明治政府によって1868年(明治1)以来とられた神仏分離政策に伴う、寺院を破却し僧侶を還俗させるなどの仏教廃止運動をさす。明治以前は全国いたるところで寺院と神社は神仏習合しており、大社においても別当僧が神官を兼ねたり、神体を仏像にしている例が多かった。檀家制度に支えられた寺院は経営が安定しており、神社を支配していることが多かった。幕藩領主もキリシタンの摘発業務である寺請状の作成を寺院僧侶にまかせていたので、日本人全体がいずれかの寺の檀家になることが義務づけられていた。国民仏教といってよい。ところが明治政府は、天皇制国家を形成させるため伊勢神宮を国家の宗廟として、そのもとに国家神道政策をおしすすめ、全国の村鎮守クラス以上の神社からは仏教的色彩を一掃するため神仏分離政策を行ったのである。国家神道の先兵的役割を果す村鎮守の神主の身分を僧侶より引き上げる政策をとった。水戸学や国学の思想の強いところでは、これを機会に今までの僧侶の風下におかれていた神官たちが、廃仏毀釈運動として徹底的な仏教排斥運動を展開した。そのため地域によっては仏教寺院すべてを破却したところもあった。焼却された例は枚挙にいとまがない。神領、隠岐・佐渡などである。日本国内への配送に適用されます。編集トップへ戻る閉じる。