フードジャーナリスト2021.04.05ツイート現在76億人を数える世界の人口は、2050年には96億人に達すると試算されている。今後水や食料の不足が世界中で加速し、争奪戦になることが確実視されるなか、食料自給率が37%(カロリーベース)と極端に低い日本がどのような対策をとるべきか、という問題が提起されて久しい。なかでも、今もっとも必要性と緊急度が高いのが水産物にかかわる対策だろう。2019年の日本の総漁獲高は416万トンと、ピークだった1984年(1282万トン)の3分の1を切り込んでいて、水産王国としての名声はとっくの昔に過去のものとなっている。(写真:築地の市場=筆者撮影)これは長期間にわたって乱獲が続いたことを主要因に、最近の温暖化や海の汚染などがさらに海をむしばんだためで、どこの浜を訪れてみても「魚がいない」「小さい魚ばかり」という漁業者の悲痛な声が聞こえてくる。私がこの問題を初めて深く学んだのは、2016年のことだった。海の危機的な現状に驚いたことはもちろん、ジャーナリストとしてそれまでの知る努力が足りなかったことを深く反省した私は、仕事仲間だった東京の若手トップシェフたち約30人と、各店営業後の深夜に集まり勉強会をはじめた。(写真:シェフらを交えた勉強会が深夜まで続いた、筆者は前から2列目、左から2番目=2019年1月)意欲的なシェフたちの想いに支えられたこのネットワークの目的は、当初の「現状を学ぶ」から次第に「みんなと一緒に考えよう」に進化する。ブルー」という一般社団法人に枠組みを整えてからは、欧米で一般的な「サステナブル(持続可能な)シーフード」の概念を普及させること、料理人として志のある漁業者とつながりサポートすること、魚食文化を未来につなぐことなどを活動のミッションに据えている。それ以来、ディナーイベントやトークセッション、地方自治体や企業との協働企画など、さまざまなプロジェクトを進めてきた。疑問を自分で調べる私が一般向けのトークセッションに登壇すると、必ず聞かれるのが「消費者として海の問題にどう向き合えばいいでしょうか」という質問だ。それには私はいつも、次のように答えている。「目の前の魚が誰にどのように育てられて、もしくは獲られて、どうやってここまで来たのか、その道筋やストーリーを想像することを習慣にしてみてください。すればきっと、たくさんの気づきと疑問が生まれます。気づけば海は、都会で生活する人間にとってずいぶん遠い存在になってしまった。これからそんな海と魚と食の話、そして私たちの活動についても少しずつご紹介したいと思う。日本で国際関係論を、米国でジャーナリズムと調理学を、香港で文化人類学を学び、現在はジャーナリストとして主に食文化やレストラン、料理をメインフィールドに執筆。ワールド・ガストロノミー・インスティテュート(WGI)諮問委員。2017年より東京のトップシェフたちとともにサステナブルシーフードの普及・啓発活動に取り組んでいる。週間ニュースダイジェスト(4月16日~22日)先進7カ国(G7)農相会合が宮崎市で、2日間の日程で開幕した(4月22日)。...水産の世界は物理的な距離よりも、精神的な距離が遠い。