Things)の実現に向け、ネットワーク接続性とセキュリティを一体化および簡素化させたエンド・ツー・エンドのリファレンスモデルとなるインテルIoTプラットフォームと、これに対応した統合型の各種ハード/ソフトウェア製品、ならびにエコシステムを発表した。インテルIoTプラットフォームは、機器間での接続や、機器とクラウド間での信頼あるデータのやり取りを可能にする定義済みの再現性のある基盤であり、ソリューションの複雑さを解消し、即行動に移せるインテリジェンスを提供する。これにより、市場でのイノベーションの早期展開が可能になるとしている。一方で、IoTは、経済的価値と社会の変革を促す大きな可能性を秘めているが、一企業が単独で、それを起こすことはできない。広がりを持たせるためには、強固なエコシステムの存在が不可欠となる。そこで、IoTのエコシステムを強化する新しい製品と連携を発表した。Consultancy、Wiproなどの企業と協力し、インテルIoTプラットフォーム上で各社のビルディングブロックを活用できるソリューションの開発と導入を図るという。これらのソリューションは、IoTの実現に向けた再現性のある基盤となり、開発者が顧客の抱える個別の課題を解決する専門的なソリューションの開発に集中できるようにするものであるとしている。インテルIoTプラットフォームに対応した統合型のハード/ソフトウェア製品のロードマップを発表した。対象はエッジデバイスからクラウドにわたり、API管理とサービスクリエーションソフトウェア、エッジツークラウドへの接続性と分析機能、インテリジェントゲートウェイ、拡張性のある各種のインテルアーキテクチャプロセッサが含まれている。このロードマップではセキュリティが根幹をなしており、セキュリティ製品そのもののみならず、ハードウェアやソフトウェア製品に組み込まれたセキュリティ機能も含まれている。Systemは、機器のコンフィグレーションやファイル転送、データキャプチャ、ルールに基づくデータの分析とレスポンスを支援するクラウド接続機能を提供する。この事前統合型のテクノロジースタックにより、顧客はAPI管理を活用して業界別のIoTソリューションを迅速に構築し、性質の異なる企業のITシステムとの統合が可能になる。この組み込み機器からクラウドシステムまで稼働させることができるクラウドベースのミドルウェアにより、開発期間の短縮とTCO(総所有コスト)を削減することができるとしている。Systemとの統合を図ることができるため、システムの各ゲートウェイを迅速に導入、配備、管理することができ、システム全体のライフサイクルを通してコストの削減と開発期間を短縮できるようになる。このゲートウェイは性能の向上に加え、安価なメモリへの対応や通信手法の広範な選択肢などの特徴も有している。現在、インテルIoTゲートウェイは7社のシステムメーカーから提供されているが、2015年初頭には新たに13のシステムの提供が開始される予定。Things)事業者の開発を支援するプラットフォームサービスの提供を来春より開始すると発表した。このプラットフォームは、主にIoT製品のハードウェア事業者に向け、製品とウェブサービスの連携をしやすくなるよう、さまざまなサービスやAPIを公開。これにより大手メーカーからスタートアップ企業まで、多くの事業者の製品開発や新規参入を支援する。JAPANの各種サービスだけでなく、国内外の多くのインターネット事業者からも協力を募り、オープンにインターネットにつながる製品とサービスが集まるプラットフォームを目指すという。ワイモバイルとも連携し、本プラットフォームを活用したIoT製品のワイモバイルショップでの販売や、ワイモバイルのネットワークを使ってIoT製品をインターネットに接続しやすくするなど、開発面以外でも事業者をサポートできる仕組みを提供する。Things)時代のコンセプトカーを製作し、2014年12月4日に開催される「フリースケール・テクノロジ・フォーラム・ジャパン2014」(フリースケール・セミコンダクタ・ジャパン主催)で初公開することを発表した。走行速度、エンジン回転数、アクセル開度などの車両情報を取得し、車両情報の収集・送信およびセンサーの制御を行う。Embedded」が稼働している。