WAF2019では、そんな未来へのワクワクを感じるセッションや展示をお届けします。「配給」とは、映画製作会社が製作した作品を各映画館運営会社に上映権を販売することである。配給収入は「配給における収入」を指し、ほとんど映画産業でのみ使われる。興行収入(映画館での入場料から得られる売上の合計)の動向推移も相応のものに(興行収入の詳細で直接連続性のある値は2000年分以降の公開のため、次のグラフ作成はそれに併せてある)。10億円以上の映画を発表するという理由から総興行収入10億円となる。2014年の年間トップ10を狙える大ヒットならば30億円以上。キネマ旬報によれば、1999年までは配給収入10億円以上が大ヒットの基準だった。映画館以外での映画鑑賞について見てみると、50代以降は2006年に比べて増えており、特に50代後半以降は大きく伸びています。50代以降の年代については映画館での映画鑑賞も行っているものの、映画館以外での鑑賞の方が大幅に増えているようです。増収、入場人員数は1.2ポイントの増加、映画館数は12.2ポイントの増加となっている。映画の制作費は1本あたりどのくらいかかるか知っていますか?実は映画の制作費は日本国内と海外では大きく違います。今回は映画の制作費に関する知識と、国内外の制作費の平均や歴代ランキングをまとめてご紹介していきたいと思います。シネコン(映画館)の映画チケット販売数(25分前)をリアルタイムに集計。最大出資会社が幹事会社となってプロジェクトを主導し、映画を製作する。下請制作会社やフリークリエイターと別途契約しながら映画を完成させる。※元請け/元請:注文主から直接仕事を引き受けること。その半数以上を占めている。興行収入から映画館(興行側)の取り分を差し引いた、配給会社の収益のこと。入場料に有料入場者数を掛けた金額。現在では、多くの作品が製作委員会方式によって製作されている。映画館数(スクリーン数)の推移です。下の図の通り、その数は近年、横ばいで推移しているようです。内訳をみると、一般館が減少する一方、シネコン(同一運営組織が同一所在地に5スクリーン以上集積して名称の統一性<1、2、3...、A、B、C...、等>をもって運営している映画館)が緩やかに増加しています。2015年の映画館数(スクリーン数)は3,437。近年では最も多い数となっています。過去をさかのぼると、1960年の映画館数が7,457となっており、時代を感じる数字となっています。近年、動画配信サービスが普及する中、折に触れて話題に上るのは「映画館離れ」など、従来のような映画館での映画鑑賞に対するネガティブな話題です。インターネット上で様々な動画コンテンツを見ることが一般化する中、本当に人々は映画館離れをしているのでしょうか。映画鑑賞についての人々の行動の変化についてデータで調べてみました。映画館離れが取り沙汰される原因のひとつとして、経済産業省が作成、発表している第3次産業活動指数において、主要映画館の入場者数に基づいた「映画館」指数が2010年〜2011年にかけてぐっと下がったことが挙げられます。総務省が発表している年代別の映画観賞の一年当たりの平均日数を2006年と2016年で比較すると、十代では観賞日数が増えているものの、それ以上の年代では軒並み減少し、特に30〜50代の減少率の高さが目立ちます。映画館以外での映画の鑑賞日数は50代以下の全年代で減少し、特に10〜20代の若者の間で著しく減少しています。一方で50代後半以降のシニア世代では増加傾向を見せ、特に70代では顕著に伸びています。した特徴から若者は「映画」離れしているものの、「映画館」に行く頻度はこの10年間でほとんど変わっていないということ、シニア世代は「映画館」に行く頻度は下がっているものの「映画」を見る機会は10年前以上に増えているということがわかります。経済産業省が発表した「映画館」指数や総務省が発表した人々の行動調査において少しずつ映画館離れが進んでいるような印象を受けますが、実は2019年度の年間興行収入は2611億8000万円で、前年比117.4%と急成長を遂げて、興行収入発表が始まって以来過去最高の記録をたたき出しました。興行収入の内訳としては、邦画が前年比116.5%の1421億9200万円、洋画が前年比118.4%の1189億8800万円ということです。観客動員数も前年比115.2%の1億9491万人で映画館に足を運ぶ人もグッと増えたようです。