1.0』において、DXを「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義し、日本において多くの企業がDXの必要性を認識して取り組みを進めていると述べています。DXの取り組み状況について、「分からない」(27.5%)と答えた企業が最も多かったですが、それをのぞくと「現在は推進していないが、興味はある」(26.6%)、「現在、自社でDXを推進している」(21.1%)、「現在は推進しておらず、今後の取り組みの予定もない」(19.5%)、「現在は推進していないが、具体的な取り組みの計画がある」(5.3%)と続く結果になりました。DXを推進できている企業は全体の約2割であることが分かります。DXという言葉に熱い視線が集まる今、多くの企業が取り組みを進めているかのような印象を受けがちですが、実際に具体的な施策を実施できる段階にある企業はそれほど多くないようです。規模別では従業員数の多い企業ほどDXの取り組みが進む傾向にあります。