基礎知識2019年04月25日Tweet手軽に飛ばして、簡単に現場の地図や3Dモデル画像が得られると話題のドローン測量。実際に導入するとなると、ドローンの飛行能力やカメラ性能、飛行方法など、さまざまな疑問が浮かんできます。そこで今回は、どんな課題があるのかについて、詳しく見ていきましょう。ドローン測量の課題とは?ドローン測量を導入するにあたって最初にぶつかる課題が、「どんなドローンを選べばいいか」ということではないでしょうか。機体選びのポイントから見ていきます。どんなドローンを選べばいいのかわからないドローン測量が始まった当初は、安定して長時間飛行できる大型商用機に、一眼レフカメラを搭載することを前提にしていました。ところが、自動制御性能やバッテリー性能、内蔵カメラ性能の向上があいまって、これまでホビー機とみなされていた中型機や小型機にも注目が集まっています。次の3点を測量用ドローンに求められる性能および機能として挙げています。自律飛行機能及び異常時の自動帰還機能を装備している。航行能力は、利用が想定される飛行域の地表風に耐えることができる。撮影時の機体の振動や揺れを補正し、デジタルカメラの向きを安定させることができる。用いた公共測量マニュアル(案)また、搭載するカメラに求められる性能として、以下の5点を挙げ、別途、撮影に使用するデジタルカメラのレンズは、単焦点のものを標準とすると定めています。ISO感度が手動で設定できる。レンズの焦点の距離を調整したり、レンズのブレ等を補正したりする自動処理機能を解除できる。焦点距離や露光時間等の情報が確認できる。十分な記録容量を確保できる。撮像素子サイズ及び記録画素数の情報が確認できる。Pro」がこの要求を満たしており、ドローン導入へのハードルがどんどん低くなっていることがわかります。した高性能ドローンは、航空局の基準に適合性した機体が多く、飛行禁止区域の飛行許可申請の際に資料の一部を省略することができるのです。操縦は難しいの?測量に利用できるドローンは優れた姿勢制御装置が備わっているので、購入したその日から飛ばすことも可能です。それでは、なぜ操縦講習を受ける必要があるのでしょうか。我が国にはドローンの操縦に免許がなく、誰でも飛行させられます。危険物輸送又は物件投下などは禁止されており、知らずに規則を破ると厳しく罰せられます。講習会に参加して安全な飛行方法を学ぶ方が早道といえるでしょう。国交省認定スクールなら許可申請がスムーズに国土交通省の認定団体が管理するスクールの技能認証を受けていれば、飛行禁止空域の飛行許可申請に必要な資料の一部を省略することができるメリットがあります。講習団体を管理する団体は36団体あり、その指導下で講習等を実施する団体が374団体あります。※2019年4月現在のデータ3Dマッピングソフトで地図作成がリアルタイムで3Dモデルは直感的に現場の状況を把握でき、その必要性はわかっていても、作り方が難しそうで手が出ないという方も多いでしょう。ドローンの機体性能の向上も目まぐるしいばかりですが、3D作成のソフトウェアの進化はそれを上回る勢いで進み、どんどん便利になっています。DroneDeployは、撮影データをパソコンからアップロードするだけです。数時間後には、高解像度の地図や3Dモデルの完成を知らせるメールが届きます。便利なのがライブマップ機能。これは、インターネット接続なしで飛行中に2D地図(低解像度)がリアルタイムに作成され、iOSモバイル端末で閲覧利用できるというもので、場所を問わず、すぐに情報を利用できます。したデジタルデータはクラウド経由で複数のデバイスからアクセスできるので、現場、オフィス、顧客などプロジェクトメンバー間で情報共有ができ、業務の効率化に役立つのです。有利なドローン選びで、スムーズな導入をこれまで見てきたように、国の基準に適合しており、利用できる3Dマッピングソフトをはじめとしたデジタルデータを利用するための支援ソフトが豊富に取りそれられていることが、測量用ドローン選択時のポイントといえそうです。3Dマッピングソフトには、無料で試せるものもあります。ドローンをすでにお持ちの方は、先ずは試してみてはいかがでしょうか。ドローンのビジネス活用をご検討されている方は、コチラまでお気軽にお問い合わせください。C&S株式会社によって運営されています。