資生堂ジャパンでは昨年10月、直川紀夫氏を代表取締役社長兼COOとする経営体制に刷新した。Life」の実現に向け、「全ての考え方や活動の中心を生活者・お客さま起点とした美の価値提供とすること」と、「営業・マーケティングカンパニーであること」を基本方針に据えた。2021年は「日本ローカルへの集中」を掲げ、資生堂ジャパンの未来をつくるための基盤構築と確実な成果を目指すという。そこで、2020年の総括と2021年度の具体的な取り組みについて、直川社長にインタビューした。――新型コロナウイルス感染症拡大による厳しい情勢の中での就任ということで、多くの取引先から期待の声が集まっています。ご自身の経歴や信条など自己紹介をお願いします。サプライネットワークと資生堂におけるほぼ全ての領域を経験してきました。ものづくりからお客さまのお手元に届くまでのフローを経験したことや、社内外に多くのネットワークを築くことができたことは私の大きな財産です。その中でも専門店さまとともに過ごした時間が、今の私を形成しています。平成元年に資生堂に入社し、大阪の淀川支店で専門店さまを担当しました。当時お得意先さまから厳しくも愛をもって教えていただいた「〝お客さま起点〟を原点にした化粧品商売の基本」は、以来30年、ビジネスにおける私の信条となっています。その後、店舗開発の業務に従事し、全国の専門店さまとお仕事をさせていただきました。20代の多くを専門店さまと過ごしたことで、専門店さまに対する想いは人一倍強いと自負しています。今回このような立場で仕事をさせていただくことで、専門店の皆さまへ恩返しをしたい、そのように考えています。マーケティングを扱う情報専門誌。業界のエグゼクティブ必読の情報紙。週刊粧業(新聞)は1953年6月に創刊、毎週月曜日に発行しています。データが豊富で、欧州で進められている化学物質規制「リーチ」の現状や、広告表示規制の現状、流行の新素材など化粧品を扱う業界人ならば必須と思われる内容についても詳しく、わかりやすくお伝えしております。