navigationこのサイトは土木学会が運営する土木技術者のための情報交流サイトです。ついて標題のことについて、以下のとおり公募を開始致しましたので、貴機関関係者への周知方よろしくお願い致します。申込書類は、以下ホームページよりダウンロードしてご利用願います。企画調整シンポジウム開催(講堂)※研究代表者(申込者)は必ず現地参加(代理発表も可)でお願いいたします。代理発表には録画発表および代理者の現地質疑応答も認めます。ついて標題のことについて、以下のとおり公募を開始致しましたので、貴機関関係者への周知方よろしくお願い致します。各申込書類は、以下ホームページよりダウンロードしてご利用願います。https://www.aori.u-tokyo.ac.jp/coop/r06_daigakuingakusei.html※申込期限は【5月7日(火)17:00】となっております。本所では、2024年度客員教員及び共同利用について以下のとおり公募を開始いたしました。ついて標題のことについて、以下のとおり公募を開始致しましたので、貴機関関係者への周知方よろしくお願い致します。各申込書類は、以下ホームページよりダウンロードしてご利用願います。関連分野に関連した大規模計算を行う研究課題を公募するものです。センターの大型計算機の計算資源を配分いたします。月末を申請期限としても受け付けます。客員教員の公募開始に伴い、説明会を以下の通り開催いたしますので、ご周知のほどお願いいたします。※1時間程度を予定しております。※申し込みをいただいた後、メールにてzoomURLをお知らせいたします。●申込締切:2021年10月4日(月)※前日まで受け付けております。詳細・申し込みフォームは以下のURLをご参照ください。お問い合わせください。皆様のご参加をお待ちしております。国、公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者。共同利用HP(http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/)にある「所定の様式」に必要事項を記載の上、Web申請してください。研究期間は、平成26年採択日から平成27年3月までとする。提出された申請書を審査し採否を決定します。研究計画の内容が各種共同利用の趣旨に沿っていることが重要です。上記締め切り後2週間以内に所属機関長等の承諾書(様式11)を下記住所まで郵送願います。(異動等があった場合は、新しい所属機関長の承諾書を速やかに再提出してください。審査結果を課題代表者及び研究代表者あて通知する予定です。共同利用に必要な経費及び旅費は、予算の範囲内において地震研究所が支出します。Webシステムにて提出していただきます。利用した旨の文章を入れ、その別刷を提出していただきます。本研究所には宿泊施設がありませんので、各自用意してください。施設等の利用にあたっては、本研究所の規程、その他関係法令を遵守するとともに、管理・安全のために発する所長の指示に従っていただきます。予算の執行、研究の実施、設備の利用については、担当教員と十分に連絡を取り、かつ、関係する教員の指示に従ってください。(学災教)」等に加入してください。本共同利用によって知的財産を創出した場合は、出願等を行う前に対応教員及び研究分担者にご連絡ください。併せて、所属機関の知財担当部署への連絡もお願いいたします。権利の持ち分、出願手続き等については協議の上、決定いたします。この他、公募に関するお問い合わせは研究支援チーム(共同利用担当)へお願いします。地震研究所においては、全国の地震・火山の関連分野の研究遂行に資するため、各種共同利用が設けられており、今回下記の2種類の共同研究の募集を致します。以下の記載事項をご参照のうえ、期日までに共同利用HPhttp://www.eri.u-tokyo.ac.jp/sharing/info.htmlよりWeb申請されるようお願いいたします。本公募要領をはじめ・各種様式は上記URLに掲載してあります。特定共同研究に参加申請される場合は、事前に必ず利用される研究室等の教員と打ち合わせの上、申請してください。A-1)への共同研究に参加するための経費を補助します。以下のWebページをご覧ください。http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/YOTIKYO/H26/project.html参加希望者は、参加希望の研究課題代表者と連絡を取り、課題代表者と共同で申請書(様式1-1)を提出してください。各課題の研究代表者は、報告書(様式16-1)を提出してください。ない、新たな研究課題を公募するものです。研究期間は1年ですが、次年度以降においては年度ごとに、申請、採択を受けた上で最長3年まで継続が可能です。1課題当たりの研究費の上限を1年につき100万円程度とします。プレート境界巨大地震)。(項目「3.地震・火山噴火の災害誘因予測のための研究」の内容に関する公募研究は別に行う予定です。以下のURLをご覧ください。センターの教員が所内担当教員となります。15)を提出してください。研究代表者には、毎年度末に成果報告書(様式16-4)を提出していただきます。