この区別は公式構造の水準での区別であり、行為者の意識度の差による顕在機能と潜在機能の区別と混同してはならない。たしかに、多くの場合イデオロギーは意識されているのに対して、行為が組織の存立に対してどのような結果を及ぼすかについては、行為者には気づかれていないことが少なくない。この二つの区別が容易に混同されてしまうのはそのためである。この後者の観点が「許容される変項」でないという人は、前者の観点をイデオロギー的に称揚しているだけである。機能化するときにイデオロギーを参照単位にするのか、それとも組織を参照単位にするのかにかかわらず、考慮の対象となるのは具体的な行為の全体ではなく、その機能に関わる側面だけである。行為の意味はその側面だけで定義され、それ以外のすべての側面は無関係なものとして無視されることになる。やって、機能を特定することによって行為がその機能に関わる側面だけに縮減されていくということ自体は、実は、やはり現実の日常生活の世界で生じる一つの意味現象である。この点は、本稿による機能の概念化をみれば明らかだろう。本稿の機能概念は、機能的等価物のあいだの「交換」や、生活者の思考や実践とは無関係な側面の「無視」が行われる場として、機能的な意味連関に先行し、その基礎となっている、いわばメタ機能的な生活秩序の存在を示唆しているのだ。人間はあらゆる機能化に先んじて、つねにすでに、いわば前国家的な社会的秩序の中で他人とともに生きている。人間は、他人に対して類型的な行動を期待したり、他人から期待される社会的役割を引き受けたり、相手が自分の期待に反したときには否定的な反応をしたりする。これらの期待は、合意、伝統、ステレオタイプ、事実連関によって強化され、強化された期待については逸脱行動に対して制裁を下す権利が与えられる。他方で、他人の期待に沿った行動をとった場合には、社会的な共感が増強され、独自の規範や慣習と、成員のあいだの非公式な序列関係をゆうする集団が形成されることになる。この非計画的で「自然」な行動秩序は、人間の共同生活を魔術的に解釈する際にも、あるいは宗教的に解釈する際にも、そして機能的に解釈する際にも、つねに自明なものとして前提されている。物事の見方や考え方からすればとても自然とは思えないような行政官の共同生活も、実はこの基礎の上に成り立っているのであり、そういう基礎秩序がなければ考えることさえできない。役所というのは結局は役割の複合体なのだが、そこに見られる公職のハイアラーキーというのは、どんな集団にも存在する非公式の上下関係を模写したものにほかならない。命令権というのは、人格に基づく威信を安定化し、補完するもの、あるいはそれに代わるものである。規則は、行動期待が固定化したものとして体験され、遵守される。厳密に「職務」上の行動とは別に、機能化されていない無数の体験可能性への脱線が、つねに存在する。窓の外を見たり、無駄口を叩いたり、メモ用紙に落書きをしたり、といった具合に。この話は、すべての「公式組織」は「非公式組織」に支えられていて、その影響である程度歪んだものとなるという、産業研究の知見に近いところまで来ている。ここで大切なのは、非公式組織それ自体は機能主義的に基礎づけられるものではないということ、そして、非公式組織を公式組織の意図せざる副産物と捉えたり、あるいは心理学的(したがって機能的)な協働計画によって管理すべき領域としか捉えないとしたら、そうした把握は不十分だということだ。非公式組織というのは、産業研究にとって、その意味を独自に追究し解明すべき、れっきとした研究対象なのである。公式的な官僚制組織について明らかにするためには、そこでつねに前提となっている相互的な行動期待の秩序を考慮に入れ、この秩序を概念化してやる必要があるのだ。行為の意味を機能的に定める、というのは、官僚制組織の本質的な原理、さらには決定的な原理だといえるだろう。ところがこれ自体がやはり、(意味を定める際の参照枠として)前機能的な行動秩序を前提とする。この前機能的な行動秩序では、自分の行為も、他人に対して期待する行動も、一つの目標を頂点とする直観的なひとまとまりの行動として現れてくる。