韓国、中国の危険なニュースのまとめ。フォローよろしくお願いします。[昆虫図鑑★]人気記事アクセスランキングパーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。ID:0VONrY0i「大韓民国は完全に終わった。あるジョアン・ウィリアムズ氏が韓国の合計特殊出生率を聞いて示した反応だ。制作スタッフから昨年の韓国の合計特殊出生率が0.78人だったことを聞いて、頭を抱えながらこのように話した。ウィリアムズ氏が頭を抱えるこの場面はオンラインコミュニティで改めて注目された。前日(22日)、X(旧ツイッター)に投稿された掲示物はこの日1日で再生回数が43万回を超えるほど話題になった。可妊期女性1人が生涯で0.78人を産むことが予想されるという意味だ。韓国の合計特殊出生率は世界最低だ。2020年基準で経済協力開発機構(OECD)加盟38カ国の合計特殊出生率の平均は1.59人だった。当時も韓国は0.84人で最下位だった。韓国以外の残りの37カ国はすべて1人台以上だった。1位イスラエル(2.90人)、2位メキシコ(2.08人)は2人台を記録している。昨年は格差がさらに広がっている可能性がある。高齢化が急速に進んでいる日本は2021年基準の合計特殊出生率は1.30人で韓国より高い。◇「韓国、このままでは2750年になくなる...人口消滅国家第1号に」このような理由で韓国が「人口消滅国家第1号」になるという見通しまで登場した。これを警告した著名な人口学者でオックスフォード大学名誉教授のデービッド・コールマン氏は今年5月に訪韓して「人口減少は世界的な現象だが、東アジアで目立つ」とし「このままいけば韓国は2750年に国家が消滅する危険があり、日本は3000年までに日本人がいなくなる危険がある」と明らかにした。1号になるだろうと展望して当時「コリアシンドローム」という用語を作った世界的な大学者だ。合計特殊出生率は当時1.13人から昨年0.78人に落ちて少子化状況はさらに深刻化した。コールマン氏は韓国をはじめ東アジアで出生率が低い理由として、過去から始まった前近代的な社会・文化と急速な経済発展の乖離、過度な業務負担と教育環境などを挙げた。コールマン氏は「経済が急速に発展して女性の教育・社会進出は拡大しているが、家事労働の負担は加重される家父長制と家族中心主義は続いている」とし「教育格差は縮小したが、賃金格差は依然として大きく存在し、過度な業務文化や入試過熱など教育環境も出生率が低い背景」と説明した。続いて「これに伴い、女性にとって結婚は魅力的ではなくなった」とし「反面、行政システムと政策は非婚者を考慮しないでいる」と指摘した。コールマン氏はまた、韓国の従来の少子化対策のほとんどが「一時的」だったせいで効果が制限的だったと診断した。対するさらに開放的な態度」と明らかにした。韓国社会の特性上、移民政策は少子化問題の解決において制限的だろうとし、文化的要因に考慮して少子化問題にアプローチしなければなければならないと強調した。保育支援拡大などが必要だと明らかにした。ID:dK7dcZEU2023年10月30日、中国メディアの環球網は、中国・北京市で行われた東アジアの安全保障に関するフォーラムで、中国の専門家が日本の専門家の発表に反論する一幕があったと報じた。アジア・アフリカ研究室長の発言終了後、次の発言者である中国国際戦略学会の楊旭光(ヤン・シューグアン)高級顧問が予定していた原稿を読み始める前に増田氏の発表に反論し始めた。いずれの面からも受け入れられない。日本の方は地域の安全安定問題の原因を全て中国に押し付けている。近代に日本は中国大陸を侵略したばかりか、台湾を50年もの長きにわたり占領した。その後戦争に敗れたが、今日の増田氏の発言からは日本が再び過去の夢を実現せんと行動に出始めたという印象を受けた」と発言した。日中間の問題について楊氏は「中国は弱く、日本は強いという凝り固まった心理が日本にある。中国は発展、進歩し、徐々に国力で日本を上回っており、日本は心理的なバランスを崩している。その心情は理解できるが、恨みや恥ずかしさを怒りに変えるというのは良くないことだ」とし、「日本も素晴らしい国。過去に大きな経済の成果を得たし、中国が学ぶに値する点も多い。そこでわれわれは、日本が善隣友好関係を保ち続けることを心から、かつ謙虚に希望している。(もし)そこまで友好的で親密な協力ができないというのであれば、最低限両者が腰を据えて友好的な協議を行い、問題や対立について焦ることなく平和的な心持ちで問題を解決できればいい」と語った。環球網の記事は、「注目すべきは、中国側から反論を受けている間に隣にいた日本の学者(増田氏)がしきりにぎこちない笑いを浮かべていたことだ」と言及している。同記事は楊氏の反論内容を詳しく紹介する一方で、その対象となった増田氏の発言については直接紹介していない。この件について中国のネットユーザーは「日本人にメンツを与える必要はない」「見事なディスりっぷりだ」「過去数千年で日本が強かったのは近代のたった100年余りにすぎない」「それでも反論がまだまだぬるいと思う」など、楊氏の行動を支持、称賛するコメントを残している。ID:r3jL+Pzp英国で活動する経済学者であるロンドン大学のチャン・ハジュン教授が、日米韓による協力の危険性を警告した。ソウル・チュン(中)区のプレスセンターにおいて、新しい本の出版を前に懇談会を開いた同教授は27日、現在の経済状況を診断した。同教授は、ユン・ソギョル(尹錫悦)政府が米国、日本との協力を強化する外交安保戦略を取っていることに対して、「経済的側面でバランスが必要だ」と主張した。同教授は「(米国と中国の間で)綱渡りが上手でなければならず、日本に巻き込まれてもいけない」と指摘した。その根拠として同教授は、米国が半導体部門で中国に対する制裁を強化するなど対外的に敵対的な政策を取りながらも経済的な協力のひもを放さずにいる状況を指摘した。米国は保護貿易と実用主義の観点で動くだけで、中国と理念争いをしているわけではないということだ。同教授は日本との関係についても、「日本が追求する日米韓の協力に、絶対に巻き込まれてはならないと考える」と強調した。「日本は貿易依存度が15%しかない世界で最も閉鎖的な経済を持つ国の1つだ。日本の位置と我々が置かれている位置は全く異なる。その国が見る世界戦略と我々が見る戦略が同じであるはずがない」と指摘した。強化するという立場を明らかにした。政府が中国と敵対して、日米韓の協力を強化する形を取っているが、貿易依存度の高い韓国の経済構造を考慮すると、日本とは異なり、そのような協力が必ず利益になるという保障はないという指摘だ。同教授は「日本は政治的利益のために片方を捨てることができるが、我々はそうしてはならない」とし「米中関係の綱渡りが上手でなければならない」と繰り返して強調した。鄭道伝など韓国の学者・儒学者にも目を向け朝鮮時代を中心に多方面の研究活動を展開し、韓国国史学界を代表する学者に挙げられてきたソウル大学名誉教授のハン・ヨンウ氏が、15日死去した。