31最近の記事(10/24)昨年優勝で賞金¥1000万獲得したバルカーカップに、ダンススポーツ世界ランカーの吉川あみ&TudorAndreiが再び参戦!2連覇を狙う。今のままでは半永久的に無くならない。それを壊すには?(07/08)銀行不要のBankless概念の元、web3活用の仮想通貨による新しい資金調達「お布施3.0」。これはアーティストだけでなく、アスリートにも応用できる。「次世代ヘルスマスター講座」開始しました!(05/13)トレーナーがコロナ禍で生き残るには!?トレーナー職務者の危機相談が4月末から増えて、弊社なりの対応策を打ち出します。早稲田大学スポーツ科学学術院教授の原田宗彦氏は指摘。「パートナー企業であっても、競技エリア内では、広告はもちろん企業名も一切出すことはできない。アピールすることが認められているのは特定ブースやサービスステーションなど限られたエリアだけ」(原田氏)。競技そのものには、スポンサーにとってのメディア価値はほとんどないのだ。サッカーのワールドカップなどでは、スポンサー企業の看板がピッチを取り囲んでいるが、オリンピックでは、そういった露出効果は望めない。パートナーになるメリットはどこにあるのか。それは、「世界一の大イベントを支えるだけの力と信頼のある企業だということをアピールできる」(原田氏)ところにあるという。日本唯一のTOPパートナーであるパナソニックは、88年から毎回、AV機器や放送機器を大量に提供してオリンピックを技術面からサポート。最新鋭の技術を独占的にアピールする格好の舞台。プロからの評価を獲得できれば、ゆくゆくは一般消費者にも評判が広がっていくことも大いに期待できる。国内JOCパートナーのなかにも、まずはプロからの評価を獲得するという戦略を掲げている企業がある。入浴に関する情報とともに選手に提供。「血液の循環が促され、筋肉の張りが和らぐといった効果を、まずアスリートに実感してもらいたい」(バスクリン)。今のところ一般販売の予定はないが、いずれは“スポーツ入浴剤”のような新ジャンルの商品の発売につながる可能性もありそうだ。ヤフーは、“つぶやきながら”観戦する人に場を提供するため、オリンピック特設サイトに「つぶやking」を開設。「マイナー競技がネット配信されることもあり、ロンドン五輪はインターネットの今後の使い方が試される場になるのではないか」(ヤフー)。NTTドコモも「公式応援アプリ」を用意する。直接的な広告露出効果を求めるのであれば、広告換算額で簡易ROIは算出できる。中での購買額の伸びをリサーチすれば、それをROI目安にする事はできる。この情報は経営戦略値として公開しない企業も多い。確かにその算出方法は複雑になる。参考値程度としても、これを出さないと、スポーツスポンサーシップの資質が上がらない。元データを集めて、影響範囲を識別するだけでも大変な作業。参考値であっても、シミュレーション値は投資企業に提示する。それが100万という小額協賛であっても。広告リーチや広告換算額だけでなく、ROIに迫る提案が深まれば、もっとスポーツスポンサーシップは普及する可能性がある。◆その他、習得ポイント多数の全220ページ数十社に交渉しても獲得できなかった選手が¥数十万〜数千万の資金スポンサー、サプライヤー獲得の実績!Seesaaブログ。