今日一日どんなことがあったか、どのように過ごしたのかを知るのに、自分が行ったすべての行為を原因と結果(手段と目的)に分割する必要はない。これに対して、行為を目的と切り離し、その目的を結果として実現するための原因が行為であるという捉え方は、二次的な(そして近代に特有の)解釈である(11)。この解釈には特に、ひとまとまりとしてある生活過程を原因と結果に分解し、前者を手段、後者を目的、とすることで、両者を、互いに他に対して不変項として定めるという意味がある。これによって、原因と結果を互いに他から独立に変更することが可能になる。目的を一つ定めた場合、それを実現するための手段としては、機能的に等価な行為が複数存在しうる。他方、行為を一つ定めた場合には、それを正当化しうる目的は複数存在しうるのだ。[1922])でこの点を指摘している。この行為解釈の中には、やはり機能的同定の図式が含まれている。既存のイデオロギーを参照単位として機能化する人は、目的を不変項として、それを行為を選択するための観点として用いる。組織の存立を参照単位とする人は、特定の行為をすることは前提として、それがひきおこす結果の中から、その行為を正当化する目的を選択する。イデオローグにとっては目的の実現が、組織人にとっては手段の正当化が、それぞれ問題となる。この二つの立場は、もちろん互いに補完しあわなければならないのはそのとおりだが、それは一方の立場が他方を吸収してしまうということではない。行為を因果的に解釈する以上は、目的と手段は区別しておかなければならないからだ。結局、機能化に二通りのやり方があるのは、因果的な行為解釈に含まれる非対称性のため、すなわち目的と手段が不可逆的な関係として捉えられているからなのだ(12)。いうややこしい議論を挿入するのは私としても遺憾なのだが、数学的自然科学では因果性が機能[関数]方程式として、それゆえつねに対称的関係として記述されている現状があるため、仕方なく挿入した。機能[関数]、因果、対称性の結びつきは、科学性を追求する社会科学者の思考を強く規定しているため、機能図式が非対称関係にあることは、ことさらにでも示しておく必要があるのだ。このように、行為というのは何らかの目的を結果として実現する原因のことだ、と解釈すると、この解釈それ自体によって、社会的生活の中に機能的な物の見方が導入されることになる。この見方は、ひとたび導入されてしまうと、それ以降つねに決定的な位置を占めつづけ、その結果、素朴な自然的体験というのは不可能になる。手段としての機能、目的としての機能が、物事の本質となり、問題や対立を解決するために用いられるようになる。機能が行動期待を形成し、公式の役割を定義し、人々はそれを引き受けなければならなくなる。何が行為者の地平となるか、どんな作業をしなければならないか、関係があるのは何で無関係なのは何か、体験の中心に来るのは何で周縁にとどまるのは何か、こうしたことがすべて機能によって決定されるようになっていくのだ。労働連関はそれに応じて安定化し、可能なかぎり効率化する。その代償として、一つの仕事を完成させることによって得られるはずの意味充足は失われることになる。これは、もう仕事というものを、一つのまとまりをもった全体として考えることができなくなるからだ。各人それぞれの作業が、それぞれ部分的な原因となって、それらがすべて合わさって一つの結果が出る。仕事というのはその結果でしかない。いう解釈しか許されないのだ。労働の意味が、仕事のひとまとまりの完成体から得られるものであった時代というのもあった。いう時代には、労働の意味は機能拡散的で(13)、代々受け継がれる伝統的な役割類型と不可分のものだった。)にしたがった伝統的な役割分担ができていたのだ。この体制を唯一解体することができたのが、機能分析なのである。機能分析は、実現する価値のある結果を一つ定め、それに対して機能特定的に役割を定義する。やって定義された役割は、機能的に等価な別のものと比較したり、あるいは組み合わせたりすることができるようになっている。なると、役割の意味というのは、大規模な労働連関の中であらかじめ定められ、個別に交換可能な部分的貢献ということにつきてしまう。