・成長している会社、収益力の高い会社が行っていること・厳しい時代の中で、増収増益を継続し、会社が伸びていくために必要な取り組み・あらゆる会社で抱えている課題についてお伝えいたしました。その内容を数回に分けて動画とテキストで発信してまいります。今回は、「多くの中小企業が抱えている問題」についてお伝えいたします。近藤浩三コラム成長の三要素1動画│自社の売上・利益を増やす(儲ける)ために必要な取り組み~中小企業が抱える問題とは~2中小企業が抱える問題2-1【離職が止まらない】2-2【人事評価制度の重要性】2-3【自律人財が育たない】2-4【その他の問題】3個別経営相談を受け付けております2023.02.142023年度の経営における考え方と方向性とは1~現状を捉える~昨年の秋ごろから経済活動の正常化に向けて動き出していく中で、モノやエネルギーの価格上昇は上がり続け、国は賃上げを要請して...2023.03.022023年度の経営における考え方と方向性とは2~若手人財が集まり定着するための3つの条件~働く人の意識が大きく変わり続け、インフレであらゆるコストが上がり続けている2023年。多くの中小企業は同じような課題を抱えています。これらの課題は、会社が売上と利益を上げて伸びていくために欠かせないことでもあります。【離職が止まらない】ここ数年、自社や同業他社、お客様企業のほぼ全ての会社で離職が増えています。定着は利益、離職は損失が大きいテーマです。当社も離職に伴う採用・育成コストで2,000万円かかったこともありました。同時に採用が出来ないという状況です。会社が求めている基準に届かない、応募しても来ないということが多くあります。18年前から言い続けているマーケット縮小時代が、より厳しくなっているということです。労働人口が減り続ける中でコロナ渦があり、気付いたことが多くあります。働き方が変わってくる中で、成長する人と成長し切れない人や、マーケット拡大時代の中で結果の出していた人が伸び悩んでいる等があります。仕事に対する価値観が一つではなくなり、がむしゃらに頑張りたい人とプライベートとのバランスを取りたい人が噛み合わなくなると、弱い人たちが追い込まれてしまいます。賃金規定があるものの、「どうしたら給料が上がるのか?」という問いに答えられないケースが多くあります。社員数が増えていく中で、どう評価・育成し、賃金にどう繋げるかを整備し、改善していかないと厳しいです。その際に育成のロードマップが一本だけでは、多様化している働き方の中では合わなくなります。中小企業のほとんどは人事評価制度が整っていません。【自律人財が育たない】マーケット拡大時代は黙っていても売れる環境でした。決められたことを決められた通りにやっていても結果が出ていました。マーケットが縮小し、それでは成り立たなくなりました。自分たちで考え、工夫し、そして決断し行動する自律人財へと育てていかなければいけません。自律人財の会社へと確実に取り組まれている会社は業績が良くなっています。当たり前になり、働き方が多様化しています。男性の育児休暇が70%の会社もあります。新卒採用が減少している新卒採用が減少しています。地方では所得が下がっている中で、子供を地元で就職させてほしいという人も増えてきています。抱え込み型の管理者が多い抱え込んでいる管理者も増え、この層が追い込まれていることも多くあります。業務の標準化が遅れている労働人口が減る中で、国が絶対にリードして取り組むのが生産性を上げることです。生産性を高めるための取り組みに助成金がつきます。生産性を高めるために必要なことは仕事のやり方を決める標準化です。クラウド化をしてみんなが見えるようにし、定着させることです。業務の標準化が遅れると先輩によって教え方が違い、無用な残業が増えてしまいます。予算実績管理をやっていない予算実績管理をしていないと結果が出ません。結果的に赤字企業になってしまっています。「予算」の立て方と「成長の3ステップ経営」について管理者以上に予算を見せていない数字を見せるには教育が必要です。無知が故にズレた発言をすることもあります。数字を見せながら一緒に考えて行動することです。上記は、あらゆる会社で抱えている課題です。増収増益で伸びていくためには全て必要です。解決方法があります!まずは一度弊社スタッフへご相談ください。お考えによって異なります。弊社代表の近藤や専門のコンサルタントが会社が抱えている課題や不安だけでなく、経営者様のお考えをしっかりとお聞きした上で解決策を共に考えてまいります。経営のお役立ち情報を配信中!G.S.ブレインズグループでは、皆様の経営に役立つ情報を定期的に配信しております。最新情報は登録無料のメールマガジンでお知らせいたします。保証するものではございません。ご覧いただいている方に対して法的アドバイスを提供するものではありません。法改正等により記事投稿時点とは異なる法施行状況になっている場合がございます。法令または公的機関による情報等をご参照のうえ、ご自身の判断と責任のもとにご利用ください。当社は予告なしに当社ウェブサイトに掲載されている情報を変更・削除等を行う場合があります。掲載された内容によって生じた損害等の一切の責任を負いかねますのでご了承ください。経営のお悩みなど、まずはお気軽にご相談ください。弊社スタッフがお客様の状況に最適なサービスをご提供いたします。