武漢コロナ禍で禁止されている5人の食事会。その席で「トランプが勝つ」と述べたところ、まわりから「まだそんなことを言っているのか」「あれはバイデンが勝ってトランプがゴネているだけだ」というバッシングを受けました。これが現在の日本国民の主だったところでしょうか。主流マスコミはアメリカも日本も同じようなニュースを流しております。テレにの影響が非常に強い日本国民がこのようなジャン脳をするのは当然かも知れませんね。しましインターネット上では激しい「最新情報番組」が競ってアメリカの最新情報いを流しております。チャンネル」などがすぐに細心のニュースを掲載してきますし、受信契約が必要な藤井厳喜氏の「ワールド・フォーキャスト」はどうやら調べてから発表しているようです。現地からの報告という形をとっているのは、チャンネル桜の「桜ワールドネットワーク」でのアメリカ在住の日本人からの報告、そしてチャンネル桜と袂を別った我那覇真子氏の「我那覇真子チャンネル」です。これらの報告にはメジャーなマスコミのような「嘘(フェイク)」は無いようです。視点が少しづつ違いますし、時として錯そうする場合もあります。錯そうした場合、彼等はきちんと訂正しますのであまり心配はしませんけど。どこが大統領選挙の最新の状況を報告するか競争しているように見えました。今回のドミニオン不正投票集計機はもうずいぶん昔から使われていたようです。私の本棚にあった2018年のDEFCONの記事に、ハッキング大会のものがあり、そこで2016年の大統領選挙の時に使われた電子集計機のコンピューターがあって、ハッカーたちがそのネットに繋がったコンピュータをハッキングして、見る間に得票を反転させていたという記事がありました。これで選挙結果を変えようとしたのはヒラリー側だったでしょうね。この失敗に懲りず今回もまたやったようです。(それがあの午前4時の垂直逆転だったのではないでしょうか)作ったのはベネゼエラの故)チャベス大統領で、プログラムを組んだのはスマートマチック社だったようです。機械はもちろんドミニオン。この集票計算機システムの「売り」は「改竄可能」だったと言いますから、デジタル社会は昔から民主主義破壊の温床だったようです。2018年のアメリカ国会議員選挙で民主党が勝利した時、トランプ大統領は「この選挙では不正が行われた」と叫びましたが、当然マスコミは無視。ここでトランプ大統領ははっきりと敵の正体、即ちディープステートという「鵺」の向こうに「共産主義者の複合体」があることを掴み、その手足がマスコミであり中共であり買収工作であることが解ったのでしょう。違法集計機は、僅差の場合は逆転させてしまうことで当選者を変えることが可能です。僅差ですと不正の証拠は判らないはずです。今回の大統領選挙ではあまりにもトランプ大統領の表が多く、このシステムだけでは賄いきれなかったようです。そこで事前に準備された投票用紙にバイデンへチェックを印刷したものを機械に掛けたり、プログラムを細工してバイデン票のカウントは1・25を掛け、トランプ票のカウントには0・75を掛けたり、共和党の監視員を締め出してバイデン票を複数回集計機に掛けたり、あらゆる不正が行われたようです。結果的に不正投票の証拠を一杯残してしまったとか。シドニー・パウエル女史がトランプ弁護団とは異なるWeThePeapleというNGOを作って不正に立ち向かったのか、その理由が解ったのは、ジョージア州がバイデン勝利を認めた直後でした。パウエル氏はすぐに「ブラッド・ラフェンスバーガー共和党ジョージア州務長官」を告訴したわけです。容疑は「ドミニオン社からの賄賂受取り」だそうですが、おそらく中共からも受け取っていたようです。共和党議員ですからトランプ弁護団には参加出来なかった訳です。選挙結果が「バイデン候補」として認定されなければ告訴も出来なかったと言う訳ですね。今後、ブライアン・ケンプ州知事(ジョージアの共和党)も告訴されるとのことです。ペンシルベニアでは11月26日に公聴会が開かれました。公聴会とは、宣誓供述書を提出した人からその話を聞く集会です。民主党側の不正と恐喝のやり方が相当話されているようです。11月30日にはアリゾナ州で、12月1日にはミシガン州、12月3日にはネバダ州で公聴会が開かれるようです。最新情報としてはドミニオン社(スマートマティック社)とカマラ・ハリス氏の繋がりも、彼女の夫との交流があったとして見えてきたようです。シドニーパウエル女史は11月25日PM10時(アメリカ時間)にジョージア州の選挙管理組織に対する訴状を提出しました。これは104ページのもので、すぐにインターネット上にアップされているそうです。翻訳はありませんが、どうやら「ドミニオン社の集計機はインターネットにつなげられていたとする証拠を提出したようです。その接続先が中共とイランとセルビアであったことも書かれているとか。「ブラッド・ラフェンスバーガー共和党ジョージア州務長官」と「ブライアン・ケンプ州知事(ジョージアの共和党議員)」の資金の流れをジョージア州政府に調査するよう求めていると言うことです。内容的には現在はこれくらいしか判りませんが、すぐに反応があったのはミシガン州です。ミシガン州最高裁判所は、すぐに「大統領選挙で不正があったことを実証する証拠だ出た。独立機関による再集計をせよ」と発言しています。ペンシルベニアは判りませんが、アリゾナ州やネバダ州も再集計をやるのではないかと思います。パウエル氏は、アメリカ憲法修正14条違反を適用するとか。これは「投票に対して検閲を行う州からは、大統領令でこの州の選挙人を剥奪することは出来る」となっているそうですね。これで投票結果はひっくり返るのではないでしょうか。