車両情報を長期的に蓄積し、走行情報の分析および車両側へのフィードバックを行うシステムも構築されている。ホール)でもデモンストレーションを行う予定。Things)市場予測を発表した。Rate)は13%になると予測している。IDCではIoTを「IP接続による通信を、人の介在なしにローカルまたはグローバルに行うことができる識別可能なインテリジェントシステム/エッジデバイスからなる、ネットワークを束ねるネットワーク」と定義。IoT市場のエコシステムの構成要素には、インテリジェントシステム/エッジデバイス、コネクティビティ、プラットフォーム、アナリティクス、アプリケーションがあり、さらに、それらに付随する専門サービス、セキュリティサービスも含まれる。上記の「インテリジェントシステム」についてIDCでは、「高度なオペレーティングシステムを有し、自動的にインターネットに接続され、ネイティブアプリケーション/クラウドアプリケーションを実行し、センサーなどが収集した情報を分析する機能を持つ安全に管理された電子システム」としている。数百億台の接続デバイスを通じて数兆ドルもの収益をもたらすと予測されるIoT市場に対し、さまざまな事業者が取り組みを活発化していることから、IoTは既に単なるバズワードではなくベンダーの将来的な成長を支える上での重要な実ビジネスになりつつあるという。今後も顧客ニーズを満たすべく、この新しい市場機会に焦点を合わせてさまざまな戦略がベンダーによって打ち出されると見込まれる。バーノン・ターナー氏は「注力するビジネスの規模や種類に関わらず、世界中のあらゆるベンダーがIoTのもたらす市場機会に注目している。成熟度の観点からは未だ初期段階ではあるものの、IoTは政府、消費者、エンタープライズ分野における、またとないビジネスチャンスとなるであろう」と述べている。調査から「IoT市場において、一連のベンダー、サービスプロバイダー、システムインテグレーターが成功を収めるには、共存し、製品やソリューションを統合」する必要があることや「IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイスの接続数は2020年に約300億台に達する」こと、「新興ベンダーはIoT市場に攻勢をかけるべく、戦略的に事業を切り出すことで取り組みを加速させており、それによって大手ベンダーのイノベーションが創出される」点が明らかになったとしている。IPベースの新しいメッシュ・ネットワーク・プロトコルの導入を促進するための、Threadベータ開発プログラムを開発したと発表した。Wシリーズマイコンを採用したベータ開発キットが提供され、これを活用することで開発者は独自のアプリケーションや差別化に専念することができるようになるという。同キットを現段階で導入して、今すぐ製品のプランニングと開発を開始した場合、2015年中にThread対応およびThread認証の最初の製品を市場に供給できる可能性があるとする。Towerボード、USBドングル、コンパイル済みのThread用ライブラリとデモ用アプリケーション・コードを含むサンプル・プログラムとThreadスタックが付属するという。2014年11月17日マイナビニュースNEC、シンガポール経済開発庁とIoT分野などでの共同研究に合意NECは11月14日、シンガポール経済開発庁(EDB)とサイバーセキュリティ、スマートエネルギー、ヘルスケア、IoTなどの領域における共同研究や連携に関する基本合意書(MOU)を締結したと発表した。NECのITソリューション、およびシンガポールにおける人材開発プログラムや共同研究を通して、産業界の発展を促進・加速を目指すという。IoT領域においてNECは、EDBの協力のもと、様々な業界に利益をもたらし新たな可能性や事業機会を創出する共通ビジネス基盤の開発を進める。ヘルスケア領域については、より効率的な高齢者向けソリューションの共同開発など同領域の課題解決に取り組んでいく。サイバーセキュリティ領域では、シンガポールおよび周辺国のセキュリティ能力を高めるための人材開発に注力するとともに、スマートエネルギー領域では、エネルギー管理、スマートグリッド、蓄電システムと再生可能エネルギーの連携などを推進する。