●値動きを抑えた運用を行うためには違う動きをする資産の組み合わせが重要ですが、前回ご説明した相関係数を使うことで、効果的な分散投資を行うことができます。今回は、相関係数を使った分散投資の効果について、異なる2つのケースで確認してみましょう。相関係数を使った資産の組み合わせ例として、値動きの似ている「日本株式と先進国株式の組み合わせ」と、値動きの異なる「日本株式と金の組み合わせ」の2つのケースを考えてみましょう。日本株式と先進国株式の相関係数は0.82と非常に高く、両者が同じ方向に動くケースが多いということを示しています。これでは波が打ち消しあうようにお互いを補完し合う分散投資の効果は期待できません。両者を50%ずつ組み合わせても、リスク(標準偏差)は17.2%と、日本株式の17.7%や先進国株式の18.4%からほとんど低下しません。値動きの異なる日本株式と金は相関係数が0.17と低く、両者の動きに関連性が低いことを示しています。このため、日本株式と金を50%ずつ組み合わせるとリスク(標準偏差)は13.1%となり、日本株式の17.7%や金の15.4%から大きく低下します。このように、相関係数の低い資産同士を組み合わせることで、高い分散効果を期待できることがわかります。●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。保護の対象ではありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。その他に係る助言を構成するものではありません。手数料およびリスクについてはこちらMSCI指数は、MSCIが開発した指数です。その他一切の権利はMSCIに帰属します。MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。