Year」は、HRエグゼクティブコンソーシアム(注1)が人事領域における、その年の斬新な取り組みを広く社会に発信し、認知を広めることで、日本企業全体の人事変革に寄与することを目的に、今年度より設けたアワードです。本アワードは過去3年以内に開始された人事領域における新たな変革が表彰対象であり、革新性(企業に変革をもたらす革新的な取り組みであること)、従業員利益(キャリア形成、満足度向上に資するものであること)、そして経営貢献(経営力向上に貢献するものであること)の3つの評価基準で受賞企業が選定されました。「多様性」と「変革力」を最大限活かし、ビジネスモデルの変革と価値創造をリードする為に、DXを推進しています。その中で人財を重要な要素のひとつと定め、デジタル人財育成制度を通して社員のリスキルや終身成長を促し、長年活躍できる環境構築、より高いミッションに取り組み実績を上げられる風土醸成を行っています。2020年にデジタル変革ロードマップを策定し、海外も含めた全社員がデジタル活用のマインドセットで働くデジタルノーマル期に入る2024年に向けた育成制度を設計しました。制度」(以下、OB制度)を複数言語で設計、運用を2021年6月より段階的に開始し、各レベルに到達した社員にオープンバッジを発行しています。全員がデジタル技術・データの重要性を理解して活用できるレベル3取得を目指して展開しています。人財育成、OB制度のレベル4・5等が連携し、2024年度に、2021年度末比10倍の2500人にすることを目指して育成しています。人財育成を牽引する人財として任命、処遇をおこなっています。最後に旭化成はグループの総合力を結集し、「持続可能な社会への貢献」と「持続的な企業価値向上」の実現に向けて、DXの推進に今後も取り組んでいきます。最後までお読みいただき有難うございました。現在、約120社にもおよぶ企業が本コンソーシアムに参画。旭化成デジタル共創本部の公式noteです。旭化成のデジタル技術への取り組みの紹介や、DX関連のニュース、弊社講演会などのイベントや出稿のお知らせを発信していきます。