日本では全生保で88.7%の世帯が生命保険に加入しているという結果が出ています。このように、多くの人が生命保険は必要なものだという認識をもっているようですが、「保険は定期的に見直しが必要なもの」ということはご存じでしょうか?保険の見直しが必要なのは、次のような理由があるためです。ライフステージの変化とともに必要な保障は変わる見直すことで保険料を抑えられる可能性があるより自分に合った保険商品が見つかる可能性があるただし、保険料は加入時の年齢によって決まり、年齢が上がるともに保険料も高くなりますので、保険の見直しはいつでもよいというわけではありません。保険の見直しをすべき一般的なタイミングは、「ライフステージが変化するとき」だといえます。保険の更新時期や保険料の支払いを負担に感じたときに見直しをおこなうとよいでしょう。保険は自分で見直すことも可能ですが、「保険のプロ」に任せることをおすすめします。おすすめの窓口3社は【保険の見直しを相談するなら!おすすめ窓口3社を紹介】で紹介していますよ。今回は、保険の見直しの必要性やタイミング、見直す際のポイント、注意点について解説していきます。保険を解約する場合はタイミングに注意する「転換」は損をしてしまう可能性もあるまとめ保険の見直しの必要性まず、保険の見直しが必要な3つの理由について、詳しく解説していきます。ライフステージの変化とともに必要な保障は変わる見直すことで保険料を抑えられる可能性があるより自分に合った保険商品が見つかる可能性があるライフステージの変化とともに必要な保障は変わる保険は加入したらそれで終わり、という商品ではありません。ライフステージが変わると、必要な保障も変わります。人生における一般的な7つのライフステージで、それぞれ必要となる保険の一例をご紹介しましょう。ライフステージが変わることで、異なる保障が必要となることがわかります。見直すことで保険料を抑えられる可能性があるなかには、複数の保険に加入していて保障が重なっていることに気がつかず、保険料をむだに払い過ぎているというケースもあるでしょう。このような事態に陥っている可能性もありますので、保険の見直しは必要といえます。自分に合った保険商品が見つかる可能性がある現在でもたくさんの種類がある保険商品ですが、保険会社も世間のニーズに敏感に反応しながら、新しい保険商品を世に送り出し続けています。わかりやすい例では、生命保険の入院給付金は「入院から4日間は免責で5日目より給付対象となる」というものが、20年前までは一般的でした。昨今では「入院1日目から給付対象」という医療特約も増えてきています。医療保険では入院1日目から保障されていることがほとんどです。古い保険に長く加入している人の場合は、見直すことでより自分に合った保険商品が見つかる可能性が高いです。保険を見直すべき7つのタイミング基本的には、ライフステージが変化するタイミングで見直すのがベストです。したときは経済的に自立する絶好のタイミングだといえます。働けなくなった際に助かる就業不能保険などがおすすめです。MATE編集部もし親が契約者で自分が被保険者の保険があった場合には、就職するタイミングで契約者を自分に変更して管理していく、という方法もあります。共働きのカップルの場合、それぞれが医療保険や少額の終身保険に加入しておけば、当面は大丈夫でしょう。唯一の働き手となる夫は、収入保障保険への加入、産後の子育て期に備えて死亡保障の増額を考えましょう。妻は妊娠期・出産時の出費に備えて、加入中の保険に女性専用医療特約を付加するか、この保障がある医療保険に加入しておくことをおすすめします。予想しなかった事態で治療費や入院費がかかることもあります。妊娠を希望するカップルの場合は、妊活をはじめる前に女性の医療保障について、ぜひ見直しをしておきましょう。産後の子育て期には、子どもが成人するまでの親の万が一に備えて、養育費・教育費をまかなえるように死亡保障を増やしておくことを考える必要があります。積立貯金のほか、返戻率の高い学資保険や子ども保険への加入もおすすめです。(団信)」への加入が条件となっていることが多いです。