可能性の全域を視野に収めることは不可能であり、それゆえ、きわめて多様で詳細な役割分業を必要とする大組織の編成には、この機能的抽象が不可欠なのだ。Parsonsによるものである。この分析は産業分野にかぎらず、行政分野でも同様に成り立つ。行政がなすべき仕事とは、公式的には決定である。そこで、行政における決定を(おかしな言い方だが)一つの行為の結果と理解することにすれば、それによって行政活動を機能的に整理し、分業化することが可能になる。ある特定機能の観点のもとで複数の職員が共同作業する一連の手続を通じて決定が下されるような分業体制である。この共同作業は反復可能な形に類型化される。いたるまで、これらの作業は、決定過程が個別の行為に客体化したものである。そこでは、この過程にたずさわる個々人の主観的な思惑や決断は二次的なものとされるし、どの個人にとっても、この過程がどのように始まりどのように終わるのかを見通すことはまずできない。各作業は法規、あるいは専門分野ごとに固有の規則にしたがって、規則さえ知っていれば誰でも行えるように定められる。誰でも行えるために、作業者は代替可能である。他方で、機能的に比較可能な可能性の範囲が、この規則によって限定される。このような体制になっているかぎり、決定にいたるまでの各作業は、それぞれ交換可能であり、かつ制御可能である。決定手続がこうなっていると、自分がたずさわっている作業の意味は、他の機能的に等価な行為の意味と変わらない、ということになる。各作業の固有性は、機能によって可能になる他の可能性との比較によってしか得られない。その機能に対する「働き」を評価されるわけだ。ところがこの評価は、あくまでも、行為をある結果を実現することのできる交換可能な原因の一つと解釈することによって成立する暫定的な図式の中でしか通用しない。この解釈のもとでは、行政行為はいわゆる形式的で非人格的な「官僚制」的様式をとる。Weber以来なんども繰り返し指摘されてきた官僚制的行政に固有の特徴であるが、これらは基本的に機能法則にしたがった交換可能性のことを言っているのであり、それゆえいずれも行為を機能的に同定することの副産物なのだから、そのかぎりで、これらの特性は、相互に連関しているといえるのだ。官僚制的行政とその環境との接し方についても、この固有の機能法則に対応したものとなっている。この世界で起こる出来事というのは、その一つ一つが固有なもので、同じ現象は二つと起こらない。ところが行政は、その出来事について報告を受けると、あらかじめ定められている規則にしたがって、同じ仕方で処理すべき案件へと分類してしまう。ここでいう案件の同一性は、やはり直観的・質的な同一性ではない。案件は自然法にしたがって本質を与えられるのではなく、機能的に同定されるのだ。同じように処理されるべき対象だから同一なのであって、同一だから同じように処理されるのではないのだ。対象の側の視点からいえば、機能主義というのは、行政活動がルーティン化され、迅速に遂行され、予見可能であるための条件なのである。以上のように、官僚制的行政は機能主義をとっており、何かと何かを等価であると判断し、等価なものどうしをその働きにおいて比較するような体制になっている。最後に指摘しておきたいのは、このとき、そういった判断や比較のために必要な観点の実定性(被定性)こそが、官僚制的行政の、そして機能主義一般にとっての前提だということだ。この観点に求められるのは、あらかじめ定められていること、そしてその正当化は機能的思考の内部で行われなければならないということである。機能的観点は、比較領域を構造化するという機能によってしか正当化されえないのだ。機能はつねに何らかの「上位単位」を前提とするわけだが、これはそれ自体が明証的であるとか、いわんや真である必要はない。上位単位の評価は、それが示す秩序化の働きによってなされるからだ(14)。近代国家では、公的な事柄を機能的に秩序化するのに、真なる国家目的を持ち出してきたりはしない(15)。イデオロギーで十分だからだ。この考え方は、近代論理学でも採用されている。