見る、中国株の暴落ヒストリカルデータ上海総合指数の過去データ(2005年~)から中国株暴落の時期をみていきます。中国株が暴落した時期として上海総合指数が3000を超えると暴落しています。過去、中国株の暴落は、2007年~2008年の世界同時金融危機を除くと、2015年6月のチャイナショック、2016年1月の大暴落の2つでしょう。きっかけとなった2015年6月の中国株大暴落(チャイナショック)2015年6月12日から始まった株価の大暴落。上海総合指数は、約1か月で5166.35から3507.19まで下落して、約32%もの下落幅を記録しています。セン証券取引所)の特徴として、1企業がA株・B株という株式を流通させていることが挙げられます。A株・・・売買は中国籍の法人・個人に限定。B株・・・売買は外国人の投資が可能。8月17日から再度下落をはじめ8月25日に2927.29まで下落して、世界中の株式市場を巻き込む大暴落になりました。原因は、巨額な個人資産が株に投資され、メディアがあおった結果、信用買いが膨らんでいき、限界にきたことによる株価バブル崩壊といわれています。最初、当局は空売りを規制し、大手の投信と年金基金に株価の購入を迫り、株を購入するための基金も設立しました。持ち株比率5%を超える株主の株の売買禁止と1300社における株式の取引停止など対策を打ち出しましたが、下落を止める効果はあまりありませんでした。世界的な影響は、上海株が下落してから1か月以上たった8月に影響が出始めて、NYダウや日経平均など各国の主要株価指数が暴落しています。日経平均は、1か月間で20808円から16930円まで下落しています。NYダウは、18050ドルから15666ドルまで下落しています。3572から3296まで、約7.7%下落しました。上海株式市場では、4日の昼休み直後に約5%ほど下落したところでサーキットブレーカーが発動、取引が一時中断されました。サーキットブレーカの運用初日であったこの日ですが、15分後の取引再開後さらに下落し、この日の取引は打ち切りになりました。(PMI)」で鉄鋼、造船などの業界が10カ月連続で減速したことで中国経済の減速が鮮明になってきたからです。対ドル相場での人民元安が5年ぶりの水準に達したことから暴落しました。2015年6月の中国株の大暴落(チャイナショック)との違い2015年6月の暴落と違うのは、NYダウや日経平均などの各国の株式市場が、4日暴落したことにすぐ反応して、つられて暴落したことです。2015年6月暴落時は、1か月以上あけて、8月に世界の株価は暴落したのに対して、2016年1月は、すぐ世界株安のきっかけとなっています。これは、中国株式市場が、世界で重要性が増しているといえるのではないでしょうか。日経平均は、19033円から16017円まで約16%ほど下落しています。NYダウは、17425ドルから15766ドルまで約9.5%の下落です。中国の経済の減速懸念は根強く、2016年9月の貿易統計では、8月に増加に転じていた輸入が前年比-1.9%、輸出が前年比-10%と輸出に至っては、2009年以来の落ち込みでした。不動産バブル崩壊は、アメリカのリーマンショック級の世界大不況として世界の株式を大暴落に導く可能性があります。安くなった場合、投資家が資金を海外に移転するために国内の株式などを売り払い、ドルなどの海外の安全資産への投資に切り変える行動にでます。それによって株安が引き起こされる可能性があります。いう住宅価格を前年比で指数化する数値があります。64と、それまで連続で減少していたにも拘わらず上昇。今現在も住宅価格が高騰中です。0中国の国民は、当局の規制の隙間を縫うように不動産を買っています。当局は、1世帯が1件目に購入する物件に関しては30%の自己資金で融資可能ですが、2件目からは70%の自己資金がなければ融資ができないように規制しています。1世帯と世帯を単位としているので、離婚することによって2世帯になって、物件を買う人が出てきているようです。当局からの融資が続く限り不動産購入の意欲も衰えることがなさそうですので、いつか金融規制が入り、日本と同じようにバブル崩壊すると思われます。【その他】IMFから中国の債務問題に対策が必要との報告書IMF(国際通貨基金)は、2016年10月14日付けの報告書が2016年10月18日に公開され、その中で中国の信用の伸びは世界的な基準から見ても「非常に早い」と指摘しており、包括的に債務問題に対策しなければ、銀行危機や景気後退の可能性があると報告しています。銀行のバランスシートを調整しても問題は解決せず、中国政府は、速やかに対策を立て、債務者、債権者の両方から対処する必要があると指摘した。IMF(国際通貨基金)も中国の銀行の不良債権問題に言及してきました。IMFの報告書が引き金になり、憶測が広がり暴落することもありますので、注意が必要です。特定商取引法に基づく表示twitterfacebookhatebu当サイトは、投資の勧誘を目的とするものではなく、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであります。将来的な予想に関する情報は、あくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。当サイトの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いません。東京証券取引所1部上場銘柄のうち市場を代表する225銘柄で構成される株価平均指数です。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。