昨今のコロナ禍はこうした変化を一層加速させる要因になっています。コロナ禍の先を見据えて」を開催した。流通変革やデジタル化が進行する出版業界と書店の今後などについて論じた。シンポジウムは文化通信社が運営し、会場とオンライン視聴を併用し、合わせて業界関係者300人以上が参加した。創立30周年を感謝し、「少しでも皆様のお役に立つ30周年のイベントができないかとシンポジウムを開催した」とあいさつ。メディアドゥ取締役副社長COO・新名新氏が登壇し、コロナ禍による変化、書店の現状と今後、出版物デジタル化による影響などについて話した。藤則氏は、電子書籍を含めると出版物の販売は新たなプレイヤーが増えている中で、書店が生き残る道を探らなければならないと述べ、書店人の力を活かすバーチャル書店への関心などを語った。中町氏は、中小企業診断士として書店経営診断を続けてきたなかで、独立系書店に共通した課題として「顧客が見えていない」と指摘。「お客さんを発掘すればまだまだ本屋はできると考えている」と述べた。新名氏は、電子書籍業界ではすでに第1世代の事業者が退場するケースも出てきており、そうした競争が業界を活性化しているとし、既存の出版業界には新規参入や競争が乏しいと発言。そのうえで、同社がオンラインで刊行前の書籍のゲラを配信する「ネットギャリー」や、光和コンピューターと提携して開発している紙と電子の印税管理システムなど、紙と電子を合わせたソリューションを提供していく考えを示した。寺川社長は、最後に今年始まったWeb商談会を上げて、「自ら行動して新しい歴史を作っていこうとする試み。変化は今後もますます進む」と述べ、今後は市場・環境の変化に柔軟に対応したシステム開発が必要だと強調した。質疑応答では、書店での雑貨販売の有効性や、活字書籍の電子化の可能性、海外展開などについての質問が寄せられた。終了後、参加者には光和コンピューターが発行した『出版社・書店のシステム導入と業務改革事例集2011~2020』を配布。