Theme*臨床心理学、特に母親の育児ストレスと子どもとの相互作用をテーマに研究している。journal)ASD児向けの小学校で実施可能な不安軽減プログラムを開発し,まず小集団での実施可能性を検討し,次に学校で教師が実施可能かどうかを検討した。出席率や親の報告によって実施可能性を検討した結果、100%の出席率と肯定的な感想が得られた。高い忠実性が確認され,児童の理解度は終了後3ヵ月時点でも高い水準で維持されていた。児童,教師による社会的妥当性の回答はおおむね良好であったが,授業の準備にかかる教師への負担が大きいことが示唆された。/>本研究の目的は,自閉症スペクトラム障害がある臨床群と健常群の社会的スキルの違いを検討することであった。健常群:公立中学校1~3年299名,臨床群:ASDの診断のある中学生24名を対象とした。自己評定にて,社会的スキル,ストレス反応,学校不適応感を査定した結果,ASD群は,健常群と比較して,ストレス反応,学校不適応感が高く,社会的スキルが乏しいことが明らかとなった。抽出され,「消極・高圧低スキル」「消極型」はASD群が有意に多いことがわかった。ASDを有する中学生は,健常群と比較して,特に関係開始が苦手であるといった消極的型の社会的スキルの特徴を有している。/>通常学級に在籍し,仲間との関係がうまくもてない自閉症スペクトラム障害児に対して社会的スキル訓練を実施し,般化効果,維持効果について検討した。機能的アセスメントから特定された標的スキルは,働きかけに反応するスキル,エントリースキル,主張性スキル,感情のコントロールスキル,問題解決スキルであり,10セッションからなる個別介入が行われた。その結果,社会的スキル得点が向上し,放課後に友達と遊びに行く割合が増え,1カ月後も維持していた。/>社交不安障害とパニック障害を合併した30歳代前半の男性の,機能分析をベースとした認知行動療法の効果を検証した。面接6回,メールによるフォローが2回行われた。患者は,上司から否定的に評価されることを避けようとしていたため,思考の機能への気づきに焦点をあてた。広場恐怖に対して,現実エクスポージャーを行った結果,回避行動,抑うつ症状,不安症状は減少し,認知的統制感の向上といった改善がみられ,3か月後も維持されていた。journal)本研究では,登校しぶりをしめす7歳男児に対し,教室登校支援のための校内支援体制と連携して行動的介入を行った。養護教諭,担任を含む保健室を利用した介入を行った結果,対象児は,保健室登校し,教室登校まで至ったが継続しなかった。そのため,スクールカウンセラーを中心とした校内支援体制内で,行動アセスメントを行い,トークン・エコノミー法を導入した結果,1ヶ月後には,教室在籍率100%となり,その後,教室登校は約3ヶ月間維持された。/>自閉症スペクトラム障害児に対するソーシャルスキルトレーニングは,わが国における研究数が少ないのが現状である。そこで,欧米と日本の研究を比較することにより、日本の課題を明らかにすることを目的に論文をレビューした。ついて検討された研究が少ない、エビデンス蓄積のための介入デザインが少ない、自閉症スペクトラム障害児特有の社会的スキルを測定することが不十分であることが明らかとなった。スペクトラム指数を作成し,信頼性と妥当性を検討することを目的とした。中学生279名を対象に,質問紙への回答を求め,GP分析と探索的因子分析により,項目の精査を行った。その結果,25項目3因子構造の質問紙が作成された。因子は,“社交性”“コミュニケーション”“創造力”と解釈した。各因子と尺度全体において,Cronbachのα係数を算出し,信頼性が確認されたが,妥当性には課題が残った。/>本研究では,自閉症スペクトラム障害(ASD)児とその親を対象に親訓練と社会的スキル訓練から構成される「獨協なかまプログラム」を開発し,効果について検討した。小学2年生~5年生のASD児とその親7組を介入群,6組を通常治療群(TAU群)とした。