気候変動による脅威は目に見えて激しくなっています。その原因を作ったのは私たち自身であり、課題解決のために多くの人や組織が行動を起こしています。ネットゼロを目指すグローバルなメガトレンドは、ありとあらゆる業界の産業構造を変えつつあります。持続可能な社会を目指すために、企業に求められるアクションは多岐にわたり、情報開示のルールも、環境(E)だけでなく、社会(S)・ガバナンス(G)も含めて、目まぐるしいスピードで整備されています。ゴールのみえない挑戦の大きさに、途方にくれる人もいるでしょう。困難であるからこそ、そこに挑む価値があります。受け身ではなく、積極的に取り組むことで、自分たちの組織そして社会に変革を起こしていく。私たちゼロボードは、そのような企業をひたむきに支え続けます。その後、スタートアップ企業に転じ、電力トレーサビリティや環境価値取引のシステム構築などエネルギーソリューション事業を牽引。脱炭素社会へと向かうグローバルトレンドを受け「zeroboard」の開発を進める。Kido大手銀行グループのATMシステムの開発、スマートフォン向けゲームアプリ開発会社を経て、2015年に株式会社3MinuteのCTOに就任。テックリードとして、LayerXインボイス・LayerXワークフローのプロダクト開発に従事。2021年11月にゼロボードCTOに就任。多数のプロジェクトに従事。その後スタートアップ企業にソフトウェア・サービス関連の新規事業開発として参画し、同社内でエネルギーソリューション本部立ち上げと「zeroboard」の初期の開発を推進。Sakamoto三菱UFJ銀行にて、金利・流動性リスク管理、市場系取引システムの統一プロジェクトなどに従事。ロンドン支店に4年間勤務後、スタートアップ企業に参画し、エネルギーソリューションの事業開発を担当。大手重電メーカーの電力関連新規事業のコンサルティング、経産省マイクログリッド補助事業の組成をリード。ゼロボードでは創業メンバーとして事業開発、営業、カスタマーサクセスを所管。新型車企画・モビリティサービス企画等幅広く経験。してデジタルとカーボンニュートラルの2本柱での全社方針立案を推進。その後トップサポート渉外チームに着任。経産省との連携や自工会の活動等の社外折衝と共に、全社でのBEV計画立案等にも幅広く携わる。立ち上げに携わり、大手SaaS企業などの大型プロジェクトを複数担当し、いずれも成功に導く。2018年7月、M&Aで船井総研グループに参画後、2022年に発足した船井総研デジタルにて執行役員に就任。エンジニア組織づくりを推進した。2024年7月よりVPoEとしてゼロボードに参画。SantosIBM、サン・マイクロシステムズ、オラクル等大手IT企業で24年以上勤務。APAC地域における大規模プロジェクトの管理をはじめ、テック業界を中心に、エンジニアリングからビジネスまで多岐に渡り、R&Dディレクター、営業責任者、PMO責任者などの役職を経験。来日後、WorksApplicationsやCogentLabsにおいて、複数の国内外大規模プロジェクトにてチームを牽引。2022年にDataseedを共同設立。2024年7月、事業譲渡によりゼロボードに参画し、同年11月より現職。Sakamotoサミー株式会社にて、経理部に所属し決算や資金繰りなど経理に従事。その後社内異動により営業部門にて支店営業所の管理や業界初のECサイトの立ち上げなどに携わる。2022年3月よりゼロボードに参画し経理・法務・総務などのコーポレート業務を担当。Seki大学卒業後、三菱UFJ銀行にてシンジケートローンのオリジネーション業務に5年従事。その後、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資銀行本部にて国内外M&A案件のアドバイザリー業務に約8年従事し、様々なM&A案件(プロキシーファイト、アクティビスト対応等も含む)のエクセキューションをリード。経て2017年にビズリーチに入社。その後、事業会社での組織開発や採用人事を経て、2022年より業務委託としてゼロボードのエンジニア採用を支援。Machiba朝日新聞記者を経て、国際的に企業・政府のサステナビリティ戦略対応支援に携わる。GRI国際事務局でガイドライン改訂等に携わり、OECD科学技術産業局でエコイノベーション政策研究をリード。戦略・政策づくりを行う。国連気候技術センター・ネットワーク(CTCN)副所長として途上国への技術移転支援を担い、2021年に帰国。外資系コンサルのERMにて脱炭素・ESG担当パートナーを務め、2023年8月よりゼロボード総研所長に就任。国内外のスタートアップ〜大企業とAI・IoT技術を利用した提携プロジェクト・組織をリード。国内事業部門にて事業データを活用した新規事業開発を推進。金融分野で大手金融機関との大型合弁事業の立ち上げ、大手顧客企業との提携交渉を推進。2022年7月、ESG情報管理ソリューションの株式会社Dataseedを創業。Venturesの日本代表を歴任。現在マネーフォワード、アンドパッド、カケハシ、dataX等20社の社外取締役を務める。同志社大学博士(学術)、ペンシルバニア大学ウォートンスクールMBA修了。2018年、株式会社マネーフォワードに参画。執行役員CFOに就任し、財務戦略を推進。2020年、株式会社STREAMを設立し、代表取締役に就任。Yoshizawa2001年P&G入社、コンサルティング会社を経て、2006年よりライフネット生命保険(当時ネットライフ企画)に参画し、主にリクルート・セブン&アイHDとの事業提携をリード。