日本企業のIT人材に関する調査結果を発表しました。IT関連人材の不足が叫ばれて久しい中、デジタルやAIへの対応などによるIT人材の需要が増加傾向にあるのに対し、少子高齢化や人口減少などによって供給される人材は減少傾向にあります。そのため、IT人材の不足は、将来ますます深刻化すると予測されます。Gartnerは2024年4月に、年間売上高500億円以上の日本企業でITやデジタルの戦略策定に携わっている役職者を対象としたITマネジメント調査を実施しました。調査において人材や組織の課題に関して選択式で自社に当てはまるものを複数回答で尋ねたところ、「質的な人材不足」を1位に選んだ回答者は14.5%、3位までに選んだ回答者の合計は31.9%と、どの選択肢よりも多い回答が得られました。(2024年8月)今回の調査では、4割前後の日本企業において、選択肢に挙げた13種類の人材のいずれもが大いに不足しており、多少の不足まで含めるといずれも8割を超えています。達也は次のように述べています。クラウド、AIといった比較的新しい技術に対応する人材だけでなく、基幹系システムなど旧来のITに対応する人材でさえ不足しています。新卒採用における条件の改善は第4位とはいえ30.8%に上りました。回答者の23.8%が取り組んでいました。採用だけでなく既存人材のエンゲージメント向上による離職防止に役立つと考えられる回答が並びました。採用している割合は半数を超えていました。副業を解禁している企業も35.5%あり、日本企業における働き方の自由度は、近年相当高くなっていることがうかがえます。(2024年8月)一志は次のように述べています。「IT人材には専門性の高い技術的なスキルに加えて、理解力やコミュニケーション力などのソフト・スキルも求められます。データ分析やAIなどの台頭でITの多様化も進んでいます。した人材を惹きつけるために、企業は自社のブランディングに取り組む必要がありますが、『まだそうした認識がない』、『何をして良いのかわからない』という昔ながらの日本企業も多く見られます。新卒一括採用の一部をIT人材にするのでは、先進的な企業に追いつけないばかりか、ますます取り残されることになります。IT部門は独自のキャリアパスや処遇を整備し、IT専門人材に向けたブランディングで自社の魅力を伝え、必要な能力を備えた人材を獲得する努力が必要です」Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「日本企業のITが直面する問題の調査報告:全方位的な人材難」で関連する内容をご覧いただけます。日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。https://www.gartner.co.jp/ja/products日本のITエグゼクティブ向けのニュースや最新情報は、GartnerのXやFacebookでも案内しています。最新のプレスリリースや記事、ウェビナー情報については、ニュースルームよりご参照ください。国際館パミールにて開催します。2024年度は、「今日をリードし、明日を形作る」をテーマに、テクノロジ・イノベーション、経営幹部のリーダーシップ、ビジネス戦略の3つのトラックからなるプログラムをご用意しています。主要な17のトピック領域における最新のテクノロジ、戦略、そしてリーダーシップに関する知見を提供し、CIOとリーダーシップ・チームにとっての最重要課題を取り上げます。(#GartnerSYM)。お客様のミッション・クリティカルな課題について、より優れた意思決定と大きな成果へと導く実行可能かつ客観的な知見を提供します。詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。