Abstract過去に起こった豪雨による洪水氾濫被害事象の比較を通して、被害形態と自然地理条件との関係を明らかにし、洪水被害の軽減策を立てる際の一指針を提示することを目的とする。流域面積との関係を調べた結果、洪水氾濫から護るべき人口は流域形状等によって規定されるのではなく、主として社会状況に起因しているということを見いだした。あるかによって、地面の傾きやその方向が異なることは昨年度詳細に分析したが、この地形特性と破堤による氾濫水の挙動との関係を昨年度に引続き数値シミュレーションをおこなった。その結果、氾濫水の慣性力の程度と破堤口までの距離との関係、氾濫水の流動形状と地形形態との関係、地形の相違に基づく破堤流量の規模と流体力分布の関係等を明らかにし、洪水の氾濫原対策・計画は地形形態に合ったものでなければならないことを数値計算から指摘できた。昨年度の黒部川水害(昭44)、鏡川水害(昭和51)、石狩川水害(昭和50、56)に加えて、江の川水害(昭47)と小見川水害(昭56、61)の水害状況を、当時の色々な報告書や新聞記事等によって調べ、氾濫原の自然地理条件と被害形態との関係をある程度実証的に明らかにした。treeの手法で解析した。そこで、外水型や内水型の浸水被害の発生のシステムを明確にすることによって、人命保護についてはfail-safe、生活環境保護についてはsafe-failの設計原理に立った諸施策をハード面とソフト面の両面から検討すべきであるという指針を示した。