科学的根拠に基づく健康情報紹介サイト『ロバスト・ヘルス』CLOSEバックナンバー無料電子書籍バックナンバー:2023年バックナンバー:2022年バックナンバー:2021年バックナンバー:2020年バックナンバー:2019年バックナンバー:2018年バックナンバー:2017年バックナンバー:2016年バックナンバー:2015年バックナンバー:2014年バックナンバー:2013年バックナンバー:2012年バックナンバー:2011年バックナンバー:2010年バックナンバー:2009年バックナンバー:2008年バックナンバー:2007年バックナンバー:2006年バックナンバー:2005年CLOSE患者と医療従事者の自律をサポートする院内情報誌『ロハス・メディカル』は、首都圏の基幹病院などに配置、正確で分かりやすい医療情報を発信しています。)の調査に答えた分娩を取り扱う施設のうち、約4割を占める703施設が今年度中に出産費用を増額する予定であることが分かった。(熊田梨恵)1月に分娩を扱う全国の病院と診療所2886施設を対象に調査し、1707施設から回答を得た。分娩費用を今後増額する予定と答えた施設は892施設と過半数。全体の41%に当たる703施設が2009年度中に分娩費用を増額する予定と答えた。増額予定の施設を地方別に見ると、最も多かったのが関東で251か所、九州・沖縄(185か所)、近畿(133か所)と続く。増加する平均額は、関東が約5万9千円と最高で、中国・四国(約5万円)、九州・沖縄(約4万8千円)、北海道・東北(約4万5千円)、北陸・東海(約3万9千円)、近畿(約3万5千円)の順。都道府県別に見ると、高知の約11万円が最高で、京都の約1万9千円が最低。充実」が各29.8%など。全国の出産費用の平均額は約42万4千円だった一方、病院側が求める「適正」な分娩費用の平均総額は約53万4956円。間接経費)が含まれているか」との問いに対し、60.7%の施設が「含まれていない」と回答した。