|投資・資産形成フォーチュン誌の選ぶ急成長の会社100ビジネスTwitterFacebookはてブPocketLINE2018.06.25経済誌フォーチュンは大手企業を対象としたフォーチュン500が有名です。100という、アメリカの証券市場に上場している急成長を続ける会社をランキングしたリストの2017年度版をみてみました。トップ10上場しているという条件はあるものの急成長している会社ということで、あまり馴染みのない会社が多くランキングしています。成長を軸にしているため、2017年は38社が新たにランクインするなど変化の激しいランクインです。Corporationは、健康食品や化粧品の商品でマルチ・レベル・マーケティングを行っているアムウェイのような会社です。本社はカリフォルニアにありますが、投資をアジア市場に集中することで大きな成長を実現しています。香港市場では大きな成功を収めており、そこから中国市場へと拡大を目指しています。中国ではマルチ・レベル・マーケティングは禁止されているので、一般的な消費財に近いモデルで参入しています。商品別の売上では、約半分の売上をノニジュース、プロバイオティクス(善玉菌)、トリオティーン(アミノ酸の一種)の3種類が構成しています。Softwareは、オクラホマに本社を持つ会社で人事系ソフトウェアの中でも給与支払い(ペイロール)に特色を持った機能を提供しています。ドキュメントの管理などオンライン系人事処理サービスとしての地位を確固たるものにして拡大しています。日本だと会計ソフトウェアサービスのFreeeような位置付けでしょうか。Treeは、オンライン・ローンを提供する会社です。Treeは、貸し手と借り手をマッチングさせることサービスとして提供しており、不動産のローン、自動車ローンなどユーザーは自分の興味のあるサービスについて比較検討できるサービスです。日本でいうと保険の窓口のような会社ですね。第4位にはABIOMEDという史上初の人工心臓を送り出した会社、第5位にはMiMedxというバイオ医療に関連した医療機器を提供する会社がランキングしています。ファイナンシャル領域の躍進フィンテック、ビットコイン、暗号通貨などで盛り上がる金融カテゴリーが100社のうち35社を占める結果となっておりフィンテックの拡大を証明しています。Paycomもオンライン上の金融サービスですし、中国で富裕層向けの金融サービスを提供するNoahグループなど、幅広い金融サービスが成長し、トラディショナルな銀行や証券会社にかわってフィナンシャル・サービスを提供していることがわかります。ランクインしています。Educationは23位、ソーラー発電パネルメーカーのJinkoSolarなど、中国市場を取り込むことが成長エンジンとして大きな要素となっていることが再確認できます。通常大きな成長率を示す企業はそもそものサイズが小さい場合が多いのですが、2017年のリストにはすでに大きな企業ながら継続して高い成長を実現している企業がランクインしています。ScienceやバイオテックのBiogenなど大型企業がランクインしています。GiliadとFacebookは大きな利益率を記録しています。Company100は、フォーチュンが投資の参考となるべく作ったランキングのため、売上の上昇率、EPS(1株あたり利益)の上昇率、3年間の株式収益が要素となっています。したがって、必ずしも市場のすべてを反映しているわけではないですが、2017年のランキングで31年目と長期的に継続されてきました。今年のランキングは金融35社、テクノロジー27社、ヘルスケア15社、製造・工業が13社と大きく金融が伸びた一方、これまでランキングの常連だったヘルスケアの会社は多くがランクから消えるもしくは会社自体が買収や破綻で消える結果となっています。どのようなカテゴリーが伸びているのか、伸びそうなのか、巨大企業で成長を続ける戦略を分析するにあたってどの会社を対象にするかなど、ひとつの判断基準を経年のランキングを見ることで理解できます。上場企業のみなので分析に耐えるだけの情報が公開されています。なにより、日本人には馴染みの中会社が多くランクされているので、ひとつひとう簡単に調べていくだけでも勉強になります。Growingの他にも多くのランキングを発表しています。ニュースアプリ、ソーシャルメディアでニュースを見ることが中心となり、自分の閲覧履歴に合わせて情報は最適化されて提供されることが当たり前になってきました。マーケットを知るには、あるひとつの視点から継続してトラッキングされるランキングは情報の入口のひとつとして活用できます。銀行のサービスにスマートフォンからアクセスできる便利、ワンタイムパスワードでのセキュリティ、簡単に決済して現金いらずというのはあって当然というサービスになる。加速するデジタルバンキングの進化とその未来とは。2017.08.28ビジネスニュース・スポーツはライブ、それ以外はオンデマンドアメリカのテレビ局ネットワークNBCが、クロスプラットフォームでのメディア消費についてのレポートを2020年9月に発表しました。Officer(‘COO’)を絶滅危惧種として指定しなければならない状態になっています。Officer(‘CFO’)の役割拡大が進んでいます。経営者・起業家が読むべき女性が書いた書籍23冊インターネットやソーシャルメディアが拡大し、最新の情報や先達にコネクトしてアドバイスをもらうことのハードルが下がった昨今、最新の情報に触れるためにはネットで充分だとしても、書籍はひとつの体系としてまとまった知識を得るには有用な媒体です。なるとパスポート、ホテルなどいろいろな資料を紙に印刷しておいたりと手間がかかりましたが、すっかりデジタル化した今となっては持ち物チェックリストも大きく変わってきました。Companies)と言われるUBERやLyftなどと言われるサービスと公共交通機関の今後について、法制度・サービスレベルなど多くの領域での議論が深まっています。TNCがあくまでも既存公共交通の補助になるのか、公共交通機関を超える存在になるのか、ネット上の議論をピックアップしてみます。2017年7月CONTACTこのサイトについてメール問い合わせSEARCHスポンサーリンク。