商品・サービス一覧NISANISA一般NISAつみたてNISAジュニアNISAロールオーバーヘルプ・お問合せログアウトサイト内の現在位置を表示しています。更新日:2019年12月25日Tweet「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」は、国内のオーナー企業に投資するファンドです。外部環境に左右されにくい内需関連企業の組み入れが中心で、オーナー企業の強みである長期的な株主利益の追求、迅速な意思決定によって、長期的かつ安定的な利益成長が期待されます。「東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン」の運用実績と、ファンドが着目するオーナー企業の強み、ファンドの特長をご紹介します。Review」(販売用資料2019年2月)※当ファンドはノーロード(購入時手数料0円)でご購入いただけるようになりました。詳しくはこちらをご覧ください。※当ファンドはノーロード(購入時手数料0円)でご購入いただけるようになりました。詳しくはこちらをご覧ください。(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。設定来のリターンは3倍超(2019年10月末現在)東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープンは、国内の株式のうち、経営者(*1)が実質的に主要な株主である企業(*2)を主要投資対象とするファンドです。2013年4月のファンド設定以降、TOPIX(配当込み)を大きく上回る実績を残しています。*1"経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等(取締役・執行役員)を指します。比率(実質持株比率)が5%以上である企業とします。出所:Refinitiv※基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後で表示しています。※TOPIX(配当込み):当ファンドのベンチマークではありません。※リターンは、税引前分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の投資家の利回りとは異なります。※上記のオーナー企業の定義は、当ファンドにおける定義です。※上記は過去の運用実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。最新月次レポート海外情勢に左右されにくい内需関連企業の組み入れが中心~臨時レポート「ZOZO社株式の保有状況について(販売用資料2019年10月)」~7月末時点の当ファンドの組入上位10銘柄は、海外情勢に左右されにくい小売や不動産、サービス業などの内需関連企業が占めています。このことから、当ファンドでは米中貿易摩擦による業績へのマイナスの影響は限定的あるいは小さいと見ています。オーナー企業の強みである「迅速な意思決定」は、世の中の変化に対応しやすいと考えられることから、不透明感が強まっている今後の経済環境においても強みを発揮すると考えます。※上記は、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。※上記は過去の運用実績および当社の見解であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。普遍的なテーマ:なぜ、オーナー企業か?※上記の「普遍的なテーマ」とは、オーナー企業が常に存在しており、そうしたオーナー企業への投資が有効と東京海上アセットマネジメントが考えることを指します。※上記のオーナー企業の定義は、当ファンドにおける定義です。※上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。Index)は、当ファンドのコンセプトをご理解いただく目的でご紹介するものです。米国株は当ファンドの投資対象ではありません。保有分を含むため、あくまで参考としてご利用ください。:各年度末時点における対象銘柄、ETF、不動産投資信託は除く。※上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。※上記は過去の実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。※上記は、過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。※上記は過去の実績および動向であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。(出所)東京海上アセットマネジメント作成の販売用資料(2019年7月)より引用ファンドの運用プロセス*今後上場予定のIPO(新規上場・公開株)も含みます。※資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。(これに準ずるものを含みます)株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業を主要投資対象とします。銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別します。Review」(販売用資料2019年2月)(出所)東京海上アセットマネジメント東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープンの取引に関する重要事項<リスク>当ファンドは、主に値動きのある国内の株式等を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>当ファンドご購入の際の申込手数料や換金時に直接ご負担いただく信託財産留保額はかかりませんが、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.584%(税込)を乗じた額の信託報酬および年率0.011%(税込)をかけた額(上限年66万円)の監査費用等のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。<その他>投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。ついてMorningstarAward“FundoftheYear2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式型部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド871本の中から選考されました。