選び方|だれでもできる選び方のポイント医療保険の選び方|だれでもできる選び方のポイント2022年9月20日更新Tweetほとんどの生命保険会社が医療保険を販売しており、テレビCMなどで盛んに放映されています。保険選びに慣れていない方からすると、どうやって選べばよいか難しいのではないでしょうか。医療保険がカバーする医療費については公的な保障制度である程度までカバーできることなどから「そもそも医療保険が必要なのか」という議論もあります。この記事では、「保険はどう選ぶべき?」という広い視点から、医療保険の必要性や選び方をまとめて解説しています。私たちは、お客様のお金の問題を解決し、将来の安心を確保する方法を追求する集団です。ローンアドバイザー、行政書士等の資格を持っており、いずれも現場を3年以上経験している者のみで運営しています。4.では、医療保険はどのように選べばよいのか4.1.基本的な保障の組み方4.2.特約のラインナップによる選び方まとめ1.医療保険とはどういうものか?まず、そもそも医療保険とはどんな保険なのか簡単におさらいしておきましょう。医療保険の特徴は、以下2つのポイントでまとめることができます。特約を付けて保障内容を厚くすることもできるそれぞれ簡単に解説します。医療保険の基本となるのは、病気やケガで入院や手術をした際の費用の保障です。受けたら「手術給付金」を受け取れます。金額はたとえば「入院1日5,000円、手術1回10万円(入院中)・2.5万円(外来)」などと設定されます。1.2.特約を付けて保障内容を厚くすることもできる医療保険では、さまざまな特約をつけて保障を手厚くすることができます。詳細は後ほど詳しくお伝えしますが、どのような特約をどのくらいの保険料でつけることができるかは、医療保険選びにおいて重要なポイントです。2.医療保険の優先度は高くない医療保険を選ぶ際に、前提として覚えておく必要があるのは「そもそも医療保険は、他の保険と比べて優先度が高くない」ということです。保険には様々な種類があり、より大きなリスクに対して優先的に備えるべきといえます。現在では、医療保険で備えられるリスクは、他の保険が対応するリスクに比べると低いと言わざるを得ないのです。以下、その理由を1つずつ解説します。2.1.入院日数が短期化し、通院・在宅治療の比率が高くなっている医療保険の基本的な保障は、入院・手術の費用の保障です。入院日数は年々短期化してきています。以下の統計をご覧ください。患者調査(退院患者の平均在院日数等/P14)」)入院日数の平均は、1990年は44.9日ですが、2017年には29.3日と、2/3以下になっています。その理由としては、医療技術の進歩で長期の入院が必要なくなってきていることと、国が通院・在宅での療養を促す方針をとっていることが挙げられます。2.2.公的な保険で入院・手術費用の大部分を賄うことができる次に、日本では医療に対する公的保障が手厚くなっています。公的医療保険によって医療費の自己負担割合は3割(収入の少ない高齢者・6歳未満は2割)に抑えられるほか、高額療養費制度で以下の通り1ヵ月あたりの医療費の自己負担額が決められています。利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」)標準報酬月額が28~50万円の方であれば、どんなに治療費がかかっても、1ヵ月の医療費は「80,100円+(総医療費-267,000円)×1%」までで、それ以上かかっても後から返金してもらえます。「総医療費」が100万円かかったとしても、1ヵ月の医療費の自己負担額は87,430円で済みます。少人数(6人以下)の病室や個室を希望して入院すると、別途差額ベッド代が発生し、高額療養費制度の対象外です(病院側の都合で個室などに入る場合は、差額ベッド代の支払いを拒否することができます)。2.3.医療保険でカバーできない費用の保障の方が優先度は高いさらに、医療保険は以下のリスクをカバーしきれません。長期間働けず、収入を得られないリスク入院・在宅関わらず、重い病気にかかると、働いて収入を得ることができなくなることがあります。会社員・公務員であれば「傷病手当金」を約1年6ヵ月受け取ることができますが、給料の2/3が限度です。自営業者にはそういった制度がありません。収入が減る上に医療費の負担もかかるというダブルパンチに見舞われることになります。ガンで在宅・通院での治療が長期化するリスクガンにかかった場合、治療期間が長期化することが多くなっています。現在は入院ではなく在宅・通院での抗がん剤・放射線等の治療の比重が高くなっています。高額療養費制度で1ヶ月あたりの自己負担額は限られてはいます。なるリスク介護状態になったり認知症になったりすると、まとまったお金が必要となります。よると、2012年は65歳以上の約7人に1人が認知症と診断されたところ、2025年には約5人に1人になる推計もあるとのことです。毎日の生活に介助が必要となる要介護者は、65歳~74歳までは2.9%なのに対し、75歳では5人に1人以上の23.3%に上昇するとまとめられています。一家の大黒柱が亡くなった時のリスク一家の働き手である大黒柱が亡くなると、遺された家族が経済的に困窮する可能性があります。高校や大学への進学を控える子供がいる場合には、その学費の確保が重要となります。これらのリスクは医療保険ではカバーしきれません。これらのリスクにピンポイントで備えられる保険の方が優先度が高いと言えます。3.医療保険より優先されるべき保険の種類では、具体的に、医療保険よりも優先すべき保険はどのようなものでしょうか。以下、主なものをまとめて紹介します。養っている家族がいる場合、最も優先順位が高いのは生命保険です。