訪販化粧品メーカーカンタンに言うと「APEX」で新肌分析をスタートポーラのトータルビューティー(TB)事業の2023年下期(7~12月)は、業績的には厳しい状況となったが、40~50代を中心とする成長集団が次第に育ってきており、デジタルシフトをはじめ今の市場に適合した施策が講じられるようになり、明るい兆しが見え始めている。荘司祐子氏は23年下期を振り返り、「リアルかデジタルかの一方に偏らず、両方を融合した形でアプローチできる柔軟な組織へ転換すべく、リアルの強味を生かしデジタルシフトを強力に推し進めた。その結果、お客様の関心が外に向き始めている昨今、時流に乗って対応できるような組織が着実に育ってきた。様々なOMO施策を展開することでサロンへの誘導や体験提供において成果を上げた一方、生活導線に沿った立地やサロンのしつらえを再整備する必要性を改めて認識した。成長店をつくる上では利便性向上とリアルでの体験価値向上を同時に実現していかねばならない」と語った。マーケティングを扱う情報専門誌。業界のエグゼクティブ必読の情報紙。週刊粧業(新聞)は1953年6月に創刊、毎週月曜日に発行しています。データが豊富で、欧州で進められている化学物質規制「リーチ」の現状や、広告表示規制の現状、流行の新素材など化粧品を扱う業界人ならば必須と思われる内容についても詳しく、わかりやすくお伝えしております。