商品・サービス一覧NISANISA一般NISAつみたてNISAジュニアNISA新NISA非課税期間満了時の取扱いヘルプ・お問合せログアウトサイト内の現在位置を表示しています。S&P1000インデックス(米国中小型株式)」の取扱いを開始いたします。マネックス証券では、10月25日(金)10:00頃(予定)~11月11日(月)14:00(申込受付日ベース)までの間、当初申込を受付いたします。当ファンドは、NISA成長投資枠対象ファンドです。申込受付締切時間は14時となりますので、ご注意ください。積立契約のお申込みは、2024年11月12日(火)10時頃(予定)より受付いたします。米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。申込手数料率(税込):0%(ノーロード)解約手数料率(税込):なし信託財産留保額:なし信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.10725%(詳しくは交付目論見書をご参照下さい。1000銘柄で構成される「S&P1000指数」S&P1000指数は、米国の中小型株式市場の動きをとらえた株価指数であり、米国の金融商品取引所に上場している株式のうち、中型株式400銘柄および小型株式600銘柄を合わせた1,000銘柄で構成されています。同指数は、構成銘柄の浮動株調整後の株式時価総額を加重平均して算出されます。年4回、構成比率の調整が行なわれるほか、構成銘柄の変更は必要に応じて実施されます。詳細は、販売用資料(2024年10月)をご確認ください。LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P1000指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。※当資料に示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。NISA制度(成長投資枠)も利用できますこのたび取扱いを開始するファンドは、NISA制度の「成長投資枠」の対象ファンドです。NISA制度の非課税の恩恵を受けながら資産形成を始めることができます。開設する[口座開設・維持費は無料]証券総合取引口座をお持ちの方NISAを申込む[NISA口座開設・維持費は無料]NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項<口座開設および金融機関変更に関して>NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。ご選択いただく必要があります。投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。原則電子交付サービスでのご提供となります。<その他>マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。投資対象としています。値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ついては、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。収益/損失に関しては、以下をご確認ください。(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。S&P1000インデックス(米国中小型株式)投資対象:米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。純資産に対し年率0.03%~0.06%)がかかります。より異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。サイトは、以下の銀行が同行の金融商品仲介をご利用のお客様へ勧誘する際に使用されることがあります。