6月2日に唾液を使ったPCR検査が保険適用になったことに触れ、幅広い医療機関で使えるようになることに期待感を示した。同常任理事は、唾液を使ったPCR検査のメリットとして、これまでの咽頭ぬぐい液を採取することに比べて感染リスクが少ないことを挙げ、保険適用となった意義を強調。PCR検査がこれまで広がらなかった原因として、感染防護具が不足していたことに加えて、検査をするに当たって、都道府県と医療機関が個々に契約を締結しなければならなかったことがあるとし、「今回、その解決策として、都道府県医師会が間に入って集合契約を結ぶことも可能となっているので、契約もしやすくなり、検査の実施数も増やすことができるのではないか」と述べた。今後の課題として、検査の実施施設により安全に検体を運ぶ方法の確立を挙げ、この問題についても早急に解決していきたいとした。その他、同常任理事は、(1)東京や福岡県北九州市での新型コロナウイルスの感染状況、(2)感染を恐れて保護者が子どもを医療機関に連れていくことを避けているために、必要な予防接種が受けられない状況が起きていること―にも言及した。(1)に関しては、日医でも地域の医師会と連携し、情報収集・分析に当たっているとした上で、「急激に感染者が拡大し、国民の生活に影響が出るようなことは絶対に避けなければならない」と指摘。「これまでの経験から、感染につながるリスクの高い場面についてはある程度分かってきており、そのような場面を国民に避けてもらうことが大事になる」とするとともに、日医としても国民に対して積極的に情報発信をしていきたいとした。(2)については、この問題が全国規模で起きていることに関して懸念を示した上で、「各医療機関では感染防止策をとっており、本来受けるべき予防接種はぜひ、受けてもらいたい」と述べ、報道各社に対して、その周知に対する協力を求めた。reserved.Tweet。