福祉用具とは?介護保険での購入・レンタルや選び方のポイント福祉用具2023.09.28福祉用具とは?介護保険での購入・レンタルや選び方のポイント年齢を重ねると、日常生活の動作にやりづらさを感じることがあります。治療やリハビリをしても日常動作に不便を感じるなら、福祉用具の利用を検討しましょう。車いすや介護ベッドなどの福祉用具は、適切なものを選ぶことで、本人の自立を促し、家族の介助負担を大きく減らせます。今回の記事では、「福祉用具」の定義から介護保険を利用したレンタル・購入についてまで解説します。福祉用具を賢く使って、元気で長生きを実現しましょう。福祉用具とは、加齢や障害などによって、日常生活に支障が出ている人の自立を助ける道具のことです。車いすや介護用ベッド、歩行器などが福祉用具に該当します。平成5年に施行された「福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律」では、福祉用具は以下のように定義されています。福祉用具とは、加齢や障害などによって、日常生活に支障が出ている人の自立を助ける道具のことです。車いすや介護用ベッド、歩行器などが福祉用具に該当します。平成5年に施行された「福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律」では、福祉用具は以下のように定義されています。福祉用具には、次の2つの目的があります。日常生活に不便を感じる人の自立を助ける介助者の負担を軽減する福祉用具は、本人と家族が生活を快適に過ごすために必要なアイテムです。手すりやスロープ、介護ベッドなどの福祉用具をうまく活用すると、自立の可能性を引き出すことができます。福祉用具を使って「自分でできること」が増えると、介助する家族の負担も軽くなります。「福祉用具に頼らず、リハビリをすべき」このように考える人も、少なからずいらっしゃるでしょう。リハビリはもちろん大事ですが、リハビリで「どこまで回復するか」は個人差があります。リハビリしたからといってこれまでのような身体機能に戻るわけではありません。そのため、リハビリに過度な期待を持つのは考えものです。生活に支障が出ているにもかかわらず福祉用具の利用を拒むと、自然とできることが少なくなります。バランスを崩したり無理な体勢になったりして、ケガをする恐れもあります。一方で、「スムーズに歩行できている」「歩行に不安や困りごとがない」状態にもかかわらず、「心配だから」と歩行器や車いすを使うと、逆に身体機能が低下する恐れがあるため注意が必要です。生活に不便を感じたら適切に福祉用具を利用することが、身体機能を維持する意味でもおすすめです。福祉用具の中には、介護保険を利用してレンタルや購入できるものがあります。給付が受けられる福祉用具に加わりました。すべての福祉用具を介護保険で利用できるわけではありません。介護度によって利用できる用品が定められています。次章より詳しく解説していきます。介護保険でレンタルできる福祉用具は13種類(付属品含む)です。「例外給付」とは?例外給付とは、介護度が低かったとしても、本人の身体状態によって福祉用具を例外的にレンタルできるケースのことです。ケアマネジャーや主治医に福祉用具の必要性を認められると、例外給付を受けられる可能性が高くなります。例外給付を受けるには、申請手続きが必要です。「介護度が低いからレンタルはできない」と諦めずに、ケアマネジャーや主治医に相談してみましょう。福祉用具をレンタルするメリット福祉用具をレンタルするメリットは、次のとおりです。福祉用具にかかる費用が抑えられる本人の状態に応じて、用具を借り換えられるメンテナンスやアフターフォローが受けられる不要になった場合の置き場所に困らないレンタルとは「必要なアイテムを、必要な期間だけ使える」というものです。高齢者は本人の身体状態が徐々に悪化することがあることから、本人の状態に合った福祉用具をその都度選択できることは大きなメリットでしょう。福祉用具をレンタルするデメリット福祉用具をレンタルするデメリットは、次のとおりです。介護度によって、レンタルできる物が制限される汚したり、壊したりしないように気を遣う必要がある長期間利用すると、購入したほうが安く済むことがあるレンタルの福祉用具はあくまで借りものであるため、使い方に配慮が必要です。日常的に使うアイテムだと、気兼ねなく使えないことにストレスを感じることもあります。