テレビ業界の現状・課題・今後の動向を徹底解説2023.01.10テレビ業界の現状・課題・今後の動向を徹底解説テレビ業界への転職にあたって業界の現状や課題を認識しておくことは、志望動機を考えるうえでとても重要です。今回はテレビ業界の現状と課題、今後の動向をくわしく解説していきます。テレビ業界で今後求められる人材についても紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。視聴率の低下やそれに伴う広告収入の減少など、取り巻く環境が厳しさを増しているテレビ業界。ビデオリサーチによると、2022年度第2四半期終了時点における、関東地区でのゴールデンタイムのPUT(総個人視聴率)は32.4%。新型コロナの影響が大きかった2020年度は、前年度より上昇して38.1%でしたが、1年半で大きく下落しています。電通が毎年発表している「日本の広告費」によると、重要な収益源であるテレビ広告の売上高は、2016年の1兆9,657億円をピークに4年連続減少。2020年にはコロナ禍の影響もあって1兆6,559億円にまで縮小しました。2021年にはコロナの影響が緩和されたことで1兆8,393億円まで回復したものの、こちらも下落傾向であることに変わりはありません。市場縮小の大きな要因としては、スポンサー企業がインターネット広告に流れてしまったことが挙げられます。スマートフォンの普及や4G・5Gの台頭、動画配信サイトの視聴者層拡大といった動向が追い風となり、2020年にはインターネットの利用時間がテレビの視聴時間を超えました。近年はスポンサー企業のターゲット層とテレビ視聴者層の乖離も指摘されており、2021年にはインターネット広告が売上でテレビ広告を上回っています。番組制作会社ではテレビ局との賃金格差やパワハラ、過重労働といった労働環境の問題も。ブラックな業界というイメージが定着することで、深刻な人材不足を招く可能性も危惧されています。テレビ業界の今後の動向さまざまな課題を抱えるテレビ業界ですが、一方で変化の兆しも見えています。そのひとつがインターネットとの共存です。TVerをはじめとした、見逃し配信サイトや、テレビとの同時配信サービスの運営。テレビ番組をスマートフォンやタブレットなどで視聴できるようにすることで、若い視聴者層の取り込みに注力しています。記録的な再生回数をマークする番組もあらわれており、多様なニーズに応える体制が整いつつあるといえるでしょう。動画配信プラットフォームを活用したコメントや「いいね」機能、アンケート、各種SNSとの連携など、従来の一方向的な発信にとどまらない双方向的なコミュニケーションのあり方も模索されています。これにより新たなファン層を獲得するとともに、視聴者の期待にマッチした番組提供が可能になるでしょう。最近ではテレビ広告・テレビ事業に限定されない、幅広い収益源の確保も推進されるようになりました。イベント・スポーツクラブ・EC事業の展開など多角的に行われています。同時に業界全体で進められているのが、働き方改革です。はじめとした休暇取得の促進、テレワーク制度の導入...。従業員の負担を軽減するため、さまざまな取り組みが行われています。時代に合わせた変化の真っ只中にあるテレビ業界。求められているのは、デジタル化に対応できる知識・スキルと、既存の枠にしばられない発想力を備えた人材です。動画配信サービスやSNSにくわしく、番組と絡めた活用方法を発案できる人材であれば、即戦力として活躍できるかもしれません。いった業務に、AIなどを活用した最先端技術の導入事例が増えています。テクノロジーに強い人材のニーズは高まる一方です。メディア業界に強い人材会社「日テレ人材センター」では、未経験から挑戦できるテレビ業界の仕事を数多く取り扱っています。実際に業務経験のあるコーディネーターが、業界や各企業のくわしい情報をふまえて、あなたに最適な仕事をご提案。正社員のほかに派遣社員の選択肢もあり、ライフプランに合わせた働き方を実現できるでしょう。福利厚生も充実しています。新たな体制に生まれ変わろうとしているテレビ業界に転職したいとお考えの方は、ぜひ日テレ人材センターの求人情報をチェックしてみてくださいね。CORP.求人を見るエントリ。