圧倒的パワーの全貌に迫る臼井真粧美(週刊ダイヤモンド編集部)臼井真粧美(週刊ダイヤモンド編集部)うすい・まさみ/専門誌を経て、06年より週刊ダイヤモンド記者。ヘルスケアなどを担当。12年より医療・ヘルスケア・大学担当の副編集長。食えるのか?」「がん医療の表と裏」など。OB組織である「三田会」の全貌に迫りました。拡大する今から14年前の2002年某日。ある〝会合〟で運命の出会いを果たした。その2人とは、サントリーホールディングス会長の佐治信忠と、ローソンの社長に就任したばかりの新浪剛史。趣味のゴルフ話で意気投合し、次第に佐治はバイタリティー溢れる新浪のエネルギーに引き込まれていった。14年、佐治の粘り強いアプローチが実り、新浪・サントリー社長が誕生した。2人が最初に出会い、この一大人事のきっかけとなった会合は「三田会」なるものだった。慶應卒によるOB会である。佐治をよく知るサントリー関係者によれば、「佐治は経団連や同友会などの財界活動には熱心でない」。母校の慶應に対しては別らしい。慶應義塾の最高決議機関である評議員会の評議員に立候補し、評議員を務めている。09年にサントリーがキリンホールディングスと統合交渉した際のきっかけも、当時キリンの社長だった加藤壹康との親交が関係していた。佐治と加藤は慶應の同期。社長として顔を合わせて以降、同窓であることが、2人の距離を縮める一つのきっかけになった。驚くなかれ、サントリー社長職を引き受けた新浪がローソンの後任に指名した玉塚元一もまた、慶應卒である。と3代続けて慶應卒だったりと、経済界を見渡せば、慶應卒が圧倒的なパワーを見せつけている。本誌の調査によると、慶應卒の上場企業の社長は355人(5月10日現在、判明分)で大学別トップ。卒業年と学部が判明した社長を集計したため、実際の数はもっと多い。東京大学や早稲田大学は200人台なので、慶應の圧勝である。早稲田大学に圧勝しています。社長交代などのトップ人事はもとより、業界再編や商取引の内幕を知ると、慶應人脈でつながっていることが少なくありません。慶應はビジネスの世界で圧倒的なパワーを持つのでしょうか。カギを握るのが慶應のOB組織である「三田会」です。会員数約35万人で、団体数は公認分だけで862団体。職場の三田会であれば会員数2000人の日立かなめ会、職域の三田会では会員数4607人の公認会計士三田会などがあります。「3人寄れば三田会」と言われ、小さな組織もいっぱい。慶應卒の早稲田教職員による早稲田三田会だってある。国内外に三田会網が張り巡らされています。日本経済の裏に三田会あり。その知られざる全貌を明らかにしました。日本経済をけん引してきた三菱、三井、住友の財閥グループと、オーナー企業に変革の波が押し寄せている。東京証券取引所の企業統治改革を受けて、企業同士の株式の持ち合い解消が加速し、強い結束に陰りが見える。大胆な経営判断などが強みのオーナー企業も、上場維持コストの負担を回避しようと非上場化に踏み切る動きがある。最強財閥とオーナー企業の針路とは。三菱グループの最高機関である金曜会の実態に迫るべく、同会に出席する三菱グループの重鎮たちにアポなし突撃取材を試みました。苦労のかいがあって、ようやく重い扉が開かれ、複数の方にお話を伺いました。昨今の金曜会の議題は、文化、スポーツ、教育といった三菱グループが展開する社会貢献活動がメイン。金曜会が、記者の予想をはるかに超える“平和”な組織であることに、驚きを禁じ得ませんでした。三井、住友に比べて結束力が強い「組織の三菱」を体現してきた金曜会。それは、かつてビジネスを軸に、三菱グループの重鎮が集結し議論を重ねた“舞台装置”でした。往年のメンバーからすると、今の金曜会は物足りないのかもしれません。驚く、トップを張る「御三家」のマネジメント三菱「主要10社」から「御三家」の会社へ転職した取材先に、転職祝いがてら久しぶりにお会いしたときのこと。開口一番「社員の心理的安全性に細心の注意を払うマネジメントには驚いた。三菱グループのトップを張るだけのことはある」。社員には、三菱グループの一員という自負があるように見えると、御三家へ転職できたことを喜んでいました。M&Aで産業界を救うと豪語していますが、ハラスメントがまん延する会社も多く、幻滅した若手社員の離職も止まりません。財閥系企業には「同列で比較するな」と怒られそうですが、産業界をつくってきた企業との、埋め難い差を感じざるを得ません。日本経済をけん引してきた三菱、三井、住友の財閥グループと、オーナー企業に変革の波が押し寄せている。東京証券取引所の企業統治改革を受けて、企業同士の株式の持ち合い解消が加速し、強い結束に陰りが見える。楽天グループは、米ドル建て債の発行で当面の資金繰りのピンチを乗り切った。巨額赤字を垂れ流してきた楽天モバイルは契約を急増中だ。それでも経営の内情は安泰ではない。携帯電話事業の黒字化は予断を許さず、借金先送りで利払い負担は増加している。