「教育費の具体的な貯め方を知りたい」FacebookLINE子どもを保育所や幼稚園から私立の医歯系大学まで通わせると、約2,800万円のお金がかかることをご存じでしょうか。子どもがいる多くの人にとって、教育費をどのように貯めればよいかは、大きな悩みの種でしょう。今回は、ファイナンシャルプランナーの氏家祥美さん監修のもと、3種類あるおすすめの教育費の貯め方について徹底解説。それぞれの貯め方に向いている人や、メリットとデメリットを紹介します。進路別の教育費の貯め方も紹介しますので、子どもの教育費の貯め方がわからない人は、ぜひ参考にしてみてください。氏家祥美(うじいえよしみ)ハートマネー代表。ファイナンシャルプランナー・キャリアコンサルタント。子育て世帯、共働き夫婦の家計相談に豊富な実績を持ち、「幸福度の高い家計づくり」を総合的にサポートしている。オンラインでの家計相談やマネー研修も実施中。画像:iStock.com/AndreyPopovまずは、おすすめの教育費の貯め方を3つ紹介します。教育費を貯める際は、1つの方法に偏らせず、適度に分散させるとよいでしょう。おすすめの教育費の貯め方を、以下の表にまとめたので、ご覧ください。その年齢になると必ず必要になるお金です。基本的な考え方として、リスクを取らずに確実に貯めることを考えましょう。貯め方は、口座間でのお金の移動に手間がかからない自動積み立てが基本となります。代表的な自動積み立ての預金の特徴を下記の表にまとめました。預金の種類によっては、解約に手間がかかるものもあります。お金を引き出してしまうことを防げる点はメリットといえるでしょう。子どもを被保険者とし、教育費の準備に活用されることの多い保険は、以下の2つです。子ども保険どちらも毎月一定額の保険料を納める貯蓄型の保険で、満期を迎えると満期保険金が受け取れます。親(契約者)に万が一のことがあった際には、保険料の支払いが免除される保険が多いですが、保障が継続され満期保険金を受け取れるのが特徴です。それぞれのメリットとデメリット、向いている人を下記の表にまとめたので、ご覧ください。教育費を準備する方法として、投資も忘れてはいけません。具体的には、つみたてNISAが特におすすめです。つみたてNISAは、少額で運用するNISAです。40万円×20年間まで非課税で投資が可能で、対象商品は積立投資に適していると認められた投資信託やETF(※)です。投資信託やETFへの投資には値動きのリスクがあり、元本割れの可能性もありますが、売却益や配当金で得た利益に対して税金が免除されるといったメリットがあります。メリットとデメリット、向いている人を下記の表にまとめたので、ご覧ください。※ETFとは上場投資信託の略称で、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)など特定の指数に連動するように運用されている投資信託です。画像:iStock.com/baonaここからは、教育費を貯める具体的な方法を3ステップで紹介します。STEP1.目標額を設定するSTEP2.活用時期を決めるSTEP3.貯める期間を設定するそれぞれ詳しく解説します。STEP1.目標額を設定する最初に、教育費をいくら貯めるかを決めましょう。ポイントは、大学の学費までを考慮することです。一般的に教育費の中でもっとも大きな割合を占めるのが、大学の学費です。そのため、大学までの進学を考えているのであれば、この点を意識して目標額を決めるようにしましょう。つぎに、現在教育費に充てられる預貯金額を確認しましょう。目標額からの不足分が、これから貯めるべき金額です。学費だけでなく、習い事や部活などの費用も想定しておくことが重要です。STEP2.活用時期を決める目標額が決まったら、教育費の活用時期を決めましょう。活用時期は、「高校入学から大学卒業までの期間」というように、具体的にイメージできるようにします。教育費を活用する時期に迷ったら、前述のとおり負担の大きい時期である大学入学から卒業までに設定することがおすすめです。STEP3.貯める期間を設定する教育費の活用時期が決まったら、貯める期間を設定しましょう。おすすめは、子どもが小学校に入学してから、高校を卒業するまでの10年間です。