一位になった『天気の子』は、2016年に大ヒットし、国内の興行収入ランキングにおいて歴代4位にもなったアニメ映画『君の名は。』を手掛けた新海誠監督の最新作ということもあって公開前から大きな話題を呼び、公開後もリピーターが多かったことで興行収入を伸ばしました。ディズニーの大ヒット作『アナと雪の女王』や『トイ・ストーリー』シリーズの続編や、過去の人気作の実写化なども大きな話題を呼び、トップ10のうち4作品をディズニー作品が占めていました。歴代の興行収入で見ても、『天気の子』が12位、『アナと雪の女王』が18位にランクインしています。したがって、2019年は一作印象的なヒット作があった、というよりはコンスタントに人気シリーズ関連作品が公開され、定期的にヒット作が生まれたことが興行収入を引き延ばした、と言えます。「映画館あたりの入場者数」は減っているのに、「興行収入」は増えている、というのはなんだか不思議な気がしますよね。公開している情報を基に2000年以降の映画館における集客や単価の変化をグラフ化してみました。興行収入の変化を見てみると、震災があった2011年に興行収入は一度グッとさがりました。その後盛り返し、2017年、2018年は少々落ち込んだものの、2019年には興行収入発表が始まって以来の最高値を叩きだしました。入場者数で見てみると、興行収入と同じく、2011年に、一気に減少したものの、2010年代後半には過去最高水準の入場者数となっています。このようにグラフで見ると映画館業界は「映画館離れ」とは程遠く、かなり順調のように見えますが、冒頭で紹介した「映画」指数の低下はなぜ起こっているのでしょうか?その答えは映画館数の増加にありました。銀座館スクリーン数の経年変化を見ていくと、2000年代初頭からシネマコンプレックス(通称シネコン)の拡大を受けて、スクリーン数は増加傾向にあり、わずか20年で、1000スクリーンも増加しています。公開される映画の数も年々増加しており、コンテンツが増える中で今後も映画館のスクリーン数は増加していくのではないかと考えられます。映画館の入場者数が増えているが、映画館のスクリーン数も増えているということが分かったところで、スクリーンあたりの入場者数の平均値の推移を見てみると以下のようなグラフになりました。スクリーン当たりの入場者数は2000年年代にぐっと下がり、2011年に極小値を迎えると、その後少しずつ増加してきていることがわかります。このような推移の背景には、コンテンツの増加に伴って、人々が映画館に足を運ぶ回数が増えたこと、さらに、4DXなど、新たな上映形式や複合的なシネマコンプレックスが増えたことがあるのではないでしょうか。実際、2013年以降映画館における一人当たりの平均料金の値上げが進んでおり、2019年は、過去最高値となっていますが、客足は増えています。動画配信サービスの普及などの後押しもあり、良質なコンテンツが次々と生み出される中、複合的な環境整備や、機材のアップデートなどで、映画館に行くという体験の価値が向上させ、手軽な動画配信サービスとの棲み分けを行うことで、映画館業界は多様に成長を遂げています。選択肢を増やすことで、従来の指標であった主要映画館の入場者数は減っても、業界自体は成長する、というこの事例は他の業界にも当てはまりうるものです。どんな業界においても、従来の指標に縛られるのではなく、多角的にデータをとらえることが、今後の動向を見極める際に重要になるのかもしれませんね。テクノロジーによって変わる私たちの暮らしや仕事、そして進化を続けるテクノロジーに関する最新ニュースやトレンドをお届けします。社会とデータの関わり、そしてデータによる社会の取り組み、税金やキャッシュレス、オープンデータや高齢化社会など、データの視点で社会を読み取るコンテンツをお届けします。Empowermentは、「働くひとのパフォーマンスを最大化するもの」とわれわれは考えています。興行収入の内訳としては、邦画が前年比116.5%の1421億9200万円、洋画が前年比118.4%の1189億8800万円ということです。映画館に足を運ぶ人もグッと増えたようです。プロダクション、ビデオ会社など。評価の高いアニメのまとめと作品紹介。新世紀エヴァンゲリオン好き・ファンを公言している有名人、エヴァに関する発言のまとめです。映画館の開業資金は、開業する地域や規模によって大きく異なります。一般的に、繁華街に映画館を開業したり、複数のスクリーンを設置したりすると、かなりの費用がかかります。