大手旅行会社に勤めるAさんからのご相談です。東京オリンピック・パラリンピック」が来年7月開催となり、上司より「社員のモチベーションを上げる目的で社内新聞を発行しよう」と言われています。具体的に、「どうすれば良いですか?」とのご相談です。現在では、メール、SNS等々の社内新聞に変わる情報の伝達方法があります。「社内新聞」発行を実施するならば、会社が全社員に期待する「目指す姿」を決める必要があると思います。社内新聞発行の関する決定事項が必要となります。記事の収集には、時間と情報が必要です。された場合は、「報奨制度-ギフト券等」を贈呈する等の特典を必ず設けるのが重要と思います。モチベーションとは?モチベーションは、「意欲」「動機づけ」などと訳されます。ビジネスにおけるモチベーションは、「仕事への意欲」と理解してよいでしょう。営業担当者が「よし、モチベーションが高まった。お客さんのところに行こう」と言ったら、周囲は、その人の仕事意欲が高まっていることを知ることができます。「モチベーションが高まらない」と頭を抱えている人がいたら、仕事の意欲が低下していることがわかります。モチベーションには「外と内」がある意欲はビジネス上の重大事なので、「モチベーションの正体」を探ることは、すべてのビジネスパーソンにとって有益なはずです。心理学では、モチベーションを、外発的モチベーションと内発的モチベーションの2つにわけて考えています。あり、これらは「人為的」につくられます。グループのリーダーが、メンバーたちのモチベーションが上がっていないことに気がついたら、評価制度を導入するだけでモチベーションが上がるかもしれません。内発的モチベーションには、興味や関心、上昇志向などがあります。内発的モチベーションは、高めたいと考えている本人が能動的に取り組まないと上昇しません。内発的モチベーションのほうが、外発的モチベーションより価値が高いと指摘されることがありますが、ビジネスでは必ずしもそうとは言い切れません。外発的モチベーションは、カンフル剤のように短期間で一気に効果を出すことができます。「目標を達成したら100万円」というインセンティブが提示されると、スタッフたちの外発的モチベーションは一気に高まるでしょう。外発的モチベーションには、インセンティブなどの人為的な働きかけが中断したら、一気にしぼんでしまう欠点があります。その点、内発的モチベーションは、永続的ですし、ビジネスパーソンとしての成長にも寄与します。内発的モチベーションを持つことは簡単ではありません。ビジネスパーソンが「給料は高くなくてもよい。この仕事に携わることができるだけで幸せだ」と感じるまでには、10年以上かかるかもしれません。企業の経営者や管理職は、外発的モチベーションと内発的モチベーションを組み合わせて、従業員たちを鼓舞することが理想です。達成困難な目標を従業員たちに与えて、それをクリアしたら報奨金を支給するようにすれば、仕事の意欲が高まります。そのためには、一人ひとりに目標を与えたり、仕事の進捗状況をこまめに確認したりすることが必要になります。報奨金は人件費の原資の範囲内でまかなわなければならず、無制限に支給することはできません。そこで、長期的にみるとコストを抑えられる内発的モチベーションを高める取り組みが必要になってきます。進出のプロジェクトリーダーを任せたりすることは、彼らの内発的モチベーションを刺激すると同時に、売上高や利益に直結します。経営者にも従業員自身にも「よいこと」といえます。モチベーションが高まった従業員は、質がよい仕事をしたり、多くの仕事をこなしたりするので、生産性が向上し売上高が上がり、顧客の満足度も上がります。これは経営者にとって大きなメリットです。高いモチベーションで仕事をしている従業員は、やりがいや達成感を感じているはずです。それは幸福感を高めることにつながり、理想の働き方といえるでしょう。社内新聞発行は、「仕事への意欲」を高める一つの手段とします。来年開催の「東京オリンピック・パラリンピック」に関しては、新型コロナウイルスの収束-完全に収束するのかは誰も予測できませんし、ワクチンの完成も未だ明確ではありません。ついては、逐次「東京オリンピック・バラリンピック」「新型コロナウイルス」「ワクチン」等の情報を「トピックス」として定期的に発信・伝達する事で、モチベーションを高める必要もあります。企画イベントの実施も必要と思います。「3蜜」等を避けるために「Zoom」等を活用し、定期的に「イベント」を開催する事も、モチベーションを高め、ベクトルの再確認にもなると思います。社内新聞発行時は、アンケートを必ずとるべきだと思います。総括として、インターネットで「社内新聞の作り方や無料テンプレート」等がありますので、大いに活用すべき、と思います。