KDDI株式会社このページはJavaScriptを使用しています。JavaScriptを有効にして、または対応ブラウザでご覧下さい。}}特集・テーマトップ通信と多様なケイパビリティを活用し、DXと事業基盤サービスでお客さまビジネスを支援します。CO2排出量の可視化から削減まで、一貫してカーボンニュートラル実現を支援します。KDDIは『つなぐチカラ』でビジネス、ライフスタイル、社会をアップデートします。場所にとらわれずつながるソリューションを、デバイスからセキュリティまで支援します。より高速・低遅延通信を提供します。データセンターからネットワークまで、業務に最適なソリューションをトータルで提供します。中小規模の事業者向けに特化したスマートフォンのご利用方法のご案内です。中小規模事業者のやりたいことや変えたいことを、モバイルとクラウドの技術を用いてサポートします。BUSINESSは、お客さまのDX推進と社会課題解決への貢献を目指しています。KDDIの法人領域に関するリリース情報をお届け。サービスや技術など、さまざまな情報を日々発信しています。KDDIは通信を軸に、グループ会社との連携でお客さまを強力にサポート。世界60都市以上、100拠点以上でサービスを展開。信頼性の高いグローバルネットワーク環境は世界190カ国以上でご提供しています。経営層が一丸となってお客さまの声を伺い真摯に向き合っています。KDDIビジネスオンラインサポート)ご契約サービスの一元管理、セキュアかつ簡単アクセス、オンラインでのご契約内容変更のお申し込みができるなど、大変便利なサポートサイトです。BIZWeb上でauのご契約状況や請求情報など確認ができます。ご活用いただくことでモバイル管理業務を効率化できます。クラウドプラットフォームサービス」で、ライナー列車の座席指定券・発券システムを開発。掲載日2015年06月ボタンをクリックするとPDFダウンロードフォームへ移動しますので、必要事項をご入力ください。ご入力いただいたメールアドレス宛に、ダウンロード用のURLをお送りします。動画で事例内容をご覧いただけます。隆章氏ライナー列車のシステム開発に着手したのが開業のわずか半年前。限られた経営資源や、社内にシステムの専門部署がないという体制面の課題に加えて、「あいの風ライナー」の利用者数予測が難しいという困難な状況下で、開業後の利用状況をみてスペック変更ができる柔軟な発券管理システムの構築が求められた。スピーディに発券できる優れた操作性が必要だった。短期間で発券システムを開発するため、あいの風とやま鉄道様では、当初から汎用的なスマートデバイスの活用を検討。クラウドプラットフォームサービス」を基盤としたクラウドシステムの採用を決定。コスモサミットやKDDIと協議を重ねながら、機能を最小限に絞り、説明書がなくても使えるシステムづくりを実現した。理恵氏また、システム運用担当である朝倉氏は「駅の窓口には多くのお客さまが並ばれるので、少しでも速く発券できるように操作性やレスポンスを高める調整を何度も繰り返した」という。完成した発券システムは、画面上のボタンの大きさや配色にも気を配り、初めて見る人でも迷わず使える優れた操作性を発揮。開業から現在に至るまでトラブルゼロで安定したシステム稼動を続けている。座席の販売状況をタブレットで簡単に確認できるので、販売済の座席に座っているお客さまには検札をする必要がなく、車内業務とお客さま負担の軽減も実現した。今回、あいの風とやま鉄道様では、ライナー券発券用のほかに約70台のタブレットを全乗務員に支給。電子化した業務マニュアルの閲覧に活用しているが、今後は運行指令と乗務員との情報伝達や、緊急時対応などにも用途を拡げるという。KDDIのタブレットが新しい鉄道会社の船出を力強くサポートしている。記載された情報は、掲載日現在のものです。お客さま業務のお手伝いをさせていただけましたこと、誠に嬉しく思っております。今回はタブレットによる発券システムを中心としたモバイル環境面でお手伝いをさせていただきましたが、今後は固定音声、ネットワークなどの面でもお役に立ちたいと思っております。クラウドプラットフォームサービスさまざまなシステム構成に柔軟に対応し、高い信頼と迅速なシステム構築を可能にする新しいクラウド基盤サービスです。クラウドサーバーモバイル製品auのスマートフォン・タブレット・ケータイはビジネスにも強い。お客さまの利用シーンに応じて最適な端末をお選びいただけます。法人営業担当者が、導入へのご相談やお見積もりをいたします。法人営業担当者よりご連絡させていただきます。本ページの内容を出力用PDFでダウンロードできます。国内でも、海外でも、快適につながる。TECHと、働き方改革を推進する音声通話環境を構築。1,001名以上クラウド電話帳で行内コミュニケーションを大改革。相手の状況が分かるので、最適な手段で連絡可能に。名刺情報の共有で社外コミュニケーションを円滑化。セキュリティも強化し、安全・快適な業務環境を構築。