インドネシア研究実績の概要2017年3月にインドネシアの2大学で実施した質問紙調査から、同一性地位に応じて18名のインドネシア人大学生をインタビュイーとして抽出した。インタビュー調査を行うため、2017年度の8月と3月の2度、インドネシアを訪問した。おいて、その18名(各大学で9名ずつ)に対して、2度のインタビュー調査を実施した。インドネシアと同じ方法で抽出した日本人インタビュイーの18名に対しては、2016年度に1回目のインタビューを実施したが、2017年度6月から12月にかけて、2度目のインタビューを実施した。日本人18名のうち、2名には、2回目のインタビューに応じてもらうことができず、実質16名にインタビュー調査を行った。収集したインタビューデータに基づき、日本人の中堅大学に通う大学生のキャリア発達を、TEM(等至性複線径路モデリング)とDST(対話的自己理論)を用いて分析した。Guidance(国際キャリア教育学会)にて、口頭発表を行った。フロアーからの意見聴取を行った。研究の意義はふたつある。1つは、日本の経済を支える潜在的労働力のマジョリティー(中堅大学の大学生たち)が、どのようなキャリア発達をとげて社会人になっていくのかのプロセスを類型化しつつあることである。1つは、今後日本との経済的協働する可能性が高いインドネシアの潜在的社会牽引者たちのキャリア発達プロセスを解明する初の研究であることである。昨年実施した質問紙調査、および2017年度に実施したインドネシア人、および日本人への2度にわたるインタビュー調査はほぼ計画通り実施することができている。インタビュー調査の質的な分量が膨大なため、その分析において、インドネシア人の解析がまだ進められていない。今後の研究の推進方策2018年度においては、インタビューデータの質的な解析を急ぐ。当初計画していた、6月と10月の二つの国際学会での発表を、6月のみに削り、論文の完成に焦点化する。取ってもらいたいとの依頼があった。調査対象大学の立地するバンドンとスラバヤのみならず、手続きのためジャカルタを数回訪れなければならなかった。その費用が予想外であったことと、18名へのインタビュー調査のため、滞在が長期化したことにより、予定外の費用が必要となった。2018年度は最終年度のため、予定していた国際学会での発表を2つから1つに減らし、成果の論文化に焦点を当てる。