世界的に、メンタルヘルスの問題が社会に及ぼす影響の大きさが重要な政策課題の一つになっている。近年では、新型コロナ感染症の影響もあり、その問題の大きさはさらに拡大を続けている。企業においては、企業内メンタルヘルス不調による長期休業者や労働生産性の損失の増大、精神障害例の労災補償申請および認定数の増加などの形でこの問題が表面化しているが、こうした社員のメンタルヘルス不調に起因する様々な影響は、当事者に取っても企業にとって大きな負荷としてのしかかっている。知見を用いて解決していくことが、ストレス研究センターが設置された目的である。継続する活動内容について、継続する背景・根拠と目標KEAPについては、複数企業から継続希望があり、これを継続していく予定である。AMED事業で継続しているマインドフルネスの長期効果の検証については、論文のpublishを進める。共同研究で行うwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究を実施する。文科省科研費(基盤B)にて実施している、企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対するRCTを継続する。産業精神医学の知見を深めるための研修会を開催し、産業保健領域における産業精神保健の知見を広める活動に取り組む。現センターが2023年5月末で10年満期を迎えるが、新たに設置を予定しているセンターで、これらの活動で得られた知見をさらに発展させていく予定である。文科省科研費(基盤C)にて実施しているバーチャルリアリティを用いたマインドフルネス認知療法の不安症に対する効果検証についてRCTを開始する。健康経営の一環として、新入社員の健康状態改善を目的としたマインドフルネス研修を1社で実施しその効果を測定する。対する実施内容、および研究成果と達成度KEAP事業を継続し、プログラムの改善と知見の蓄積を行った。研修会(ストレス研究センターカンファレンス)を開催し、産業メンタルヘルスに関する知識の獲得や教育的なプログラムを提供した。paperがpublishされた。慶應義塾大学の学生、職員向けにマインドフルネス体験会を毎月2回継続的に実施し、のべ400人以上に参加いただいた。受託研究でwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究をスタートした。VRによる曝露を導入したマインドフルネス認知療法の探索的RCTを実施した。以上の活動により、十分な達成度を得たと考えている。複数企業にて「マインドフルネス研修」を実施した。■センター活動を通じて特に成果を挙げた事柄2022年度は、KEAP事業を継続し、知見をさらに蓄積した。文科省科研費(基盤B)にて、企業におけるマインドフルネス認知療法の労働生産性に対する簡易型プログラムを開発し、RCTを開始した。そのprotocol論文をpublishした。Realityを用いた不安症に対するマインドフルネス認知療法のプログラムを開発し、探索的RCTを開始した。公文教育研究会の受託研究で、介護者のwellbeingに対する研究を継続している。共同研究でwellbeingをベースにした効用値の尺度であるICECAPの日本語版スコアリングシステム開発研究をスタートした。カンファレンスを継続した。慶應義塾大学の学生、職員向けにマイドフルネス体験会を毎月2回継続的に実施し、のべ400人以上に参加いただいた。学会や講演会等の機会を活用して我々の取り組みを広く発信した。