昨年の10月から、ケーススタディとしてアパレル製品の品質事故を分類別に勉強してきました。アパレル製品には、多くの種類の品質事故があることがお分かりいただけたかと思います。アパレル製品に多様な品質事故が多いのは、アパレル製品の目的や外観、製造方法の多様性に大きく関係しています。表1では、これらのアパレル製品の特性を分類して示します。多様な表示が付記されている。第58回では、品質事故分類の最後として、「14表示不適正」に関する事例を紹介します。第12回」(2021年2月)でも紹介していますので、改めてご覧ください。アパレル製品の「表示」の種類アパレル製品には下げ札やシール、そして縫い付けラベルなどで各種表示が付けられています。表2に、主な表示項目を紹介します。ここでは、主に法令や規格に基づいた適切な表記が求められます。注意表示の例(市販品より)アパレル製品の表示に関する不適正事例アパレル製品の表示には、表3のような表示項目があります。これらに対応して様々な不適正事例が発生していますので、併せて表3に紹介します。リヨセル製の衣料で、組成表示を「リヨセル100%」と表示した⇒「再生繊維(セルロース)」や、リヨセルにこだわるならば「再生繊維(リヨセル)」が正解。任意(メーカーの自主的な判断による)※サイズ表示は任意であり、上記のサイズに関する項目はJIS規格に則った場合の事例です。表示不適正トラブルが生じる原因は、結果としては本生産品に間違った表示がついていたことが主因になりますが、「なぜ間違った表示が付いたのか」をよく調査し、確実に改善することが必須です。要因には、表4のように3つの発生段階が考えられます。下げ札や縫い付けの表示は、アパレルメーカーが内容原案を作成し、副資材メーカーが印刷作成し、縫製工場で取り付けられます。不適正表示事故は、このいずれかの段階、もしくは複合して発生します。表示ミスは、その内容によっては、全品回収して表示を付け変えるなど、経費や納品スケジュールにとって大きなリスクになることを理解してください。付けのそれぞれの段階で発生する表示事故を具体的に分析し、対策を併せて紹介します。一例で、今回は織物とニットの2つの例を示しています。通常、組成表示をする場合は、総合混用率の数字を基本にします。表5の「織物の例」では、たて糸とよこ糸の糸種とその重量比から総合混用率が算出され、通常は総合混用率が表示に使われる。同様に表5の「ニット」の例では、ダブルニットの表組織と裏組織の糸種と重量比から総合混用率が求められるので、通常は総合混用率が求められる。綿35%と表記する場合もある。分離表示を採用するかはMDが判断すべき事項である。表5の有効幅は、マーキングによる原価計算の基礎になる重要な情報である。常に更新して、最新版を関係者が共有できるよう、仕入れ先との連携、社内の情報共有のシステム化を進めること。再入手して更新してください。加工方法の変更が組成表示に影響を与えることは比較的まれですが、糸種の変更は組成表示に大きく影響し、法令違反になることがありますので気をつけてください。生機が変更になったら組成表示は要注意と考えてください。0001「繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法」で規格されています。同規格の再確認をお願いします。取扱い表示は、当然ながら消費者のメンテナンスに大きく影響するため、消費者の利益を考慮した内容であることが大切です。表示を決定するにあたり、以下の3つを考慮してください。(縫製含む)・二次加工(顔料プリントや熱転写プリントなど)の取扱いに関する特性を十分に理解し、必要に応じて製品洗濯試験や製品クリーニング試験、そして着用試験も実施し、適正な表示を決定することが望まれます。表6では、各種取扱い表示における表示決定因子を紹介します。できるかなど漂白処理ができない酸素系漂白剤処理ができる塩素系漂白剤処理ができる3乾燥処理(タンブル乾燥)製品は低温(排気温60°C以下)でタンブル乾燥できるか。外観変化はないか製品は高温(排気温80°C以下)でタンブル乾燥できるか。品質試験結果を参考に、製品として最も適正な表示記号を選定すること。ドライクリーニング試験を実施したうえで、記号を決定することが望ましい。2つの法令が大きく関係しています。それぞれの法令の概要を表7に示します。これらの法令の主旨をよく理解し、適切な表示をすることが求められます。第16回」「2.機能性表示と法的規制」にも記載していますので、改めてご確認ください。2他社の商品よりも優良であると誤認させることである。はっ水加工をしていない商品に「はっ水加工」と表示したり、紫外線遮蔽商品で、UPF値が15しかない商品を50+と表示することなどが該当する。商品・サービスの価格が、事実と相違して、1実際よりも安いと誤認させる、2他社の商品よりも安いと誤認させるものである。