サステナビリティ推進部門などで、こうした課題や悩みを持つ、これから脱炭素を始めるリーダーのために行動すべきステップを解説する新連載。成果にこだわり数多くの企業課題解決を成功に導いてきたプロレド・パートナーズの環境コンサルティングセクターリーダー石塚遼氏に道案内してもらう。(連載第1回)2020年10月の所信表明演説で菅義偉首相(当時)がカーボンニュートラル宣言を行って以来、国内の大手企業は積極的に脱炭素に取り組んでいる。トヨタは2026年までにEVを世界で年間150万台販売する目標を発表しており、さらには直接取引を行うサプライヤーにCO2排出量を前年比3%減らす要請を出すなど積極的な活動を行っている。昨今、脱炭素は大企業だけでなく中堅、中小企業も対策を進めていく必要性が強まっており、皆さんの会社でも検討を始めようとしているのではないだろうか。そこで、この連載では「これから始めるリーダーのための脱炭素ステップ解説」として、企業の脱炭素リーダーが行うべきステップを6つに分けて紹介していく。必要性認知」のステップを説明する。「要請」を受けてからではほとんど手遅れ「1ヵ月以内に脱炭素ロードマップを提出してくれ」。大口取引先から急の要請を受けてから策定したのでは十分なものを作ることはできない。事前に経営層も含めて準備しておくことが肝心だ。続きは有料会員になるか、この記事の購入後にお読みいただけます。商社、メガベンチャー、エネルギースタートアップを経て現職。エネルギーコスト削減のプロジェクト担当後、環境コンサルティングセクターを立ち上げる。企業の脱炭素化実行の課題解決に向けたコンサルティング業務を担当し、主に自治体向けに環境関連コンサルサービスを展開するナレッジリーン社の社外取締役を兼務する。