連載コラムこちらのコーナーでは、化粧品業界に関連する様々な方面の著名人の方々によるコラムを掲載しています。多く持つことに加え、お客様の見えないところでもお客様のための時間を使っています。化粧品通販会社A社は、肌あれに悩むお客様向けの商品を販売しています。そのせいもあってか、使い方や使っても本当に大丈夫なのかといった問い合わせのお電話が多くかかってきます。最近、商品開発のスピードがとても速くなっていることは、誰もが実感していると思う。新しい美容成分が登場すると、すぐにWeb上でも大きな話題になり、お客様も知るようになる。ブームに乗り遅れたメーカーはチャンスを逸してしまうので、今や化粧品の開発も“鮮度が命”になっているようだ。いう状況下では、開発担当者と販売担当者との調整がすごく難しくなる。活気とともに苛烈な市場競争が戻ってきた。今回はその中で注目の「美容液」市場を分析してみよう。中国におけるEC売上ツール「魔鏡データ」によると、中国EC最大手の天猫(TーMall)の22年美容液類の販売総額はおよそ234億元となった。前年比で10.5%ほどの伸びを見せている。その真偽はともかく、厚労省も2070年には総人口が9000万人を割り込むと推計している。団塊の世代が全て75歳となる明年には、全人口の約18%が75歳以上となるらしい。日本の少子高齢化の動きは継続しており、化粧品業界もますますシニア向け化粧品に力を入れていくことが予想される。グローバルでグリーンエコノミーが叫ばれている中、環境問題のみならず生物多様性も重要な視点になってきているのはいうまでもない。今回より、これまでの総括と合わせて、化粧品や日用品など消費財業界における、グリーンサプライチェーンにおける生物多様性保全について解いていく。先月、韓国コスメの話題を取り上げ、多くの反響をいただきました。「韓国コスメはまだまだ好調」という現状は、確かに間違いではありません。ドラッグストアやショッピングモールに「韓国コスメコーナー」が設置されるなど、マス層への浸透は目覚ましいです。その一方で、トレンドに敏感な層には、ある種の「飽き」が見られるようになっているのも事実です。化粧品のマーケティングでのインフルエンサーによるSNS投稿はPR手法の1つとして定着しつつありますが、投稿に関する様々な課題に対して、対策や工夫を講じている企業も多いと思います。リスク回避の視点で、昨今避けて通れないのが薬機法問題です。「平成」も残すところ半年ほどとなりましたが、振り返ると地震や津波、台風、豪雨など自然災害が非常に多かったように感じます。そんな時代のなかで近年(再)注目を浴びているのが「ドライシャンプー」です。ドライシャンプーとは、水や湯を使わず、洗い流す必要のないシャンプーを指します。その歴史は古く、大正末の「髪洗い粉」に遡ることができます。2018年5月30日、中国国務院(中央政府)関税税則委員会は2018年7月1日以降の新たな輸入関税率についての正式な通達を出しました。今回は7月1日に施行された中国関税の再調整について見ていきたいと思います。韓国系メーカー上位5社(アモレーパシフィック、LG生活健康、ミシャ、ザフェイスショップ、スキンフード)の2012年の中国市場での売上高は前年比34.9%増の30億2200万元と大きく成長しています。現状では5社合計しても資生堂の中国売上高に足元は及ばない状態ですが、今後注意深く推移を見ていく必要があると思います。コーポレート領域管掌12月1日、アットコスメでは今年で12回目となる2011年ベストコスメ大賞を発表した。アットコスメのベストコスメ大賞の特徴は、過去一年間を通じて、多くの一般女性たちから寄せられた100万件を超えるクチコミ投稿を集計して決められた『生』のランキングである点。私が経営する「フルーツルーツ」は、第2回エステティックグランプリで「モデルサロン部門」「フェイシャル技術部門」ともに全国1位を受賞した経験があります。受賞した後の反響も大きかったのですが、やはりエステティックグランプリの予選にあたる覆面モニター調査がサロンの成長、スタッフたちの成長に大きく貢献してくれたと思っています。