原告席には、秀頼とサラ、被告席には国の代理人の弁護士徳川秀忠と日光テクノロジー社長の家康が座っている。家康「あなた方は我が社を売国企業と侮辱するが・・・人口が1億人を切ったこの国の労働力不足を解消するには、機械化を進めるか、異国人を雇うしかない。この国が鎖国政策を続けている以上、解決策はロボットしかないのです。・・・とうとう我々も法廷でAIと戦うことになろうとはな。GDPや生産性の向上といった数量的なデータに関しては機械の方が一枚上手だ。頷いて起立するサラ「裁判長、問題はAIが起こした不法行為について責任の所在が不明確である点です。家康「どう答えればいいですか・・・?」キーボードをたたいてAI弁護士が書いた書類をプリントアウトする服部「はいよ。印刷したての書類を受け取る家康。服部「そのまま読んで。「ええと、問題はAIがソフトウェアなのか、ハードウェアなのかであります。製造物責任法における“製造物”には、サービスやコンピュータプログラムは該当しません。AIの自動運転によって配送トラックが事故を起こした場合、AIの自動運転プログラムに欠陥があるのではなく、AIによる配送サービスに過失があったと考えるべきであります。よってこの場合の損害賠償は、製造元の我社ではなく、民法715条1項によりAI配送サービスを行っている配送会社が負うべきなのです。頷く大野裁判長「確かに。服部「“プログラム”ね。服部「そのAIの開発者です。我社のAIのソースコードはすべてネット上に公開しています。服部「しかし、AIは学習し成長するものです。うちのAIを利用している取引先が、AIにどんな教育をしているかは、私たちには感知できない・・・どんな技術も使い方次第です。カッターナイフは平時には便利な文房具だが、乱世にはきっと恐ろしい凶器になる。