維新は100議席の大台もあり得る立憲民主党は離党ラッシュで瓦解かこの期に及んで、自民党幹部らは支持率低下の理由を勘違いしているようです。スワップなど、現在の自民党(というよりも宏池会政権)が有権者(とりわけ岩盤保守層)の期待を裏切り続けているという点から目を背けたところで、最適な処方箋が出て来るはずなどありません。衆院選が秋口以降にずれ込む場合、自民党が下野する可能性は低いにせよ、日本維新の会が90~100議席を獲得して最大野党となるというシナリオは現実のものとなりつつあります。当ウェブサイトでは触れきれない最新の話題にも言及していることがあるため、よろしければ「新宿会計士」をフォローしてください。※「ランキング」にも参加しています。この記事を読んで「知的好奇心を刺激された」と思った方は、下記ランキングバナーをクリックしてください。岸田文雄首相は結局、衆議院の解散を見送りました。解散総選挙は結局のところ内閣総理大臣の専権事項であり、したがって今回の解散見送りも岸田首相なりの判断があったことには違いありません。当ウェブサイトは「数字」を扱うという特性上、本件についても「数字」という視点から眺めてみると、非常に興味深い予測が浮かび上がってきます。『解散見送りで維新「最大野党」が視野に:立民の危機感』を含め、ずいぶんと指摘してきたとおり、今回の解散見送りは、結果的に、「維新躍進」の可能性を高めたからです。Pocket2023.06.22解散見送りで維新「最大野党」が視野に:立民の危機感https://shinjukuacc.com/20230622-02次回衆院選がいつ行われるのかはわかりませんが、少なくとも「数字で」読む限り、日本維新の会の準備時間が短ければ短いほど、自民党にとっては有利な結果が出ます。解散見送りで少し時間的猶予ができた維新ですが、ただ、立憲民主党から小選挙区で15~20議席、比例代表で10~15議席を奪えるならば、次回選挙で「最大野党」の地位を獲得する可能性が出てきます。したなか、立憲民主党内の危機感はすごいようです。LGBT法案で保守層を敵に回した岸田首相衆院の解散総選挙がなかったことを受け、ツイッターなどネット上では、さ...もちろん、2021年の総選挙結果に加え、最近の世論調査などを踏まえるならば、自民党がいきなり次回選挙で単独過半数を喪失するまでに大敗を喫するかどうかは微妙です。採用しており、その時点の政権与党が「惨敗」するためには、基本的にはそのライバル政党が小選挙区で十分な数の候補を立てていなければならないからです。過去2回の政権交代選挙は小選挙区がカギだった自民党が「惨敗」した2009年8月、民主党が「惨敗」した2012年12月の両選挙の事例で見れば、それは明らかでしょう。2009年の選挙では自民党は119議席の獲得にとどまり、308議席を獲得した民主党に対して「惨敗」しましたが、民主党の308議席のうち小選挙区が221議席を占め、自民党の64議席に対して3.45倍に達しました。2012年の選挙では、その当時に与党だった民主党が獲得したのはわずか57議席であり、野党だった自民党が294議席を獲得しましたが、これも小選挙区で民主党は27議席にとどまり、自民党が獲得したのは、その10倍を超える237議席でした。どちらの選挙でも、両党の小選挙区における獲得議席数と比べ、獲得票数にそこまで大きな差はついていませんでした。2009年の総選挙では、小選挙区で民主党が獲得したのは約3348万票であり、これは自民党の2730票をわずか617万票上回っているにすぎませんでした。それなのに、民主党と自民党には157議席もの差がついたのです。2012年の総選挙では、小選挙区で自民党が獲得したのは2564万票であり、これはむしろ自民党が惨敗した2009年の総票数を下回っていたのですが、民主党が1360万票の獲得にとどまったという事情もあり、210議席もの差が生じた、というわけです。候補者を立てるだけの態勢が整っている政党といえば、現時点では立憲民主党しかありませんが、立憲民主党は例の「小西問題」(※)などの影響もあり、短期的に自民党を上回るほどの票を小選挙区で獲得する見込みはありません。※小西問題とは...立憲民主党に所属する小西洋之氏(参議院議員)が発生させた様々な問題。「総務省の内部文書」と称する怪文書をもとに高市早苗氏を追及したり、衆院憲法審査会メンバーを「サル・蛮族」と侮辱したり、メディアに報道圧力を掛けたりした問題などがその代表例。