クラウドエース編集部です。サービスが注目を集めビジネスでも多く利用されており、多数の企業で導入効果があったとの見方を示しています。サービスを導入していない企業も多く、「サービスを取り入れるとどのように仕事環境が変化するのか」ということが実感しにくい担当者の方も多いのが現状です。サービスの概要や、種類とメリットなどを紹介していきます。サービスの概要や誕生の背景について説明します。サービスとは、サービス提供者が運営・管理する機能・リソース(資源)を、利用者がインターネットを介して利用できるサービスです。そもそもクラウドとは簡単に言うと「ユーザーがサーバーやネットワークやソフトウェアを持っていなくても、インターネットを通して必要な時に必要な分だけサービスを利用することができる」という仕組みです。クラウドは「雲」を意味する「cloud」が由来で、「雲のようにデータや機能が集約されたもの」という特徴が表されています。サービスは、サービス提供会社が提供するアプリケーションやソフトウェア、ハードウェアなどに、利用者がインターネットを通してアクセスして利用する仕組みです。これにより、従来は利用者がハードウェアを用意したりソフトウェアを購入したりしなければ使えなかったサービスを、そういった手間をかけず利用することができます。エリック・シュミット氏が、その概念を広めたとされています。コンピューティングが誕生するまでには長い経緯がありました。頃は、多くのユーザーがメインフレームという大型コンピューターを同時に利用していました。サーバー時代へ移行します。ブラウザを通じてサーバーへアクセスすることが可能となり、通信速度も向上したため、多くの企業で利用されるようになりました。サービスが増えた結果、サーバーが乱立してしまい、サーバーの管理が課題となります。コンピューティングです。コンピューティングを利用すれば、ユーザーが個別にサーバーを設置・保有しなくても、クラウドを通してコンピューターを利用することができます。コンピューターの保有と利用の分離で、ユーザーにとってはさまざまなサービスを自由に選ぶことができ、なおかつ機器を設置・保有するコストや運用・メンテナンスの負担が減らせるメリットもあり、普及につながったのです。サービスと物理サーバーの違いは、どのようなところにあるのでしょうか。物理サーバーは、使用したい量に応じてサーバーを設置するための物理的なスぺースを確保しなければなりません。つの物理サーバーに対して仮想的に複数のサーバーを構築できます。物理サーバーに近い環境を仮想的に作ることで、ユーザー側がスペースを拡張することなく、複数の仮想サーバーを管理することが可能になるのです。サービスにはどのような種類があるのでしょうか。サービスを大別すると以下の種類があります。ここでは、それぞれのサービスについて詳しく解説していきます。Service)です。用いればインストールなどをせずアクセスすることができ、複数人がデータを共有して作業を行えるというメリットがあります。離れた場所でも同時に作業ができるので、業務の効率化が可能です。Service)です。用意しなくても、さまざまなアプリケーションやソフトウェアを稼働させることができます。型のサービスが活用されています。Service)です。サービスの運営に欠かせないサーバーやネットワークといった機器を設置する費用や労力を抑えることができます。利用者はサーバーや回線といった機器の煩雑な管理業務を省略できるのに加えて、セキュリティ向上や災害復旧といった有事対策の点でも評価されています。Service)です。情報システムを稼働させるためには機材やネットワークが必要ですが、自前でこれらのインフラを用意するには多くの費用や労力を必要とします。利用すれば、それらを全てインターネット上で調達・利用することが可能です。柔軟に変更することもできます。サービスを利用する上でのメリットは、主に以下のものがあります。ここではそれぞれのメリットについて解説していきます。サービスを利用する上での大きなメリットは、初期費用を抑えられるという点です。インフラやシステムを自社で保有・管理する必要がないため、多額の初期投資を必要としません。ストレージのように無料で利用できるタイプも存在します。サービスの大きなメリットです。サービスを利用した時にアクセスが集中して負荷がかかったとしても、一時的にサーバーのスペックを上げることで対処することが可能です。従業員のスマートフォンやタブレットなどの端末からアクセスすることも可能で、テレワークにも役立ちます。サービスを利用すれば、システムそのもののメンテナンスは不要です。ストレージの管理などは必要となりますが、システムのメンテナンスや更新をしなくて良いということは、長期間サービスを利用する上で業務負担の大きな軽減効果を期待できます。サービスを利用する場合においてメリットばかりではありません。