おわりにContents”潜在株式調整後1株当たり当期純利益”計算方法のポイント今回は、一株当たり情報の続きとして、潜在株式調整後のEPS(一株当たり当期純利益)について触れていきます。潜在株式の計算は、結構複雑になります。”適用指針”の設例も用いて、理解を深めていきたいと思います。会計監査六法等を片手にご覧ください。20:22時点)感想(0件)なお、普通のEPSについては、以下をご参照ください。EPS」や、頭の文字を取って「DEPS」と表現されます。Diluted(ダイルーティッド)とは、「薄まる」という意味ですから、希薄化することを示していますね。本稿では、以下、DEPSと表現していきます。会計基準というのは、企業の会計処理や開示に関するルールですが、このDEPS情報は、会計処理とは直接関係ないです。それでも、なぜ会計基準としてルール化されているのか?実質的な側面でいうと、EPSだけだと真実が把握しきれない可能性があるためと考えられます。政策的な側面では、IFRS等に合わせたかった側面があります。IFRSどうのこうのは置いておいて、ここではDEPSの意義について考えてみましょう。A社のEPSが、100円だったとしましょう。計算式は、100億円÷1億株です。ここ10年くらい、EPSが100円前後で推移しているとします。当期に、大量のストック・オプション(SO)が発行されたとしましょう。実際にSOが行使され、普通株式が発行されるのは将来です。SOが失効などしなければ将来普通株式が発行され、実際のところはEPS100円はもっと低くなってしまう可能性が、足元で既にあるわけです。表の情報のみに基づいてEPSを計算しただけだと、真のEPSを掴み切れていない可能性があります。裏の情報である、SOの影響を加味することで得られる情報があるわけですね。そこで、「じゃあ最大でどれくらいEPSが下がってしまうのよ?」という投資家の知りたいニーズにこたえるために開発されたのがDEPSだと理解しています。会計基準では、以下のような説明があります。ポイントにマーカーを引きましたが、基準では上記の趣旨を前提に、会計基準としてどういう情報を出そうとしているかについて記述されています。会計情報は、あくまで過去情報であるという特質に触れつつ、将来予測というよりは、過去の参考情報としてDEPSを開示する姿勢が見て取れます。将来予測云々を会計に任せてしまうとコストがかかる(というか、できない)ので、そこは投資家に委ねる。会計は、その参考情報として一定の計算ルールに基づいてDEPSを算定して、サポートしましょうと、そういう理解ができます。結論の背景37.本会計基準では、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定の目的は、普通株主に関する一会計期間における企業の成果を示すことにあるとしている(第3項参照)。これは、市場で流通する株式の多くは普通株式であり、また、同一企業の他の会計期間との経営成績の比較(時系列比較)及び他企業との経営成績の比較(企業間比較)等を向上させるための情報の開示を行うことが、投資家の的確な投資判断に資すると考えられることによる。38.本会計基準において潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定の目的は、必ずしも1株当たり当期純利益に対する将来の潜在的な変動性を示す警告指標とすることではなく、1株当たり当期純利益と同様に、原則として、過去の情報として開示することであり、これにより時系列比較等を通じ将来の普通株式の価値の算定に役立つものと位置付けている。これは、企業の成果を示す会計情報が、基本的に過去の情報であるという考え方に基づくものである。したがって、本会計基準では、国際的な会計基準の考え方と同様に、期末の時点のみの株式数及び時価又は将来予測の要素は考慮せずに、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定を行うことを意図している。これに対し、特に潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定の目的は、警告指標とすべきではないかという意見もある。このため、1株当たり当期純利益に対する将来の潜在的な変動性を理解できるように、1株当たり当期純利益又は潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎の注記(第33項参照)には、当期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含まれなかった潜在株式の概要を含むべきと考えられる。”潜在株式調整後1株当たり当期純利益”の検討フロー”潜在株式調整後1株当たり当期純利益”を計算しないといけないわけですが、常に計算が必要なわけではありません。そこで、どういう場合に計算が必要になるのか、確認していきます。ロジカルにルールが決められています。潜在株式まず、前提となるキーワードを確認します。潜在株式とは、その名の通り、顕在化していない株式のことです。隠れ株式とでも言いましょうか。定義は、以下の通りです。1株当たり当期純利益に関する会計基準(企業会計基準第2号)9.「潜在株式」とは、その保有者が普通株式を取得することができる権利若しくは普通株式への転換請求権又はこれらに準じる権利が付された証券又は契約をいい、例えば、ワラントや転換証券が含まれる。要するに、将来普通株式に化けるかもしれないものを言います。具体的には、新株予約権の類ですね。次に、希薄化効果です。1株当たり当期純利益」という。)が、1株当たり当期純利益を下回る場合に、当該潜在株式は希薄化効果を有するものとする。図で表現すると、例えば以下のようなイメージです。この図は、EPSの分母が増えることで、EPSが下落することを示しています。新株予約権が行使されると、普通株式、つまりは期中平均株式数が増加します。新株予約権が行使されても、分子の当期純利益は増えません。そのため、EPSは下落します。普通株式1株当たりの価値は下落します。この状況を指して、「希薄化」と言います。希薄化効果がある場合、じゃあどれだけ薄まってしまうんだということで、希薄化効果の程度を反映したEPSを算定することになります。やるのかというと、EPSの計算式を活かしつつ、分子と分母にそれぞれ調整を加える形で算定します。