労働のオートメーション化に関する幻想ロボットは失業の犯人か数年来、ロボットが人間の労働を代替し、多くの人々が職を失うとする議論が盛んだが、コンサルタントやメディアの喧伝によるところが大きい。現実には、企業は生産工程の急激な変化を望まず、費用対効果を吟味して慎重な対応をとるものだ。ドイツ発の「インダストリー4.0」を例にとって、著者はこの議論の真相を探る。www.flickr.com/photos/162494162@N07/経済学者のジョン・メイナード・ケインズは、1930年の論考で、将来、機械化によって「シフト制で1日3時間労働、つまり週15時間労働」が可能になり、「残りの時間を経済活動以外のことに使える」日が来るだろうと思い描いた。以来、労働のオートメーション化の問題は絶えず世間の議論の的になってきた。ここ数年、「労働のデジタル化」という仰々しい言い方で再びこの問題が問われている。テクノロジーによって人間の労働を機械が代替する分野が急速に広がっていくという。工場では、小型ロボットが最後の仕上げをし、「モノのインターネット」というネットワークシステムが生産プロセスおよび顧客との関係を合理化し、人工知能がサービス産業で働く人々にとって代わるというのだ。その結果その先にあるものは、これまでに類をみない夥しい数の失業者の出現、すなわち、ケインズが予想したように「人間の労働力の新しい使い途を見つける速さよりも労働力を節減する方法を見つける速さが勝ることによって生じる、テクノロジーによる失業」である。現実の産業界をよく調べてみると、テクノロジーによるオートメーション化は限定的な成功に止まっていることがわかる。なると、ロボットが社会を席捲するというまことしやかな恐怖はどこから来るのだろうか。して企業が激しく仕掛けたマーケティングに由来する。521文字この記事の続きは購読者限定です。購読プランを選び、アカウントを作成してください。全文を表示するためにログインしてください。Staab)社会学者。Butollo)社会学者。国際版リンク(英語)。