Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにIT部門から“組織変革”を~気鋭のトップランナーを訪ねる~EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。テプコシステムズ、ブリヂストンソフトウェア、ヤフーが導入事例を紹介した。東日本旅客鉄道の松本氏の講演。従来のJRアプリにくらべ、はるかにデザイン性を重視。アプリは今後、出発地から目的地までシームレスなルート案内を目指し、MaaSの主要な役割を果たしていくものとなる。IDEOのデザイン思考とPivotalのアジャイル開発の知見を総合することで、迅速かつ先進的な開発が実現できた。「とにかくユーザーの声を聴く、会社の声を聴く、コンテンツホルダーの声を聴くという姿勢で、地道に進めていく」と松本氏は語る。続いて、Pivotalジャパンの正井社長が、同社のベストプラクティス「AppTX」の以下の3つの段階を紹介した。限定的な変更で移行可能な一部の既存アプリをクラウドネイティブ基盤に移行させる。「モダナイゼーション」──より大きく、より複雑なアプリをモダナイズ移行し、性能やセキュリティなどの非機能要件も取り込み、12ファクターやTDD、CI/CDなどクラウドネイティブ基盤に最適化したリファクタリングを実施する。「組織のトランスフォーメーション」──組織横断的なチームが継続的なアプリ更新を先進プラクティスに基づいて推進できるように改革する。Lab」も展開している。徹氏タイヤメーカ世界最大手のメーカーの情報子会社、ブリヂストンソフトウェアの小林徹氏。同社の売上でタイヤ事業は83%、多角化事業が17%となるが、それらに加え商品の組み合わせやメンテナンスなどのサービス、IT/センシング技術と組み合わせたソリューション事業を進めてきた。Foundry」(以下、PCF)を採用した。PCFを採用したのは「メソッドと基盤の両方があったから」だと小林氏。CI/CD(継続的インテグレーションと継続的デリバリー)が容易であることが決め手だったと語る。なかでも、従来の.NETで開発された既存環境を自動化し、オペレーション(Ops)作業も軽減するためには、PCFの採用が必須だったという。push”でデプロイ出来る」とそのデプロイの容易性を強調した。Labで知識やノウハウを習得した人材を、「富士通アジャイルラボ」に集結させ、お客様への開発支援やコーチングのサービスを強化している。これまでのSIerとしての知見に加えて、「リーンスタートアップとアジャイル開発」をスキル面、マインド面の両方で吸収し、体質変革を目指している。Pivotalとのコラボレーションからは以下のような成果が生まれた。技術的負荷がなくユーザー価値がある機能のみのプロダクト(MVP)を開発できた全てアウトサイドインで書かれたテストコード:ユーザーストーリーをベースにテストコードが記載され、そこに設計が詰まっているため、日々すべての機能に対して自動テストを行うことができる。した東京電力の情報子会社として、東京電力グループ全体のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進している。敏司氏これまで、固いイメージのあった電力・エネルギー業界だが、冨倉氏によると現在、激変しているという。3.0:他産業・事業との融合(ゲームチェンジ)」の3段階に整理する。変化を牽引する要因は、「5つのD」──Deregulation(規制緩和)、De-Carbonization(脱炭素化)、Decentralization(非中央集権化)、Depopulation(人口減少)、Digitalization(デジタル化)、となる。PCFを活用し、「テプコスナップ」などのスマートフォンアプリ開発をおこなった。「テプコスナップ」とは、社員や一般の市民が電柱の異常などをみけ、写真や位置情報を送ることで迅速な復旧がおこなえるというもの。して90%、開発生産性が3倍と、めざましいものとなった。JAPAN」は、月間約745億ページビューのアクセスを誇る巨大なインターネットサービス。膨大な数のサービスを安定的に稼働させるための、性能やスケーラビリティ、セキュリティなどの確保が必要となる。現在提供されているサービスは100を超える。それを維持するためのエンジニアは約2800人。サービス開発エンジニアと、プラットフォーム開発エンジニアなどが、それぞれの領域で注力している。ヤフーの佐野雄一郎氏は、なぜモダナイゼーションすることになったかについて語る。オークションやEC、物販などさまざまな領域で、強力な競合が登場してきていることが背景にあるのだという。「モダナイゼーションを行い、サービス開発の開発競争力を向上させないとジリ貧になる」(佐野氏)日本のインターネットサービスの草分けともいえるヤフーだが、その分、言語や開発環境はレガシーなものが存続し、古くからのアーキテクチャーを継承している。したレガシーを抱えていることは、サービスの一貫性を保証する半面、新たなサービスへの障害にもなる。そのため、常に切り替えられる柔軟性を持ち、「開発→リリース→フィードバック」のサイクルを高速化させることが、これからの課題となる。激烈な競争環境を生き抜くための迅速な新規サービスの投入がなによりも重要となる。そのためにサービス開発エンジニアはサービスに集中させることが必要だ。エンジニアにとってインフラを意識しない環境、たとえばIaaSからPaaS/CaaS/FaaSと、より抽象度の高い環境に移行させることの意義は大きいという。Serviceを使用している。2015年のPoCの開始から段階的に導入し、OpenStack、vSphereなどのクラスターを追加、現在では35000インスタンスになり「ライセンスが心配」(笑)とも。PCFを採用した理由は、海外で多くのベンダーで採用されていること、オンプレミス環境でも使えること、さらに今後の拡張性だという。した先進的な開発の実践のため、ヤフーは「8209Labs」(ヤフオクラボズ)というスペースを構築した。PivotalラボのLeanXPの手法、ペアプログラミング、テスト駆動開発などの導入のスピードを上げるために、「100人同時にペアプログラミングできる場所」を設置した。ヤフーの強みは、こうしたテクノロジーの課題を、経営層が理解していることだという。DXを社内で普及させる戦略として、「経営陣をしっかり握ること、社内スポンサーを持つこと」だとアドバイスを語った。基調講演の全体を通じて、日本企業のデジタル・トランスフォーメーション(DX)に向けた開発は、着実に進んでいる様子が紹介された。登壇したのはすべて大企業だが、Pivotalとの協働を通じて、リーン、アジャイルなどのベストプラクティスを取り入れ、企業組織全体のプロセスやカルチャーの変革を目指しているようだった。(編集部)(キョウベヤスオ)ライター兼エディター。翔泳社EnterpriseZineには業務委託として関わる。翔泳社在籍時には各種イベントの立ち上げやメディア、書籍、イベントに関わってきた。支援などもおこなっている。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。