)を加えた合計株式数で除して算定する。希薄化効果が無い場合、DEPSは計算しません。別に計算する意味がないからです。まとめロジックは単純明快ですね。ここから先は、DEPSを計算することになった方がお読みください。”潜在株式調整後1株当たり当期純利益”の具体的計算例さて、いよいよ具体的な計算になります。転換社債よりも、ワラント(新株予約権)やストック・オプション(SO)のほうが実務での遭遇確率が高いので、ここではワラントとSOを解説します。希薄化効果がある場合ワラントの場合、希薄化効果の有無は、オプションが「イン・ザ・マネー」の状態にあるかどうかで判定します。イン・ザ・マネーとは、株価>行使価格となることです。オプション(新株予約権)保有者の権利行使のインセンティブがある状態になります。イン・ザ・マネーの状況においては、オプション保有者は行使を考えることになるでしょうから、この場合には権利行使によって普通株式が発行され、希薄化が起こり得ることになります。逆に言えば、株価≦行使価格の場合は、予約権保有者は行使だけでは得をしないことになるので、この場合行使されないことが想定されます。そのため、希薄化が起こらない想定となります。非常にロジカルですね。計算方法そして希薄化効果がある場合には、分母の株式数に、「もし権利行使されたら増えるであろう普通株式数」を加算します。加えるとされています。1株当たり当期純利益の算定(第21項参照)にあたっては、普通株式の期中平均株式数(第17項参照)に普通株式増加数(第26項参照)を加える。どのように計算するのでしょうか。それも、基準で以下のように記載されています。これが、結構話を複雑にしています。26.第25項にいう普通株式増加数は、下記の(1)により算定された普通株式数から、(2)により算定された普通株式数を差し引いて算定する。行使時までの期間に応じた普通株式数を算定する。希薄化効果を有するワラントが期首又は発行時においてすべて行使されたと仮定した場合に発行される普通株式数(2)期中平均株価にて普通株式を買い受けたと仮定した普通株式ワラントの行使により払い込まれると仮定された場合の入金額を用いて、当期にワラントが存在する期間の平均株価にて普通株式を買い受けたと仮定した普通株式数を算定する。そもそも、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定方法にはいくつか種類があるのですが、基準では、この「自己株式方式」を採用しています。これは、「1期中平均株価が行使価格を上回る場合、ワラントが行使されたと仮定し、また、2行使による入金額は、自己株式の買受に用いたと仮定する」方法です。この1は上述の希薄化のところで触れているのでわかるのですが、2は若干トリッキーです。2ワラントの行使によって会社に入金されますが、この資金の使途として、自己株式を購入するという想定を行うものです。実際の資金使途なんてものは、自己株式に限られませんよね。借入金を返済するのに使用するかもしれないし、設備投資に使用するかもしれません。そのような企業の個々の経営判断を考えていてはキリがありません。各企業にあてはめるルール化にはそぐわないです。今計算しようとしているDEPSは、あくまで過去の利益と、過去の平均株式数で計算される、過去の企業指標です。それを仮定計算で行おうという状況です。そのため、企業の個別の状況に基づく調整を入れるのは、実際に過去の期間において行っていない企業活動を織り込むことになるので、若干違和感がありますね。この点、自己株式の購入も、もちろん実際にはやっていない企業活動ですが、上場会社であればいずれの会社も行い得る活動であり、資本取引のやり取りを想定しておけば、他のBS,PL数値に直接影響もありません。理解しておけばよいと思います。(まあ、というか、IFRSや米基準でも同じことをやっているので、実際は日本基準もそれにあわせただけかとは思いますが。政策的には、この調和が重要なので。)このあたりのロジックは、基準では以下のように説明されています。56.(省略)本会計基準では、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の目的が、1株当たり当期純利益と同様に、企業の成果を示すこと(第3項参照)であり、それは過去の情報として算定することであるため期末の時点のみの株式数及び時価を考慮することは適当ではないこと、行使による入金額の使途は一概には決められないため自己株式の買受に用いたと仮定することにも一定の合理性があること、また、自己株式方式は従来の方法に類似し比較的簡便で客観的であることから、国際的な会計基準と同様に、(2)の自己株式方式を採用している。バトルドッグでもさ、ワラント行使による入金があったとして、その資金をそのままにして自己株式も購入しない想定をしたら、もっと話がシンプルなんじゃないの?自己株式の購入想定とか、計算が面倒なんですけど。バトルキャット基準のいう「無調整方式」がそれだな。いう考え方もあると思う。合理的な上場企業が、入手した資金を何にも使わないという想定自体に、違和感があるのだろうな。株主からしたら、ワラント行使で希薄化する分を、少しでも取り戻そうと合理的に行動してくれよという声が聞こえてきそうだ(私見)。会社は株主のものだからね。個人的に前提条件を文字で見るのが辛いので、図にしました。この会社は、×1年4月1日の期首時点で普通株式2,500,000株を発行しており、この分に期中変化はないです。