団信は、ローンの返済期間中に契約者に万が一のことがあった場合、残債を保険金で一括返済してもらえるという保険のため、遺族に住宅ローンの負債は残りません。団信に加入中は死亡保障も増えることになりますので、以前から加入している生命保険の死亡保障額をそのぶん減額することも可能です。自営業になる会社員だった人が独立して自営業になった場合は、公的保障として厚生年金から国民年金へ、企業の健康保険から国民健康保険へと変わることになります。それぞれ保障に差があります。保険の見直しでは、その差がどのくらいあるのかを知り、もし差が大きければ埋められるような民間保険への加入も検討しましょう。体調不良で働けなくなると、自営業の場合は収入に直結しますので、それをカバーしてくれる収入保障保険への加入も大切です。経営者となる場合は、生命保険を法人契約で加入するなど、従業員や役員の保障を考える必要も出てきます。子どもが就職などで経済的に独立すると、金銭面における親の役割はひとまず終了します。家計のなかでも大きな負担であった教育費や養育費がなくなりますので、親の死亡保障も減らすことが可能です。子どもの独立後に気にすべきは、これから体が衰えていく自分たちの健康と老後の生活資金でしょう。進む現在、公的年金の支給年齢が65歳に引き上げられたため、定年退職後にも嘱託職員として働き続ける人が多くなっています。リタイア後の収入は現役時代の1/3ほどになってしまうなど、大幅な減収となるケースが多いです。そのため、家計費のなかで保険料に占める割合と必要な保障内容をバランスよく保てるように、保険の見直しが必要となるでしょう。年齢が上がるとともに、病気になるリスクも高いです。入りたいと思ったときには、年齢的・体調的に保険に入れない場合もあります。なる前に、できるだけ早めに三大疾病特約やがん保険、寝たきりや認知症に備えた介護保険への加入を検討しましょう。ライフステージの変化以外で保険を見直すべき2つのタイミングライフステージが変わるタイミング以外で、以下の場合にもぜひ保険を見直しましょう。保険には、終身型・定期型という2種類があります。終身型:保障が一生涯つづき、保険料支払い期間中は保険料も変化なし定期型:保障期間で契約が終了となるタイプと、保障内容はそのままで契約更新となるタイプに分かれる定期型の更新タイプは、10年・15年・20年ごとに更新時期がやってきて、保険料は更新時の年齢で計算されるため、そのままにしておくと保険料はどんどん高くなるでしょう。終身型は保険料が変わらない代わりに、定期型の更新タイプよりも高く設定されているため、若いうちは定期型の更新タイプに加入して保険料を抑える人も多いといえます。保険料の支払いを負担に感じたとき保険の更新時期に関係なく、保険料の支払いが家計にひびくと感じたら、保険の見直しのタイミングです。保険料の支払いがあるために、生活が回らなくなってしまっては本末転倒だといえます。万が一のリスクに備えることよりも、まずは目の前の暮らしが最優先です。保険の見直しは自分でもできますが、現在保険は約4,000種類もあり、毎年新しい保険も発売されます。そのなかから自分の状況に合った保険を選ぶのは一苦労です。そこで頼りにしたいのが、お金のプロであるファイナンシャルプランナー(FP)に無料相談できる「保険の見直し窓口」です。保険見直し窓口各社では、複数の保険商品について、プロの目線で必要な情報を比較・検討できますよ!こちらでは、口コミや評判などにより厳選し、「ほけんの窓口」「保険見直しラボ」「保険コネクト」という3つの窓口をご紹介します。保険の相談窓口を探す参考にしてみましょう。それぞれの各項目を比較します。無料キッズコーナー・ベビーベッドあり女性スタッフ在籍49社の保険商品を取り扱っている「ほけんの窓口」は、相談希望者が店舗に行って相談する、というスタイルになっています。店舗数は全国に740以上、無料キッズコーナー・ベビーベッドあり、女性スタッフも在籍しているため、さまざまな人が相談しやすいのが特徴です。49社もの保険会社の保険商品を取り扱っていますので、より希望に合った保険を絞り込めるでしょう。