センター(CDC)下の組織である国立衛生統計センター(NCHS)から、米国における注意欠如・多動症(ADHD)に関する調査結果が発表されました。・2020~22年にADHDと診断された5~17歳の子供の割合(有病率)は11.3%でした。・5~17歳では、男児(14.5%)のほうが女児(8.0%)より有病率が高く、この傾向は5~11歳と12~17歳の年齢別においても一貫していました。・5~11歳の有病率(8.6%)よりも、12~17歳の有病率(14.3%)のほうが高くなりました。・有病率は、すべての人種において、5~11歳よりも12~17歳のほうが高くなりました。・5~17歳の子供のうち、黒人の子供(10.8%)やヒスパニック系の子供(8.9%)よりも白人の子供(13.4%)のほうが有病率が高くなりました。・世帯収入が上がるにつれてADHDの有病率は減少する傾向があり、5~17歳の有病率は世帯収入が米国貧困水準の100%未満の場合は14.8%でしたが、200%以上では10.1%となりました。・世帯収入の増加とともにADHDの有病率が減少するパターンは、いずれの年齢層の子供にもみられました。・5~17歳の子供では、ADHDの有病率が最も高かったのは公的保険に加入している子供(14.4%)で、最も低かったのは無保険の子供(6.3%)でした。以上より、米国では5~17歳の約10人に1人がADHDと診断されていました。