介護保険の給付が受けられる福祉用具を「特定福祉用具」といいます。上記の6種目は、介護度にかかわらず介護保険の給付が受けられます。給付の上限は、1年間(4月1日〜翌年3月31日まで)で10万円(税込)です。福祉用具を購入するメリット福祉用具を購入するメリットは、次のとおりです。気兼ねなく使える好みのものが選べる長期間利用する場合は、レンタルよりもコストがかからない購入すると、傷や汚れを気にしなくて済むので自分の好きなように使えるのが嬉しいですね。福祉用具を選ぶときに、メーカーや機種など選択の幅が広がるのもメリットです。福祉用具を購入するデメリット福祉用具をレンタルするデメリットは、次のとおりです。介護保険の適用となる福祉用具が少ない本人の状態によっては買い替えの必要がある使わなくなった際に置き場所や処分に困る介護保険の適用となる福祉用具が少なく、給付にも年間上限があることから、購入はレンタルよりも費用負担が重くなります。介護ベッドや車いすなどの大きい福祉用具の場合、使わなくなった際に置き場所や処分方法に手間がかかります。介護保険で福祉用具をレンタルまたは購入するために、必要な手順を解説します。介護保険で福祉用具をレンタルする手順は以下のとおりです。レンタル開始後も利用者を定期的にモニタリングしています。福祉用具が適切かどうかのチェックや、メンテナンスやアフターサービスの手配を行います。介護保険で福祉用具をレンタルするには、ケアプランが必要です。ケアプランがなく自分でレンタル事業者と契約を結んだ場合は、介護保険は適用となりません。介護保険を利用して特定福祉用具を購入する手順は、以下のとおりです。給付方法は次の2つですが、お住まいの市区町村によって給付方法が限定されていることがあります。償還払い本人は、購入時に用具費用の全額を支払う。市町村の窓口で支給申請をすると、費用の9割(一定以上所得者の場合は8割又は7割)が介護保険から払い戻される。受領委任払い本人は、購入時に用具費用の1割(一定以上の所得を有する方は2割または3割)を支払う。助言が受けられないインターネット販売などで購入すると、給付対象外です。全額自己負担になるので注意しましょう。福祉用具の選び方のポイント3つ住環境や身体状態に合っているか福祉用具を選ぶときは、利用者の住環境や身体状態に合っているかを必ず確認しましょう。住まいが戸建てかマンションか、また部屋の構造や設備などによって、快適に使える福祉用具は異なるからです。介護ベッドだけでもいろいろなメーカーが出しており、機能も違います。どの機能が必要かは本人の身体状態によって変わるため、福祉用具を人気度や金額などで選ぶのはおすすめできません。本人の自立をサポートできるか福祉用具は、本人の自立を助けるものを選びましょう。福祉用具の使用によって「できないことができるようになる」「今できていることを維持できる」が達成されることが重要だからです。リハビリに過度な期待をしすぎず、適切に福祉用具を使用することが理想です。身体機能に問題がないにもかかわらず「心配だから」という理由で福祉用具を使ってしまうと、逆に身体機能が低下する恐れもあるため、本人の状態に合わせた使い方を模索していくことが大切になります。家族・介助者の負担を軽くできるか福祉用具を選ぶときは、家族や介助者の負担を軽くできるかどうかもチェックしましょう。福祉用具を使うことで、介助者に負担がかかっては本末転倒です。一例を挙げると、ポータブルトイレは排泄の自立の維持に役立ちますが、清潔に保つため使用の都度お手入れが必要になります。そのため、介助する人の状況によっては大きな負担になることもあるでしょう。福祉用具の使用は、本人の自立と介助者の負担軽減が目的です。そのため、「使いやすいか」「介助者が無理なく使用できるか」も重要なポイントになります。使い勝手が悪かったり手入れが難しかったりするものは避けましょう。福祉用具は専門家に相談しながら適切なものを選ぼう高齢者の中には、「まだ自分でできる」と福祉用具の利用を嫌がる方もいます。福祉用具の利用は家族の目から見て「そろそろ必要かも」と感じたときに使い始めるのがおすすめです。本当に必要になってから使い始めると、スムーズに使いこなせない可能性が高くなります。適切でない福祉用具を使うと、かえって本人・家族にとって悪影響を及ぼすこともあります。する人の希望」などを考慮した上で選ぶ必要があるため、必ずケアマネジャーや専門家に相談しながら選びましょう。reserved.ALSOKジョイライフ。