ここに、期中×1年10月末にて、合計680,000株分のワラントを発行しています。そのうち、200,000株分については、×2年2月に実際に権利行使されています。その後、期末を迎えます。そんなシチュエーションです。いうことは、実際に普通株式として発行されているのは、水色の部分(2,500,000株+32,329株)になります。こちらを用いて、EPSを計算することになります。(参考)平均株式数の意味ところで、EPSの計算で32,329株という数字が出てきました。設例だと当たり前のように平均化計算が行われていますが、そもそもこの平均化がEPSの計算をややこしくしています。これは、ストックベースでみると、+200,000株の影響があったものを、株式増加のタイミング(重み)を考慮して年平均ベースに落とし込んだものです。いう式を組むと思います。これは、シンプルに考えると、期央(期首から半年経過時点)にて、増加分が発行されたとみなして計算することと同じです。下図の例ですと、期中平均値として、(60,000株+200,000株)÷2=130,000株という数値を使用すると思います。これは、ストックベースで増加した+140,000株が、期央というタイミングで増加した重みづけ(1÷2=0.5)でもって、平均株式数に反映していることと同じです。実際の株式数(ストック)の動きとしては、上半期は増加ゼロだが、下半期は140,000株が一気に増加します。これを期央増加ベースで年平均にならすと、年間通じては70,000株の状態で推移したと考えることになります。上半期に半分の70,000株、下半期に半分の70,000株を割り振るイメージとでも言いましょうか。図で言えば、(A)増加=140,000株×0.5年分=70,000株は、(B)増加=140,000株÷2×1年分=70,000株で、面積が同じです。(B)は、年間通じて平均して70,000株を持ち続けている計算を行っていることを意味します。これと同じように考えていくと、「いつ、増加したか」によって、平均値にならしたときの重みづけが変わります。最初の話に戻ると、この設例では200,000株を、年平均にしたら32,329株という数字で重みづけしています。これは、図にすると以下のような形になります。このケースですと、期央よりも後に権利行使=普通株式発行されているので、年平均の株式数にならしたときには、0.5よりも軽めの重み(=59/365)で平均値に反映されることになります。全ては、EPS計算の分子が年間フローである当期純利益であることに起因します。分母を年間ベースにならさざるをえないことから生じる計算上の問題です。DEPSの計算さて問題は、ここから。先ほど26項で示したように、自己株式方式で、普通株式増加数を計算していきます。具体的には、以下を計算します(再掲)。希薄化効果を有するワラントが期首又は発行時においてすべて行使されたと仮定した場合に発行される普通株式数(2)期中平均株価にて普通株式を買い受けたと仮定した普通株式ここでは、期中で権利行使された200,000株と、何ら行使されていない680,000株に分けて考えます。前者(200,000株)を図示すると、以下の通りです。200,000株については、実際に権利行使されたのは×2年2月1日ですけど、ここではワラントの発行時の行使を想定しますので、「×1年10月31日で行使されていたら何株増えたか」を考えることになります。これが26項の(1)です。具体的には、図の1になります。26項の(2)期中平均株価にて普通株式を買い受けたと仮定した普通株式を計算します。これが、図でいう2になります。3が1と2の差分で、「希薄化するであろう実質的な影響分」です。この3は、あくまでストックベースです。最終的にフローベースに修正する必要があるので、仮想行使日(10/31)から実際の行使日(2/1)までの期間で年平均ベースに重みづけします(実際の行使日である2/1から3/31までの分は、既に水色のエリアでEPSに反映されているので、ここでは何もする必要はありません)。この結果、4の14,403株が得られますので、こちらをDEPSの計算に加味します。続いて、何ら行使されていない680,000株についてですが、こちらも同様に考えます。こちらは期中行使されていないので、よりシンプルです。図にすると以下の通りです。期中平均株価の期間が変わっていますので、注意が必要ですね。フロー情報は期間をあわせることが必要です。最後に、200,000株と、680,000株をあわせて図示すると、以下のようになります。これでやっとDEPSが計算できます。やること多くて、結構大変でしたね。基本的考え方ストック・オプションは、純然たる金融商品であるワラントと比較した場合に、権利行使が可能になるまで条件が付されていることがあるという特徴があります。この点、DEPSの計算上の取扱いは以下のとおりとなっています。4号)53.ワラントには、いわゆるストック・オプションも含まれるが、これは、通常、付与後に特定の条件を満たした場合、その権利が確定する。特定の条件には、一定期間の勤務の他、一定の利益水準や株価水準の達成などが考えられる。前者のように、一定期間の勤務後に権利が確定する場合には、通常の新株予約権と同様に、行使期間が開始していなくとも、普通株式増加数の算定上、付与された時点から既に行使期間が開始したものとして取り扱うこととなる(第22項参照)。して取り扱うこととなる(第30項参照)。