ときに阪神・淡路大震災を経験。学生時代、NPO法人ブレーンヒューマニティーで不登校の子どもの支援や体験活動に携わる。公文教育研究会を経て、東日本大震災を契機に2011年チャンス・フォー・チルドレン設立。6000人以上の生活困窮家庭の子どもの学びを支援。2021年より体験格差解消を目指し「子どもの体験奨学金事業」を立ち上げ、全国展開。著書に『体験格差』(講談社、2024年)がある。阿曽沼陽登氏1989年京都府生まれ。地域の小中高生が集う学びの場を創設。Shapersに選出。21年度通常枠の実行団体採択。長江孝氏1978年釧路市生まれ。体験活動事業と指導者養成事業を展開する。して、貧困を余儀なくされている家庭の子どもたちに体験活動を届ける事業に取り組む。今井悠介氏の『体験格差』(講談社現代新書)では、子どものころの体験(学外教育、部活、レジャー、習い事など)の有無が将来に与える影響について述べられています。経済格差やシングルペアレントの子育て負担などの要因で、子どもの体験に差がついてくることが触れられています。それに加えて、地方では人口密度の低さ、人口の自然減、若者の人口流出(社会減)が顕著であることが加わります。目指す目標に対して身近な先輩、多様なキャリアを経験した大人、ロールモデルが少ないことによる体験格差も加わり、学習能力だけでなく新しい学習要領で重視される非認知能力の面でもハンディが増すことが懸念されます。した現状にいかにして取り組めばよいのでしょうか。チャンス・フォー・チルドレンは「ハロカルプロジェクト」を立ち上げ、日本各地でパートナー団体とともに体験格差解消を推進しています。拡充による選択格差の解消」という助成事業により、地方における体験格差解消アイディアを募集、3団体を採択しこのテーマに取り組んでいます。本講演会は、体験格差の要因を明らかにし、北海道で活躍する実践者とともに、こどもたちの未来のために何をするべきなのかを考えます。拡充による選択格差の解消~小中を通じた「なりたい自分」の選択視野を広げる地域教育」事業として実施します。(JANPIA)の2021年度通常枠公募(第2回)の休眠預金等活用法に基づく資金分配団体として。事業期間:2022年~2025年まで。公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン※参加申込いただいた方には、北海道NPOファンドのメールアドレスより当日のご案内等差し上げます。迷惑メールボックス等に入らないよう設定をお願いいたします。北のNPO基金の概要~寄付で市民活動を応援したり、基金をつくって助成を行うことができます。Yahoo!ネット募金からもご寄付が可能です(Tポイントが使えます)。Reserved.このホームページは公益財団法人損保ジャパン日本興亜福祉財団NPO基盤強化資金助成により作成しました。