韓国、中国の危険なニュースのまとめ。フォローよろしくお願いします。[昆虫図鑑★]人気記事アクセスランキングパーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。ID:6CfrKHj1またノーベル賞の季節がめぐって来た。受賞者が増えてきたことに伴い、統計を分析してノーベル賞の流れと現代科学の素顔を明らかにしようという研究も現れている。何より統計で非常に目立つのは女性受賞者の少なさだ。韓国研究財団が2019年にまとめた科学分野のノーベル賞の分析報告書によれば、1901年から2018年までの607人の受賞者の97%は男性で、女性は3%に過ぎなかった。条件と環境のせいで女性科学者が少なかったからでもあるが、それでも行き過ぎた偏重の問題はノーベル財団も重視しているようだ。ノーベル財団は公式ウェブサイトに女性受賞者のページを設け、将来の女性科学者を激励している。科学界に進出する女性研究者が増えたことで、女性受賞者は過去100年間(1901~2000)で11人だけだったが、この22年間では13人出ている。単独受賞が多かった初期に比べ、共同受賞(最大3人)が増えているのも目につく。共同受賞のすう勢は1950年代以降に明確になり、最近は2、3人の共同受賞の方が一般的だ。共同研究が増え、似たような研究で多くの科学者が競争しつつ協力するという、最近の科学の特徴をよく示している。ノーベル化学賞が次第に伝統的な化学の領域から脱しつつあるとの指摘も目を引く。最近ではDNAやたんぱく質のような生体分子を扱う生化学者が生理学・医学賞だけでなく化学賞を受賞する例がしばしば見られるが、このようなすう勢は化学賞本来の性格が薄まりつつあることを示しているという。米国の化学史研究者ジェフリー・シーマンはオンラインメディア「ザ・カンバセーション」への先日の寄稿で「受賞者を選定するノーベル化学賞委員会の生化学者の割合は、1910年代の10%から2000年代には50%に増加」していることをその背景として分析している。「ノーベル賞受賞までのタイムラグ」は長期化している。科学ジャーナル「ネイチャー」は最近、受賞までにかかる期間は1960年代の2倍以上になっていると分析した論文を引用し、受賞者のほぼ半数が研究業績を発表してから20年待たなければならなかったと報道した。mRNAワクチンの研究者たちが3年で超高速受賞した今年のような例外もあるが、タイムラグの長期化はすう勢となっている。引用された論文によると、この10年間のタイムラグは化学賞で最も長く平均30年で、最も短い生理学・医学賞でも26年にもなる。「ネイチャー」は、現代科学においてはパラダイムを変えるほどの画期的な研究や発見が減っていることを示すシグナルかもしれないと解説する。毎年10月になると、世界中のメディアが同時にノーベル賞に注目する。1世紀以上にわたって最高の権威を保ってきた科学賞だからだ。受賞だけが目標になってしまうと異様に執着していると思われてしまう。韓国の大学の外国人教授が、学内に掲げられている「ノーベル賞を受賞する方法」と題する討論会のバナーを見て「韓国に来るまで、このようなテーマの討論会は聞いたことがなかった」と語っていたことが思い出される。基礎研究環境を整え、支援しつつ待つという研究文化がまず強固になってこそ、それを土台として独創的な成果も得られるはずだ。WAVE】韓国で学齢人口減少で新入生を獲得できない大学が増え、政府が統廃合政策を推進している。そんななか、教育界では日本の構造改革の先例を参考にする必要があるという意見が出てきた。十分な期間にわたり構造改革の機会を与え、政府省庁間の協力を引き出すことで「ゴールデンタイム」を逃してはならないという指摘だ。(大教協)と韓国高等教育学会が「大学の廃校や統廃合の方向と課題」をテーマに開催したフォーラムで、海外の事例を紹介した。28万人で、2020年の46万人に比べ39.1%急減すると予想される。大学の構造調整が、いつにも増して急がれる。研究者は、新入生が定員に満たなくなることを予測し、大学の自主的な廃校・削減目標を実践しなければならないと提案した。大学の構造改革に乗り出した日本の事例を参考にする必要があると見た。日本は2018年、文部科学省が発表した政策を通じて持続的な学齢人口減少と首都圏集中問題を解決するために努力してきた。日本の大学構造改革原則と方向の大きな骨子は「挑戦して努力する大学」は助け、再生が不可能だと判断される大学は政府指導の下で体系的に廃校を誘導することだ。日本は2018年以後、「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン」を通じて提示した方向を大部分、具体化した。経営危機に陥った私立大学法人に対する対応戦略も一貫して提示してきたと評価される。日本の大学構造改革と関連したすべての主要政策は、その政策の背景と目標、実践戦略と細部方案がマニュアル化されており、体系的な推進戦略を立てるのに必要だと説明される。一律的な方法ではなく多様性を確保したのも特徴だ。明らかにしたが、日本はこれに一歩進んで別途法人設立を通じて持続的な連携体系を構築できるよう促進した。