調査の中でもっとも重要な部分です。自社が何をどのように顧客に提供し、それがネットにどのように生かせるかを考えるには、社内における様々な情報の収集と協力が必要です。ここでは社内調査で何を調査すべきかをまとめてあります。会社の業務内容まずは自社の業務について整理します。サイトの全てを自分で作る場合は特に必要ありませんが、外部へ発注する際など、会社の業務内容をわかってもらった上でデザインやコンテンツ作成を行ってもらった方が、よりニーズにマッチしたサイトになるからです。Web運用時も、運用担当が社内業務に精通していなくても、会社の顔としてのWebサイトということを意識付けをするために、会社の業務内容を簡潔にまとめたものと、ある程度業務フローを記載したものを運用ガイドラインと共に残しておくと、サイトが業務からずれにくくなります。次は会社の中におけるサイトの役割を明確化させます。会社案内の代わりなのか、見込み顧客を連れてくる営業マンなのか、それとも販売まで行う店舗なのか、ヘルプデスクなのかなど、どこまでの役割も持っているかを把握します。業務との連携サイトの役割が把握できたら、次は業務との連携度合いを調査します。業務の中でサイトがどのような位置づけにあり、無くなったり、サーバーが止まったりした場合どうなってしまうか、その場合に対する対策などを調べます。問い合わせ窓口をして機能している場合は実際に問い合わせ後のフローも確認します。次は社内での自社Webに対する意識調査です。会社案内や名刺などの様に活用しているか、見込み顧客が自社ページを見ていることを意識しているかなどヒヤリングによる調査を行います。次は社内のWebに対する体制です。管理などを確認します。現在の業務における商材、サービス別の競合をリストアップします。その競合先がどのようなサイトを持っていて、どの様な役割を果たしているか自社と比較します。見込み顧客に対する情報提供量などが違う場合は自社サイトに何が不足しているかを調査します。ネットでの競合ネットではエリアの違いや規模の違いを即座に判断できません。その為、現状の商流では競合となり得なかったサイトが一番の強敵になる場合があります。検索エンジンの特定キーワードや特定カテゴリにおける競合をリストアップし、サイトの機能、役割を比較します。業界がネットに対してどのような活用をしているか調査します。業務でメールを活発に活用している業界と、社外連絡は基本的にFAXという業界ではネットの活用度が全く違います。業界全体のネットに関する動向を把握(想定)しましょう。自社が扱っている商品・商材の市場動向を把握します。枯れてしまっている商品よりも、成長している商品の方がネットに向いています。専門家によるリサーチで、御社のホームページのToDoを導き出します。