定める様式の報告書の提出が必要であり、毎年3月に開催される成果報告会での発表をお願いします。地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究では地震研究所を共同利用研究所として利用した旨の謝辞の記載を、publicationに求め、その別刷の提出を義務といたします。国、公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者。ある「所定の様式」に必要事項を記載のうえ申請してください。ついては、研究代表者が申請してください。4.研究期間:研究期間は、平成26年4月から平成27年3月までとする。提出された申請書を審査し採否を決定します。研究計画の内容が各種共同利用の趣旨に沿っていることが重要です。本研究所との研究活動の関連性や施設・装置・データとの関連性も審査の対象となります。研究代表者に送ります。それを受けて研究代表者によりとりまとめられた「計画調書」(12月中旬締め切り)が審査対象となります。上記締め切り後2週間以内に所属機関長等の承諾書(様式11)を下記住所まで郵送願います。(異動等があった場合は、新しい所属機関長の承諾書を速やかに再提出してください。審査結果を課題代表者及び研究代表者あて通知します。共同利用に必要な経費及び旅費は、予算の範囲内において地震研究所が支出します。関する報告書の様式については別途お知らせします。特定共同研究(B)については、年次ごとの報告書に加えてプロジェクト終了年度に最終研究報告書(様式については別途お知らせします)を提出していただきます。利用した旨の文章を入れ、その別刷を提出していただきます。本研究所には宿泊施設がありませんので、各自用意してください。施設等の利用にあたっては、本研究所の規程、その他関係法令を遵守するとともに、管理・安全のために発する所長の指示に従っていただきます。予算の執行、研究の実施、設備の利用については、所内担当教員と十分に連絡を取り、かつ、関係する教員の指示に従ってください。本学以外の共同利用者が研究を遂行する際に受けた損失、損害に関しては、原則として各所属機関で対応するものとし、本学は一切の責任を負いません。(学災教)」等に加入してください。本共同利用によって知的財産を創出した場合は、出願等を行う前に対応教員及び研究分担者にご連絡ください。併せて、所属機関の知財担当部署への連絡もお願いいたします。権利の持ち分、出願手続き等については協議の上、決定いたします。この他、公募に関するお問い合わせは研究支援チーム(共同利用担当)へお願いします。※公募要領等の詳細は下記地震研究所HPをご参照ください。国、公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者。平成25年度よりWeb申請を開始いたします。)にある「所定の様式」に必要事項を記載のうえ申請してください。ついては、研究代表者が申請してください。研究期間は、平成25年4月から平成26年3月までとする。提出された申請書を審査し採否を決定します。研究計画の内容が各種共同利用の趣旨に沿っていることが重要です。本研究所との研究活動の関連性や施設・装置・データとの関連性も審査の対象となります。特定共同研究(A)(B)(C)に関しては、今回提出いただいた参加申請書を地震研究所が取りまとめ、研究代表者に送ります。それを受けて研究代表者によりとりまとめられた「計画調書」(12月中旬締め切り)が審査対象となります。平成24年10月31日(水)【厳守】7.承諾書の提出:上記締め切り後2週間以内に所属機関長等の承諾書(様式11)を下記住所まで郵送願います。(異動等があった場合は、新しい所属機関長の承諾書を速やかに再提出してください。採否の決定は、平成25年3月下旬までに行われ、審査結果を課題代表者及び研究代表者あて通知します。共同利用に必要な経費及び旅費は、予算の範囲内において地震研究所が支出します。関する報告書の様式については別途お知らせします。提出していただきます。特定共同研究(B)については、年次ごとの報告書に加えてプロジェクト終了年度に最終研究報告書(様式については別途お知らせします)を提出していただきます。利用した旨の文章を入れ、その別刷を提出していただきます。本研究所には宿泊施設がありませんので、各自用意してください。施設等の利用にあたっては、本研究所の規程、その他関係法令を遵守するとともに、管理・安全のために発する所長の指示に従っていただきます。予算の執行、研究の実施、設備の利用については、所内担当教員と十分に連絡を取り、かつ、関係する教員の指示に従ってください。本学以外の共同利用者が研究を遂行する際に受けた損失、損害に関しては、原則として各所属機関で対応するものとし、本学は一切の責任を負いません。(学災教)」等に加入してください。本共同利用によって知的財産を創出した場合は、出願等を行う前に対応教員及び研究分担者にご連絡ください。併せて、所属機関の知財担当部署への連絡もお願いいたします。権利の持ち分、出願手続き等については協議の上、決定いたします。この他、公募に関するお問い合わせは研究支援チーム(研究協力担当)へお願いします。※公募要領等の詳細は下記地震研究所HPをご参照ください。