10年間(小学校4年間、中学校3年間、高校3年間)における子どもたちの英語力の向上を考えた場合、導入時期である小学校における英語教育の重要性は明らかであると思われます。Japanは、小学校教員の研修・英語力研鑽の機会を提供することとしました。米国ETS(本社ニュージャージー州プリンストン)は、TOEFLをはじめとする世界最大規模のテスト・教育プログラムの開発・運営団体である。Japanが主催者として本事業を行うこととしました。本事業は以下の2つを目的とします。小学校教員に対し、将来にわたってより良い授業を実践していけるよう、指導法や授業改善についての研修を行い、あわせて教員自身の英語力を向上するための英語学習の機会を提供いたします。研修を地域の根差した形で継続性を持たせるため、地域における支援者の育成を図ります。支援者は、研修に参加した教員間をつなぐネットワークを構成・維持し、研修終了も引き続き研修担当講師や教員相互の繋がりをサポートすることで、持続的な教育効果の向上を目指します。上記2つの目的を目指し、各地域で3年間本事業を行うこととします。Japanが負担します。通じて、授業を効果的に改善することもさることながら、教員には自信を持って授業を行うことや、子どもたちとのコミュニケーションを楽しく行っていただけるようになることも大事なことと考えます。研修のそれぞれの段階で、調査票等で研修がどう有益だったかを確認すると同時に、公開授業なども検討します。ITP®を受験いただき、教員に求められる英語力の指標として活用していただきます。各地域において支援者がネットワーキングの活動・イベント等を行い、事後の調査票等を用いて支援の状況評価を行います。町田智久先生とのインタビュー記事です。本事業開始にあたり、日本の小学校における英語教育の現状と課題、および本プロジェクトの概要と展望について対談しました。関する、ご相談、活動事例、ご質問など承っております。お気軽にお問い合わせください。