Things:モノのインターネット)。Internetに関連する40の案件から2014年中に10億ドル以上の売り上げが見込めると発表。自社開発したIoT基盤「Predix」を、2015年には広く外部に提供するとも表明した。IoTが本格化する中で、日本が強みを持つはずの産業用機器分野でも米国のフォロワーになるのか、その岐路に差し掛かっている。Internet(産業機器とITの融合)」は、ネットワーク接続されたセンサーやソフトウェアにより、複雑で高度な機器や設備を統合する概念である。Machine)、ビッグデータ、機械学習などの要素を含むが、基本はセンサーデータを収集して処理・分析し、機器や設備を監視・制御することだ。GEの発表によれば既に、140万の医療機器と2万8000基のジェットエンジンを含む総額1兆ドルのアセット(設備や機器)に対し、1000万のセンサーを取り付け、日々5000万件のデータを収集し、分析している。これによりアセットを効率よく安全に稼働させ、同時に予期しないダウンタイムを最少にしているという。Management:アセットパフォーマンス管理)」にあるという。Internetのための基盤ソフトウェアとなる「Predix」を自社開発した(図1)。Internetを実現するためのクラウド用コンピュータのOSである。solutions」と呼ぶ用途別のアプリケーション群を稼働させる。lakeは同社が出資する米Pivotalと共同開発したもの(関連記事)。大量のストリーミングデータを蓄積する(図2)。現在、300万件のフライトデータを合計340テラバイトを蓄積。処理速度も、1カ月かかるものが20分で済むなど、従来の方法に比べ「2000倍高速で10倍安価にデータを処理できる」としている。「インサイト(洞察)を引き出すために開発した」(GE)という。いった設備や機器別の分析アプリケーション群である。機器を監視し、異常の有無やメンテナンスの時期を知らせる機能を持つ。「航空機のジェットエンジンは埃を吸い込むし、放置すれば腐食も起きる。洗浄などメンテナンスを怠れば燃費が悪化するが、洗浄にはコストがかかる。solutionsを使うことで、いつ洗浄すべきかが分かる」(GE)わけだ。冒頭で示した「10億ドル以上の売り上げ」は、これらアプリケーションの効果を積み上げたものだ。発表文には2つの事例が掲載されている。マレーシアの格安航空会社のエアアジアが、その1社。Efficiency」サービスにより1000万ドルの航空燃料代を節約、2017年には3000万ドルを節約できる見込みという。「わずか1%の節約でも、積もれば巨額になる」(エアアジア)。1社が、欧州の大手エネルギー会社である独E.ON。PowerUp」サービスにより、風力タービン283基の発電量を4%増加させ、年間で40ギガワット時(米国の4000世帯をまかなえる電力量)を、同じ設備で発電することに成功している。GEは、このPredixを2015年には、同業を含めた他社が使えるようにオープンにする計画だ。Bartlett氏は、Predixとそのオープン化について、次のように説明する(関連記事)。目指すべきID起点のゼロトラストとは?未知の脅威をほぼ100%検出/排除。最新「ソフトウェアサプライチェーン攻撃」の手口とその防ぎ方とは?ワークプレイスでの生成AI活用の“現実解”あるべきクライアント環境、求められる要件とは生成AIがビジネスコンテキストを理解し、プロセス改善を提案。10の寿命は残り1年半。人材不足解消の鍵はノーコード活用、データ連携とAI/IoTで真のハイパーオートメーションの実現をDX支援のための先進技術は自社を“実験場”に─データ仮想化や生成AIの意義と効果とは?ハイブリッドワークで浮上した会議の不平等性。Leadersの会員限定公開記事を読むことができます。Libraryもご利用いただけます。目指すべきID起点のゼロトラストとは?未知の脅威をほぼ100%検出/排除。最新「ソフトウェアサプライチェーン攻撃」の手口とその防ぎ方とは?ワークプレイスでの生成AI活用の“現実解”あるべきクライアント環境、求められる要件とは生成AIがビジネスコンテキストを理解し、プロセス改善を提案。10の寿命は残り1年半。人材不足解消の鍵はノーコード活用、データ連携とAI/IoTで真のハイパーオートメーションの実現をDX支援のための先進技術は自社を“実験場”に─データ仮想化や生成AIの意義と効果とは?ハイブリッドワークで浮上した会議の不平等性。脱却し、プロセス変革を遂げるために何をなすべきか。最新動向を中心にプロセスマイニングの実践のさまをお届けする。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。Things:モノのインターネット)。Internetに関連する40の案件から2014年中に10億ドル以上の売り上げが見込めると発表。自社開発したIoT基盤「Predix」を、2015年には広く外部に提供するとも表明した。IoTが本格化する中で、日本が強みを持つはずの産業用機器分野でも米国のフォロワーになるのか、その岐路に差し掛かっている。