左側が資産処分等の意思決定を行う前の資産グループです。ここから右側へ2パターンでシフトします。右上ですが、こちらは処分する資産をグループから切り離しても、資産グループのキャッシュ・フロー(CF)獲得能力に変わりがないパターンを示しています。要するに、処分する資産はもはや不要だったのです。そのため、代替的投資は行われません。このような場合、減損会計のグルーピングの考え方に照らすと、処分資産はそれ自体で最小単位と考えるべきです。いうか、おおもとの資産グループとは経済的にはもう関係ないんです。減損損失を避けることを防ぐためにも、例外的に当初のグルーピングから変更して、別グループにチェンジしてしまいます。こちらでは、処分資産を切り離したままにしてしまうと資産グループのCF獲得に支障がでるケースが想定されています。いえ、この場合でも著しく故障した資産などはやむを得ず処分の対象になってしまいます。必要な資産なので、代わりの投資(代替的な投資)が行われます。することで、生産能力・CF獲得能力が維持されます。このような場合、処分する予定の資産は、資産グループのCF獲得に貢献している性質があるので、おおもとの資産グループに含めてグルーピングすることを継続すべきです(特にグルーピングを変更する理由がありません)。・ここでは重要な資産にフォーカスしているので、重要な資産を処分するたびに必ずグルーピングを独立させると、回収が想定されているおおもとの資産グループで不要な減損が出てしまうかもしれない。・また代替的投資によって将来CFを獲得することで、遊休となった資産の投資額についても将来回収される可能性があるが、その場合にまで減損させると不要な減損になってしまう。個人的には論理的にもバランスが取られているルールだと思う(私見)。代替的投資の話からの、遊休資産こちらは、以下の図をご覧ください。要するに、遊休のケースと上記の代替的投資のケースは、話として同じでしょうということです。以上のように、遊休資産は、将来の使用が見込まれない場合は、単独でグルーピングされます。そのため、実務において(実査のついでに)遊休資産の有無をチェックすることは、減損損失の漏れを防ぐため、とても重要なのです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイトΔプロフィール【名前】:アカウンティングファイター・哲(画像はイメージです)【職業】:公認会計士(日本)【経歴】:大手監査法人(Big4)における監査や財務DD・アドバイザリー等、また上場会社の経理業務を経て、現在は事業会社にて主に制度会計と格闘中。【メッセージ】:すべての闘う会計人にとって、少しでも価値のある情報を、ユニークな視点で提供していきます。WordPress.。