野菜の生産に適した関東ローム層とよばれる独特の土が広がっていることが大きい。ほかの農産物に比べ、葉物野菜などは鮮度が落ちやすいため、輸送の都合上、大人口を抱える首都圏市場からアクセスがよい地域で発展しやすかった面もある。アグリメディア研究所では、中長期的に一部の「お米」エリアは「野菜」エリアに変わっていく可能性が高いとみている。コロナ禍の影響で、直近の米消費量は22万トンも落ち込んだ。千葉県の米生産量に匹敵する規模で、日本人の米離れは加速している。健康志向などを背景に野菜の消費は堅調だ。料理共有アプリのヴァズ社が今春公表したアンケート調査では「コロナ禍以前より野菜を摂る頻度が増えた」との回答は45%に達した。埼玉県北部の羽生市では東京ドーム5個分の水田を、野菜や果樹をつくる畑地に変える一大プロジェクトが始まっており、イチゴの観光農園やハーブの農場がぞくぞくオープンしている。その意味で、ほぼ「お米」で埋め尽くされた北陸地方はニッポン農業の課題の縮図といえるかもしれない。この地図が示しているように、ここまで地域をあげて単一作物に依存した状況ができあがると、一農業者の都合で他の作物に作付け変更することが(もちろん不可能ではないにせよ)簡単ではないことは何となく想像できると思う。水を共同利用する米は、地域共同体との連携が欠かせない作物でもある。いえ、悲観しすぎる必要はない。解は、米作りの生産性をできるだけ高め、消費者に選ばれる米を世に出し続けることだ。人手で担っていた部分をドローンやセンサーに置き換えてコストを引き下げ、ライバル産地より競争力の高い米をつくる。国内市場が縮小するなら、輸出を視野に外国人に選ばれる米作りに挑む。”未来志向”が北陸農業のキーワードになっていくだろう。年間、BtoC企業、エネルギー問題、農業政策などを取材後、アグリメディア入社。水田の畑地化プロジェクト、農業参入企業へのコンサルティングなどを推進する。現在は社長直下で新規事業を企画・実行する部門のマネジャーとアグリメディア研究所所長を兼務。デザイン事務所で15年間、プロデューサー・デザイナーとしてウェブサイト、広告などを製作。その後はフリーランスとして一般企業などから製作業務を受託する。シェア畑の一利用者だったが、農業好きが高じてアグリメディアで働くようになった。「農×デザイン」に関心。◇アグリメディアでは企業や自治体との協業、コンサルティングを推進しています。一覧に戻るCONTACTお問い合わせ農業に関するお悩み・ご相談がある方は、お気軽にお問い合わせください。