一方でミニシアターなどの小さな映画館を開業するなら費用が抑えられます。映画館の開業資金は、開業の際に必要となる初期費用と、開業後の運営に必要となるランニングコストにわかれます。2つの費用をあらかじめ算出しておけば、映画館を開業するのにどれほどの資金がかかるのかを把握できます。作品によって映画料金の内訳は異なりますが一般的には、50%が映画館の取り分、残りの半分が配給会社の取り分と言われています。映画館の収入についての質問です。映画館はどういう風に収入を得ているんでしょうか。映画を観るのに1000~1800円かかりますよね。そのお金の内訳に映画館の収入は入ってるんでしょうか。入っているとして、どれくらい入っているんでしょうか。最近、しばしば当ブログでは興行収入予測の記事を扱っております。確かに興行収入が大きければ大きいほどヒットというのは間違いありません。興行収入が大きいからと言って必ずしもヒットとは言えないこともあるんですね。「映画がヒットしたかどうか?」を考えるためには、興行収入だけでなく、映画の製作費や宣伝費、そして配給収入の関連性を理解しておかなければなりません。そこで今回はそんな興行収入界隈の仕組みについて簡単に説明してみたいと思います。レファレンス協同データベース(レファ協)は、国立国会図書館が全国の図書館等と協同で構築する調べ物のための検索サービスです。参加館の質問・回答サービスの事例、調べ方、コレクション情報など調査に役立つ情報を公開しています。評価の高い映画のまとめと作品紹介。時間を節約し効率化する、クリエイティビティの求められる業務にフォーカスするための力になるからです。複数企業の共同出資により民法上の任意組合を組成し、作品を製作する方式。2010年には、国内映画史上で最高額を記録。大まかに説明すると、映画作品が映画館で上映されるまでには、映画を作り、映画を映画館に持っていき、映画を宣伝し、映画館が映画を上映する、という流れがあります。時間を節約し効率化する、クリエイティビティの求められる業務にフォーカスするための力になるからです。映画の製作費や、目標とする観客動員数など、当然ながら各映画ごとに異なると思うのですが、なぜ、その料金は一律1800円と、同じ価格設定なのでしょう。イノベーションは過去の延長から脱却したときに生まれます。配給収入から宣伝費と配給手数料が配給会社へと支払われたその残りが製作者側に渡る。上から順に見ていくと分かりやすいかと思いますが、映画を作った人たちがお金をもらうのは最後だということです。「制作」は、実際に作品を作る部分をさす。Empowermentは、働くひとのパフォーマンスを最大化するもの」とわれわれは考えています。ヒト自身が、ビジネスを、世の中をアップデートし、“次代”をつくる。)スクリーン数は、1955年に5,184から、2018年は3,561と約31%減っています。スクリーン数が一番多かったのは1960年の7,457。大きな収入源なのは分かりますが、これじゃ購買欲は下がる一方ではないかと思います。これじゃ、「もう映画館行かんとこ」ってなりますよね。興行収入から映画館(興行側)の取り分を差し引いた、配給会社の収益のこと。映画館で上映した映画にたいする、来場した映画館の入場料の合計金額の事です。実際は、この興行収入から各工程へ分配される事になります。上記の興行収入から映画館料等の配分を差し引いた金額になります。※下請け/下請(したうけ):ある人や会社などの引き受けた仕事を、さらに別のものが引き受けてやること。一次収入や二次利用の権利料収入を各社出資比率に応じて配分する。各出資会社は、事業領域に応じた権利窓口権を得て、製作委員会に権利料を払い、ビデオソフトやキャラクター商品等の販売によって利益を得る。製作委員会の法的性格としては、民法上の任意組合(民放第667条)と解され、著作物の権利は製作委員会が保有する(出資者による共同保有)。収益配分は個別契約になっており、条件は作品によって異なる。興行会社は興行収入の約50%を取り分とし、配給会社は残り半分の10%~30%を配給手数料として受け取る。最後に残った部分が製作会社の取り分となるのが一般的な取引条件となる。主な費用としては、P&A費と呼ばれる劇場に配布するフィルムプリント代と広告宣伝費があり、配給会社が立て替える場合と製作会社が負担するケースの2通りがある。放映権販売に加え、キャラクター商品販売や海外販売等の二次利用によるトータル収益で黒字化を目指す。