勤務条件のみが付されている場合と、業績条件や株価条件が付されている場合とで、DEPSの計算上の取扱いが異なることになります。これを図示すると、以下のようになります。勤務条件まず、ストック・オプション(SO)のうち、勤務条件のみが付されたケースについての取扱いは、以下の通りです。4号)22.希薄化効果を有するワラントは、未だ行使期間が開始していなくとも、普通株式増加数の算定上、既に行使期間が開始したものとして取り扱う。したがって、いわゆるストック・オプションのうち一定期間の勤務後に権利が確定するものも、希薄化効果を有する場合には、行使期間が開始していなくとも、普通株式増加数の算定上、付与された時点から既に行使期間が開始したものとして取り扱う。この場合、ストック・オプションの権利の行使により払い込まれると仮定された場合の入金額に、ストック・オプションの公正な評価額のうち、将来企業に提供されるサービスに係る分を含めることとなる[設例2–2]。勤務条件のみが付されたケースでは、確かに将来期間における勤務条件が付されていて、これが完了するまで権利行使できないです。(それは単に時間の問題であろうから、)新株予約権と同じように、付与時に権利行使を想定して希薄化を計算するようにとの指示ですね。上述したワラントのケースと似ています。いうか、考え方は結局同じです。ここで注意したい点が一つ。権利行使による入金額の計算です。通常は、SO数量×行使価格=入金額として、この金額を平均株価で割る計算を行いますが、この入金額に、+αがあります。それが、「ストック・オプションの公正な評価額のうち、将来企業に提供されるサービスに係る分」です。これが若干トリッキーですね。適用指針では以下のように解説されています。53–2.ストック・オプションを付与し、これに応じて企業が従業員等から取得するサービスは、その取得に応じて費用として計上され、対応する金額は、ストック・オプションの権利の行使又は失効が確定するまでの間、貸借対照表の純資産の部に新株予約権として計上される(企業会計基準第8号「ストック・オプション等に関する会計基準」第4項)。各会計期間における費用計上額は、ストック・オプションの公正な評価額のうち、当期に発生したと認められる額であるため、当期までに費用計上されていない額、すなわち、将来企業に提供されるサービスに係る分について、権利を確定するためには、将来払い込まなければならない額とみなすことが適当であると考えられる。ストック・オプションで勤務条件が付されている場合、事前に約束した期間の勤務を行う(勤務サービスを提供し)ことをしなければ、権利が確定しない仕様になっています。DPESの計算では、この権利が確定しない時点において、権利の行使を仮定します。本来、未来において行使されるはずのものについて、過去の行使を想定するわけです。そこで、そのためのペナルティではないですが、本来権利行使する時点では、必要な勤務サービスを提供しているはずなので、その残サービス相当額について、オプション保有者から払い込まれたと想定するわけです。ストック・オプションの費用の理解については、こちらもご参照ください。ストック・オプションの会計処理(費用)を理解するための重要ポイント業績条件/株価条件では、業績条件や株価条件が付されている場合は、どのようにDEPSを計算するのでしょうか。適用指針では、以下のように記載されています。(第31項参照)を普通株式に係る当期純利益に加え、普通株式増加数(第32項参照)を普通株式の期中平均株式数に加える[設例6]。32.第30項にいう普通株式増加数は、下記の(1)及び(2)によって算定された普通株式数の合計とする。図にすると、以下のような理解になります。やって見ると、「期末までに条件を満たさない」が、「期末を条件期間末としたときに条件を満たす」のところ、日本語がややこしいですね。バトルドッグ結局、期末までに条件を満たさないんじゃないのかよ・・・これは、もともとの条件が、将来期間に設定されている場合を前提としています。そのため、以下の文章を追加して読まないとわけがわかりません。「(条件対象期間が将来なので)期末までに条件を満たさない(満たせない)」が、「(仮に)期末を条件期間末としたときに条件を満たす」場合は、DEPSに反映します。条件を満たす実績が、この期末時点で出せてしまっている場合には、DEPSを計算します。存在する場合としては、普通株式増加数の細かい計算は、会計基準第24項から第30項に準じて算定した普通株式数を計算する、つまりは上述したワラントの場合と同じように計算することになります。おわりにいかがでしたでしょうか。当初考えていたよりもやたら長くなってしまいましたが、設例だけ見ててもちょっと行間の情報が足りないと思い、いろいろと追加いたしました。EPSの計算は若干複雑ですが、だからこそ投資家からのニーズも高い分野です。何を計算しているのか、確認しながら作業を進めていきたいですね。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイトΔプロフィール【名前】:アカウンティングファイター・哲(画像はイメージです)【職業】:公認会計士(日本)【経歴】:大手監査法人(Big4)における監査や財務DD・アドバイザリー等、また上場会社の経理業務を経て、現在は事業会社にて主に制度会計と格闘中。【メッセージ】:すべての闘う会計人にとって、少しでも価値のある情報を、ユニークな視点で提供していきます。WordPress.。