中古の戸建住宅で十分な耐震性能を確保できるのか?こんにちは。独立系住宅アドバイザーの「高性能な住まいの相談室」の高橋です。Reno(ココチリーノ)”というサービスを開始しました。最大の特色は、結露がなく、夏涼しく、冬暖かい住まいを実現するために、「断熱」リノベにこだわっているということなんです。私は、構造については専門ではないのですが、築古の戸建住宅を購入した場合、フルリノベで十分な耐震性能が確保できるのかどうかがずっと気になっていました。最近、構造の専門家の意見を聞く機会がありましたので、参考までに、まとめてみたいと思います。耐震等級には3段階あるまず、耐震等級というものについて整理したいと思います。新築で建築基準法で義務付けられているのは、耐震等級1レベルの耐震性能です。これは、「震度6強から7程度に対して倒壊、崩壊しない。震度5強程度に対して損傷を生じない程度」の耐震性能ということです。ここで注意していただきたいのは、「震度6強から7程度に対して倒壊、崩壊しない。建築基準法では、震災で人が死なないことを重視しています。逆に言うと、人が死ななければ、そのあとその建物が使えなくても、それはそれで仕方がないという考え方です。耐震等級1レベルの住宅は、震度6強から7程度で倒壊はしませんが、そのあと住み続けられない可能性が高いということでもあります。そのため、性能にこだわっている住宅会社では、新築では耐震等級1では不十分ということで、耐震等級3の耐震性能を標準で確保する会社が増えています。耐震等級1から3に性能を引き上げるのには、それほど、とんでもなくコストアップするわけではありません。窓の大きさや壁の位置など、設計上の制約事項が結構増えてきます。新築の場合は、基本的には耐震等級3を確保するべきだと思います。築古住宅で十分な耐震性能を確保することは可能なのか?築古の住宅の場合、そもそもの新築時の耐震性能が低く、さらに、シロアリ被害や腐れが生じていたりで、耐震性能が不足しているケースが多いようです。そのような住宅でも、耐震補強工事で十分な耐震性能が確保できるのか、専門家に聞いてみました。補強すれば、たとえシロアリにやられていたような住宅でも、ほとんどのケースで、ある程度の耐震性能を確保することは問題なくできるということです。耐震等級3までが可能なのかどうかは、ケースバイケースのようですが、その場合に問題になってくるのが、柱や梁よりも、基礎の耐力が問題になるようです。耐震性能というのは、建物の構造を強固に固め、地震の揺れに耐える仕組みです。木造の柱や梁は、十分に補強すれば、耐震性能を確保することができます。耐震補強により、柱や梁の強度を上げると、その分、基礎が耐えられるかどうかが問題になってきます。築古の住宅の基礎は、耐力が低く、せっかく柱や梁を十分に補強しても、基礎が地震の揺れの負担に耐えられないというリスクがあるようです。基礎を補強することもできますが、それはそれで、コストもかかりますし、そうすると地盤が耐えられるのか等、また次の問題も出てくるようです。中古住宅の耐震補強では、制震ダンパーの導入を検討したい専門の方に聞いたところ、基礎の耐力不足を踏まえて、築古の中古住宅の耐震補強でお薦めしたいのが、制震ダンパーの導入です。制震ダンパーとは、建物に伝わる揺れを熱エネルギーに変換してダメージを軽減する装置で、最近、新築住宅では採用されるケースが増えてきています。建物の柱などの間に揺れを吸収する制震ダンパーを設置することで建物を地震の被害から守るわけです。制震ダンパーを導入すると、単に耐震性能が上がるだけでなく、上階の揺れが軽減される、強風や台風の影響を受けにくくなる、建物損傷のリスクが少ない、などのメリットがあるようです。2階以上の階に伝わる揺れが大幅に軽減されるため、家具転倒を予防等の効果もあります。なによりも、制震ダンパーにより上階の揺れが軽減されるということは、建物自体の揺れが減るということです。揺れ自体が吸収されるため、当然、基礎にかかる負担も大幅に軽減されるそうです。築古住宅の耐震補強の場合、基礎にかかる負担が軽減されますので、基礎の耐力不足をカバーできる可能性が高くなります。これが最大のメリットですよね。繰り返しになりますが、私は構造の専門家ではないので、専門家の意見をぜひ確認していただければと思いますが、築古戸建住宅の耐震補強では、とても有力な選択肢だと思います。Reno(ココチリーノ)の活用をぜひご検討くださいね。耐震補強+断熱リノベに強い、信頼できるリフォーム会社をご紹介することが可能です。Renoについて、詳しくは、こちらをご覧ください。https://sml-support.com/cocochirenoではでは。Reserved.当社の運営するウェブサイトをご利用いただくお客様のプライバシーの保護に努めています。いいます)を集めなければなりませんが、当社でその情報のプライバシーを守り、秘密を保持するために様々な手段を講じています。当社は個人情報を売買したり、交換したり、その他の方法で不正使用することには一切行いません。このウェブサイトをご利用になり、個人情報を供与することで、あなたはこのプライバシーポリシーに説明されている個人情報の取り扱い等について受諾し、承認したものとみなされます。個人情報の収集の目的お客様から集めた個人情報は、以下の目的で利用します。場合には、お客様の事前の同意なく当社はお客様の個人情報を開示できるものとします。防止のために最大限の注意を払っております。当社ではお客様によりよいサービスを提供するため、個人情報を適切に取り扱っていると認められる外部の委託先に、個人情報の取り扱いの一部を委託しています。委託先は、委託業務を行なうために必要な範囲で個人情報を利用します。この場合当社は、委託先との間で個人情報の取り扱いについて適切な契約を締結し、適切な管理を要求いたします。重要性について、適時または定期的に適切な教育を行っております。当社が個人情報を管理する際は、管理責任者を置き適切な管理を行うとともに、外部への流出防止に努めます。外部からの不正アクセスや改ざん等の危険に対しては、適切かつ合理的な範囲の安全対策を実施し、お客様の個人情報保護に努めます。個人情報に係るデータベース等のアクセスについては、アクセス権を有するものを限定し、社内においても不正な利用がなされないように厳重に管理します。リンク先リンク先での個人情報の利用については、当社のプライバシーの考え方ではなく、リンク先サイト自身のプライバシーの考え方に従って行われます。当社では、お客様に提供するサービス向上のため、上記各項目の内容を適宜見直し、改善してまいります。本書を変更する場合は、この変更について本ウェブサイトに掲載します。最新のプライバシー・ステートメントをサイトに掲載することにより、常にプライバシー情報の収集や使用方法を知ることができます。定期的にご確認くださいますようお願い申し上げます。当初情報が収集された時点で述べた内容と異なった方法で個人情報を使用する場合も、本ウェブサイトに掲載してご連絡させていただきます。本ウェブサイトが当初と異なった方法で個人情報の使用をしてよいかどうかについての選択権は、お客様が有しております。