自分の身に万一のことが起きた時に、遺族がまとまった額の死亡保険金を受け取り、それによって生活費や学費を賄うことができます。具体的にどんな種類があるかは「生命保険のおすすめの種類をパターン別に考える」をご覧ください。いずれも、病気やケガで働けなくなった時に「月額●万円」の保険金を受け取れる保険です。両者の違いを簡単にまとめると以下のとおりです。所得補償保険ドクターストップがかかったら、働けない期間の収入の一部を補償してもらえる保険です。保険期間は1年更新で、働けなくなってから保険金を受け取れる期間は最長で2年間です。自営業者やフリーランスの方にとっては必須と言ってもよい保険です。「就業不能状態」になったら毎月保険金を受け取れる保険です。就業不能状態は保険会社によって違いますが、大ざっぱに言うと、ドクターストップがかかっただけでなく、仕事復帰が困難なほどの重い状態です。簡単な事務作業もできないような状態をさします。保険期間も「60歳まで」「65歳まで」などと長く設定され、いったん就業不能状態になったら、その状態が続く限り、保険期間中ずっと毎月保険金を受け取り続けることができます。自営業者やフリーランスの方はもちろんのこと、会社員・公務員の方も、加入することを強くおすすめします。傷病手当金は働けなくなってから1年半後には支払われなくなるためです。両者の詳しい違いについては、「就業不能保険とは?知っておきたい保障内容と必要性」をご覧ください。3.3.がんの治療費に備える「がん保険」がんになった場合、最近は通院・在宅での抗がん剤・放射線治療を長期的に行うケースが多くなってきています。そのため、がん保険も、入院や手術の費用だけでなく、がんと診断された場合に一括で100万円などのまとまった一時金を給付するタイプ、抗がん剤・放射線治療を行う際に毎月●万円のお金を支払うタイプなどが増えています。がん保険について詳しくは「がん保険のおすすめの選び方2つのポイント」をご覧ください。必要になったり、認知症になったりした際に給付金が支払われるタイプの保険です。「100万円」などのまとまった一時金を受け取れるタイプや、「年60万円」など毎年決まったお金を受け取れるタイプがあります。4.では、医療保険はどのように選べばよいのかこのように、医療保険でカバーしきれないケースは多いため、他の保険の方が優先順位が高いと言えます。医療保険も、組み方によっては、効率的に保障を備えられることがあります。特約のラインナップによる選び方の2段階に分けてお伝えします。入院費用も手術費用も、上述の通り高額療養費制度でをカバーできるため、基本的には低くおさえてよいでしょう。医療保険の基本保障より、特約部分の保障を手厚くする方がおすすめです。入院の際は個室を選びたいという方、貯蓄が少なくて「少しの負担もなるべく避けたい」という方は、入院日額5,000円、もしくは入院日額10,000円を選ぶのも1つの手です。医療保険では、継続して数日以上入院しないと保険金が支払われないタイプの商品も多くなっています。そのため契約時に、「どのような条件で入院給付金が支払われるか」を、チェックするようにしましょう。くわえて、日帰りのような短い入院であっても10日分の給付金が支払われるといった特約を付けることをおすすめします。(きわめて短期の入院でも、交通費をはじめとしてお金がかかりますし、症状が重くなかったしてもその期間働けずに経済的な負担が大きくなるといったことは考えられます。)4.1.2.入院限度日数は何日にすべき?入院限度日数とは、1回の入院で入院費用を保障する期間です。一般的には、30日・60日・90日・120日のいずれかから選択できるタイプが多くなっています。患者調査(退院患者の平均在院日数等/P14)」によれば、平均的な入院日数は29.3日と30日を切っています。入院日数は短期化されていますし、基本的には30日を選択し、必要なものだけ保障を厚くすることをおすすめします。がんをはじめ三大疾病にかかった場合には、入院が長期化する可能性もあります。そこで、三大疾病等による入院の場合のみ、入院限度日数を無期限にする特約を付ける方法があります。つけておきたいところです。先進医療とは、国が「先進的な医療」として認めた治療法をさします。入院費等については公的医療保険の対象となりますが、「技術料」については自己負担になります。技術料は数十万円~数百万円と高額になることが多くなっています。先進医療特約を付ければ、その「技術料」をカバーしてもらうことができるのです。先進医療特約の保険料は月額100円前後であることが多いです。詳しくは「先進医療特約とは?必要性・メリットと検討する上での注意点」をご覧ください。保険会社によっては、ここで紹介した医療保険より優先されるべき保険を「特約」として付けられる上に、単体で契約するより安価なものもあります。いったタイプの保険商品であれば、備えておきたいリスクを幅広くカバーできるため、おすすめできます。以下、A生命の保険商品の例を2つご紹介します。)の額を抑えて特約を手厚くしています。1日~10日までは一律で3万円の入院給付金を受け取れます。がんと診断されたら100万円を受け取ることができます。2回目以降は入院が条件です。受け取れる回数は1年に1回が限度です。要介護2以上の状態になったら毎年36万円の年金を受け取れます。その状態で認知症になったら100万円の一時金を受け取れます。基本の保障は、契約例1と同様、入院給付金を3,000円/日、手術給付金を3万円(入院)・1.5万円(外来)と低く抑え、先進医療特約を付けています。がん診断一時金特約を付けています。それに加え、以下の特約を付けています。