ジム・ロジャーズ「弱気相場は近い。at:HOME»ニュース»ジム・ロジャーズ「弱気相場は近い。米国は私が生きてきた中で最悪の事態になるだろう」ジム・ロジャーズ「弱気相場は近い。ニュースシェア50はてブ0ポストPocket「皆さん、こんにちは。ジム・ロジャーズです。米国株など先進国株のモメンタムは強く、潤沢な資金がたくさん相場に流れています。これから株は上昇していく可能性が高いでしょう。その一方で、割安と感じる国の株式市場はあまりありません。様々な国の株が最高値を更新しており、エヌビディア1強のマグニフィセント1とも言われているほどで、投資対象を選ぶことは困難になってきています。』では、読者からの質問にすべてジム・ロジャーズ氏が直接、自分の言葉で回答しています。見るか、マレーシア投資の可能性などなど、盛りだくさんの内容で配信されています。Again」』次号は2024年6月16日配信です。ご興味を持たれた方はこの機会にご購読ください。プロフィール:ジム・ロジャーズ1942年、米国アラバマ州生まれ。イェール大学で歴史学、オックスフォード大学で哲学を修めた後、ウォール街で働く。ジョージ・ソロスとクォンタム・ファンドを設立し、10年間で4200%という驚異的なリターンを上げる。37歳で引退した後、コロンビア大学で金融論を指導する傍ら、テレビやラジオのコメンテーターとして活躍。ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスと並び世界三大投資家と称される。読者からジム・ロジャーズ氏への質問その1:米国株の上昇はまだまだ続くと思いますか?読者:アメリカの各株価指数の行く先について質問です。ジムさんは世界的な恐慌あるいは不況は来年2025年以降、株価のピークは今年後半あたりと予想されています。アメリカの失業率など経済指標は現時点で徐々に悪化の様相を見せています。経済指標は悪化していますが、それでも株価の上昇はしばらく続くと思われますか?また、アメリカ経済全般に対してこれから不況に向かっていくか、しばらく平穏あるいは好況が続くかどうか意見を伺いたいです。ジム・ロジャーズ氏の回答:米国は私が生きてきた中で最悪の事態になるジム・ロジャーズ氏:これは世界的なことで、2025年以降に起こるかもしれません。我々は常に弱気相場を持っていました。歴史上、世界中で、ベア・マーケットを止める方法はまだ見つかっていません。私たちはまた弱気相場を経験することになります。米国では、私が生きてきた中で最悪の事態になるでしょう。2008年には弱気相場が起きましたが、負債が多すぎたからです。それ以来、借金は世界中で急増し、特に米国では急増しています。2008年には、中国が私たちを救済してくれました。中国でさえ、現在は負債を抱えています。次は救済してくれません。前回のように世界を救える国は残っていません。北朝鮮は、我々を救済するのに十分な資金を持っていません。ウズベキスタンにもありません。誰も十分なお金を持っていません。次は世界を救うために、非常に深刻な弱気相場にならざるを得ないでしょう。私たちは歴史上、ひどい、非常に深刻な弱気相場を経験してきました。次の危機は、私が生きてきた中で最悪のものになりそうです。タイミングを特定するのは難しいです。私は2024年ではないかと思います。したら2025年かもしれません。アメリカは史上最長の強気相場です。その間に深刻な弱気相場はありませんでした。弱気相場は近づいており、それが来れば非常に深刻なものになるでしょう。読者からジム・ロジャーズ氏への質問その2:香港ハンセン指数が4月19日をボトムに大幅高......この変化をどう見ますか?読者:香港ハンセン指数が4月19日をボトムに大幅高になっています。週足(SBI証券提供)ジム・ロジャーズ氏の回答:それが市場のメカニズムだジム・ロジャーズ氏:中国株や香港市場は世界の株式市場で大きく下げている数少ない株式市場の1つです。上がり始めたら、他の市場よりも上がるのは当然のことです。それは香港だけに限ったコメントではなく、市場一般についてのコメントです。市場が崩壊すれば、多くのことが起こります。上がり始めたら、明らかに良いパフォーマンスを示すのです。どんな市場であれ、それが市場のメカニズムというものなのです。それが香港や中国で起きているだけです。4月以降、この上昇を正当化させる中国に何かきっかけはあったのでしょうか。北京は市場と経済を支えるために何かをすると言っています。北京には十分な資金や権力があります。彼らは、人々が株を買うことを奨励する意向を示しています。私はこの水準から中国市場に対して楽観的であり続けたいと思っています。(続きはご購読ください。)★ジム・ロジャーズ氏への質問はこちらからどうぞ。Again」』に掲載されます。→いますぐ購読!★ジム・ロジャーズ氏への質問はこちらからどうぞ。Again」』に掲載されます。6月配信済みバックナンバー>※2024年6月中に定期購読手続きを完了すると、以下の号がすぐに届きます。