ほけんの窓口では、保険に加入後の保全もおこなっています。定期便」では、複数の保険会社に加入している場合でも、まとめて契約内容を確認できるので便利です。安心のイエローカード制度あり「保険見直しラボ」は、基本的にFPが相談希望者を訪問する、というスタイルです。申し込みから面談日程の確定は、最短で10分という素早さなので、忙しい人には予定が立てやすい相談先だといえます。訪問型とはいえ、全国に約70ヶ所の店舗もあるため、希望によっては店舗での相談も可能です。保険見直しラボの最大の魅力は、「在籍するFPは平均業界経験年数12.1年というベテランぞろい」という点でしょう。32の保険会社の商品のなかから、経験豊富なFPが最適なプランを提案してくれます。評判の悪いコンサルタントを紹介しないようになっている「イエローカード制度」がありますので、安心です。安心のイエローカード制度あり「保険コネクト」は、FPが相談希望者を訪問する、というスタイルに特化したサービスをおこなっています。経験5年以上の優良なFPがそろっていて、ノルマの設定もなし、さらに口コミで評判の悪いプランナーは掲載されないという「イエローカード制度」を採用していますので、相談先として安心です。保険コネクトでは保険相談だけでなく、相続についての相談もできますので、人生の各ライフステージで総合的に頼りになるでしょう。保険コネクトの詳細をみる保険の見直しで失敗しないために!注目すべき7つのポイントライフステージが変化するとともに一般的に必要となる保障と、そのほかにも保険を見直したいタイミングがあることを説明しました。「保険の見直し」とは、その内容をもう一度把握し、現在必要としている保障が付いているか、ということを確認する作業です。そのため、必ず保険を変えなくてはならないわけではありません。保険を変える必要があるのかどうかを判断するには、以下の7つのポイントに注目するとよいでしょう。誤りはないか保障期間は適切か保険料の払込期間はいつまでか保険金の増額と新規加入どちらがよいか保険料は無理なく支払っていける金額か保険は万が一のときに備えて何十年と保険料を支払っていくものです。必要な保障を得られたり、月額は安く感じられたりしても、長期にわたり家計に負担がかかるでしょう。保険の見直しでは、保障内容はそのままで保険料の支払い方法を変更し、支払い可能な保険料を家計費から計算した金額に近づけます。具体的な方法としては、払込期間を長くする、月払いを年払いにする、掛け捨て部分の割合を増やすなどで保険料を抑えられるでしょう。保障額は十分かこちらはライフステージの変化の際に必ずチェックしたいポイントです。お子さんがいる場合は、通常の教育費・養育費にくわえて、子どもが自宅外から大学へ通学することになったときへの備えも考えておく必要があるでしょう。いくらか保険期間の終了後に戻ってくる「解約返戻金」や「満期金」についても、どのくらいなのかを確認しておくことが大切です。解約返戻金や満期保険金をもとに、保険料の一時払い・前期前納という形で節約しつつ、新規で保険を契約したり、頭金として加入中の保険を転換したりすることができます。なかには、解約返戻金がほとんど期待できなかったり、払い済み保険料総額を下回ったりするケースもあるでしょう。終身部分よりも掛け捨て部分の割合が大きい保険では、このようになりがちです。受取人という3役を設定します。それぞれかかりますので、注意しましょう。独身で保険に加入する際には、受取人は親にするのが一般的ですが、結婚したら受取人を配偶者に変更する人が多いです。ライフステージの変化で保障を必要とする人も変わりますので、保険の受取人が適切かどうかもチェックしましょう。保障期間は適切か終身保険とはちがい、定期保険では保障期間が決まっていて、契約満了となるか更新時期がやってきます。更新型の定期保険では、保険会社からお知らせはくるものの、契約者から申し出ない限り「自動更新」となるケースが多いです。更新時には保険料が大きくはねあがりますので、親の保険の更新時期と子どもが高校・大学へと進学する時期が重なると、家計費に負担がかかることになります。