TAU群と比較して介入群は,親評定のストレス反応,子どもの対人的コミュニケーションにおいて,有意な改善が認められた。/>幼児を持つ母親の自動思考を測定する育児自動思考尺度を開発し,ストレス反応との関連について検討することを目的に調査を行った。保育園8カ所の3・4歳クラス,幼稚園7カ所の年少クラスに通う子どもの母親324名を対象とした。その結果,4つのストレス場面,ネガティブ思考29項目,ポジティブ思考14項目からなる尺度が開発された。ネガティブ寄り群,中立群のほうがポジティブ寄り群よりもストレス反応が有意に高いことが明らかとなった。book自閉スペクトラム症児の社会的スキルに関する一連の研究をまとめたものである。自閉スペクトラム症の最新の心理療法についての記載と、社会的スキル訓練の現状と課題を日本の取り組みと欧米の取り組みを比較しながら考察している。自閉スペクトラム症児に特有の社会的スキルを明らかにし、社会的スキル訓練を症例研究から集団療法による実践の効果を報告している。応用行動分析に基づく育児支援方法について掲載した翻訳本である。認知行動療法の第三世代といわれるACTを取り入れたペアレンティング3原則(受け入れる-選択する-行動する」を紹介している。難しい子育てに悩む親が子育ての価値を発見し,子どもといっしょに楽になるためのペアレントトレーニングガイドである。)自閉症スペクトラム障害(ASD)児とその親を対象に親訓練と認知行動療法を開発した。CBTプログラムは実施可能であり,理解できる内容であった。子どもの認知的な側面は,ネガティブに考える傾向が弱まる可能性があると考えられた。プログラムの効果については,今後,参加者を増やして,検討する必要性がある。どもの対人的行動特徴において、有意な改善、改善傾向が認められた。どもの対人的行動特徴が維持されていることが明らかになった。detailsLanguage:Japanese発達障害児の支援における専門家と教師・保護者との連携、特に行動コンサルテーションに焦点を当て、現状と課題の検討を行った。専門家が、教員や保護者と連携を行う際に重要である介入厳密性や文脈適合性をテーマが出された。detailsLanguage:Japanese医療現場で行われている自閉スペクトラム症児への社会的スキル訓練、親訓練などの現状や課題について考察した。統制群と比較して介入群は、親評定のストレス反応、子どもの対人的コミュニケーションにおいて、有意な改善が認められた。12ヶ月フォローアップ時において、自閉的常同症や対人コミュニケーションが維持されていることが明らかになった。)社交不安障害とパニック障害を合併した30歳代前半の男性の、機能分析をベースとした認知行動療法の効果を検証した。面接6回、メールによるフォローが2回行われた。患者は、上司から否定的に評価されることを避けようとしていたため、思考の機能への気づきに焦点をあてた。うつ症状、不安症状は減少し、認知的統制感の向上といった改善がみられ、3か月後も維持されていた。)本研究では、自閉症スペクトラム障害(ASD)児とその親を対象に親訓練と社会的スキル訓練から構成される「獨協なかまプログラム」を開発し、効果について検討した。小学2年生~5年生のASD児とその親7組を介入群、6組を通常治療群(TAU群)とした。TAU群と比較して介入群は、親評定のストレス反応、子どもの対人的コミュニケーションにおいて、有意な改善が認められた。どものこころ診療センターで自閉スペクトラム症児に対して行われている社会的スキル訓練について、医療現場で実施する者の立場から話題提供を行った。)小学生2年~6年の自閉症スペクトラム障害児6名に対して、6回の社会的スキル訓練を行った。標的スキルは、自己紹介、話の聞き方、共感の仕方、あたたかい言葉かけ、仲間の入り方、やさしい頼み方であった。前後での尺度得点を比較したところ、社会的認知や自閉的常同症が改善傾向にあることが明らかになった。関連について検討した。