2013年~2014年ミネアポリスのドーシー・アンド・ホイットニー法律事務所での勤務を経て、2018年1月より西村あさひ法律事務所パートナー弁護士に就任。クロスボーダー取引を中心とする国内外のM&A、プライベート・エクティティ・ファンド案件、ベンチャーキャピタル案件、スタートアップ・プラクティス案件等の業務に従事。Fumaゼロボードが適切に事業成長できるかが、日本の経済・社会、そして地球全体にとって重要になる環境と社会の双方にとってのサステナビリティの達成において、国際的な場で常に課題として指摘されるのが、共通ルールとデータの存在です。共通ルールに基づき、信頼性の高いデータを収集していくことは、サプライチェーンマネジメントや、投融資・保険マネジメントにおいて不可欠になってきています。その中で、ゼロボードは、国際的なルール形成に積極的に参画し、世界と日本そしてアジアの架け橋になっています。GHG排出量の分野では、多くの有力企業をパートナーとして迎え、実効性のある「トランスフォーメーション(変革)」を担える存在になってきました。著しいスピードが求められる分野だからこそ、スタートアップとしての活かし、これからも長期的目線で、健全な事業成長を成し遂げていってください。略歴ニューラルCEO。サステナビリティ経営・ESG金融アドバイザリー会社を2013年に創業し現職に就任し、東証プライム上場企業や大手金融機関、ベンチャーキャピタル等を多数クライアントに持つ。上場企業の社外取締役や、Jリーグ特任理事、国際NGO理事も務める。リスクに関する講演を実施。テレビ、ラジオ、新聞、雑誌でニュース解説も担当。ハーバード大学大学院リベラルアーツ(サステナビリティ専攻)修士課程修了。(国際関係論専攻)卒。脱炭素社会をはじめとした持続可能社会の構築には変革が不可欠です。含む総合的なESG経営を、DXを通して実現する試みが国内外で進んでいます。その中で、ゼロボードは世界のグローバルサプライチェーンを網羅したカーボンフットプリントや環境・社会フットプリントの可視化を実現するフロントランナーとして、日本・世界の脱炭素社会の実現に貢献することを期待します。2022年より同大学総合研究所サステナビリティ学連携研究センター長。Inabaカーボンニュートラルに向かう力強い活動を生み出すことができると確信している私は長年LCA関連の仕事に従事してきました。私の今までの経験とそこで得た知見をゼロボードの皆様と共有し、企業の皆様のLCA及びカーボンフットプリント(CFP)の実施のお役に立ちたいと思います。カーボンニュートラルを目指す世界的な動きの中で、日本の産業界でもLCA及びCFPの実施が急速に拡大しています。ゼロボードの豊富な人材との協働で、カーボンニュートラルに向かう力強い活動を生み出すことができると確信しています。Initiative(GRI)が主催する、サステナビリティ報告に関する専門性の向上を促進するための知見の共有や、オンラインプログラムを提供するコミュニティに加盟。Compact:UNGC)UNGCに賛同し署名するとともに、UNGCに署名している日本企業・団体で構成される「グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン」にも併せて加入。Initiative)脱炭素社会実現に向け、気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、団体、NGO等の非政府組織によるネットワーク。Development:持続可能な開発のための世界経済人会議)が主催するパートナーシップ。Green×Digitalコンソーシアム環境関連分野のデジタル化や新たなビジネスモデルの創出等に係る取り組みを通じて、我が国の産業・社会の全体最適を図ることで、2050年CNの実現に寄与することを目的とした組織。GXリーグ基本構想2050年カーボンニュートラル実現と社会変革を見据えて、GXヘの挑戦を行い持続的な成長実現を目指す企業群が官・学と協働する場。日本気候リーダーズ・パートナーシップ速やかな脱炭素社会への移行実現を目指す日本独自の企業グループ。株式会社ゼロボードは、2035年までにカーボンニュートラルの実現を目指します。1について、創業時より該当する排出はありません。今後も、排出ゼロでの事業運営を継続します。2について、業務活動でのエネルギー消費量の低減に努めるとともに、再生可能エネルギー証書の購入等により2023年度から排出ゼロを目指します。3について、環境に配慮した財やサービスの調達を優先する他、各ステークホルダーと連携し、2035年度に実質排出ゼロを目指します。作成および進捗管理を推進し、社会全体のカーボンニュートラルの実現に貢献します。サステナビリティ委員会の設置について2023年12月19日付で、経営会議の下部組織としてサステナビリティ委員会を立ち上げました。同委員会は、当社のサステナビリティに関する基本方針や戦略の策定、目標の進捗管理、施策の審議等を担います。仁奈とし、他5名の委員を加えた8名で運営いたします。documents資料請求ゼロボードの概要や事業内容についてより理解を深めていただける資料をお送りいたします。usお問い合わせご相談・ご質問、お見積もり依頼など、まずはお気軽にお問い合わせください。Aboard!は、株式会社ゼロボードの登録商標です。認証取得組織:株式会社ゼロボード認証登録範囲:CO2排出量の算出・可視化から削減のためのソリューション提供に関するクラウドサービスの開発提供/サステナビリティ経営におけるコンサルティング。