筆者は、シアトル航路とそれに繋がる大陸横断鉄道がアジア、アメリカ、ヨーロッパを繋ぐ最短コースになったことも更なる要因ではないかと考える。この頃のシアトルの写真が残されていた。高層ビルが立ち並んでいる様子が伺える。シアトル市の人口は1920年には31万5000人となった。日本人人口の増加この頃の急発展したシアトルに、アメリカ各地にいる日本人が集結した。合計5520人と記されている。『北米時事』1918年9月21日「シアトル同胞労働界現状」1918年の7月8日、9月3日、9月21日、10月4日の4号に日本人人口増についての記事があり、それらを要約すると次の通りだ。「日本人労働者が他州から続々、シアトルへ入り込んでいる。現在シアトル人口は周辺地区を含むと約7000人、アラスカでの缶詰業より帰来した人達をいれると、ゆうに8000人位、妻帯者も著しい増加。一日2人の割合で増加している。カリフォルニア州は夏季の農業労働のみだが、当地方は四季を通じて一定の就業口がある。カリフォルニア州は一日3ドルが標準、当地は一日4ドルが標準(日本円で約8円、現在に置き換えると8000円程度)。ソーミル(製材所)、婦人の働きが増加している。ニューヨークとシアトルを比較すると、ニューヨークでは一部の造船所、軍需工場を除いて高い賃金は少ない。シアトルは比較的容易な仕事で高い賃金を得られる。食事代は一食ニューヨーク50〜75仙、シアトル25〜50仙。ニューヨークではチップ制度があり、理髪店、靴磨きまでチップを払っている。ニューヨークは生活費が高く、ホテル代、下宿代も高い。シアトルの日本人銀行は、1907年に前回に紹介した古屋政次郎によって日本商業銀行が創立された。住友銀行がシアトルに支店を出した。(1918年11月19日、1919年3月24日)単位1000ドル当時のシアトル日本人の預金額が、1918年11月19日号及び1919年3月24日号に掲載されていた。1919年の3銀行の預金総額は392万ドルだった。この金額は、当時の日本円で約784万円、現在に置き換えると80億円程となる。当時のシアトル市日本人5520人の本業者数(家族を除く)を日本人人口の60%とすると、3300人の本業者一人あたりの預金額は、現在に置き換えると250万円程度という計算になる。多くの日本人は稼いだお金はほとんど預金するか、郷里送金し、自分達の生活は質素だった。日本人人口の増加に伴って多くの日本人ビジネスが発展していった。1919年の5月8日、7月31日、12月29日号に日本人ビジネスの発展について掲載された記事がある。靴店、フルーツスタンド、ソフトドリンク、玉突き場等」。「ジャクソン街の日本人経営の商店は白人区域内と遜色なしと評価された」「これも日本人の勤勉によるものだと絶賛された」とシアトル社会からも認められていることを誇っている。日本人はシアトル市の中心部より南を東西に走るメーン街を中心として、ワシントン街、ジャクソン街、キング街、ウエラ—街、レイン街等に狭められた区域に寄り添うように住み、日本町を形成していった。シアトル日本人社会の発展は1935年頃まで続き、同年の日本人人口はシアトル市内で7500人、周辺地区を含めると1万5600人まで増えていた(シアトル領事館内の米国国勢調査による)。『北米時事』1938年12月3日「師走の同胞商店」1937年以降、日中戦争の影響で日米関係が悪化して、日本人人口の増加と供に高まっていたシアトル地域の反日運動が更に強まり日本製品不買運動なども起こるようになった。そんな世情の中で、1938年12月1日号から20日号まで、「師走の同胞商店のぞきある記」と題する記事が掲載されていた。日系ビジネスを宣伝しようという趣旨のものだったようで、日本人商店が一軒ずつ紹介されていた。各店がショウウィンドウを飾り立て、アイディアを駆使して日本町を盛り上げようとしていた。紹介文を読むと、日本町の活気を感じ、ちょっと覗いてみたくなるようなおしゃれな店ばかりだった。雀村(ジャクソン)街にパッと明るい光彩を放つ。デスク、万年筆、電気カミソリ等なんでもある。ジャケット、スエター等、男女の必需品1939年12月も「年末お買い物案内」として日本人商店の店舗紹介が1939年12月2日号より12月26日号まで毎日掲載された。その第1回では、中村時計商会、メーン薬店、ステート薬店の3店が紹介されている。それぞれ時計や薬の専門店と思いきや、びっくりするような物が売られていた。コメントとして「本紙に現れる各商店の広告に十分目を通し予めの好ましい品物を選択してから買物に出かける様にしている。そこで今年記者も本紙広告欄の商品を漁り歩く事にした」と、いかにも楽しそうな記事だ。それでも、当時の日米関係の悪化が十分に伝わる記事が、こうした日本町の楽しそうな記事と隣り合わせで見られる。1939年7月29日号には「7月26日に在米同胞に直接重大な影響を与える米国政府からの「日米通商条約」の一方的廃棄通告が出て1940年1月26日には失効となる」との記事が出ている。当時の日本町の人々は不安にかられていただろう。状況でも忠実に各自の職場を守るように」と訴えていた。このような深刻な状況下で、日本人商店は明るく何とかシアトルの地で生き延びようと懸命に奮闘していたのだ。次回は1918年以降シアトルで活躍した日本人の様子に関する記事について紹介したい。*記事からの抜粋は、原文からの要約、旧字体から新字体への変更を含みます。