本書では、専門分野も国籍も異なる気鋭の研究者2名が、国際比較データを駆使して日本の教育への様々な疑問に答えます。ここではその「はじめに」を公開いたします。†日本の教育を壊さないために「日本の学校教育はダメだ」そのように言う人はたくさんいます。「日本の学校教育は創造性を育まない」「日本の学校はいじめの温床になっている」、そういう話をしばしば耳にしますが、日本の学校教育を褒める人はあまり多くありません。それはある程度、仕方のないことかもしれません。日本の学校教育について議論する人は、日本の学校教育を良くしたいと考えて議論をするわけです。改善すべき点が議論の中心になり、そのためには自然と「日本の教育はダメだ」という前提を取らざるを得ないのかもしれません。改善すべき点を議論をするのは重要なことですし、議論の中には一考に値するものも多くあります。「日本の学校教育はダメだ」という話が社会に蔓延し、そういう話ばかりを人々が聞き続けることには問題もあります。それは私たちが、日本の学校教育があらゆる点で徹底的にダメだと勘違いしてしまいかねないことです。思ってしまうと、教育改善のための建設的な議論ができなくなってしまいます。建設的な議論をして、日本の学校教育の問題を実際的な形で解決(あるいは、軽減)していくためには、「日本の学校教育のこの部分は良いがこの部分に問題がある」というような現実的な理解が欠かせません。それを欠いたたま、「日本の学校教育はダメだ」と漠然と考えていても、教育の問題を解決していく手がかりを見つけることはできないからです。悪い場合には、日本の学校教育があらゆる点で徹底的にダメだと、政策決定に関わる方々も勘違いして、実現可能性のほとんどないような「改善策」に飛びついてしまうこともあり得ます。私たち著者の観察によると、この40年ほどの間に行われた「教育改革」の中には、そのような例が少なくありません。いう「改善策」はほとんどの場合、あまり良い結果をもたらしません。学校教育の現場を混乱させ、税金を浪費し、学校の先生を多忙にし、さらに保護者を不安にします。それだけでなく、その「改善策」を実施することで、本来解決しなければならなかった問題が放置されてしまうこともあり得ますし、今の学校教育にある良い点を損なってしまうことも考えられます。その「改善策」は、日本の学校教育を良くしようという動機に基づいて考えられたはずなのに。した現状を踏まえて、本書では、日本の学校教育のどこがどうダメなのか、またどこは大丈夫なのかを、データを使って明らかにし、日本の学校教育に対する現実的な理解を作っていきたいと思います。「データ」と聞いて「難しそう」と身構えた方、大丈夫です。難しいものではありません。本書には難しい統計解析などは出てきません。アマゾンや楽天などの通信販売サイトで買い物をするとき、商品を価格で並べ替えたり、レビューの評価で並べ替えたりしますね。本書でやるのもその程度のことです。その程度のことでも、実際にやってみると、ずいぶん物事が違って見えるようになるものです。†他国との比較から日本を見るさて、本書でデータを使うときに1つポイントがあります。本書では、日本のデータだけを見るのではなく、それを他国のものと比較します。