実際問題として、3月末から4月にかけて、この「小西問題」が吹き荒れた影響でしょうか、4月に実施された5つの国会議員補選では、立憲民主党(あるいは同党系)の候補者はただの1人も勝つことができず、自民党の4勝に終わりました(残り1議席は日本維新の会の候補者が勝利)。『自民党が4議席制するも、うち3議席で「薄氷の勝利」』でも指摘したとおり、自民党の候補者がこれらのすべての選挙区で「圧勝」したわけではありませんが(とくに参院大分選挙区は大接戦でした)、それでも結果的に現在の立憲民主党が極端に選挙に弱いという状況証拠が出てきた格好です。新宿会計士の政治経済評論2023.04.24自民党が4議席制するも、うち3議席で「薄氷の勝利」https://shinjukuacc.com/20230424-02自民党は5つの国会議員補選で4議席を獲得しました。見た目は「自民党の圧勝」です。各選挙区の得票率などを詳細に確認していくと、本当の意味で「自民党の圧勝」と言って良いかは微妙です。いうのも、4つのうち3つの選挙区では薄氷の勝利だったからです。獲得議席がゼロだった立憲民主党には、やはり「小西問題」の逆風が吹いている一方、日本維新の会や国民民主党が現実的な選択肢として浮上しつつあるのかもしれません。議席だけで見たら自民党の圧勝ふたを開けてみれば、獲得議席のみでいえば、「自民党の圧勝...そうなると、結局のところ、「自民党に代替し得る政党」であるはずの立憲民主党は、よっぽどのことでもない限り、自民党に勝つことは難しそうです。現状で考えるなら、保守層などを中心に、どれだけ自民党に不満が高まっていたにせよ、自民党政権が続く、という結論になりそうです。「6月解散見送り」で前提条件が変わったしかしながら、岸田首相が6月解散を見送ったことで、「自民党政権は安泰だ」という前提条件が変わりました。いうまでもなく、日本維新の会が伸長しているからです。直近の世論調査などで読む限りにおいては、日本維新の会が比例代表などで自民党を上回る票を獲得するというのは考え辛いところではありますが、それと同時に選挙結果を決めるのは「政党支持率」ではなく、(とくに衆院選の場合は)「小選挙区」における勝利状況です。「6月解散」だったならば、日本維新の会が圧勝するというシナリオはあり得ず、それどころか「反自民票」は維新・立憲に分散してしまうため、結果的に4月の衆院補選の千葉5区のように、混戦のすえに自民党候補者が勝利を収める可能性が高くなります。6月解散が見送られたことで、日本維新の会としては候補者を選定する時間的猶予ができました。維新が『選挙でカギを握る自民・立民「99人のボーダー議員」』などでも指摘した「ボーダー選挙区」などを中心に、落下傘候補者を擁立することができれば、(今後の候補者数次第ではありますが)結果的に立憲民主党を最大野党の地位から引きずり下ろし、自民党を単独過半数割れに追い込めるかもしれません。新宿会計士の政治経済評論2023.06.14選挙でカギを握る自民・立民「99人のボーダー議員」https://shinjukuacc.com/20230614-03岸田文雄首相は結局、昨日の記者会見では解散総選挙を明言しなかったようです。それでも現時点における情勢に照らすと、早期解散総選挙の可能性は決して低くありません。することが自民党にとって、非常に合理的な選択肢だからです。99人のボーダー議員」について検討してみたいと思います。ちすぎシナリオ」をより精緻に検証する』などでも指摘したとおり、現在の候補者数でそれを達成するためには、日本維新の会の候補者がすべての選挙区で自民、立民両党から25,000票程度ずつを奪う必要があります。崩壊してしまう可能性はあり得る」、と述べました。これについては最大野党である立憲民主党の動向とも密接にかかわってきます。そこで、本稿では今朝の議論の続きとして、自民党だけでなく、立憲民主党と含めて日本維新の会に票が移った場合のシミュレーションについても加えておきたいと思います。今朝の『衆院選で「維新勝ち過ぎ」なら岸田内閣崩壊もあり得る』では、こんなシミュレーション結果をお示ししました。...しかし、維新には時間的猶予ができましたので、たとえば秋口・年内解散が実現するにしても、それまでの間に日本維新の会が50~60人ほど候補者を立てるのに成功すれば、「全選挙区で自民、立民両党から一律に25,000票ずつ奪う」という非現実的なシナリオを置かなくても、勝利の可能性は高まります。自民党は風を読み誤っているただし、この議席数も、自民、維新両党にどのような「風」が吹いているかによって、かなりブレることが予想されます。昨日の『気付いたら手遅れ?「岩盤保守」の自民離反はあるのか』でも指摘したとおり、現在の自民党(というよりも「宏池会政権」)が、どうも風を読み誤っている可能性が濃厚です。