「そこまで深い考えはまったくしていなかった」が正解だと思いますよw。韓国の経度から発射して、今の75t級一発のミサ・・・いやロケットでは実力的に日本のEEZか公海に落ちることになります。ちなみにH-IIロケットも公海に落としています。http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/gijyutu/gijyutu2/059/shiryo/__icsFiles/afieldfile/2017/07/27/1388108_7.pdfこの次はこのロケットエンジンが一段目で4発、二段目で1発のすべてが問題なく燃焼し、しかも一段目では協調して動作しないといけないという難易度で、今からwktkです。18:30距離的に近いということは、親愛の情を抱く理由にはならないのが国際社会の現実です。ロシアとポーランドやウクライナ、フィンランドの関係を見れば明らかです。ヘイト根絶など要望』http://www.mindan.org/news_view.php?number=503自分たちに対する批判を権力で禁止しろ、外国人なのに長年住んでいるというだけの理由で参政権を寄越せと要求する。09:18「反省なら猿でもできる」という言葉がありましたが、韓国人は反省ができないので猿以下になってしまいます。反省が出来ない理由は常に自分が正しいので、反省する必要がないからです。反省する人もいますが、すぐに忘れるので意味がありません。韓国はオンドル(セントラルヒーティング)があるため部屋の中が暖かいです。このオンドルの供給は地域によって異なります。現在の小生宅は建物内に専用のボイラーがあり、ある決まった日からオンドルが使用できます。どんなに寒くてもボイラー稼働日の前はオンドルが使用できません。以前住んでいた地域ではごみ焼却場の排熱を利用したオンドルがありました。雪が降ると歩道のあちこちで雪が解けて、その水が周りの雪を氷にしてアイスバーン状態にします。歩道の雪が解ける理由はオンドルの温水送水管の水漏れです。数日前にこの温水送水管が破裂し、一人が全身火傷でなくなりました。サーモグラフィーで調査するとソウル市内でのこのような漏水箇所はかなりあるそうです。小生あまり深くは考えていなかったのですが、マンションの20階まで温水を上げるので水圧は相当なものです。破裂すれば大惨事になります。韓国の都市インフラはかなり老朽化しています。ケンチャナヨ精神が相まって事故が起こるまで放置されます。今回は温水送水管の事故でしたが、次は別の(例えば上下水道やら都市ガスやら)事故が発生するでしょう。それも、発生してから対処します。反省が出来ないので、今回の温水送水管の破裂事故は韓国人にとってアンラッキーであり、決して当局が悪いわけではないのです。従って、他のインフラが事故を起こすまでに手を付けることはないでしょう。※【重要】ご注意:他サイトの文章の転載は可能な限りお控えください。やむを得ず他サイトの文章を引用する場合、引用率(引用する文字数の元サイトの文字数に対する比率)は10%以下にしてください。著作権侵害コメントにつきましては、発見次第、削除します。よる、ウィルスサイト・ポルノサイトなどへの誘導目的のスパムコメントが激増しており、その関係で、通常の読者コメントも誤って「スパム」に判定される事例が増えています。そのようなコメントは後刻、極力手作業で修正しています。コメントを入力後、反映されない場合でも、少し待ち頂けると幸いです。※【重要】ご注意:人格攻撃等に関するコメントは禁止です。当ウェブサイトのポリシーのページなどに再三示していますが、基本的に第三者の人格等を攻撃するようなコメントについては書き込まないでください。今後は警告なしに削除します。コメントにつきましては、これらの注意点を踏まえたうえで、ご自由になさってください。コメントにあたって、メールアドレス、URLの入力は必要ありません(メールアドレスは開示されません)。ブログ、ツイッターアカウントなどをお持ちの方は、該当するURLを記載するなど、宣伝にもご活用ください。原則として頂いたコメントには個別に返信いたしませんが、必ず目を通しておりますし、本文で取り上げることもございます。お気軽なコメントを賜りますと幸いです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。追及する手段」を真面目に考察してみました。類書のない議論をお楽しみください。【おしらせ】人生で9冊目の出版をしました日本経済の姿について、客観的な数字で読んでみました。結論からいえば、日本は財政危機の状況にはありません。日本が必要としているのは大幅な減税と財政出動、そして国債の大幅な増発です。日本経済復活を考えるうえでの議論のたたき台として、ぜひとも本書をご活用賜りますと幸いです。アマゾンで353位を記録しました。当ウェブサイトの初の試みとして、「国の借金論」の間違いについて議論した書籍を出版しました。お知らせ当ウェブサイトに掲載している情報については、商業出版などでない限り、原則として引用も転載も自由です(ただし、引用・転載に際しては、必ず出所を示してください)。当ウェブサイトは、当ウェブサイトのコンテンツを転載しているサイト(vpointなど)とは無関係です。外部リンク当ウェブサイトについて当ウェブサイトは独立系ウェブ評論サイトです。コメント、引用、転載は自由です(詳しくはこちら)。過去のお知らせエクセルの達人サイトマップアフィリエイト。