新たなビジネスアーキテクチャを策定するも、80%の企業はテクノロジー人材不足で「何もできない」——ガートナー予測ガートナーは、国内の「テクノロジー人材」に関する2020〜2025年の展望を予測。今後のテクノロジー人材には「スキル」「マインドセット」「スタイル(芸風)」の3要素の強化が重要なポイントになるとしている。スキル人材が不足すると、新たなビジネスアーキテクチャを策定しても、企業の80%は「何もできない」まま終わるという。公開[金澤雅子,ITmedia]この記事は会員限定です。会員登録すると全てご覧いただけます。ジャパンは2020年4月1日、日本国内の「テクノロジー人材」に関する2020〜2025年の展望を発表した。2020年から3〜5年後にかけて予測されるテクノロジー人材をめぐる注目すべき動向を6つにまとめている。2023年までに、日本企業の60%は、テクノロジー人材に関する新たなマインドセットの獲得に苦慮するデジタルトランスフォーメーション(DX)の実現には、企業における根本的な構造変革が求められ、そこではITが中核となることから、本来ならこれまで以上にIT部門への期待が高まるはずだが、実際には、IT部門を構造変革のような大きなテーマをリードするポジションにあると評価する企業はほとんど存在しないという。ガートナーによると、同社が提唱する「バイモーダル(※)」という企業ITの在り方や、バイモーダルの両極を構成する「モード1」と「モード2」に該当するITの違いについて理解している企業のIT部門は少なくない。それに対応するための「人材の変革」については、まだ緒に就いたばかりといった状態の企業が多く見られる。※バイモーダルとは、企業ITを「モード1」と「モード2」の2タイプに分類し、両モードを共存、連係させた運用を推奨する考え方。モード1は「業務システムの維持とコスト削減の要件に応え、しっかり作って確実な運用を目指す」IT、モード2は「ビジネスの成長と革新の要件に応え、変化対応型のアプローチを取る」ITと定義している。Engagement)」などに相当する。企業は今後、特にモード2に人材面で対応していく必要があり、そのためには、テクノロジー人材について「スキル」「マインドセット」「スタイル(芸風)」の3要素の強化が重要なポイントになる。スキルの強化だけに目を向けるのでなく、併せて「マインドセットの転換」や「スタイルチェンジ」も重要になる。マインドセットついては、具体的にどのようにマインドセットの強化や転換を図るかに苦慮する企業も多いのが現状で、ガートナーの見立てでは、その割合は2023年までに日本企業の60%に上る。新たなマインドセットの獲得を、一過性のことではなく、継続的なイニシアチブとして推進する必要があるとしている。設定を有効にする必要があります。ガートナー、テクノロジー人材「5つの動向」を発表ガートナーは、2019年から2022年までの国内のテクノロジー人材動向を発表。ユーザー企業の6割以上でIT担当者がAIを自ら開発運用するスキルを習得すると予測される一方、人材の育成に取り組まないIT部門は8割が縮小するなど、企業の明暗を分ける変化が起きると見ている。2020年以降、IT人材戦略はプロファイルベースに転換、「隠れた人材」の獲得が課題——ガートナー予測ガートナーによると、2020年以降、デジタルビジネスを推進する上で不可欠なIT人材の獲得には、「プロファイルベース」の人材戦略が鍵になる。国内企業にとっては、急増が見込まれる「隠れた人材」の獲得が課題になるという。DXに必要な“リアルタイム型”セキュリティを阻む、日本企業の課題5つDXに向けたセキュリティのニーズが高まる中、その流れに追い付けていない日本企業の“典型的な症例”5つとは——内閣サイバーセキュリティセンターの副センター長が、目指すべき4つのポイントとともに明かした。NECANAグループの教育機能を一箇所に集約した総合トレーニングセンターでローカル5Gを導入し、これまで収集できなかったデータを活用した訓練のパーソナライズ化を目指す。NECらが教育プログラムを開発NECらは、リカレント人材を対象とした「IT/IoTセキュリティ人材育成プログラム」を開発した。IT/IoTの利用とリスクを理解し、各産業分野の特徴を理解した設計、構築、運用のセキュリティ対策が行える人材を育成する。社会人向け教育プログラムとして推進する他、高専での利用も予定されている。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSFacebookX利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。