3カ国の一般消費者を対象に、実店舗およびオンラインショッピングに関する意識調査を実施しました。その結果、日本市場でのキャッシュレス化の遅れや、今だにポイントプログラムへの高い期待があることなどが明らかになりました。実施方法:インターネットによるアンケート調査対象:各国とも500名を超える18歳以上の一般消費者<今回の調査結果から見えるポイント>今回の米国、中国、日本の3カ国での実店舗およびオンラインショッピングに対する意識調査では、主に以下のようなポイントが明らかになりました。1)実店舗での支払い方法に関して、中国では半数以上の消費者がモバイルレジや無人レジなどキャッシュレスでの支払い方法を求めているのに対し、日本では依然として過半数の消費者が従来型のレジによる支払い方法を好ましいと感じている。このことから、急速に進むキャッシュレス化の流れにおいては、日本が中国に遅れを取っている実態が見て取れる。2)店舗に対して最も好感を抱く要素に関し、日本では約7割の消費者がポイントカードなどの優待プログラムが重要と感じているのに対し、米国と中国ではお買い得感や他にはない商品が重要と答えた消費者が過半数を超えた。このことから、日本のショッピングにおいてはポイントプログラムなどが購買を促す大きな要因になっていることが分かる。3)オンライン購入の際の配送費に関して、日本の消費者は6割以上が何らかの抵抗感を感じているが、中国では7割以上が抵抗感を感じないと回答している。ここにもオンラインショッピングに対する意識の違いが明確に表れている。【NEWS】「第99回東京インターナショナル・ギフト・ショー春2025」記者発表会を開催!-株式会社ビジネスガイド社-【NEWS】メゾンカカオの新提案【テロワール】を楽しむチョコレート。完する月替わりの「生ガトーショコラ」、No.10は10月1日に登場。キーを押して検索します。