Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにEnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。経営・イノベーション通知パンデミックから3年目を迎えた2022年は、ロシアによるウクライナ侵攻に端を発した世界経済への影響が大きく、歴史的な円安や大手テック企業での大量解雇、第五の戦場と言われるサイバー空間での争いが激化したことなどが記憶に新しいのではないでしょうか。した混迷した状況の中でも前進するための鍵が「IT」であり、DXの実現に向けて多くの企業が着実に前進した年でもありました。その中で、第一線で活躍するリーダーたちは何を考え、どのようなことに取り組んできたのか。2023年をどのように見据えているのかを訊いてみました。以下、11名の方からコメントをいただきました。DIGITAL』の取り組みを始めて3年目となる年であり、2030年を見据えたDXのロードマップの中で、2021年までの「人・組織を変える」フェーズ1から「ビジネスを変える」という重要なフェーズ2に移行を始めた年でした。社内のデジタル人財育成、社外からの獲得も進展しています。AI創薬、リアルワールドデータの活用などのR&D領域、生産機能のデジタル化やデジタルマーケティングの取り組みなど、バリューチェーンの効率化の領域で初期プロジェクトが成果を出し始めたと実感しています。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共事業部長を歴任。2019年中外製薬に入社し、デジタル・IT統轄部門長。2023年の展望2022年に引き続きDXにおいては、「ビジネスを変える」フェーズ2でのさらなるステップアップを目指します。DIGITAL』を深化させたいと考えます。その1つのキーワードは、オープン・イノベーションと共創です。自社の経験値にとらわれず、業界内外の様々なパートナー様とともに、ヘルスケア領域におけるトップ・イノベーターを目指したいと思います。ITの基盤面において、今年はグローバルレベルの業務プロセス改革および組織改革がスタートする重要な年であり、会社の事業基盤刷新への大いなる貢献が期待されています。ITアーキテクチャー・ガバナンス・セキュリティの分野の更なる強化にも努めてまいります。柴田彰則氏)2022年を振り返って2022年は「変化への挑戦」の年でした。JPデジタルは、2021年7月に日本郵政グループのDX戦略の実行支援部隊として設立されました。本年は戦略に基づいた開発の本格始動の年であり、UX、データドリブン、アジャイル開発などを本格的に取り入れた複数のプロジェクトを進行中です。日本郵政グループ本社1Fの大手町郵便局を実証実験郵便局として改装し、我々がアジャイル開発した様々なサービスに対して、センサーや利用ログ、インタビューなどの各種データをもとに、UX視点で設計した期待効果に対して、PDCAを重ね磨くと言った具合です。当社内の取り組みとしては、ゼロトラストでのIT整備も実現しました。日本郵政グループ社員へのDX人材教育も進めており、今では経営幹部が主体的にデザイン思考を学ぼうという意識に変わってきました。当グループは150年以上の歴史ある巨大な組織ですが、少しずつ変化の手応えを感じています。ITベンダーで新規事業の立ち上げや大手企業のアカウントマネージに従事。2012年からは、日本郵政システム部門で新規ITサービスの企画、開発、サービス運営に従事、2020年から日本郵政DX推進部、JPデジタルの発足から参画し現在に至る。2023年の展望2023年は「実行」の年となります。JPデジタルで準備してきたアプリやサービスを順次展開する計画です。郵便局は、お子さまから高齢者まで多様なお客さまをサポートする社会インフラであり、全国2万4000件もの郵便局のリアルサービスと、デジタル先進技術を融合し、地域や年齢を超えたあらゆるお客さまに便利さを体感いただくことを目指しています。プロジェクトメンバーには、課題の本質を捉え、成功を信じ、自分事として取り組むことが重要だと常に伝えています。加えて、経験の少ないメンバーは、各分野のエキスパートとのペアワークにより専門性の習得に取り組んでもらっています。プロジェクトの実践を通じ、専門知識獲得と意識改革の両方を実現することで、より強いチームに成長させたいと考えています。読者の皆さんの中にも、DXやITのプロジェクトに取り組まれている方が多いと思います。共に高い志を掲げ、プロジェクトを成功に導き、充実した一年となることを祈念します。2023」の折り返しの年でした。日本市場においては、資生堂インタラクティブビューティーを設立し1年を迎えました。当社のビューティー領域の知見と、デジタルサービスと最先端テクノロジーに強みをもつアクセンチュア社との融合により、美をよく知るデジタル・IT集団として、日本市場のDXをリードしています。Program」のテスト展開など、「テイラーメイドなオンリーワン体験(一人ひとりにあった美容体験)」を実現することにより、お客さまの満足度を向上させ、長期にわたるエンゲージメントを強化しています。Shiseido)」が進行中です。資生堂グループ全体において業務プロセスの標準化と最適化、またデータの標準化と統合を一つの共通システム上で実現する試みです。Company」に向け、重要な基盤構築が進捗した1年でした。デル(現デル・テクノロジーズ)などを経て、2019年4月資生堂に入社。2021年1月エグゼクティブオフィサー・CITOに就き、同年7月資生堂インタラクティブビューティーの社長を兼任。Normalとして定着する中、様々な取り組みを加速します。重要なKPIであるグローバルでのEコマース比率35%以上を達成し、DXを通じてお客さま一人ひとりの体験価値の向上やデータ利活用を進め、長期愛用者が拡大できると確信しています。生産性や投資効率の改善も重要です。イノベーティブな取り組みには積極的な投資を行う一方、FOCUSやDX以外の既存のIT投資費用を2020年度比で約10%削減し、効率化するとともに、デジタルを活用し従業員の更なる生産性向上にも寄与していきます。これらの活動で産まれた費用や時間を、お客さまやパートナー様との新しい体験価値創出や価値向上に再利用することが最大の目標です。ヘンシュウブ)「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティの最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。