KDDI株式会社このページはJavaScriptを使用しています。JavaScriptを有効にして、または対応ブラウザでご覧下さい。}}特集・テーマトップ通信と多様なケイパビリティを活用し、DXと事業基盤サービスでお客さまビジネスを支援します。CO2排出量の可視化から削減まで、一貫してカーボンニュートラル実現を支援します。KDDIは『つなぐチカラ』でビジネス、ライフスタイル、社会をアップデートします。場所にとらわれずつながるソリューションを、デバイスからセキュリティまで支援します。より高速・低遅延通信を提供します。データセンターからネットワークまで、業務に最適なソリューションをトータルで提供します。中小規模の事業者向けに特化したスマートフォンのご利用方法のご案内です。中小規模事業者のやりたいことや変えたいことを、モバイルとクラウドの技術を用いてサポートします。BUSINESSは、お客さまのDX推進と社会課題解決への貢献を目指しています。KDDIの法人領域に関するリリース情報をお届け。サービスや技術など、さまざまな情報を日々発信しています。KDDIは通信を軸に、グループ会社との連携でお客さまを強力にサポート。世界60都市以上、100拠点以上でサービスを展開。信頼性の高いグローバルネットワーク環境は世界190カ国以上でご提供しています。経営層が一丸となってお客さまの声を伺い真摯に向き合っています。KDDIビジネスオンラインサポート)ご契約サービスの一元管理、セキュアかつ簡単アクセス、オンラインでのご契約内容変更のお申し込みができるなど、大変便利なサポートサイトです。BIZWeb上でauのご契約状況や請求情報など確認ができます。ご活用いただくことでモバイル管理業務を効率化できます。Mx』で、現場の状況を映像で共有。舗装工事の安全・品質管理や、若手技術者の育成に効果を発揮。掲載日2018年04月ボタンをクリックするとPDFダウンロードフォームへ移動しますので、必要事項をご入力ください。ご入力いただいたメールアドレス宛に、ダウンロード用のURLをお送りします。動画で事例内容をご覧いただけます。舗装工事現場が支店から遠く、点在しているため現場の安全確認やトラブル対応に時間がかかっていた。舗装工事の現場は、支店から離れた各地に点在しているため、工事の安全性や品質チェックに多くの時間とコストがかかっていた。現場で問題が発生した際は支店に電話で状況を伝えていたが、正確に伝えることが難しく、支店から専門技術者が到着するまで工事が止まってしまうこともあった。常務執行役員の荒井氏は「比較的小規模な現場では、若手技術者が一人で施工管理をしています。さまざまな問題が発生することも多いため、支店の上司にいつでも相談できる体制を作る必要がありました」と振り返る。生産性の向上や現場支援に大きな効果を発揮。Mx』の導入によって、現場の確認やサポートが、本社・支店に居ながら行えるようになった。導入の決め手について、ICT推進グループの相田氏は「複数のサービスを比較検討しましたが、KDDIのシステムは映像の遅延や途切れがなく、快適に視聴できました」と話す。録画機能も決め手でした。録画は安全点検の記録として後日見返せるので、非常に重要です」と説明する。栄男氏いち早く支店への導入を決めた北海道支店長の石川氏は「移動時間がなくなり、1日に複数の現場を確認できるようになりました。生産性の向上とコスト削減だけでなく、残業も減り、働き方改革にもつながっています」と効果を話す。舗装現場で働く尾形氏は「言葉では説明の難しい重機のトラブルも、映像なら正確に伝えられます。スマートグラスを使えば、支店からのARによる指示を見ながら両手で作業でき、大変便利です」と笑顔を見せる。Mx』で行うことを検討。遠隔での検査を実現することで、発注者と受注者双方の負担軽減を図る計画だ。若手技術者の教育にも活用し、生産性や安全・施工品質の向上に、一層役立てていくという。実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前にある世界を『仮想的に拡張する』機能。記載された情報は、掲載日現在のものです。Mx』の導入により、多くの効果を実感いただき、大変嬉しく思っております。今後もさらなるご活用の発展や効果拡大のため、一緒にプロジェクトを進めさせていただければと思います。Mx)遠く離れた作業現場からスマートフォンなどで撮影した映像を生中継する遠隔作業支援システムです。法人営業担当者が、導入へのご相談やお見積もりをいたします。法人営業担当者よりご連絡させていただきます。本ページの内容を出力用PDFでダウンロードできます。Mx」で保守作業を遠隔支援。エンジニアの生産性を向上し、さらなる事業成長へ。訪問営業先でも、セキュアで使いやすい。新規ビジネスに最適なIT環境が、事業成長をサポート。「LTE対応パソコン」一台で、庁内でも自宅でも仕事が可能に。災害時の業務継続と、働き方改革に貢献。