10,006円前日比:0円(0.0%)このページにはPRリンクが含まれています『イーデス』は、複数の企業と提携しており、当サイトを経由して商品への申込みがあった場合、各企業から報酬を受け取ることがあります。当サイトで紹介する商品・サービスは、イーデスが独自の基準で評価し掲載しております。公社債投信1月号は、日本へ100%の投資を行う投資信託です。ベンチマークの設定がありません。投資信託の購入にかかる手数料(信託報酬)は0.707%です。金融庁が発表するアクティブファンドの信託報酬平均は1.56%なので、平均と比較すると信託報酬は低いといえます。公社債投信1月号0.707%アクティブファンド平均1.56%インデックス+アクティブ平均1.42%投資信託の大きさを表す純資産額は、39.88億円です。金融庁が発表するアクティブファンドの純資産額平均は123.1億円なので、平均と比較するとファンドの大きさは小さいといえます。運用会社は、日興アセットマネジメントです。大きさなどを総合し、公社債投信1月号の初心者おすすめ度は、1.75点/5点と評価します。※初心者おすすめ度は、イーデス独自の計算ロジックを基に評価点を算出しています。設定日が短いファンドの場合、長期の「表示期間」は表示されません。公社債投信1月号の2024年10月25日の基準価額は、10,006円です。騰落率は0.0%で、直近1か月間の基準価額の推移は上昇しています。「基準価額」や「騰落率」って何?基準価額は、投資信託の1口当たりの値段のことで、純資産総額を口数で割って計算します。基準価額を見ることで現時点での投資信託の価値がわかり、購入時と売却時の基準価額の差が損益となります。株に例えると、基準価額=株価のようなものと考えるとイメージしやすいでしょう。※純資産総額とは、投資信託に組み入れられている株式・債券などの資産の時価総額のことです。騰落率は、ある期間の始めと終わりの二つの時点の価格を比較し、どれだけ上昇または下落したかを表します。ある期間の価格動向がわかります。利回り(年利)公社債投信1月号の利回りは、+0.08%です。金融庁が発表するアクティブファンドのトータルリターン平均は20.9%なので、平均と比較すると利回りは低いといえます。利回りは、あくまで過去の実績で、将来の利回りを示すものではありません。過去1~2年で利回りが高い投資信託も、来年以降にどうなるかは分からないのです。コストなどを、総合的に見て判断しましょう。20年後はどうなる?運用シミュレーション公社債投信1月号を積立した場合、20年後どうなるかをシミュレーションしてみましょう。2024年10月25日時点の基準価額10,006円で毎月30,000円を20年間投資したとします。今の0.08%の利回りで運用されたとすると、20年後の最終運用結果は7,257,665円になります。毎月30,000円×20年積立×年利0.08%=20年後の最終運用結果7,257,665円!信託報酬は0.707%で、投資信託を保有期間中は手数料として毎日差し引かれます。この場合、支払う手数料が最大537,410円となるので、手数料より利益が少ない場合、収益がマイナスになる可能性があります。以上の計算を踏まえ、最終運用結果から信託報酬を差し引くと、20年後には手元のお金が479,745円減ることになります。20年後の最終運用結果7,257,665円-信託報酬537,410円=手元のお金6,720,255円!※運用益がプラスの場合、利益×20.315%の税金が発生しますが、ここでは税金を考慮していません。公式サイト公式サイト新NISAで買える?公社債投信1月号は、新NISAで買えない投資信託です。新NISAを利用して投資信託を運用したい人は、別の投資信託を選びましょう。※新NISAの取扱い商品は、証券会社によって異なります。新NISAなら非課税で資産形成できる新NISAで投資信託を購入すれば、子供の教育資金や自分の老後資金などを、非課税で準備できます。購入代金と合わせて、購入時に支払う。保有期間中、発生する手数料。