)が災害ボランティア元年と呼ばれ、それ以来、災害が発生すればボランティアが駆けつけるということが社会に定着しました。災害ボランティア活動は、直後の救援活動から復興支援や地域防災活動へと拡大されています。)を通して、人々の心理と現代社会との関係の動態を研究してきました。成果は、国内外の論文として発刊するとともに、書籍にて公刊してきました。NPO法人日本災害救援ボランティアネットワークの副理事長を兼務しています。過去に被災した地域の人々が、現在被災して苦しんでいる地域に救援に駆けつける。このことが繰り返されると、過去の被災地から現在を経由して未来へと救援のネットワークが広がるのだろうか。Atsumi,2018b)を展開してきた(図1)。その結果、被災地のリレー現象は、個別の事例にとどまらず、全国レベルで実証的にも見られ、救援のネットワークが拡大する契機となりうることが示された。頻発する災害に向けて地域防災に努めるべきだとは言われるが、現場ではマンネリ化が指摘される。防災、防災と声高に叫ぶだけでは広く住民の参加を得ることはできない。中心となって、子どもたちを探検隊に仕立て上げて、探検の過程で防災施設などを巡り(写真1)、地域の地図を描くという活動を発案した。狙いは、子どもたちの保護者が子どもたちの探検を助けようと、事前に地域の防災資源を巡る動きを導くことである。ユネスコなどの協力を得て、全国マップコンクールが15年にわたって開催されてきた。少子高齢過疎化が進む地域では、防災といわない防災も現実的ではない。地域社会では地道なまちづくり活動が展開されている場合が多い。まちづくり活動の1つ、例えば、地域の祭りに地域防災活動の要素を採り入れる試みである。兵庫県上郡町で実施した事例では、祭りへの参加を躊躇していた高齢者、障害者などが移動手段の提供などによって参加したこと(写真2)が、地域での早めの避難行動を訓練したことと同等であるという気づきが拡がり、さらに多様な人々をも含んで誰一人取り残さない防災活動へと展開を見せている。災害ボランティアは、ただ無条件に被災者の傍にいて、返礼を期待せずに贈与します。これは効率性や有効性にばかり囚われた日常の中では忘れられている行為の存在を告げています。災害ボランティアに関する研究は、災害後の新たな社会構築の場面を通して、新しい人間関係の可能性を考察しデザインしていきます。公秀(人間科学研究科)※本学ResOUのホームページ「究みのStoryZ」に、インタビュー記事が掲載されています。研究シーズ集2023(未来社会共創を目指す)より抜粋したものです。この研究への取組にご関心のある方は、こちらからお問い合わせください。未来基金」ゆめ基金事業のひとつとして支援を受けています。