欧米ではこれまでの利上げの累積効果でインフレ圧力が鈍化する一方、雇用や景況感に減速感が見られ始めています。日米の企業業績の上方修正期待が広がる半面、米国の国債増発に伴う長期金利の上昇や、中国の不動産セクターの混迷といったリスク要因も散見されます。このためリスク資産に対してやや慎重な投資スタンスを継続し、日本株や米国株、一部の新興国株などに選別的に資金を振り向ける方針です。債券については魅力的なキャリー収益が見込まれる日本の長期・超長期ゾーンや、フランスやスペイン国債などを選好します。Text2023年8月31日のクアトロの基準価額は11,442円となり、前月末比で48円下落(-0.4%)しました。2023年8月の月間騰落率は世界株式が+2.6%、世界国債(ヘッジあり)が-1.0%となりました(ともに1営業日前ベース、円ベース)。※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。※基準価額は1万口当たりで表示しています。※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。費用・税金等は考慮しておりません。※指数はすべてトータル・リターン・ベース。※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成クアトロの基準価額は過去1年間(2022年8月末~2023年8月末)で0.7%下落しました。※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。費用・税金等は考慮しておりません。※指数はすべてトータル・リターン・ベース。※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成クアトロの設定来の年率のリスク(標準偏差)とリターンはそれぞれ3.5%、1.4%となっています。日次、円ベース、年率、期間:設定日(2013年12月12日)~2023年8月31日グラフ中の数字はリスク;リターン※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。費用・税金等は考慮しておりません。※指数はすべてトータル・リターン・ベース。※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。※設定来は2013年12月12日~2023年8月31日。※データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。※上段表の各年間の「基準価額(期末)」は各年末の基準価額を表します。各年間の「変動額」は前年末の基準価額に対して各年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。「2013年年間」の変動額については設定日(2013年12月12日)の基準価額に対して2013年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。設定来および年初来は2023年8月31日まで。※基準価額は信託報酬等控除後です。「ファンドの費用」をご覧ください。※変動要因はマザーファンドの組入ファンドの価格変動をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。※信託報酬等は、当ファンドの信託報酬や信託事務に要する諸費用等を含みます。その他には、当ファンドで直接行われる為替予約取引の要因等を含みます。※記載の変動要因はマザーファンドの組入比率とマザーファンドの組入ファンドの価格変動および組入比率から算出した組入ファンド別の要因分析を主な投資対象ごとに集計したものです。したがって、組入ファンドの管理報酬等や、為替変動要因、ヘッジコスト、ヘッジ比率の変動による要因等は各投資対象に含まれます。マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ・デルタ・ファンドの要因は先物・オプションに、短期金融商品等を主な投資対象とするファンドの要因は、その他に含めています。・・・・続きはPDFダウンロードをご覧ください。ピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。その他に係る助言を構成するものではありません。MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。その他一切の権利はMSCIに帰属します。MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。