北側斜線が存在する|建築基準法とらのまき。北側斜線が存在するそぞろ。2023-12-05PR今回は、『北側斜線の適用される用途地域』についてです。北側斜線の制限がある事を知っていますか?そんなの知らないし、今まで検討なんかしてないけど、問題になった事ないわよ!?それもそのはず、この中高層地域の北側斜線は『消える法文』なので!法文にはしっかり明記はあるんです。知らなくても実務に影響は無いのは、『法文が消えているから』です。今回は、法文のどこに記載があるのか?どうして消えてしまうのかについて解説します。書いている人そぞろ指定確認検査機関にて、過去に5000件以上の物件の相談や審査業務を行っていた経験を生かし、ブログやSNSで建築法規に関する発信を行っている。Instagram、X、LINE@などのSNSのフォロワーは延べ4万人以上。(次条第1項の規定に基づく条例で別表第4の2の項に規定する(一)、(二)又は(三)の号が指定されているものを除く。以下この号及び第7項第三号において同じ。建築物にあつては10mを加えたものつまり、こんな建築物は斜線に抵触する可能性がある中高層協議に該当させない為に、10m以下にしてるし大丈夫!って方ほど危険です。それは、ペントハウスがある時です。ペントハウスは、北側斜線の検討の時には高さに含まれるので、こんなありがちな計画でも、北側斜線がかかるなら抵触してしまいます。【ペントハウス】建築基準法における高さ制限についてこれってみなさん、意識されていますか?でも、安心してください。この法文は何度も言いますが、『消える法文』です。北側斜線』は消えます。北側斜線』は消える可能性が高いです。消えますが、消えない可能性もあります。(次条第1項の規定に基づく条例で別表第4の2の項に規定する(一)、(二)又は(三)の号が指定されているものを除く。以下この号及び第7項第三号において同じ。)()内の部分で、除かれています。この次条第1項というのは、法第56条の2『日影規制による中高層の建築物の高さ制限』です。北側斜線は無くなる』という事です。殆どの地域が日影規制しているんです。法文には書かれているけれども、『消える法文』なんです。日影規制が無い』地域であれば、非常に見落としやすいので、要注意ですね。このサイトを作成している管理者。建築法規に関わる仕事をしています。難解な建築基準法をわかりやすく、面白く解説して、『実は簡単なんじゃないの?』と勘違いしてもらいたい。