こちらの機能はプレミアム会員のみ利用可能です。陸上自衛隊アメリカ軍の先鋒として活動するアメリカ海兵隊から、戦車部隊がなくなります。今後の彼らの「戦い方」がガラリと変わることは明らかです。関係の深い自衛隊にも、もちろん大きな影響をおよぼす変革になるでしょう。アメリカ海兵隊が大胆な再編計画を発表アメリカ海兵隊から戦車部隊がなくなる模様です。2020年3月23日(月)、アメリカ海兵隊のデービッド・バーガー総司令官が、10年以内に戦車大隊を廃止し、歩兵部隊と砲兵部隊を削減することなどを盛り込んだ、新戦略に基づく大規模再編案の概要を発表しました。おける再構築計画の策定作業を受けてのものです。拡大画像エア・クッション型揚陸艇(いわゆるホバークラフト)LCACから降車するアメリカ海兵隊のM1A1「エイブラムス」戦車(画像:アメリカ海兵隊)。正式な大規模再編案はまだ発表されていませんが、バーガー総司令官は、人員を現在の18万9000名から1万2000名削減し、先に述べたM1A1「エイブラムス」戦車を運用している戦車大隊の廃止のほか、歩兵大隊を24個から21個へ、砲兵隊を21個から5個へ、AAV7水陸両用車を運用する水陸両用車大隊を6個から4個へと、それぞれ削減すると述べています。配備されているF-35B戦闘機と、アメリカ海軍の空母航空団への派遣が予定されているF-35C戦闘機の1個飛行隊の定数を16機から10機に削減するほか、MV-22「オスプレイ」とCH-53E「スーパースタリオン」重輸送ヘリコプターを運用する飛行隊を各1個、AH-1Z「ヴァイパー」を運用する飛行隊を2個削減する方針が明らかにされています。この再編にともない、420機の調達が計画されてたF-35BとF-35Cの調達数は290機程度に、CH-53Eの後継機として200機の調達が計画されていたCH-53K「キングスタリオン」大型輸送ヘリコプターの調達数は約70機程度にまで、それぞれ減少すると見られています。上昇することも予想されます。社長「みんなが買える」新型機の全容とは?コメントコメント(必須)コメントお名前(必須)名前メールアドレス(必須)※公開されませんEmailこのサイトはreCAPTCHAによって保護されており、Googleのプライバシーポリシーと利用規約が適用されます。744もっと見るこちらの機能は会員登録すると利用できます。新規会員登録(無料)ログインこちらの機能は有料会員限定の機能になります。