現在、自民党に対する忠実な「岩盤保守層」を激怒させるようなことを連発しているフシがあります。新聞、テレビを含めたオールドメディアという「藪医者」が出してくる内閣支持率調査などの報道を見ていても、岩盤保守層の離反は見えてきません。気付いたら手遅れ、という状況でなければ良いのですが。内閣支持率は「藪医者による健康診断」先日の『内閣支持率は軒並み低下したが...政権は危機状態なのか』...少し古い記事ですが、今週初めに読売新聞が配信した次の記事を読むと、政権関係者の現状認識が、なんとなく見えてきます。よると、自民党の茂木敏充幹事長は25日、支持率低下について「マイナンバーの問題が影響しているのではないか」としたうえで、「国民の不安払拭に政府を挙げて、全力で取り組んでほしい」と述べた、などとしています。読売新聞自身を含めたオールドメディアがかたくなに報じていない決定的な理由は、やはり、LGBT法の強引な可決でしょう。各氏が退席しましたが、それ以外の議員は基本的に賛成票を投じました。岸田文雄政権が現在、増税路線を鮮明に打ち出していることに加え、韓国に対する外交においても、有権者の信頼と期待を裏切るような数々の譲歩(火器管制レーダー照射事件の追及とりやめ、韓国のホワイト国戻し、日韓通貨スワップ推進など)を推進していることは、大きな問題です。それなのに、「マイナンバーの問題が影響している」という茂木幹事長の分析は、あまりにもピント外れです。問題点の現状把握もできていないなかで、それに対して適切な処方箋が出て来るはずもありません。このように考えると、自民党執行部の能天気ぶり、有権者を無視した世論分析は、次回衆院選で自民党の獲得票数を減少させる方向に寄与することはあっても、決して自民党を圧勝させる方向には働かないでしょう。立憲民主党の「ボーダー候補者」が落選することにより、結果的に自民党候補者の当選者数が増えるという効果は生じるかもしれませんが、それ以上に、時間的猶予を得た日本維新の会が躍進する、というシナリオの方が現実的です。27日、離党届を提出し、次期衆院選では無所属で、新氏が2区から出馬する意向を示したのだそうです。いっても、徳永議員自身は旧滋賀4区で出馬し、72,116票で落選し、比例復活しています。当選した自民党議員は86,762票でしたので、票差は14,646票と、覆せるかどうかは微妙なラインです。離党届を提出しています(『衆議院議員:宏池会の4人に1人は比例ゾンビ=自民党』等参照)。新宿会計士の政治経済評論2023.06.11衆議院議員:宏池会の4人に1人は比例ゾンビ=自民党https://shinjukuacc.com/20230611-01やはり、ごく近いうち(たとえば16日)にも衆議院の解散が行われるのでしょうか。これに関するいくつかの動きが活発になってきました。なかでも興味深いのは、立憲民主党からの「離党ラッシュ」が生じるかどうか、あるいは日本維新の会への「移籍ラッシュ」が生じるかどうか、という視点ですが、それだけではありません。自民党の派閥別に比例ゾンビ率を調べたら、安倍派と並んで岸田派(宏池会)のゾンビ率が非常に高いことがわかったのです。宏池会の衆議院議員の4人に1人は「比例ゾンビ」、というわけです。解散総選挙と国事行為...解散が近づくにつれ、立憲民主党からの離党ラッシュが始まる可能性があるのかどうかには、注目する価値があります。立憲民主党も究極的には単なる「選挙互助会」ですので(※著者私見)、当選できないのだとすれば、その「選挙互助会」に所属していても意味がないからです。松原氏や徳永氏のケースでは、おそらくは無所属で出馬するのだとは思いますが、なかには日本維新の会に移籍するという動きも出て来るのではないでしょうか。著者に言わせれば、日本維新の会も、立憲民主党や自民党宏池会などより多少は保守寄りであるとはいえ、しょせんは「選挙互助会」のようなものです。同じ「選挙互助会」ならば、「より当選確率が高まる団体」に所属するのは当たり前のことでもあります。スワップ」などで自民党がどこまで支持率を低下させるか、日本維新の会がどこまで候補者を立てられるか、立憲民主党からの離党ラッシュがどこまで続くか、といった要素の結果出て来るものでしょう。そこで、「維新が全国289選挙区のうち、ボーダー選挙区を中心とする約180選挙区で候補を立て、2021年選挙時と比べ、自民、立民両党から1~2万票ずつを奪う」というシナリオを考えたならば、「数字の上では」、次のような議席が現実的なところでしょう。維新...