この規制では表示内容が優良誤認にあたらないことを事業者(メーカーや販売業者)が合理的な根拠を示して立証しなければならない。医療用具に関することが規制されており、厚生労働省への認可・承認を取得されていない繊維製品(いわゆる雑品)では、機能性繊維を用いたものや、設計で効果が考慮されたものであっても、身体や病名への効果効能をうたえない。衣料品の原産国は、その商品について「実質的な変更をもたらす行為」が行われた国のことです。「実質的な変更をもらたす行為」とは、生地などの生産ではなく、衣料品では一般に縫製がおこなわれた国と理解されています。詳細は消費者庁のホームページにも掲載されていますので、改めてご確認ください。https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/representation_regulation/case_005/表8に、原産国表示の不適正例と対策例を紹介します。海外から白色のスウェットを輸入し、製品染め後、日本製として販売した。縫製は海外のため、日本製とはならない。染色加工は、衣料品の実質的変更をもたらす行為とはならない。海外の国名を原産国として表示すること。日本製のジャケットと海外製のパンツを組み合わせたセット商品で、上下とも日本製と表示した。セット販売の上下商品で原産国が異なる場合は、その旨、個別に正しく原産国を表示すること。商品への表示だけでなく、ネット広告表示なども同様に適正に対応すること。プロパー品は海外で生産し、追加生産を国内で実施したが、原産国表示は変更しなかった。追加生産が国内で実施された場合、追加商品の原産国は日本となる。商品への表示だけでなく、ネット広告表示なども同様に適正に対応すること。第20回」の1.1(4)で、JISサイズ規格を説明していますが、最近の消費者ニーズの変化もあり、2023年3月20日に同規格が一部改正されました。経済産業省資料をもとに主な改正ポイントの要約を以下に紹介します。L0111(衣料のための身体用語)2017年に改正された国際用語に合わせ、用語の見直しが行われています。L4001(乳幼児用衣料サイズ)、L4002(少年用衣料サイズ)、L4003(少女用衣料サイズ)主に、用語及び定義の見直しが行われています。L4004(成人男子用衣料サイズ)主に、小さいサイズ「SS」と大きいサイズ「3L~5L」を追加するとともに、今回新たに男女兼用サイズが設けられました。L4005(成人女子用衣料サイズ)主に、小さいサイズ「SS」と大きいサイズ「4L~6L」を追加するとともに、今回新たに男女兼用サイズが設けられました。体型区分表示が削除になりました。L4006(ファンデーション)主にブラジャー類については、カップ区分の表示がされるものに比べ、比較的締め付け感がなく着用できるブラジャー類へのユーザーニーズが高まっていることに対応し、バスト・アンダーバースト表示が新たに設けられました。ガードルについては、ウエストに重点を置いたウエスト・ヒップ表示について、消費者のサイズ選択を容易にするため、ウエスト値に加えて、ヒップの参考サイズ(S、M、L)を併記する表示を呼び方2として追加されました。ウエスト重点よりも比較的締め付け感なく着用できるガードル類へのユーザーニーズが高まっていることに対応し、ヒップに重点を置いたヒップ・ウエスト表示が新たに設けられました。L4007(靴下類)主に、タイツ及びパンティストッキング類については、ユーザーニーズの多様化に応じ、成人男子用には大きいサイズ3Lを追加し、成人女子用には小さいサイズSS及び大きいサイズ3Lが追加されました。その他(共通)サイズ絵表示(ピクトグラム)は廃止となりました。基本身体寸法と呼び方の間の区分線が任意になりました。JISサイズの詳細は、JIS規格原本で確認するか、ニッセンケン品質評価センターにお問い合わせください。注意表示は、「付記表示」や「デメリット表示」とも呼ばれ、主に下げ札や本体に表示されています。任意である注意表示は、主に以下の目的で使用されています。法定の取扱い表示記号を補完するために使用される。このため、消費者に対して判りやすい合理的な表記が大切です。使用しない」などがあります。繊維素材の特性や染色加工による技術的限界が想定される場合、取扱い上の注意を喚起するために使用される。例としては「綿素材でタンブル乾燥はしない」、「麻素材はしわが生じやすい」、「長時間漬け置き洗いしない」、「汗が付着したら早く洗濯する」、「はっ水は着用や洗濯で低下する」などがあります。機能性を付加した商品では、消費者が快適に長く着用できるように、機能性素材や機能性商品の取り扱い方法を表記するために使用される。単なる品質不良製品のための注意表示は、注意表示の本来の目的ではありません。品質不良は事前に改善するか、商品化しないことが重要です。原因の絞り込みと対策」を取り上げます。