ガイドラインはガイドラインだ。ガイドラインの奴隷にならなくていい。自分の目で見て、自分の頭で考えて行動せよ。Description新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の院内診断例、およびその接触者の隔離などの対応業務は、インフルエンザやノロウイルスによる胃腸炎対応業務などと同様に、今後も残り続ける。ICS)の設置をすすめる。従来のICT業務を整理し、増加したCOVID-19関連業務と併行できるようにする。院内の感染対策項目も数値指標化することで、現状や推移を把握する必要があり、これは地域連携でも同様である。Description「新型コロナウイルスの影響で感染係になった」「新しく病棟のリンクナースになった」とこの春に新しく感染対策担当者に任命されたあなたのために企画しました。Description時々刻々と状況が変化していく新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対応も、オミクロン株による第6波が収束傾向となり(2022年6月現在)、強化した感染対策やスクリーニングを緩和していく時期に差しかかっている。今後、パンデミック対応をどのように終息させていくかについては、2009年の新型インフルエンザ対応が一つの参考になる。COVID-19対応についても、国において検証会議が開催され、2022年6月17日、次の感染症危機に備えるための対応の方向性が示されたところである。上記を参考にしつつ、医療機関において行われている1面会制限、2入院時スクリーニング検査、3専用病床の設置、4感染対策強化、5職員の行動制限などの解除についても検討する必要がある。Description薬剤耐性菌が検出された患者に対して接触予防策を解除することは、アウトブレイクにつながる懸念がある。解除しない場合にはデメリットも多い。適切な解除基準を検討したいが、既存のガイドラインにおいて確立した解除基準は示されていない。当院では、「一定期間が経過し、複数回にわたって菌の陰性化が確認された患者には接触予防策を解除する」という独自の解除基準を設定した。その運用開始から約2年間、接触予防策の解除に伴う薬剤耐性菌のアウトブレイクはなく、デメリットも減らすことができた。どのような考え方で当院は解除基準を設定したか、皆さんの施設で解除基準を検討するためにはどのようにしたらよいかを解説する。Description薬剤耐性菌に対する感染対策は、「標準予防策+接触予防策」とされている。耐性菌にもさまざまな種類があり、患者ごとに検出部位や菌量が違うため、画一的な対策を行うことは現実的ではない。検出菌の側面だけでなく、患者側の要因(日常生活動作[ADL]状況や認知度など)や、病院側の要因(個室数、スタッフ数、感染対策の現状など)も含めて感染対策の強化・緩和を評価しなければならない。感染対策を緩和することは、患者の行動範囲が拡大し筋力低下を防ぐ、精神状態が安定するなどのプラス面がある。そのため、ICTには感染対策の評価が求められている。Description去年の夏ごろだっただろうか。このカンパニオの連載の話を持ち掛けられたときに真っ先に取り上げようかと思ったのが、『ペスト』である。まん延とともに、書店に平積みされるようになったことは記憶に新しい。作者のアルベール・カミュは不条理文学の代表者で若くしてノーベル文学賞を受賞している。異なり、細菌によって引き起こされる感染症である。死滅し、「黒死病」として恐れられていた。今でもわが国では、細菌感染症としては唯一の一類感染症に分類される恐ろしい病である。