福祉新聞Webサイトを快適に利用するためには、JavaScriptを有効にしてください。スポーツ施設が少なく、地域に運動できる場所のない障害者が日常的にスポーツをできる環境づくりに向けたモデルプログラムを始めた。財団と協会は、各地で障害者スポーツセンターが拠点となり、近隣の公共スポーツ施設や地域の社会資源(公民館など)に支援のノウハウを伝え、身近な場所でスポーツができる機会を増やすことを提唱しており、それを実証する事業となる。通う肢体不自由児と親の4組が参加し、来年3月まで行われる。スポーツセンターのスポーツ支援職員がサポートしながら、区総合体育館のスタッフや母の絢子さんに「水の流れを利用して体を動かしてあげる」といったポイントを伝えた。体育館のスタッフは「立てない人の補助は初めて。導入からの流れが分かった」と話した。ディレクターは「こうした取り組みは全国で初めて。可視化してほかの自治体も共有できるようにしたい」と話した。福祉新聞WEBに掲載している記事や見出し、写真などの無断転載を禁止します。