医療特約をはずし終身部分だけ残して、医療保険のみ新規で契約するなどもひとつの案です。保険料の払込期間はいつまでか保険料の払込期間が長ければ長いほど、家計に与える負担期間も長くなるでしょう。そのため、子どもの進学や老後などお金がかかる時期に、保険料の支払いが負担にならない設定になっているか、確認することをおすすめします。基本的には、保険料の払込期間を終身など長く設定することで、月額保険料を安く設定できます。総額で考えると、保険料の払込期間の設定は、定年前までにしておくのが望ましいでしょう。生涯お世話になる機会が多いと思われる医療保険については、終身払いで月額を抑えるのが得策だといえます。保険金の増額と新規加入どちらがよいか保険の見直しにより保障内容が足りていない場合、現在加入している保険の保険金を増額するのか、もしくは新たに別の保険に加入するほうがよいのかを判断する必要があります。保障内容を同じ条件にして、保険会社にシミュレーションしてもらったり、保険商品の資料を確認したりすることで、どちらのほうが保険料を節約できるのか判断できるでしょう。自分に合いそうな保険の相談窓口が見つけられたら、いよいよ保険の見直しです。保険の見直しは、以下の4つの手順で進めます。1現在の契約内容を把握する現在加入しているすべての保険の契約内容について、とくに以下の点に注意して、保険証券・約款で確認します。内容(入院日額給付の免責日数など)複数の保険に加入している場合、保障内容に重複がないか定期保険の場合、更新時期はいつか2これから起こり得るリスクを想定する教育費・老後の生活資金など、現在の暮らしで備えるべきリスクを予想し、必要な保障に対応できる保険を検討しましょう。3無理せず支払っていける保険料の予算を把握する家計費から保険料の支払いにあてることができる、予算の上限を割り出しておきます。定期保険の更新型では、保険料が定期的に上がりますので、それも見込んで将来の収支を考えておく必要があるでしょう。減らす」のどちらにするか決めます。どちらの場合でも主に以下の選択肢があり、このなかからひとつ、もしくは複数の手段を組み合わせることで、保障内容を変更します。保険の新規加入(転換もふくむ)なかでも保険の解約、保険金の増額・保険の新規加入についてはそれぞれ後述するリスクがありますので、注意しましょう。ともによりよいものになる場合でも、実際の契約の際には以下の2点について注意する必要があります。保険を解約する場合はタイミングに注意する保険の解約・保険の新契約を同時におこなうのがベストプランの場合、注意したいのは「保障の空白期間を作らないようにする」ということです。保険はそのときの健康状態によって、加入審査に通らず入れないというケースもあります。現在加入している保険を先に解約してしまい、健康状態により新しい保険に加入できなかった場合は、次の保険を探し契約完了となるまでに「保障の空白期間」が発生してしまうでしょう。その間にケガや病気で入院した場合は、保障を受けられません。現在の保険を解約する場合、そのタイミングによっては解約返戻金が少額になり、既払い保険料がむだになってしまう可能性もあります。保険の解約のベストタイミングはいつか、そのときの解約返戻金はどのくらいになるのか、保険の相談窓口でFPから情報をもらうようにしましょう。面で転換がベストな場合も多いです。転換では現在の保険の返戻金は返ってこないこと、現在の保険契約よりも低い利率となってしまう可能性もあることを覚えておきましょう。保険契約の転換をすすめられたときには即答を避け、これらの点をふくめてしっかりと検討することをおすすめします。まとめ「なんとなく必要だということはわかっていて、保険に加入はしている」という人も多いかもしれません。加入していればよいというわけではなく、ご紹介したようにライフステージの変化で必要な保障も変わりますので、必要に応じて見直しをおこなうようにしましょう。新規に保険に加入する前に、ぜひこの記事を参考にして、保険の見直しのタイミングや方法を確認しておくことをおすすめします。2あなたのアイデアがみんなを幸せに。