近年、リハビリテーション、リハビリという言葉が普及してきており、街を歩けば病院や整体院でもリハビリという言葉を目にするようになりました。実際にはリハビリって何?って人がほとんどなのではないでしょうか?私自身もリハビリテーションの現場で作業療法士として働いていた身ではありますが、わけも分からずリハビリ学校に入学した一人です。(笑)今回は、リハビリテーションってどんな仕事なの?どんな資格が必要なのか?病院以外の働き口は?などを紹介していきます。人間らしく生きる」、「再びできるようにする」という意味になります。広く定着していきました。日本初のリハビリテーション学校の開設。介護保険制度の導入、回復期病棟(リハビリ専門病院)の新設リハビリテーションの職種リハビリテーションとは「再び人間らしく生きる」、「再びできるようにする」といった意味であり、それに必要な活動の全てを現した言葉になります。行う言語聴覚士がいます。リハビリテーションといってもの様々な職種が関わっています。日本のリハビリテーションとは医師の指示の下に行われるものとなっています。そのため医師の指示がなければリハビリテーションを提供できません。栄養面のサポート、介護士がセルフケアの援助、ソーシャルワーカー(ケアマネージャー・社会福祉士)による介護・福祉、医療の相談を行います。その他に義足や装具を作成する義肢装具士も関わってきます。説明したように日本では医師の指示の下でしかリハビリを行うことができないため、リハビリだけでは開業することはできません。海外でのリハビリテーションは医師の処方がなくても行う事ができ、クリニックなどを開業することが可能です。Therapist:PT)理学療法士はPTとも呼ばれています。動作能力の向上を目指す治療法など駆使して生活の自立を支援する仕事です。therapist:OT)作業療法士はOTとも呼ばれています。書く」などの生活動作や、就学・就労といった社会的適応能力を維持・改善し、「その人らしい」生活の獲得を目的に、リハビリテーションを行う専門職です。レクリエーションなどが用いられます。精神科作業療法とに分けることが行われます。精神科作業療法の歴史は非常に古く、作業が運動や遊戯や音楽などといっしょに精神病の治療法として用いられています。理学療法士が寝る、起きる、歩くなど、人の基本的な動きのリハビリを行うスペシャリストなら、作業療法士は「箸を持つ」「服を着る」「手を洗う」などその人らしいの生活が送れる動き、心のリハビリを行うスペシャリストです。Therapist:ST)言語聴覚士はSTとも呼ばれています。)は様々な機能が関係していますが、病気や交通事故、発達上の問題などでこのような機能が損なわれることがあります。言語聴覚士は言葉によるコミュニケーションに問題がある方に専門的サービスを提供し、自分らしい生活を構築できるよう支援する専門職です。言語聴覚士がコミュケーションや食事に必要な口の動きの改善を図ります。三つのリハビリ専門職スタッフが人が社会生活を送る上で大切な活動をサポートしていきます。Orthotist:PO)義肢装具士は(PO)とも呼ばれています。麻痺や怪我によって手足がうまく動かない方に対して、医師の処方に従い患者様の採型や採寸を行い、これを元に義肢装具を製作する専門職です。事業所と提携している病院・リハビリテーション施設では、多くのメディカルスタッフと連携し、チーム医療を実践しています。義肢装具士は、モノづくりのプロフェッショナルという側面があります。患者様の身体をギプス等で型をとり、その型をもとに義肢装具を製作します。金属、プラスチック、皮革、繊維材料など多種多様な材料を、大型の工作機械や手工具で加工する技術が要求されます。患者様が快適に過ごせるように、不具合があれば原因を突き止め、調整を繰り返し、最終的に適合した義肢装具を提供します。義肢装具士の活躍の場は、障害を持つ人のスポーツやレクリエーションのサポート、途上国などの国際支援活動など、多岐にわたります。医療保険で受けられるリハビリテーションの期限は、脳血管疾患では180日、運動器疾患では150日、心大疾患では150日、廃用症候群では120日、呼吸器疾患では90日となります。期限を超えた場合は、介護保険でのリハビリへの移行となります。治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断される場合は医療保険でのリハビリテーションを継続して行う事が可能です。上記図のように医療保険と介護保険でのリハビリでは役割が大きく異なります。医療保険でのリハビリは自宅生活に向けたリハビリが主となります。介護保険でのリハビリは身体機能の維持が主となります。受けられるリハビリ時間にも大きく差があります。独自に患者様の方向性を検討するわけではありません。管理栄養士などの医療・保健スタッフと連携して今後のリハビリテーションの内容、退院先や介護サービスの検討を行っています。よって話し合う内容は異なりますが、様々の職種が情報共有を行い自宅生活に向けて検討していきます。高齢化や生活習慣病の増加により2020年には患者数が300万人を超えたとされる脳血管疾患。その半数以上は後遺症が残ってしまうため、リハビリが必要とされています。リハビリテーションには期限が設けられているため、退院後もしっかりとリハビリを受けたいという「リハビリ難民」の患者様が増えています。この波を受けて、保険外のリハビリ(自費リハビリ)サービスの需要が増え、都市部では自費リハビリ施設も増えてきています。まとめ今回は、皆様にリハビリテーションについて知って頂きたく紹介しました。高齢者社会に伴って、リハビリの需要は年々増えてきています。病気や怪我で後遺症に悩まれている方に関しては、退院してリハビリがなくなることで不安に感じることも多いかと思います。一人で抱え込まず、まずは、かかりつけの病院や地域の相談窓口に相談することをオススメします。