Description近年の核磁気共鳴画像(MR)のハードウェアおよび撮像技術の進歩は目覚ましく,従来の形態学的な情報のみならずがんの血流や代謝など様々な機能的情報の取得も可能となっている。よる様々な分子イメージング手法を紹介し,がん診療に対する応用とこれからの展望について述べる。拡散強調像(DWI)は主に細胞密度と相関しており,腫瘍の悪性度を反映するといわれている。がんの診断や治療効果判定に広く使われるようになっている。labeling(ASL)法は造影剤を使わずに組織の血流情報を得る手法であり,造影剤を用いたダイナミックMRの代替あるいは相補的な手法として期待されている。transfer(APT)イメージングは,がん組織内部の可動性ペプチドや蛋白の量を反映しており,腫瘍の悪性度評価や治療効果の判定に役立つと期待されている。spectrosco-py(MRS)は空間分解能が劣るが,より特異的な腫瘍内代謝産物の測定が可能となる。分子・代謝情報を同時に収集することが可能な装置であり,がんの画像診断に大きなインパクトを与えるものと期待されている。Description化学療法や放射線治療は性腺に障害を与える。若年者の造血器腫瘍に対する通常の化学療法後は性腺機能回復がみられることも多いが,造血幹細胞移植の前処置は性腺機能に不可逆的な障害を及ぼす。妊孕性の維持のために男性患者は精子の凍結保存が可能である。化学療法後は良質な精子を数多く得ることが困難であり,可能な限り初回の化学療法を行う前に精子を採取する。女性患者も卵子を採取して受精卵あるいは未受精卵として凍結保存することができるが,急性白血病患者では化学療法の合間に良質な卵子を得ることは難しい。移植前の全身放射線照射時に卵巣を金属片で遮蔽すると移植後早期に卵巣機能が高頻度に回復するが,造血器腫瘍の再発率が増加しないかについては多数例の長期観察が必要である。Description精巣腫瘍に対する治療の進歩は目覚ましく,多くの症例で治癒が見込まれる。しての妊孕性温存を念頭に置いた治療戦略が望まれる。精巣腫瘍の治療では手術,放射線療法,化学療法のすべてにおいて男性不妊となるリスクが存在する。妊孕性温存のための確立された唯一の手段は治療前の精子凍結保存である。人工授精のみならず体外受精,顕微授精が可能となった現代において,生存精子の存在は挙児の獲得につながる可能性が高い。精巣腫瘍では診断時からすでに精液所見が悪いことも多々あり,高位精巣摘除術の前に精液検査を施行することが望ましい。術前の精液検査にて無精子症や高度乏精子症では,高位精巣摘除術と同時に精巣精子採取術を施行することも考慮する必要がある。精巣腫瘍に限ったことではないが,思春期前の若年男児悪性腫瘍に対する治療において,将来の挙児に向けた妊孕性温存手段を確立することが今後の大きな課題の一つである。歳未満の若年女性の割合は10%に満たないが,40歳未満の女性で罹患する悪性疾患のなかで最も多いのが乳がんである。乳がん診療の進歩に伴い,乳がん罹患後の予後が改善してきていることから,このような若年乳がん患者にはがん罹患後に妊娠・出産を希望する患者も少なくない。このような患者のニーズにこたえるために国内外で乳がん患者の妊娠・出産と生殖医療について様々な取り組みがなされているが,がん治療医と生殖医療専門医の円滑な連携や乳がん患者に対する生殖医療の安全性の検証を目的としたデータベース作りなどの他,現場で起こり得る生命倫理的問題に対応できる人材育成やシステムの創出など,検討すべき課題は多い。Description日本女性の晩産化により,婦人科がん患者の妊孕性温存治療の重要性が増している。日本の子宮頸癌治療ガイドラインでは推奨されていない。ワクチンにより予防可能な疾患なので,この術式が普及することはないであろう。内膜に限局した高分化型子宮体癌に対しては,わが国の第II相試験の結果から高用量medroxyprogesteroneacetate投与により妊孕性温存治療が可能である。期に対しても化学療法を追加することにより妊孕性温存治療が可能かもしれない。Description近年,がんの診断および集学的治療の進歩の結果,若年がん患者におけるQOL(がんサバイバーシップ)に関心が高まっている。いうまでもなくがん患者にとっての最優先事項はがん治療の遵守であるが,しかしながらがん治療に伴う様々な問題(QOL低下)に対する十分な対策が講じられていない現状がこれまであった。そのため,生殖可能年齢の若年がん患者にとって,「子どもをもてない」また「妊孕性喪失」という事実をがん治療終了後に初めて知り,またその現実を受け入れざるを得ない状況が少なくない。がんによる生命の危機と妊孕性喪失の危機に直面している若年がん患者にとって,妊孕性温存に関する正確な情報を的確なタイミングで得ることができ,さらに安全なる妊孕性温存療法の実践は大きな希望となり得る。本邦においてもこのような体制が整っていない現状がある。ん治療前に妊孕性に関する適確な情報が若年がん患者に十分に提供されているとは現状ではいえず,さらにわれわれ医療従事者が「がん・生殖医療に対する正確な知識(がん治療と生殖医療の最新の情報など)」を有していなければ,最善のがん・生殖医療を若年がん患者に提供することはできない。若年がん患者に対しては原則として何よりもがん治療を最優先すべきであることを強調し,原疾患の状況によっては不妊治療を中断また終了せざるを得ない状況となることも少なくないことや生殖医療の限界も伝えていく必要がある。学会の協力を得てアンケート調査を行った。所属会員を対象として,日本癌治療学会のホームページにアンケートを掲載しweb上で回答を受け付け,集計した。回答者の職種は医師73.4%,看護師7.3%,薬剤師17.7%であった。回答した医師の診療科は消化器外科18.9%,血液内科10.1%,腫瘍内科8.3%,消化器内科6.6%,泌尿器科9.2%,婦人科8.0%,乳腺外科6.4%であった。回答者の所属施設のうち68.6%ががん診療拠点病院,31.4%は拠点病院以外の施設であり,200床以上の病院は88.4%であった。がん医療におけるガイドラインは93.8%が重視していた。本ガイドラインの認知度は85.5%であり,56.9%は学会・研究会などから,また28.8%が医療関係者から情報を得ていた。本ガイドラインは30.6%が施設で所有しており,54%は個人で所有していた。ガイドラインは87.8%の人々に一部またはほぼ全体を読まれ,93.6%が診療現場で利用していると回答があった。診療アルゴリズムあるいはダイアグラムはそれぞれ87.7%,89.9%の回答者が有用であるとしていた。医師を中心とした学会会員を対象としたアンケートであったが,会員数が少ないにもかかわらず看護師,薬剤師の回答率が高く,本ガイドラインが医師のみならずチーム医療として行われているがん化学療法の現場で重要視されていると思われた。医師の診療科別ではがん化学療法が重要な役割をしている診療科に幅広く認知されており,臓器横断的な支持療法のコンセンサス形成に役立っていると考えられた。週サイクル)に短縮することで,消化器毒性が軽減することが報告されている。名)を対象として,投与スケジュール別の治療成績を比較検討した。週サイクルで低下した。進行膵癌に対するS-1療法は投与サイクルの短縮により,有効性を維持した消化器毒性の軽減が可能と考えられた。してのCapeOX療法の現状と副作用について,後ろ向きに検討を行ったので報告する。