Networking)、衛星技術、流通ソリューション、およびリーダーシップ人材開発などの領域における連携についても検討を進めるという。関する市場予測を発表した。これによると、2015年にはインターネットによってつながる49億個の「モノ」が実際に使用され(2014年から30%増)、2020年には250億個に上るという。同社は、IoTによる全体のサービス投資が2015年には695億ドル、2020年には2630億ドルになると予測している。Prentice氏は、「単に製品やサービスをデジタル化することではなく、新たなビジネスモデルや価値ある提案を創り出すことが、破壊的インパクトや、競争相手への脅威、競争機会となることをCIOは理解しなければならない。企業は、スマートなモノから得られる情報に関して、情報を収集して分析したいという意思と情報の紛失や悪用によるリスクとのバランスを取る必要がある」とコメントしている。2017年の終わりまでに、20%の企業はIoTにおけるデバイスやサービスを活用したビジネス・イニシアティブを守るためにデジタル・セキュリティ・サービスを持つようになるという。武史氏は、「IoTは、従来のITの単純な進化ととらえるのではなく、あらゆる業種のあらゆる職種にこれまでに経験したことのないインパクトをもたらす可能性があるという前提で考えるべき。これらへの取り組みは、その多くが失敗を伴う試行錯誤となる可能性もあることから、経営陣のリーダーシップをしっかりと発揮すべき状況になるだろう」と述べている。2014年11月14日マイナビニュースアットマークテクノとローム、Wi-SUN/EnOcean対応IoTゲートウェイを発表アットマークテクノとロームは11月12日、アットマークテクノ製IoTゲートウェイ「Armadillo-IoT」にローム製のWi-SUN/EnOcean対応の無線モジュールを搭載することで合意したと発表した。12月から販売を開始する予定。「Armadillo-IoT」は、アットマークテクノ製の省電力・小型組み込みプラットフォーム「Armadillo」をベースとしたIoT向けゲートウェイであり、アドオンモジュールを載せ替えることで各種機器の接続にフレキシブルに対応できるのが特徴である。今回、アットマークテクノは、ロームが開発した汎用Wi-SUNモジュール「BP35A1」とEnOceanモジュール「BP35A3」を「Armadillo-IoT」用アドオンモジュールとしてラインアップした。ローム製の無線モジュールは、いずれもアンテナ内蔵で電波法認証も取得済みのため、Wi-SUNまたはEnOcean対応の無線センサに「Armadillo-IoT」ゲートウェイをそのまま接続することができる。両社はアットマークテクノの組み込みプラットフォームに関する技術力と、ロームの無線通信に関する技術力というお互いの強みを生かし、今後もニーズにあった製品ラインアップを強化していく予定とコメントしている。2014年11月14日マイナビニュースエコモットとアットマークテクノ、IoT用途向けサービスで協業エコモットとアットマークテクノは11月12日、IoT用途向けサービスにおいて協業すると発表した。今回、エコモットのクラウドプラットフォームサービス「FASTIO」とアットマークテクノのIoTゲートウェイ「Armadillo-IoT」を組み合わせ、機器・設備の接続からインターネット接続、クラウド連携、アプリケーション開発までを一括して提供することで、技術的な障壁を取り除き、事業化の促進をバックアップするという。「FASTIO」は、機器を接続し、クラウドプラットフォーム上で登録するだけで、IoTをスタートできるのが特徴である。センサ・機器への接続、クラウドプラットフォーム上のアプリケーションのユーザーインタフェースのカスタマイズ開発などにも個別対応可能で、センサからクラウド連携まで、ユーザーの要望に合わせてワンストップで提供する。センサ・機器とインターネットとの接続をスムーズに仲介するには、3Gモバイル通信でネットワーク接続ができ、かつ各種インタフェースに柔軟に対応できるゲートウェイの存在が不可欠となる。3G対応のIoTゲートウェイ「Armadillo-IoT」は、専用アドオンモジュールを差し替えて各種機能を簡単に追加できる拡張性の高さが特徴となっている。