バーゲンで安く手に入れる、ネットのタイムセールがお得だから手に入れるというのは、本来のファッションを楽しむということとは違ってきていると感じていましたが、最近、ここに、体形カバーのファッションというジャンルが加わって、益々、ファッションに対して気持ちが萎えていくのを止めることができません。先日、ベンチャーキャピタルなどが主催する美容新規ビジネスについてのイベントに参加してきました。テクノロジーの分野では、人工知能や人工皮膚など最新技術を取り入れた研究開発が大変盛んになってきているようですが、マーケティングの分野でもパーソナライズ時代の流れを受けて、DIY化粧品や新しいサービスの話があり興味深かったです。(株)ブルームス代表取締役2013年11月末に中国が防空識別圏を設定したことで、日中関係に再び緊張が走りました。2012年の反日デモ以来、ビジネス面における回復を実感していた矢先だっただけに残念ではありますが、日中両政府及び米国のとるスタンスから鑑みると、今後もこうしたことが度々起きる可能性は低くないと思われます。第34回の当コラムにおいて、商標の早期審査制度をご紹介いたしました。審査期間を2カ月程度まで短縮できる便利な制度である一方、使用証拠の提出を要するなど、少々ハードルが高い面があるのも確かです。そんな中、特許庁が商標出願について「ファストトラック審査」を導入することとなりましたので、今回はその概要を紹介したいと思います。軍艦ビル)にあったダイエー東京本部で中内㓛社長(当時)にインタビューした。執務室の入口には、ダイエーが創業当時から使っていた歴代のレジスターがずらりと並べられて実に壮観だった。今回は、AIと会計について取り上げます。Intelligence=人工知能)の進歩は目覚ましく、様々な企業がAIを活用したサービスを展開し始めています。公認会計士の五藤です。前回(第13回)では従業員が主体となって行う人件費不正について取り上げました。今回は人事部員や一定の権限を持つ管理職によって行われる事例についてご紹介します。今回は、セレクト系のアパレル企業A社の事例をもとに考えてみたいと思います。アパレルのなかでも、ユニクロのようにある程度値頃感のある商品をセルフでお客さまに買い物していただくパターンと、少々価格の高い商品をしっかりと説明した上で買っていただくパターンがあるわけですが、A社はどちらかというと後者の部類に入るでしょう。これは、よいお酒ならば深い路地の奥まで、そのよい香りで辿りつくことができるという意味です。品質がよいものならば、特に宣伝しなくてもお客さんはやってくるということでしょう。昔の中国ならばそうだったかもしれません。今の中国化粧品市場は、さながらオリンピックのようです。購入する時に影響を与える要素は口コミ、パッケージ、ブランドネームなどさまざまである。化粧品は美しさを訴求するだけに、イメージが大事であり、そのイメージを作るのにモデルの役割は大きい。特定の化粧品を思い浮かべる時に、自然とそのモデルを連想してしまうからだ。マーケティングミックスの4Pのうち、Product(製品)、Price(価格政策)、Promotion(販促政策)について紹介しましたが、今回は最後のPlace(販売チャネル政策)です。第1回(C&T2017年4月号P.39掲載)では、総合マーケティング支援をおこなう株式会社ネオマーケティングと、マーケティングサイエンスをベースにした市場調査をおこなう株式会社コレクシアが共同で化粧品売り場の選定に関する調査を行った。Instagram内で30秒程度の短い動画を楽しめる「リールズ(Reels)」。コスメブランドのリールズ活用は、「今」から始めた方が良い。その理由と具体的な活用方法を、Instagramで効果的な情報発信を行いたい担当者に向けて紹介する。マーケティングを扱う情報専門誌。業界のエグゼクティブ必読の情報紙。週刊粧業(新聞)は1953年6月に創刊、毎週月曜日に発行しています。データが豊富で、欧州で進められている化学物質規制「リーチ」の現状や、広告表示規制の現状、流行の新素材など化粧品を扱う業界人ならば必須と思われる内容についても詳しく、わかりやすくお伝えしております。