自閉症スペクトラム傾向をもつ生徒は、消極的で、社会的スキルが低く、学校不適応感、ストレス反応が高いことが明らかとなった。)広汎性発達障害児に対するソーシャルスキルトレーニングは、研究数が少ない。そこで、欧米と日本のSST介入を比較することにより、日本の問題と課題を明らかにすることを目的に論文をレビューした。ついて検討された研究が少ない、エビデンス蓄積のための介入デザインが少ない、自閉症スペクトラム障害児特有の社会的スキルを測定することが不十分であることが明らかとなった。detailsLanguage:Japanese「友だちとうまくかかわれない」ことを主訴とした、自閉性障害と診断された公立小学校の通常学級に在籍する5年生男児を対象とした。行動分析的見立てを行い、社会的スキル訓練を10セッション行った。標的スキルは、働きかけに反応するスキル、エントリースキル、主張性スキル、感情のコントロールスキル、問題解決スキルであり、10セッションからなる個別介入が行われた。その結果、社会的スキル得点が向上し、放課後に友達と遊びに行く割合が増え、1カ月後も維持していた。)登校しぶりがあり、登校が継続しない、7歳小学1男児に対し、行動療法的見立てを行い、トークン・エコノミー法を用いた介入を行った。トークン・エコノミー法の取り去り方に工夫をしたところ、1ヵ月後には、授業参加率100%となった。3ヶ月後のフォローアップ期においても、授業参加率100%を維持していた。行動療法的見立てから結果が考察された。)育児をしている母親の自動思考を明らかにし、否定-肯定の2次元で捉えることのできる育児自動思考尺度の開発を目的に調査を行った。保育園8ヵ所の3・4歳児クラス、幼稚園7ヵ所の年少学級に通う子どもの母親324名に調査を行ったところ、ネガティブ施行29項目、ポジティブ思考14項目からなる育児自動思考尺度が開発され、信頼性と妥当性が確認された。)本研究は、育児中の母親のストレス反応に関連する自動思考について明らかにするために、測定尺度を作成することを目的とした。自動思考とは、自動的に頭に浮かぶ考えのことであり、認知的変数の一つとされている。)育児中の母親における養育スキルと自動思考とストレス反応の関連を検討することを目的とした。自動思考とは、自動的に頭に浮かぶ考えのことであり、認知的変数の一つとされている。保育園8ヵ所の3、4歳児クラス、幼稚園7ヵ所の年少学級に通う子どもの母親324名に調査を行ったところ、ネガティブ自動思考低群より高群、養育スキル高群より低群の方がストレス反応得点が有意に高いことが明らかとなった。)児童養護施設職員が児童への指導に困っている場面を把握し、どのような対応がよいかを検討するとともに、それらの対応方法の効果を検証することを目的に調査を行った。25名の回答が得られ、「ほめる」「感謝」などの声かけは、子どもの行動の内発的動機づけを高めることが明らかとなったため、それらの情報を職員で共有した。その結果、職員が「ほめる」や「感謝する」行動をした際の子どものポジティブな行動が報告された。)本研究での計画では,2021年度~2022年度に,母親の心理的柔軟性を測定する尺度開発を行うことであった。本年は,0歳~3歳を育てる育児中の母親2000人(0歳児500名,1歳児500名,2歳児500名,3歳児500名)を対象にウェブ調査を行った。(PAAQ-J)の信頼性と妥当性を検討した。(HADS)を測定した。α=.72)、Unwillingness(α=.68)の3因子12項目(α=.80)のPAAQ-Jが作成された。再検査信頼性を検討するために,初めに対象にした2000人の内,1000人(1歳児223名,2歳児234名,3歳児291名,4歳児252名)に再検査を行った。開発されたPAAQ-Jは内的整合性,構成概念妥当性について確認された。今後は,開発されたPAAQ-Jを用いて,育児中の母親の心理的柔軟性を測定し,月経周期による症状が「心理的柔軟性」を媒介して否定的な養育行動に影響を与えているかどうかについて検討する必要がある。