東商株式会社は2022年3月4日、同社の従業員や使用するパソコンがマルウェアに感染したことにより、社が保有する取引先および登録者約888名のメールアドレスが流出した可能性があると明らかにしました。説明によれば、感染が判明したのは2022年3月1日のこと。同社宛に寄せられた、なりすましメールを従業員が開封したところ、マルウェアに感染し情報流出の懸念が生じたとしています。著名講演者多数!申込受付まもなく終了です申し込みはこちら被害報告は確認される東商株式会社は感染判明後、端末を全てのネットワークから切り離し、拡大防止措置を講じています。現在は被害調査を継続している状況ですが、記事公開時点で流出懸念が生じている対象者からの被害報告は確認されていないとのこと。同社は今後、セキュリティ対策の強化および情報保護に関係する教育を充実させると述べています。マルウェアに感染した?原因究明や被害調査の対応方法を徹底解説2020.8.27マルウェア(malware)とは、悪意ある有害なソフトウェアの一種です。【2024年最新比較】マルウェアにも有効なセキュリティ対策製品3選2021.2.242023年現在、企業へのサイバー攻撃やハッキングの被害は年々増加しています。その被害額は平均1億4800万円と言われ、発生時点での金銭的損失や企業の信用喪失をも招きます。SNSでもご購読できます。事務局編集部サイバーセキュリティ.com編集事務局です。記事の作成・更新・管理を行なっている株式会社セキュアオンラインのスタッフです。サイバーセキュリティ関連の最新情報をご紹介しています。件分を同時に請求できます。資料請求後にサービス提供会社、弊社よりご案内を差し上げる場合があります。利用規約とご案内の連絡に同意の上まずは一括無料請求(点)閉じる件の製品が資料請求リストにあります。