Energy)などの無線規格に対応したアドオンモジュールも用意され、多様な機器を接続することができる。統計・分析、帳票の出力などの各Webアプリケーションがあらかじめ用意されており、インストールや複雑な設定はなく、ログインするだけですぐに利用することができる。初期費用は0円で、1アカウントあたり月額980円から利用できる格安プランも用意されているため、少額の予算でスタートしたい場合にもマッチするとしている。同サービスは、12月よりエコモットが窓口となって提供が開始される。今後、両社は遠隔監視システムなどに多数の導入実績があるエコモットの提案力と、組み込みプラットフォーム分野で培ったアットマークテクノの技術力を組み合わせ、より使いやすいサービス提供に向けて協業を進めていく予定とコメントしている。ラジオオンチップ」を発表した。BLEはそうしたIoT向け無線センサベースの設計容易化やBOMコストの低減などを実現するためのソリューションという位置づけとなっている。Creator」を活用することでシステムのハードウェアとアプリケーションファームウェアを同時に設計することが可能になるという特徴がある。アンテナの設計もインピーダンスのマッチングなどを行う必要があるが、バランも統合しているため、2個の外部コンポーネントのみでパラメータの調整も容易に行うことが可能だという。基本的なPSoCの機能も踏襲しているため、1チップでシステムを構築することも可能だ。BLEとほぼ同等の性能を実現しているという。BLEともに一部製品でサンプル出荷を開始しており、順次ラインアップを拡充させていく予定のほか、2014年12月より量産出荷も開始する計画。同社では用途に応じた複数の開発キット(SDK)やリファレンスデザインキット(RDK)を用意しており、リモコンRDKやタッチマウスRDKなども併せて提供するほか、リモコンに音声コントロールを搭載したRDKも2014年11月中に提供を開始する予定だとしている。通信をサポートするSoCトランシーバ「NCS3651x」ファミリを発表した。802.15.4-2006規格に基づいており、低データ速度で断続的な通信を行うIoTアプリケーションでの使用に適している。1.0V~3.6Vの標準バッテリによる単一電源動作と最高クラスの低い送受信電流により、低消費電力および高効率を実現するために最適化されている。これにより、環境発電などの代替エネルギーに対する市場の需要拡大が促進される他、サポートできるバッテリの種類が増えると同時に、バッテリ寿命を劇的に延長できるとしている。Cortex-M3プロセッサ、およびデータ保存用RAM、プログラム保存用フラッシュメモリなど、さまざまなコンフィギュレーションが組み込まれている。この中には、最高クラスのフルメモリコンフィギュレーションへの対応が含まれており、複数のアプリケーションおよびソフトウェアプロトコルをサポートする。この他、複数の周辺機能により、外部コンポーネントを最小限に抑えて完全なワイヤレスネットワークを設計できるとしている。パッケージはRoHS対応のQFN-40。現在、一部の顧客向けにサンプル出荷を開始しており、2015年初頭から半ばに量産出荷を開始する予定。2014年11月06日マイナビニュースNTTPC、アットマークテクノと共同で新たなIoTサービスを提供NTTPCコミュニケーションズ(NTTPC)は10月28日、IoTサービスの分野において、アットマークテクノと協業すると発表した。M2Mクラウドプラットフォーム」とアットマークテクノのゲートウェイ「Armadillo-IoT」との連携が目的。両社は、センサー接続からモバイル回線、クラウド接続をカバーする新たな垂直統合型のIoTサービスを提供する。具体的にM2Mクラウドプラットフォームは、モバイル回線、クラウドに接続用のソフトウェア「デバイスエージェント」、IoTデータ集積に適したデータベースを採用したクラウド環境を提供する。Armadillo-IoTは、Linux搭載の小型・省電力組み込みCPUボード「Armadillo(アルマジロ)」の技術を応用したIoT向けのゲートウェイ。Energy)などの無線規格に対応したアドオンモジュールを用意する。