(2024年10月版)を掲載しました。(2024年9月版)を掲載しました。(2024年8月版)を掲載しました。文明社会を築く技術であるが、我々はその担い手たりえているだろうか。涵養する、視野の広さ、好奇心の旺盛さを取り戻す必要があるのではないか。就職者の学力レベルは落ちているといわれる。建設コンサルタントなど建設産業の若手技術者は激減している。このままでは、建設産業は衰退する。希望と魅力ある建設産業とするためには組織主体から個人=技術者主体への転換が必要。技術者個人の顔が見える施策を提言する。「コンクリートから人へ」の理念による公共事業の大幅な削減の下、地方においては、公共事業に依存する経済構造からの脱皮が急務となっている。そのためには、社会資本整備のストックを有効に機能させながら、自らの地域資源を生かして自力で発展していく成長戦略の構築を目指していく必要がある。そこでは、地域内での資源を生かして生産、消費、投資の域内循環システムを強化していく発想と視点が重要である。日本経済新聞社アカデミズムが変容を迫られている。奇妙に世慣れた勝ち組学者連合となるか、俗世を捨てた仙人カルテルを形成するのか。事業仕分け騒動で見えた新しいアカデミズムへの期待は、割り切れぬ現実のしがらみや公共事業の論理と格闘してきた土木アカデミズムにあるのかもしれない。沈黙を破り、秘すれば花の意識を捨てて、発信すべき時ではないか。リバーフロント整備センター2008年金融危機が世界を襲い1年後の日本では政権が変わった。社会の上部構は目まぐるしく変化し、劇場化した経済や政治に人々は目を奪われている。この時期にこそ、文明を支える下部構造(インフラ・ストラクチャー)を担う土木技術者は、未来に向かい何を準備すべきかを議論し、社会に主張していくことが必要となる。