子どもを持つかどうか決断する前に、子どもを持つ上で、健康上の問題がないかを確かめましょう。身体的・精神的な慢性疾患を抱えている場合、「自分が年を重ねるにつれ、自分の病気が子どもにどのような影響を与えるか」を自問してみましょう。  かかりつけの医師に相談しましょう。「子どもを持つことを考えているが、子育てをする上で、自分の病気が長期的な問題を引き起こさないか」ということを尋ねましょう。 特に女性は、特定の生物学的要因が、妊娠のしやすさや、順調に妊娠を継続できる確率に影響を与えることを覚えておく必要があります。妊娠中に合併症などが生じる恐れがないか、妊娠する前に医師に相談し、検査を受けましょう。  不安症やうつ病などの精神疾患の病歴がある場合は、精神科の医師に相談しましょう。「子どもを持つことを考えているが、子育てをする上で、自分の病気がどのような問題を引き起こす可能性があるか」ということを尋ねましょう。 子どもを持つ前から、子育てにかかる費用すべてを貯めておく必要はありません。しかし、近い将来にかかる子育ての費用はきちんと準備しておきましょう。  まず、仕事を長期間休むことができるか確認しましょう。育児休暇はどの程度取れるのか、その期間中育児休業給付金が支給されるのか、また支給額はいくらか、パートナーの収入と合わせるといくらになるのか計算しましょう。 医療費を見直しましょう。妊娠・出産にかかる費用には健康保険が使用できません。出産育児一時金の支給や自治体からの補助金などの制度はありますが、住んでいる自治体や出産する病院によっては、数万円～数十万円の自己負担が必要になります。 出産後、子どもに病気があった場合、その治療にかかる費用を支払う必要があります。また、子どもを健康保険の扶養に追加すれば、その分、保険料も増えるということを覚えておきましょう。 ベビー用品などにかかる費用を計算しましょう。ベビーベッド、ベビー服、チャイルドシートなどのベビー用品は安くありません。また、おむつやベビーフードなどの消耗品にも月に数千円～数万円かかります。  保育料を調べてみましょう。共働き世帯の場合、子どもを保育園に入れる必要があります。その際にかかる費用を計算しましょう。 子育てと仕事を両立するつもりであれば、今後の自分のキャリアについて考える必要があります。 会社の現在的および中期的なプランや、自分の役職や職務について上司と話をする機会を持ち、次の項目について自問してみましょう。  残業や出張の頻度は多いか。 過度の注力が必要な、重要プロジェクトにかかわっているか。 仕事上での責任を果たそうとすると、高額な保育料が必要になるか。 現在の会社には、育児休暇制度などの子育てに関する福利厚生制度はあるか。 子育ての負担の大半は、子どもの親や保護者が担います。しかし、周りからの温かいサポートが期待できる場合、長期的に見れば、子育てをする親だけでなく、子どもも恩恵を受けることになります。家族、友人などの周りの人々から、子育てに対して支援が期待できるかを考えましょう。  精神的なサポートをするだけでなく、実際に子どもの面倒を見たり、家事を手伝ったりしてくれる人を探しましょう。子育てに慣れないうちは、とりわけこのようなサポートが重要です。 家族や友人などからのサポートが期待できない場合は、家政婦、家事代行サービス、ベビーシッターなどを雇う経済的余裕があるか考えましょう。
健康診断を受ける　 貯金残高を確かめる　 上司に相談する　 周りからのサポートが期待できるか考える　