Armadillo-IoTは12月中に販売を開始する予定で、同時にNTTPCがモバイル回線を提供する。契約期間は3カ月、6カ月、12カ月の3種類から選択でき、契約期間中はM2Mクラウドプラットフォームの無料トライアル版を利用できる。VPNタイプは、モバイル回線やM2MクラウドプラットフォームをVPN(閉域網)で接続でき、インターネットから隔離された環境にあるクラウドサーバーを利用できる。2014年10月29日マイナビニュースNTTPC、アットマークテクノとIoTサービスで協業を開始NTTPCコミュニケーションズ(NTTPC)とアットマークテクノは、両社の強みを生かしたIoTサービスについて、10月28日より協業開始すると発表した。M2Mクラウドプラットフォーム」とアットマークテクノ製ゲートウェイ「Armadillo-IoT」を連携することで、センサ接続からモバイル回線、クラウド接続までを一気につなぐ垂直統合型のIoTサービスが実現した。センサ接続を担う「Armadillo-IoT」は、Linux搭載の小型・省電力組み込みCPUボード「Armadillo」の技術を応用したIoT向けのゲートウェイ。フィールド用途に耐え得る堅牢な設計であることに加え、ソフトウェア・ハードウェアともに各要求に柔軟に対応することができるという。専用のアドオンモジュールを差し替えて各種の機能を簡単に追加できることが大きな特長となっている。シリアル(RS232C/422/485)や接点入出力の他、Wi-SUNやEnOceanなどの無線規格に対応したアドオンモジュールも用意されている。IoTデータの収集・集積を担う「M2Mクラウドプラットフォーム」からは、モバイル回線と共に、「Armadillo-IoT」をクラウドにつなぐためのソフトウェア「デバイスエージェント」やIoTデータ集積に適したデータベースを採用した高セキュアなクラウドを提供する。API仕様書やサンプルコードも開示するため、収集したデータを活用するアプリケーション開発もスムーズに進めることができる。NTTPCでは、よりセキュアなM2Mを実現するために、「M2Mクラウドプラットフォーム(VPNタイプ)」を提供開始した。VPNタイプは、モバイル回線からM2MクラウドプラットフォームまでVPNで接続でき、インターネットから隔離された環境にあるクラウドサーバを利用することができる。扱う業界でもIoT化を進められる。「Armadillo-IoT」は2014年12月に販売開始予定で、「M2Mクラウドプラットフォーム」も同時に提供を開始するとのこと。2014」にて、アットマークテクノのブースでは、「Armadillo-IoT」実機を元にデモンストレーションを行い、NTTPCのブースではさまざまな業界の活用例を紹介するデモンストレーションを行う予定となっている。2014(2014年10月1日~3日。Mシリーズプロセッサ向けに最適化されたIoT用のオペレーティングシステム。無料で提供され、IoTデバイスの開発が容易になることから、今後多くのIoTデバイスが登場し、本格的なIoT時代がやってくることになると予想される。tools」といった技術を提供する。多くの半導体メーカーやSI企業、クラウドサービス企業などがパートナーとしてmbedに参加している。IoTとは、簡単にいうと通信機能を持つ組み込み系デバイスのことだ。組み込み系とは、機器を製造する側の呼び方で、マイクロプロセッサを応用した製品のことだ。現在では多くの家電や玩具、健康機器など、さまざまな「組み込み系デバイス」が存在する。既存のプロセッサがなくても動作できる機器(たとえば、コーヒーメーカーやトースターなど)にマイクロプロセッサを搭載し、IoT化することで、こうした機器からのさまざまな情報が通信によって交換可能となる。これを収集することでいわゆるビックデータとなり、そこから新しい知見が登場する可能性もある。いわゆる「ウェアラブルデバイス」も、ハイエンドのものを除くと「身につける」IoTデバイスだ。したウェアラブルデバイスには、心拍計や歩数計などがある。これまでARM社は、Cortex-Mシリーズに対して、開発環境やツールなどを提供していた。