日本におけるデジタル・ビジネスへの取り組みに関する調査結果を発表しました。COVID-19のパンデミック前に比べて、2021年にはデジタル化のトレンドが強まり、大多数の日本企業がデジタル・ビジネスに取り組んでいる状況が明らかになりました。Gartnerは2021年4月、従業員数500人以上の国内企業におけるIT部門の管理者層に対し、ユーザー調査を実施しました。同調査から、COVID-19のパンデミックにより、ビジネス環境は厳しくなりつつも、一方でデジタル化/電子化のトレンドが加速していることが明らかになりました。17.5%に半減し、全体の8割を超える企業が何らかの形でデジタル・ビジネスに取り組んでいる状況が浮き彫りになりました。「アイデア探索」という回答が2020年の11.5%から22.7%に倍増し、最も大きく変化しました。雅喜は次のように述べています。「デジタルへの取り組みには強い追い風が吹いています。パンデミックで行動様式が変化し、人と人が対面せずデジタルなやりとりを行う頻度が増え、テクノロジをビジネスに活用する動きが広がりました。これに加え、テレワークや、紙/ハンコを使わない電子化のトレンドが明らかに強まったため、普段はテクノロジの活用をあまり意識しない企業の経営層や管理者層までもが、デジタル化や電子化を無視できなくなりました。比べた変化について調査対象者に尋ねたところ、半数を超える企業がペーパーレスやハンコレスを、また4割を超える企業がデジタル・ビジネスへの取り組みを強化すると回答しました。図2からも分かるように、デジタル化/電子化への取り組みは加速しています。(2021年10月)鈴木は次のように述べています。「パンデミックはいつ収束するのか。パンデミックで変化した人の行動様式やビジネスの進め方は、この先どこまで元に戻るのか、あるいは戻らないのか。デジタル化や電子化への追い風は吹き続けるのか。パンデミックが早期に収束し、一方でデジタル化のトレンドはそのまま続くのがベスト・シナリオですが、どうなるかは誰にも予測できません。デジタル化/電子化を進めるテクノロジ・イノベーションやITを率いるリーダーは、パンデミック収束に伴い、こうしたトレンドも次第に弱まるシナリオを考えておく必要があります。2021では、CIOがどのように逆境に対処するか、また事業を継続していくためのデジタル・ビジネス戦略立案ツール/テクニックをどのように見つけていくかについて、さらなる分析を紹介します。ITエグゼクティブは、本コンファレンスに参加することにより、ビジネス課題の解決とオペレーションの効率化を目的としたIT活用法についての知見を得ることができます。題した講演で解説します。Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「日本のデジタル・ビジネス:追い風は吹き続けるのか」で、関連する内容をご覧いただけます。日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。お客様のミッション・クリティカルな課題について、より優れた意思決定と大きな成果へと導く実行可能かつ客観的な知見を提供します。詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。