Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。BOOKS(コードジン・ブックス)は、CodeZineの連載からカットアップした、開発現場の課題解決に役立つ書籍シリーズです。RESTの活用事例が紹介されました。RESTは、データベースに対するCRUD処理に対応するRestfulなアクセスAPIを「いい感じに」簡単に作ることのできるフレームワークです。APIをさらさらと作成、データの追加や更新のデモを見せ、「話しながらでなければ5分でもできる」とその簡単さを示していました。これを利用すれば、うまくデータアクセスAPIとビジネスロジックAPIが分離できるかもしれないとの仮説のもと、楽天トラベル向けのシステムに適用した事例を紹介されました。簡単にAPIができる大きなメリットがある一方で、データの階層構造をうまく利用できない、複数のフィールドに対する操作が不便などといった課題が見つかり、最終的にはそのプロジェクトへの適用は断念したといいます。RESTが活用できる範囲が明確化され、エンティティやデータ操作がシンプルな他の楽天トラベルのプロジェクトでは適用できるようになったとのことです。質疑では、データAPIとビジネスロジックAPIの切れ目はどう考えるか等、データアクセスに関する盛んな議論が交わされました。Bootのアプリケーションは、さまざまなプラットフォーム上で動作させることが可能であり、OpenShiftもその有力な選択肢の1つです。Bootベースのマイクロサービスを動かす際のTipsなどについて、デモを交えながら解説されました。Hat社が提供するコンテナプラットフォームで、「KubernetesのEnterprise版」と説明がされることが多いソフトウェアです。Hat社のメンバーもコントリビュータとして活躍し、発表から3年以上がたった現在でも盛んに開発が進められています。BootアプリケーションをOpenShift上にデプロイする様子をデモとして見せていただきました。デモに使ったソースコードなどはGitHub上に公開されているため、エンジニアの方は一度ご覧になってみると面白いと思います。Bootベースのマイクロサービスを動かすために、OpenShiftが遂げている進化について紹介がされました。2016年の時点では、Kubernetesベースのサービスディスカバリやコンフィグサーバといった、マイクロサービスの開発運用にうれしい機能が、プラットフォーム側から提供されているとのことです。2017~18年にかけて、分散トレーシング、APIゲートウェイ、サーキットブレーカなどの機能が順次提供されていくとのことで、マイクロサービスのプラットフォームにOpenShiftを使っている、またはこれから使おうとしている開発者の方にとっては、ぜひ押さえておきたいポイントになるでしょう。2017の様子と一部のセッションの内容をレポートしました。全体としてはSpringの最新ネタ、エンタープライズでの苦労話、初心者に向けた入門的な内容などがほどよくちりばめられ、多くの参加者がそれぞれ学びを得ることができる良いイベントだったと感じます。セッション終了後に行われた懇親会では、イベントTシャツの争奪戦や恒例のライトニングトーク大会が行われ、最後まで活況を呈していました。JSUG会長の長谷川さんからは、「JSUGはこれからも講演者とその他の参加者の垣根なく運営をしていきたい」とのお言葉もあったので、JSUGイベントで登壇してみたい方はスタッフにコンタクトしてみてはいかがでしょうか。5.0解剖速報と題したセッションで講演させていたきました。5.0での新要素について解説した内容となっております。ご興味があればご覧ください。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。12:00法務担当者、6割超が今後業務で「生成AIを使用したい」と回答。NEW新着記事一覧を見るイベント今後の予定を見るCodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。