公開[千葉大輔,@IT]会社で働く従業員の約半数が「社内の人間関係」にストレスを感じ、約9割が会社として組織的なメンタルヘルス対策が必要だと考えていることが、ライフバランスマネジメントが12月19日に発表した「従業員のメンタルヘルス対策に関する意識調査」で明らかになった。調査は2007年8月1日から9月30日までの1カ月間、同社が提供するメンタルヘルス対策プログラムを利用している従業員を対象に調査。4014人から有効回答を得た。調査によると「組織としてのメンタルヘルス対策が必要だと思うか」との問いに対し、「必要である」と回答したのが56%。「どちらかといえば必要である」と回答した32%と合わせて88%の従業員が、会社によるメンタルヘルス対策の必要性を認識している。一方で、会社が提供しているメンタルヘルス対策として、「社内相談窓口の設置」「従業員ストレスチェックの実施」「メンタルヘルスにも対応する産業医の配置」などが挙がった。それらの対策に「大変満足している」と回答したのは1%。「満足している」と回答した21%と合わせても、会社のメンタルヘルス対策に満足しているのは全体の2割程度に留まった。従業員が感じるストレスの原因の1位は「社内の人間関係」で、約半数が回答した。続いて「仕事がやりにくい(裁量が少ない、組織のカベがある、役割が不明瞭)」「仕事の量が多い」という回答となる。性別、年代別に見ると男性の場合、20代では「仕事がやりにくい」や「仕事がつまらない」と回答する人が多く、仕事の内容そのものにストレスを感じるようだが、30代、40代となるにつれて、「社内の人間関係」が上位になる。女性の場合、ストレスを感じる原因として、20代から50代まで「社内の人間関係」が最も多い回答となり、ストレスを感じる原因に差が出た。会社で今後取り組んでほしいメンタルヘルス対策としては、「一般職向けメンタルヘルス研修の実施」が最も多い結果となった。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。