掲載記事Shareツイート中低圧の産業用ホースと継ぎ手で国内大手のトヨックス(本社:富山県黒部市)。自社工場では年間3万2千キロに及ぶホースを生産しているが、実は本社工場が3方を川に囲まれ、1985年の工場設立当初から水害に悩まされてきた過去を持っていた。東日本大震災を機に本格的にBCPの策定を開始し、現在では全社を挙げて徹底した水害対策BCPを策定している。「できることを、とことんやり続け、社員の命と生活を守る」同社の取り組みを取材した。トヨックスが生産するホースと継ぎ手トヨックスは昭和38(1963)年創業。当時は「東洋化成」の社号でホースの生産を開始した。その後、顧客の要望からホース用継ぎ手の開発を開始。現在では国内6拠点、海外1拠点を構え、従業員は321名(2017年9月1日時点)の企業に成長した。売り上げは今年80億円を超える見通しだ。同社が本格的にBCPの取り組みを開始した直接のきっかけは、2011年の東日本大震災。それまでも08年のインフルエンザ対策などで在庫の補強などはしていたが、「東日本大震災では工場に直接の被害はなかったが、取引先の主原料メーカーが茨木県鹿島市で被災し、塩ビホースの原料がストップ。復旧するまでに半年かかった。生産を続けるために、代替品として提携していたイタリアの会社から原料を仕入れたが、6千万円超の運賃が掛かった。製造本部長の林芳裕氏は当時を振り返る。「たまたま当時、お客様に当社に関する顧客評価アンケートを取ったところ、当社の「納期厳守」の取り組みを高く評価してもらっていた。そのため、災害があっても納期を守れる体制を作りたいと考えた。当社は業界での採用率は60%以上の実績がある。メーカーとしての供給責任は重大だと感じている」(林氏)水害から社員と会社を守る工場の3方を川が取り囲んでいる同社のBCPの目的は「社員の命と生活を守ること」、「会社の操業を守り、顧客の信頼を守ること」とした。