一般的に組み込み系の開発は、組み込み用オペレーティングシステムを使い、その上でアプリケーションを開発する場合と、オペレーティングシステムを使わずにハードウェア上に直接アプリケーションを開発する2つの方法があった。オペレーティングシステムを使うメリットの1つは、システム管理や通信など、さまざまな処理を任せ、通信プロトコルやデバイス制御などを開発する必要がないという点だ。通信のプロトコルは、相手の実装といった問題もあり、開発が難しく、時間もコストもかかってしまう。これに比べて、ある程度利用実績のあるオペレーティングシステムは、十分にこなれた通信プログラムを持っており、これを使うことで、その部分の開発やデバッグを省略できる。同様にシステムの初期化やデバイスの制御などもオペレーティングシステム側に組み込まれたプログラムコードを使うことで、開発のコストを低減できる。した通信を行う組み込み系では、Linuxがつかわれることも少なくないが、もともと組み込み系に比べるとPCなどの大規模なハードウェア向けに作られたLinuxは、組み込み系で使われる小規模なデバイスでは、メモリサイズやハードウェアの機能などで利用が困難な場合もある。テレビやレコーダーといった家電製品には搭載できても、歩数計のような小規模で低消費電力な機器には搭載困難(搭載するとコストが大きくなってしまう)なことがある。OSは、こうしたLinuxが利用困難な規模のシステムでも動作できるため、比較的低価格な機器のIoT化に寄与する可能性がある。OSにより、これまでよりも容易にIoTデバイスを開発することが可能になる。OSとなることで、実機が登場する以前から開発が可能になり、自社開発コードのライブラリ化やコードの再利用が可能になる。OSという同一のプラットフォームを使うことになるため、開発者の技能の向上やノウハウの蓄積が可能といったメリットもある。ARM社のCortex-Mは、組み込み向けのプロセッサで、ARMのThumb/Thumb-2命令セット(短縮命令と呼ばれる命令長の短い簡易な命令セット。フットプリントのCortex-M0から組み込み系としては性能が高いM7まで6種のプロセッサコアがある。最上位となる組み込み系プロセッサCortex-M7は、Techcon直前に発表されたものだ。OSの特徴の1つは、IoT用にさまざまな通信デバイス、通信プロトコル、通信暗号化などの機能をアプリケーションに提供すること。IoTでは、必ず通信相手があり、比較的大規模なものでは、無線、有線ネットワークなどによりTCP/IPなどで、インターネット側のサービスと直接通信が可能であり、小規模なものでは、Bluetoothなどの低消費電力な通信や近距離通信を使ってスマートフォンやPC、タブレットなどに接続、これらの上で動作するアプリケーションと対になってインターネット接続を利用する。OSは、イベント駆動で、一般的なオペレーティングシステムが持つプリエンプティブなスケジューラーは搭載していない。割り込みで発生するイベントであらかじめ指定されたプログラム(タスク)が起動し、処理が終了すれば、待機状態に戻り、電力をほとんど消費しない状態で待つという動作となると思われる。ユーザーが機器のボタンを押したり、センサーが何かを検出するとイベントが発生し適切なプログラムコードが実行されるという感じだ。OSとしての開発には3年ほどかかっているという。OSが動作するのは、これらの設計を購入して半導体メーカーが製造するSoCが対象となる。このため、全体がモジュール構造となっていて、必要なモジュールのみを組み合わせることが可能になるという。したさまざまな構成に対して、いわゆる「プロファイル」のような形で、システム構成を「雛形」化することを想定しているようだ。それらに対して、標準的なSoCのリファレンス設計なども作られると思われる。OSが行うのは、システムの初期化などの起動関連の処理とさまざまなコンポーネントによるハードウェアの抽象化だ。この上で動作するアプリケーションは、たとえば、Bluetoothのハードウェアの違いを見ることなく、Bluetoothによる通信が可能になる。OSでは、より「抽象的」な「通信」を行うプログラムを書くだけで、Bluetoothによる通信が可能になる。OSが請け負う主要な処理となるという。OSが請け負うことになる。