平成7年に起こった阪神・淡路大震災でが契機となり、耐震性についての意識が高まりました。この大震災では新しい建築基準法の耐震基準(昭和56年改正)に沿って建てられた建物の被害が少なかったことから、それ以前に建てられた建物には耐震補強工事が必要だと言われるようになりました。耐震診断を受けられることをおすすめします。耐震診断の詳細は地域によって異なりますので、各市町村の相談窓口にお尋ねください。診断を無料で行なえたり耐震リフォームに補助金を出す自治体もあります。その結果を、実際に耐震リフォームをされるかどうかの判断基準にされるべきです。“診断”、きっちり“補強”建物を揺れから守るための方法は3種類あります。