子どもが生まれてから、10歳になるまでの10年間でもよいでしょう。子どもが10歳になるまでは、お金がかかりにくい傾向にあります。そのため、子どもが10歳になるまでの期間は、教育費を貯めるのに向いています。教育費を貯める期間は、家計に無理のない範囲にすることが大切です。10年という期間は、あくまで目安として覚えておきましょう。生活費を見直して貯金を増やしたい!と思ったら、自分にぴったりの「お金のプロ」に相談してみませんか?「お金のプロ」とのマッチングサイトでは、あなたの性別や年齢、住んでいるエリア、相談したい事項を選択することで、あなたにぴったりの「お金のプロ」を選ぶことができます。対面だけでなく、オンラインでの相談も行っているので、ぜひ以下から相性のよい人を探してみてください。早くたくさん教育費を貯めるコツ画像:iStock.com/artisteerできることなら、教育費を早く貯めたいと思う人は多いことでしょう。以下では、教育費を早くたくさん貯めるコツを2つ紹介します。児童手当を貯蓄にまわす企業の財形貯蓄を活用するそれぞれ詳しく解説します。児童手当を貯蓄にまわす子どもが生まれた時から、中学校を卒業するまでにもらえる児童手当をすべて貯蓄にまわす方法です。シンプルな方法なので、実践しやすいでしょう。児童手当の支給額は、以下のとおりです。親の年収や子どもの人数にもよりますが、1人あたり月1万〜1万5,000円です。上手に貯めていければ、児童手当だけで約200万円は貯蓄できます。教育費を初めて貯める場合や、貯め方に迷っている場合は、児童手当の貯蓄から始めましょう。一定以上の所得がある場合は児童手当の金額が減るので、注意しましょう。子どもが1人いる世帯の場合、約876万円以上の収入があると、児童手当の金額は子ども1人あたり月5,000円になります1)。企業の財形貯蓄を活用する財形貯蓄とは、企業の従業員が利用できる福利厚生制度の1つです。財形貯蓄を利用すると、給料やボーナスから天引きで貯蓄ができます。そのため、財形貯蓄は確実にお金を貯めることができる方法です。一般財形貯蓄は積立期間が1年以上になれば、いつでも引き出せるようになります。お金の使い道は自由なので、教育費としても利用できます。教育費はいくら貯める?画像:iStock.com/Rostislav_Sedlacek教育費は、子どもが公立と私立どちらの学校に通うかによっても変わります。私立の場合は、いつから通うかも重要です。子どもが通う学校の組み合わせを、いくつかのパターンに分けた場合の教育費を見ていきましょう。こども園を利用する場合は原則無料となっているため、今回の総額では換算していません。それぞれのパターンにおいて、小学校から高校までの教育費は以下のとおりです。私立の学校に通うことが多くなるほど、教育費が高くなることがわかるでしょう。高校を卒業したあとの教育費はいくらかかるのでしょうか。教育費の口座名義は子どもと親どっち?画像:iStock.com/takasuu教育費を貯める際、子どもと親の口座のどちらで貯めるべきか、迷う人もいることでしょう。結論からいうと、親名義で貯めることがおすすめです。子ども名義の口座で貯蓄をする場合、一定の条件を満たしてしまうと贈与税がかかる可能性があるほか、児童手当の振込口座に指定できないなどの手間がかかることもあります。子どもが20歳になったあとは、基本的に名義人本人しか各種手続きができないため、親が振り込みや引き出しなどの手続きをする際に、その都度委任状が必要になってしまいます。した点から、親名義で口座をつくっておくほうが、余計な手間がかからず管理が楽になるでしょう。まとめ教育費を貯めるなら、早い時期から取りかかるほど余裕が生まれます。公立と私立どちらの学校に通わせるかによって、教育費は大きく異なるため、子どもと一緒に相談しながら、進路を慎重に選んでいきましょう。大学に進学する場合は、それまでと比べ大きな金額がかかることも覚えておきましょう。教育費の準備に困ったら、お金のプロであるファイナンシャルプランナーに相談してみることもおすすめです。子どもの将来のために、この記事で紹介したことをぜひ実践してみてください。【関連記事】お金を貯める方法20選。