近代論理学の基礎概念は「暗黙に定義」されるものであり、無矛盾な演繹を可能にするという機能によってのみ基礎づけられることになっている。83])の慧眼が見抜いていたように、国家目的は国家主権と矛盾する。近代的な考え方では、主権というのは絶対的機能主義の公準なのである。以上述べてきたとおり、行政の機能主義は、社会生活の中に新たに人為的な視角を導入するものである。機能概念は、そうやって社会生活が再構造化される仕組みを研究するための分析上の補助手段として使える。機能概念の役割はそれだけではない。この概念は、歴史上の出来事を指すものでもあるからだ。機能というものを、その概念内容だけでなく、歴史的にも理解しようと思ったら、機能によって変形させられた秩序とはどんなものだったのか、という観点から考える必要がある。機能は、本質とか固有性といったものによって実体的に同定されていた事物を、機能的に同定しなおす。現象から、その元来の意味や形を奪うのだ。これによって、公的生活のあり方は、全面的に変化することになる。儀礼や儀式のような定型的な動作によって所属意識が弱まったり強まったりするということはなくなり、祭事は季節を区切るための輝きを失う。人が生まれ、成長し、死んでゆく、そのあり方を定めていた古い形式は消え去っていく。助け合いの精神は公的生活から私的生活へと撤退し、そこが唯一、社会的共感の表明が求められる場となる。英雄も道化も、王も乞食も、例外的な役割としての力を失って死に絶え、悪党すら、近代の行政には登場してこない(もちろん前近代的な要素を多く残した政体にはまだ悪党がいるが)。その代わり、行為や制度はそれらが果たす働きの連関の中で、その機能に関して代替可能なものとして捉えられる。そのため、同じ働きをするものが非常に多く見つかることになり、その結果、最善の可能性を見つけて実行することがつねに保証されている。このように、機能は自然に存在していた区別を無化し、人為的で機能特定的な区別に置き換えるのだ。そのような体制が支配的になることで、専門家は不要になる。行為を機能的に同定するということは、行為を特定の一側面からのみ捉えるということだから、その結果、個人の生活の自足性と、社会的秩序の調和性が脅かされることになる。これは、旧来の儀式中心の体制では起こりえなかったことだ。そこで、それを埋めるための補償が必要になってくる。機会、信じるに足る意味といったものを、計画的に供給することが求められるようになる。ところが、そうした補償の必要性自体が、機能的に同定され、組織によって充足されることになる(というか、補償の必要性を同定するというのは、それを機能的に同定するということでしかありえない)。して社会的秩序は緊張を緩和され、存立が保たれる。そのためには大規模な行政が不可欠である。行政学は、このような歴史的状況を認識した上で、それを受け容れなければならない。それが近代国家の前提である以上、近代国家を対象とする行政にとっても、この歴史的状況は前提なのだ。行政学が研究すべき事柄というのは、最大限広くとって言うなら、公的生活の秩序に対して、機能思考がどんな影響を及ぼしているかということだ。この研究課題に応えるには、機能的に同定するということがどういうことなのかを理解している必要がある。この点が理解できていないと、学問としての射程と限界を見定めることができないからだ。類型的で反復可能な状況を見つけたら、そこで自然的世界が機能的な指向によってどのように再構造化されているかを調べてみること。それが行政学の課題である。すれば、その再構造化によって何が得られ何が失われているのか、生活や社会的関係がどのような変化を被っているのかを知ることができる。した研究成果が蓄積し、近代国家の現実についての内容的・歴史的な認識が確立したとき、そのときはじめて、我々は機能の機能の先にまで進み、まだ見ぬ機能の本質を問うことができるのだ。1はてなブログをはじめよう!takemitaさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告する引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。