サービスを利用するデメリットとしては主に以下のポイントが挙げられます。ここでは、それぞれ詳しく説明していきます。サービスの場合、自由にカスタマイズできないというデメリットがあります。提供されるシステムは複数の企業で共有されることが多く、自社の業務プロセスに沿って細かくカスタマイズすることはできません。サービスは安価で便利ですが、サービス停止のリスクもあります。運営している企業の業績や都合により、サービスが縮小・譲渡されてしまう場合もあるので、そのリスクも考えておかなければなりません。「サービスが停止した場合、代替的なサービスが存在するか」など、あらかじめ対策を立てておきましょう。サービスを利用する場合、情報漏洩などセキュリティ面でリスクがあります。システムの脆弱性を突いた攻撃に対してどのような対策を行うかを検討しておくことは必須です。マルウェアを定期的にチェックするなど、セキュリティ面において具体的な対策をしておかなければなりません。サービスにはどのようなものがあるのでしょうか。サービスを紹介していきます。オンラインストレージとはインターネットさえつながっていれば、どこにいてもデータやファイルのやりとりができる便利なサービスです。あり、ファイルの編集やアップロードをすることも可能です。無料で使えるものも多く、多くの企業で導入されています。勤怠管理に特化したサービスもあります。勤怠をタイムカードなどで管理していた場合でも、タイムレコーダーのデータをクラウド上に保存・集計するといった利用方法が可能です。業務効率化はもちろんコストカットにもつながるので、幅広い企業で導入されています。スケジュール管理やタスク共有など、社内のコミュニケーションを円滑に行うためのグループウェア系のサービスもあります。クラウド上に情報を集約することで、社内での情報共有をリアルタイムで行えるようになり、連絡する手間を省くことが可能です。組織統制を図る上で便利なサービスといえます。バックオフィス業務をクラウド化することで情報の一元管理がしやすくなり、手間がかかる情報の付き合わせや集計業務などの効率化によってコスト削減効果も見込めるでしょう。会計ソフトがあります。クラウド型のメール配信システムもあります。サービスを活用することで、効果測定やマーケティングなどのさまざまな機能を利用することが可能です。インストール不要で利用できるため、豊富な機能を手軽に利用することができます。クラウド上で利用することが可能です。会社の規模が大きくなれば、社内で情報を共有することが難しくなります。サービスであれば、情報を手軽に集約できるため、他部署との連携強化などの効果が期待できるでしょう。サービスを利用することで従業員がいつどこにいてもインターネット環境さえあればカリキュラムを受講できるようになります。実施する企業側と受講する従業員側のどちらにとっても利便性が高いため、近年ではオンライン学習システムの導入を進める企業が増えている状況です。顧客情報や商談の記録、日報など営業に必要な機能が搭載されており、外出先でも最新の情報を共有することが可能です。手間のかかる業務をサポートしてくれるので、営業に集中することができます。顧客の属性や記録などを管理する顧客情報管理システムも多くの企業で取り入れられています。サービスを利用すれば最新の顧客情報を社内で共有できるため、各顧客情報の管理はもちろん、顧客対応や顧客満足度、顧客ロイヤルティを向上させるためにも非常に有益です。クラウド上で名刺を管理できるサービスもあります。クラウド型の名刺管理アプリを利用すれば、名刺の写真を撮るだけでクラウド上にデータが共有され、自動的にデータベースを整理させることも可能です。名刺を持ち歩く手間や、管理する手間が省ける上、社外にいても情報にアクセスできます。クラウド型の人材管理システムを利用すれば、社内の人事情報を戦略的かつ有効に活用することが可能です。従業員の基本情報はもちろん、スキルや実績などをクラウドで一元管理できます。効率的に従業員の情報を保存・分析できるので、データを活用してモチベーションを高める施策を発見することも可能です。サービスも登場しています。クラウド上で採用情報を一元管理できるため、面接前や社外にいる時でも応募者の情報をリアルタイムで確認することが可能です。選考状況や履歴書、選考フローなども社内で共有しやすくなるため、業務効率化にもつながります。クラウド型のプロジェクト管理システムもあります。サービスのプロジェクト管理システムを利用すれば、参加者がいつ、どこにいても進行状況を入力・確認することが可能です。アクセス権限を設定しておけば、必要なグループだけにリアルタイムで情報を共有するといったきめ細かい対応もできます。プロジェクトの管理者にとっては、進捗状況の可視化がしやすくなるため、管理業務の効率化にもつながるでしょう。