*41議席→*90議席すなわち、現実的な線としては、自民党が230議席前後でギリギリ過半数を割り込む(※ただし公明党と連立すれば政権の維持は可能)一方、立憲民主党は現有勢力を減らすにせよ、大敗を喫するまでには至らない、しかし日本維新の会が90議席前後を制して最大野党の地位を奪取する――、といったところです。この予測は、「自民党が有権者の信頼回復に成功するか(失敗するか)」、「立憲民主党からの離党ラッシュが始まるか」などの要因によっても、大きく変動します。立憲民主党から「ボーダー議員」が10人前後、日本維新の会に移籍したとすれば、維新が単独で100議席乗せも狙えます(※ただし、政党名ロンダリングを嫌う維新が立民議員の移籍に応じるかは微妙ですが)。いずれにせよ、解散総選挙の時期が遅れれば遅れるほど、自民党と立憲民主党の議席は減り、日本維新の会の議席が増えることは間違いないと思う次第です(※それが日本にとって良いことかどうかは別として)。日韓関係が特殊なのではなく、韓国が特殊なのだ―――。(https://t.co/PKOiMb9a7T)。日韓関係問題に関心がある人だけでなく、日本人全てに読んでほしい良著。2024読者コメント欄はこのあとに続きます。当ウェブサイトは読者コメントも読みごたえがありますので、ぜひ、ご一読ください。現在、「ランキング」に参加しています。「知的好奇心を刺激される記事だ」と思った方はランキングバナーをクリックしてください。11:42論外の立憲共産社民れいわ通貨スワップ再開という暴挙の岸田自民公明いいとはとても思えない維新が浮上するのもわかる玉木国民に期待したいがなあ。維新...*41議席→*90議席この通りなら素晴らしいと思う。自民党を生かさず殺さず。公明党と連立しても微妙に過半数を割るくらいでいいと思う。(で、連立解消)欲を言えば、立民がもう少し減って、その分維新に行けばいいな。それでも、国民民主党には頑張って欲しい。12:24まともな野党は本当に必要ですね。20:28「なぎ払え!」じゃなくて、こっちですね。20:41原典をよく知らなかったのでググったところ納得のいく説明に辿り着きました。「夏が近づくと物は腐りやすくなるものだ。言って冬に物が腐らないとも言い切れないが」というくだりに諧謔を感じました。「岸田政権腐ってやがる(暴走運転に有頂天になるのは)速すぎたんだ」と、こうですか。15:01自民党の候補者公募は出来レースであることが多く、そのため、かつては保守派の新人が民主党に流れていたが、今は維新の会に流れているのではないか?・・・と、2021年の衆院選で自民党の公認が取れずに無所属で立候補して、落選した桜内文城氏が語っています。16:34乱暴な意見です。通貨スワップを結ぶ前提で協議に入った。比例だけは他党にし小選挙区は自民党と思っていたのですが全て自民党は止めます。ところで首相である岸田氏が落選する可能性はあるのでしょうか?私の中では日本を一瞬のうちに壊してしまう岸田総理はそれほど迄に否定されています。日本の尊厳、自衛隊の命を守る。17:46正直、岸田自民が選挙で勝ったら後2年3年悪政が続くというなら勝たせ過ぎない為に他に入れるしかないですかねえ。09:16実際のところ、維新は「よりましな政党」としての資質はどのくらいあるんでしょうか。「今の総理が嫌いだから」で投票すると痛い目を見るのは国民です。ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。よる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。お気軽なコメントを賜りますと幸いです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。【おしらせ】人生で9冊目の出版をしました日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。アマゾンで353位を記録しました。当ウェブサイトの初の試みとして、「国の借金論」の間違いについて議論した書籍を出版しました。お知らせ当ウェブサイトに掲載している情報については、商業出版などでない限り、原則として引用も転載も自由です(ただし、引用・転載に際しては、必ず出所を示してください)。当ウェブサイトは、当ウェブサイトのコンテンツを転載しているサイト(vpointなど)とは無関係です。外部リンク当ウェブサイトについて当ウェブサイトは独立系ウェブ評論サイトです。コメント、引用、転載は自由です(詳しくはこちら)。過去のお知らせエクセルの達人サイトマップアフィリエイト。