Modeling)対応のCADソフトは凄まじいスピードで浸透してきました。BIM」が、建築プロジェクトの進行に革命をもたらしたと言われています。どのような特徴があるのでしょうか。BIMの国内活用事例BIMとはBIMの最大の特徴は、建物の設計を2次元の図面ではなく3次元の立体モデルで行う点にあります。直接コンピューター上で建物のモデルを立ち上げる仕組みで設計が進められ、平面図・断面図などの各種図面は立体モデルを切り取る方向によって出力されます。してバーチャルに立ち上がる3Dモデルは、メーカーやサイズ、仕様等の属性情報が紐づけられたバーチャル部材で構成されるため、仕上表や建具表等のリストも自動で作成することができるのです。設計変更に「自動で」対応BIMのこうした特徴は、例えば設計事項が生じた際に圧倒的な利便性を発揮します。CADを含めた従来の図面作図による設計であれば、何らかの変更が生じた際にはそれに関連する図面を全て、ひとつひとつ修正する必要がありました。ところがBIMであれば、立体モデルを修正することで、取り合う建材・部材や配管等、関連の項目を全て自動で修正してくれます。「見える化」で活発な議論リアルな立体として建物がバーチャルに立ち上がり、変更もすぐに反映されるBIMの仕組みは、業界・企業の内外を越えた企画・打合せをする際に非常に便利に活用できます。建物の高さや開口の位置などをその場で変更し3Dで確認できるため、立体感覚を掴むのが苦手な他分野の専門家にもイメージしやすく、その場で活発な議論を交わし、スムーズに決定までの流れづけができます。BIMとは建物を立体ベースで視覚的に設計・情報共有できるBIM。BIM」なるコンセプトが業界に旋風を巻き起こしています。“BIMの共通データフォーマット「IFC」を使って他社のBIMソフトとも積極的に連携する”(※1)という考え方のもと、ユーザーはどの企業のBIMソフトも自身の仕様ソフトの形式に変換・使用できるというものです。Interoperability)というBIMを推進する中立的な立場の団体が提案しているBIMの中間ファイル形式”(※2)を指します。Jw-cadとAutoCADとの互換関係で言うところのDXFファイルのような位置づけです。具体的に見ていくと、例えばグラフィソフト社のBIMソフトであるArchiCADでは、長年点群データを使用することはできませんでした。BIMによるIFCデータ変換機能によって、ライバルであるオートデスク社のRevitが得意としていた点群データの読み込みが可能となったのです。“構造設計や詳細設計、エネルギー解析、法規チェックなど、様々な業務をスムーズに行えるように”(※3)なると言います。Connectionというツールを配布するなど、まさに企業の垣根を越えたBIMの活用が推進されているのです。Downloadsサイト”(※4)より氏名等の情報登録をすることで、各国語版にてダウンロードが可能です。このように、各社のソフトで製作したBIMモデルがIFCトランスレータにより共通の形式で利用可能となったことで、プロジェクトでの共同作業がより容易になりました。BIMの理念のもと推進し、同時並行の作業が大量に生じる大規模施設の設計においても圧倒的なチームワークを発揮。Smart大賞をいただきました。データがスムーズになり、チームワークが最適化できたことが勝因と当時の担当者は分析しています。BIMをストレスなく「使って楽しい」を実感しながら活用できたことが大きいと言います。BIMの互換性の高さを存分に活用した事例と言えるでしょう。事例2:【安藤ハザマ】設備、構造との連携からBIM教育まで“2013年4月に、旧・安藤建設と旧・ハザマが合併して誕生した安藤ハザマでは、合併直後からBIMの導入に注力”※7しています。BIMへの移行を図り、担当者も“「建物の設計や現場の状況を3Dでわかりやすく見せるためには、最適なソフトです」”※7と太鼓判。建築の担当が設備のBIMモデルを読み込み配管の干渉をチェックしたり、iPadでウォークスルーの図面参照をしたりと、従来の部署や場所の概念を越えた取り組みを続けてきました。BIM導入による干渉チェックのしやすさは、設計と施工の連携についても効果を発揮し、着工前の段階で、施工時に問題となりそうな点の早期発見ができるようになったといいます。施主向けにはArchiCADや設備用BIMソフトで作成したCGパースを提示し、とても分かりやすいと高評価されたそうです。BIMのデザイン面・機能面の密な連携や、立体で視覚的に情報共有できる点が功を奏したと言える事例です。BIMの教育と普及への取り組みとして、新入社員向けの操作・プレゼンテーション研修の他、専門の外部講師を招いた管理職向けの体験講習を実施してさらなる活用法を探るなど、全社的な推進活動を行っているといいます。建築における企画から施工までを、より汎用的に活用できる画期的な仕組みであることがおわかりいただけたのではないでしょうか。社員教育から経営企画まで、業界の中核を担う機能としても期待が高まっています。建築の専門外からも新しい活用法が積極的に推進されるなど、我が国でも今後の活用バリエーションから目が離せません。情報更新この記事を読んだ人は、こちらの記事も読んでいます。建設資材のコスト予測。