月単位で購入できるバックナンバー>※定期購読のほか、1ヶ月単位でバックナンバーをご購入いただけます(1ヶ月分:税込5,500円)。毎月第1・3日曜日]世界三大投資家と称されるジム・ロジャーズが全世界の機関投資家と個人投資家に向けてメールマガジンを配信。中長期的な相場展望、次に来る市場・業界、有効な投資戦略や心構えについて読者だけにこっそり解説します。あらゆる疑問に答えるQ&Aコーナーも。翻訳はジム・ロジャーズ関連書籍を多く手掛ける花輪陽子とアレックス・南レッドヘッドが担当します。米国市場は「トランプ再選」を先読みか。VOICEの最新情報をお届けします。(PR:ナレッジクリエイション)消費税が上がると大企業が儲かる驚きの仕組み。石破政権を警戒する米国の「ジャパン・ハンドラー」たち。「生活が苦しい」6割、エンゲル係数28%の衝撃。米国市場は「トランプ再選」を先読みか。結局は増税?石破内閣の経済政策から漂う不透明感に投資家が失望する理由=原彰宏トヨタが電気自動車でも覇権を握るこれだけの根拠。EV「普及の壁」を超える3つの革新技術=勝又壽良トランプ敗北?米大統領選の歴史データ「13のキーワード」が示す結末。世界恐慌と株価大暴落は迫っているのか?無視できない4つの要因。オリンパス」は買いか?株価が上がらぬ3つの要因。BTC/JPY相場の見通しと分析デジタルドル支援、イエレン米財務長官が示唆。ビットコインほか民間の暗号資産を駆逐か=久保田博幸ディスプレイを何枚も並べるデイトレーダーは、みんな「アレ」を監視していました世界と日本のビットコイン保有者ランキング2024:日本人の億り人たちとその現状ビットコインをコンビニで購入する方法:簡単な手順とおすすめ取引所を解説エルサルバドルとアフリカで進むビットコイン法定通貨化:成功の鍵は何か?少額からでも儲かる?ビットコインと仮想通貨購入の知恵袋と利益の秘訣プーチンがまた暴挙。「紙くず」となったルーブルで無理やり外貨建ての借金返済へ。中国の古銭ブームでアジアコイン暴騰へ。世界に広がる“銀貨ドミノ倒し”に刮目せよ=田中徹郎いま「オルカン」をお勧めしない理由。食用コオロギ養殖ベンチャー、創業3年足らずで破産。地元経済界などから融資を集める反面“クラファン大爆死”など一般消費者の理解は広がらず?パタゴニア創業者、環境団体への巨額寄付に「税逃れ?」との声。米国の株価はいまどの位置?1929年の大恐慌が起きた原因を振り返って見えてくるもの人気カップルPornhuber「RYO&YUU」、公然わいせつ容疑で逮捕。自らも出演“わいせつ動画”販売で水泳インストラクターを逮捕。狙われた日本のコンビニ文化。中国は本当に衰退しているのか?最先端テクノロジーで圧倒的優位に立つと言える根拠=高島康司なぜGoogleは採用も最強なのか。本当は怖い「推し活」。人気コーナーシェアランキング1森友事件、海外では「アベゲート」と報道。米国なら大統領でも終身刑2牛を殺せば助成金...政府に振り回される酪農家たち。過去最悪レベルの「牛乳ショック」...3貧乏人は水を飲むな。「水道民営化」を推進するIMF、次のターゲットは日本4中小企業には貸付、大企業には返済不要の出資。コロナ対策で見えた安倍政権の本性5日本国民はまるで政府のATM。給料の半分近くを税金と社会保険料で毟り取り、30年...6東京五輪の費用、当初7000億から3兆円へ。予算も気候も偽って誘致した責任は誰が...7日本の貧困層は飢えずに太る。糖尿病患者の半数以上が年収200万円未満の衝撃=鈴木...8世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう【大前研一「2018年の...9「水道はすべて民営化する」麻生太郎の腹の内と、日本を食い潰す外資の正体10日本の農業をぶっ壊す種子法廃止、なぜほとんど話題にならない?=田中優マネーボイスをほどよくメールで。総合金融情報メールマガジン。株価ピークの半値以下「メルカリ」は今が買い?業績好調でも売られる理由=佐々木悠NY株式:NYダウは288ドル高、雇用統計受け利下げ期待強まる11月1日のNY為替概況NY外為:ドル買いに転じる、米10年債利回りは4カ月ぶり高水準ページ内の商標は全て商標権者に属します。VOICE」で提供している記事は、情報の提供を目的としており、投資やその他の行動を勧誘、または推奨する目的としたものではありません。銘柄の選択等、投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本サイトに掲載している全ての記事およびデータについては、その情報源の確実性を保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切責任を負いません。万一、本サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社および情報提供元は一切責任を負いません。本WEBサイトの記載内容は、予告なしに変更することがあります。