ロバートソン)は、COVID-19(新型コロナ感染症)パンデミック(世界的大流行)の中、モダンアプリケーションの活用が、企業の事業の俊敏性と信頼性の維持に貢献したとする調査結果を発表しました。2020年3月と4月に実施されたこの世界規模の調査では、高いパフォーマンスを発揮している企業がデジタル体験を向上させるために採用している特徴についても判明しました。企業はここ数年、自社とその業務のデジタル変革をミッションとしてきましたが、今年発生したコロナ渦は、デジタルトランスフォーメーション(DX)の現状を示すバロメーターにもなりました。Ready」によると、DXの取り組みがまったく成功していないと回答した企業はごくわずかで、コロナ渦中にDXが順調に進んでいることが分かりました。DX成功の鍵は、その変革イニシアチブやアプリ/ソフトウェア開発プロジェクトの基盤ツールでモダン化を図っていることも判明しました。モダンアプリケーションはコロナ渦での企業の成功に貢献モダンアプリは、コロナ渦での事業運営や、日本企業の俊敏性や信頼性の維持に貢献するだけでなく、DXの取り組みも促進しています。ワークが可能」(47%)、「信頼性の高いアップタイムの維持」(38%)、「状況の変化に応じた迅速な更新」(37%)などが挙げられました。Devs)とIT意思決定者(ITDM)からの回答では、モダンアプリのメリットとして挙げられたものは、「アプリ/ソフトウェア開発者による作業効率の向上」(45%)、アプリ/ソフトウェア開発チームの満足度の向上(39%)、「アプリ/ソフトウェアのパフォーマンスの向上」(37%)でした。同設問における日本の回答で他国との差が大きかったものは、「ユーザ体験の向上」(34%)や「アプリ/ソフトウェアの俊敏性の向上」(28%)でした。これらは米国では53%と44%となっており、日本が他国に比べ低い傾向が見られました。すべての回答者(91%)が、DXの取り組みを通じて、何らかの成功が得られたと回答しています。プラットフォームのアップグレード」(34%)でした。他国との差が大きかった点は、DXの優先事項として「顧客体験の向上」を挙げた回答が30%という結果でした。これは本調査結果における平均値の42%、米国の50%に対し、優先度が低い傾向となりました。一方で、日本の回答者の38%は「優秀な人材の採用と維持」を挙げています。ソフトウェア志向のリーダー、モダンツール、アジャイルプロセスがデジタル体験の向上に貢献デジタル社会での成功を目指す日本企業は、テクノロジに精通したリーダーシップ、モダンアプリ/ソフトウェア開発プロセス、モダンアプリ開発者ツールを採用し、新たなアプリの提供や既存アプリのアップデート/アップグレードが求められることが調査から分かりました。日本の回答で他国との差が大きかったものでは、調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者の10人に7人(67%)は、所属する企業においてアプリケーション/ソフトウェアの開発およびデリバリの一部として厳格もしくは手動のプロセスに従うことが義務付けられていると回答しており、英国の60%、ドイツの58%、米国の57%よりも高い割合であることが分かりました。調査対象となった日本のアプリ開発者およびIT意思決定者によると、所属する企業内のアプリ/ソフトウェア開発プロジェクトのステップのうち平均すると47%はアジャイルであると見られており、これは米国の53%に比べて低い割合でした。Ready」レポートは、世界17カ国の中堅から大企業のビジネス意思決定者、IT意思決定者、アプリ開発者5,000人を対象とした調査に基づいています。Bourne社が、2020年3月と4月に調査を実施しました。インフラを支えています。モダナイゼーション、ネットワーキング、セキュリティ、デジタルワークスペース製品により、顧客はあらゆるクラウドにデバイスを問わずアプリケーションを提供できます。インパクトまで世界への貢献に努めています。www.vmware.com/jpをご覧ください。Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。その子会社を指します。