ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、2021年6月1日(火曜)に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2021」を発表します。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から15年連続で行なっている日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。アイ・コミュニケーション有効回答数1,540『ビジネスメール実態調査2021』の解説・グラフ付き詳細データのご提供は、2022年5月31日で終了いたしました。ビジネスメール協会について一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しています。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応します。電話03-5577-3210E-mailinfo@businessmail.or.jp本調査データを引用、利用される場合は、必ず出典を明記してください。本調査データの利用については、当協会までお問い合わせください。詳細ページビジネスメール実態調査2024ビジネスメール実態調査2023ビジネスメール実態調査2022ビジネスメール実態調査2021ビジネスメール実態調査2020ビジネスメール実態調査2019ビジネスメール実態調査2018ビジネスメール実態調査2017ビジネスメール実態調査2016ビジネスメール実態調査2015ビジネスメール実態調査2014ビジネスメール実態調査2013ビジネスメール実態調査2012ビジネスメール実態調査2011ビジネスメール実態調査2010ビジネスメール実態調査2009調査結果の利用を希望される皆さまへ実態調査ビジネスメール実態調査2024ビジネスメール実態調査2023ビジネスメール実態調査2022ビジネスメール実態調査2021ビジネスメール実態調査2020ビジネスメール実態調査2019ビジネスメール実態調査2018ビジネスメール実態調査2017ビジネスメール実態調査2016ビジネスメール実態調査2015ビジネスメール実態調査2014ビジネスメール実態調査2013ビジネスメール実態調査2012ビジネスメール実態調査2011ビジネスメール実態調査2010ビジネスメール実態調査2009調査結果の利用を希望される皆さまへ。