WAVE】韓国で学生数の減少を受けて、首都圏以外にある13の国立大学の名称に「国立」を付ける法案が成立することになった。《中略》これら地域の国立大学は新入生誘致と卒業生の就職率向上のために校名に「国立」を付けることを推進してきた。これに先立ち慶尚(キョンサン)大学は2021年に慶南(キョンナム)科学技術大学と統合し「慶尚国立大学」に校名を変えている。国立学校設置令が改正されれば、該当する大学は今後、学校のシンボルや官印、文書などにも国立を示す語句を明示できる。WAVE】韓国で国家レベルの課題として浮上した「人口絶壁」の副作用が、教育現場の随所で明らかになっている。小学校1年生から高校3年生まで学齢人口が急激に減少し、約20年前に予告されていた少子化危機が目の前に広がっているのだ。今年の大学修学能力試験(修能=日本のセンター試験に当たる)の受験者数はかつてない落ち込みをみせると予想されている。小学校入学生数も来年は初めて40万人台を割り込むという悲観的な見方が出ている。新入生数の減少が最も早く体感されるのは大学だ。最近実施された2023学年度の定時募集で14大学26学科に志願者「ゼロ」となるなど、大学の新入生募集が難航している。これは前哨戦に過ぎないというのが入試業界の見方だ。今年の受験生数を考慮すれば、一部の大学では2024年度の新入生の姿を見つけるのが難しくなるという。ンノ)学院」が韓国教育開発院(KEDI)発表の学生数推計に基づいて推定した結果を見ると、今年の修能受験生の人数は41万5502人から41万9357人と予測される。昨年(44万7669人)より3万人ほど減った規模だ。予測通りなら修能が初めて導入された1994年以降の最低値を記録することになる。サミュエル・キムは「アジア系米国人社会での移民1世と2世の教育葛藤」という題名の博士論文を米コロンビア大学に提出した。米名門大学14校の学籍簿約20年分を調査した彼は、韓国系学生の中途脱落率を44%と計算した。他のどのエスニック集団よりも高い脱落率だ。韓国人の教育熱の貧弱な成果を示す同研究は、周期的に韓国メディアに紹介された。題名が指すように、研究対象が在米韓国人なので、韓国の実情にそのまま代入することはできないかもしれない。それは大きな問題ではない。韓国の保護者と移民1世の教育観がそれほど違うとは思えないからだ。米国の大学生全体の中途脱落率は40%を超える。ところが、名門大学ではそうではない。現在、ハーバード大学のホームページは入学生の98%が無事に卒業すると宣伝している。これよりも客観的と思われる2021年の調査は、アイビーリーグの大学の中途脱落率を10~15%と推算した。そこから44%が脱落するという韓国系学生たちとはかけ離れた数値だ。韓国人(系)はこのような失敗とお金の無駄遣いをするのだろうか。専門家ではないが、ここでは筆者が感じたことを書いてみる。韓国の能力主義は、米国のそれとは概念が少し異なる。韓国人が試験を考える観点は「入城」だ。死ぬ気で敷居を越えれば、その後は体を休めることができるというものだ。途中でこっそり入ってくる人や出て行く人がいないように、城門は固く閉じておかなければならない。「ひとまず入ればとやかく言わず閉じる」、このシステムは階級上昇のエレベーターの役割を果たしてきた。これが暗黙的な社会契約だったことは、1980年代の卒業定員制がわずか数年で撤回された事実からも分かる。筆者はこれがいいと言っているわけではない。入学した後、無気力症に陥った学生たちを取り上げた企画記事を見たことがある。筆者が思うに、彼らは純度の高い韓国の学生だ。名門大学の卒業証書が一つの身分証明書であり、これを獲得しようとする万人の闘争が繰り広げられている点は、米国も同様だ。異なるのは、階級戦争の終了時点が韓国の基準より数年後(卒業)になっていることだ。その簡単なトリックに、すでに気力を使い果たして入学した韓国系学生たちが苦戦するのは当たり前かもしれない。これを打開する妙案があるとしても、それは問題の一部に過ぎない。米国の学者のティム・レニック氏は2010年代の統計分析を通じて、米国の大学生たちの中途脱落の主な原因は、勉強の失敗ではなく、財政的困難だと結論付けた。学費が高い名門大学の中途脱落率が低いということは、学生の中で財政的に難しい階層出身が相対的に少ないことを意味する。これまで私たちはこの問題を「両親の欲望と副作用」という狭い枠組みで見てきたかもしれない。44%の韓国系脱落者の中に学費の調達が難しかった学生もいるだろうという分析は、韓国メディアではあまり見当たらない。授業料の調達に途方に暮れている親せきや知人を一人や二人思い出すのは難しいことでもないのに。米国のシステムを完全な能力第一主義と見ることも難しい。アイビーリーグは韓国人が考える試験合格者の共同体ではなく、露骨に同窓のこどもを好む。連続性を維持するという目的に忠実なのだ。韓国系の人々がアイビーリーグの本質を誤解しているわけではないだろう。困難の多い少数民族として一度やってみる価値のある挑戦だと思っただけかもしれない。彼らは子供たちがすでに勉強に疲れていることや世襲された文化資本がそこでどれほどか欠かせないものなのか、そしてその莫大な学費を調達できない危険性を過小評価したようだ。