サミットのオープニング基調講演において、アプリケーションとソフトウェア・エンジニアリング分野のリーダーはAIとパートナーシップを築いて変革をリードする必要があるとの見解を発表しました。Gartnerの調査では、AIプロジェクトの半分以上は本稼働前に頓挫していることが明らかになっています。別の調査では、複数のビジネス部門/ビジネス・プロセスでAIを適用する組織の割合は、2023年には2021年の2倍に増えていることが明らかになっており、2024年末にはさらに倍に増えると予測しています。AIの導入は拡大しており、今後も投資が減ることはありません。ビジネス環境の変化に対応するために、アプリケーション/ソフトウェア・エンジニアリング・リーダーは、AIをツールではなく、パートナーと捉えて共にビジネス価値を創出する必要があります。(2024年6月)ウォンは次のように述べています。「AIにはさまざまなテクノロジ、手法、プラクティスがありますが、完璧なソリューションはありません。見つけ、適切なチームを配置し、チーム力を最大化することが重要です。AI基盤/プラットフォーム、AIアプリケーション、ビジネス・ソリューションという3つの領域の中で、限られたリソースでビジネス価値を提供し、戦略の実行に貢献するために、チームの専門性を高めることが前提となります。アプリケーション/ソフトウェア・エンジニアリング・リーダーは、テクノロジの急速な進化がビジネスや人材、アプリケーション、パートナーシップなどにどのような影響を及ぼすかを把握するために、テクノロジによる変化の兆しを察知し、伝えるスキルを高めるべきです。AIへの取り組みは、ソフトウェアについての考え方や、柔軟でスケーラブルかつレジリエントなシステムを構築するためのAIとの関わり方、さらにはリーダーシップ・スキルの醸成などにおいて、根本的な転換を必要とします。デジタル施策の目標にコミットすること、迅速に意思決定を行うこと、不確実性と新しい働き方を受け入れること、といったステップを踏むことで、アプリケーション/ソフトウェア・エンジニアリング・リーダーは、スピード感と自信を持って取り組みを進めることができます。大局をつかみ、変化に対応するために柔軟性を発揮するとともに、現場のプロダクト・マネージャーに任せることも重要です。ステップを極める:お互いの強みを持ち寄るステップを極めるには、AIとのパートナーシップによるエクスペリエンスの向上に注力することが求められます。それには、お互いの強みを持ち寄る必要があります。人は複雑な意思決定や創造性が必要とされる場面や、共感が求められる対応にも強みを発揮します。AIは自動化と反復的なタスクの実行、コミュニケーション・パターンの認識と模倣、膨大なデータを解析して単純な意思決定や予測を行うことに長けています。ムレンは次のように述べています。対応、権限が必要なのか、また、どの部分で大規模データや複雑な計算から得られる洞察が必要なのかを見極めることが重要です」Gartnerでは、2028年までに、レガシー・アプリケーションの近代化のコストは、生成AIを利用することで2023年から30%削減されるとみています。顧客が求める期待値を見極め、人とAIの理想的な協業のバランスを設定することが肝要です。その際には、透明性があり、説明可能で、倫理的かつ責任のあるAIの原則に基づいていることが求められます。音頭を取る:イノベーションのためにリスクを取るイノベーションには、「ルールを曲げること」と「ルールを破ること」が鍵を握ります。そのアイデアを追求する価値があるのか、それとも止めるべきなのかを迅速に判断することも必要です。ムレンは次のように述べています。「AIのような変化の激しい分野でゼロリスクを求めるのは逆にハイリスクな戦略です。避けるべきリスクは、変化に直面しつつ現状を維持しようとする姿勢です。アプリケーション/ソフトウェア・エンジニアリングのリーダーは、勇気を出して行動すべきです。AIの採用は、買って終わりではありません。サミットでは、「新たなインテリジェンス、新たな価値、新たなスキル」をテーマに、アプリケーション/ソフトウェア・エンジニアリング担当エキスパートやITリーダーに向けて、ミッション・クリティカルな優先課題の解決に必要な最新の知見やアドバイスを提供しています。(#GartnerAPPS)。日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。https://www.gartner.co.jp/ja/products日本のITエグゼクティブ向けのニュースや最新情報は、GartnerのXやFacebookでも案内しています。最新のプレスリリースや記事、ウェビナー情報については、ニュースルームよりご参照ください。お客様のミッション・クリティカルな課題について、より優れた意思決定と大きな成果へと導く実行可能かつ客観的な知見を提供します。詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。