(写真1)による2回の緊急調査航海で設置・回収した海底地震計(※1、図1及び写真2)26台の観測データから、陸上の観測網で同時に観測された地震(余震)のうち約600回(気象庁による一元化震源カタログから、マグニチュード2以上の地震を抽出)の地震データについて解析を進めた。能登半島北東沖の地震活動については、海域に観測点が存在しないため詳細な震源分布などは不明だったが、これまでの解析結果から、沿岸付近では深さ10km程度の深さまで地震が発生しているのに対し、沖合では深さ16km程度とより深部で活動が見られた(図2)。上記の結果は、これまで陸上の観測データから推定されていた震源(気象庁一元化震源)よりも、実際には10kmほど浅い場所で発生していることを示している(図3)。震源メカニズムについては、令和6年1月1日の本震と同様に北西−南東方向に圧力軸を持つ逆断層型メカニズムによる地震に加え、横ずれ型のメカニズムで発生した地震も多く発生していたことが分かった(図4)。令和6年6月以降に予定されている航海により回収される観測データを加え、さらなる詳細な解析を進めるとともに、必要な追加の調査観測を実施する。2024年大会(令和6年5月26日~31日)でも発表を行う(参考2)。(特別研究促進費)(23K17482)の一部支援を受けて実施した。Seismograph):船舶により海底に設置し、耐圧容器に内蔵したセンサーにより数か月から1年程度地震波を観測し、レコーダーによりデータを蓄えることができる。音響通信により錘を切り離し、自己浮上したところを船舶により回収する。図1:第一次航海(左)ならびに第二次航海(右)の調査海域図。赤線はそれぞれの航海の航跡。★は本震の震央、●は気象庁による令和6年1月1日の震源分布。地形データは、日本海洋データセンター及び国土地理院のデータを使用。プロジェクト」による断層モデル(NT2-NT6)。色は震源の深さを示す。図3:気象庁一元化震源(JMA)(●)とOBS観測による震源(●)の比較。図4:OBSデータを用いて推定された震源メカニズム解。ビーチボール状のマークは「震源球」と呼ばれ、断層の向きやずれの方向に応じて4象限に分かれ、交互に押し(塗りつぶし)と引き(白)の波が伝わる領域を表わす。よる緊急調査航海(第一次:令和6年1月16日~1月23日、第二次:令和6年2月19日~3月1日)を実施しました。令和6年1月に実施した第一次航海では、海底地震計(OBS、※1)34台と海底電位磁力計(OBEM)2台を設置するとともに、能登半島北東沖を中心とした海域で海底地形調査などの航走観測を実施しました。令和6年2月に実施した第二次航海では、第一次航海で設置したOBS34台のうち26台と、OBEM2台を回収するとともに、新たにOBS20台とOBEM5台を設置しました。能登半島北東から佐渡島西方及び富山湾北部にかけての範囲で海底地形調査などの航走観測を実施しました。現在設置中のOBS28台とOBEM5台については、令和6年6月以降の回収を予定しています。Reserved.先頭へ戻る。