モバイル研究所は4月10日、スマートフォンやケータイの所有動向についての調査結果を発表した。6559人、15〜79歳の男女に調べたところ、96.3%の回答者がスマートフォンを所持していると答えた。調査データ2010年の調査では4.4%だったが、その翌年(2011年)に21.1%に増加。2013年にドコモがiPhoneの取り扱いを始めた後の2014年では46.7%となり、以降増加傾向にある。SAMPLINGで、年齢は5歳刻み、都道府県別に人口分布に比例して割り付けたという。関連記事シニアスマホ所有のきっかけは家族——ドコモ「モバイル社会研究所」調べNTTドコモのモバイル社会研究所は5月9日、シニアがスマートフォンを所有するきっかけについての調査結果を発表した。調査対象は関東1都6県の60〜79歳の男女で、有効回答数は709件。「家族のすすめ」「周囲にスマホを持っている人が増えた」「使いたい機能・アプリがあった」が上位となった。所有率37%と過去最高を更新し、利用率は中学2年生で8割を超える。iPhone比率は中学生で6割を超えている。長いほど実感——ドコモ「モバイル社会研究所」調査NTTドコモの企業内研究所「モバイル社会研究所」が、スマートフォンを所有するシニアを対象とした生活変化についての調査結果を発表。スマホの所有期間が長くなるにつれ生活変化を実感しているシニアの割合が増加するものの、その利活用にはある程度の期間を要する可能性が伺えることが分かった。ドコモ「モバイル社会研究所」の調査NTTドコモの企業内研究所であるモバイル社会研究所は、4月16日にスマホ・ケータイのマナーに関する調査結果を発表。「食事中の使用」「歩行中の使用」はいずれも4割以上が行っていると回答したが、2019年と比べると10代は減少した。ドコモ調査NTTドコモのモバイル社会研究所が「スマホ・ケータイ所有者のコミュニケーション状況(2023年1月)」の調査結果を発表。友人と日常会話で「直接会う」がやや増加し、10代は「ビデオ通話」が約2割となった。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。