Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。BOOKS(コードジン・ブックス)は、CodeZineの連載からカットアップした、開発現場の課題解決に役立つ書籍シリーズです。12:00エンジニアの生き方デブサミイベントレポートポストChatGPTが世間を賑わす毎日が続いている。Copilotなど、AIは開発で欠かせないツールとなり、一方で「このままではAIに仕事を奪われるのでは」という懸念もよぎる。AIがますます発展するなか、どのようにキャリアを築いていけばいいのか。姉川純一朗氏が、自身の体験からU30の仲間にヒントをシェアする。Copilot」は日々の開発に欠かせない存在になってきている。姉川純一朗氏は「弊社でも即座に導入し、開発生産性の向上に大きく貢献しています」と話す。これ以外にもAIを活用した開発支援ツールが次々に登場し、すごく便利ではあるものの、ふとこんな疑問が頭をよぎったりしないだろうか。「このままではAIにソフトウェアエンジニアの仕事が奪われるのではないだろうか」と。姉川氏はAIについて「銀の弾丸ではない。究極のサジェストだと感じています」と話す。AIが出力する「サジェスト」を自分が扱う文脈のなかで、正しく理解し、検証し、適切に採り入れていく必要がある。AIに質問を投げかける時は要件を正確に言語化し、プロンプトに落とし込む必要もある。AIは銀の弾丸ではなく、究極のサジェスト先述の「エンジニアの仕事がすべてAIに奪われるか」というテーマについて、姉川氏は「奪われることはないものの、大部分が代替されるとは感じています。そのためAIとうまく付き合っていくスキルがソフトウェアエンジニアとして生き残るために必要になると考えています」と言う。具体的にはどうすべきか、より詳細に見ていこう。戦略1:使っている技術を正しく理解するスキルを身につけるソフトウェア開発では、まずは技術を学んでから開発していくため、技術を正しく理解していることが前段階にあった。AIがコードを提案してくれるようになると(見た目がそれっぽいので)、そのまま受けいれてしまいがちだ。技術的に高度になってくると、ますますAIのサジェストを鵜呑みにしてしまうかもしれない。AIがサジェストしてくれるようになればこそ、今まで以上に技術を熟知しておく必要がある。姉川氏は「当たり前ですが、理解できない部分があれば、ChatGPTに再度質問する。初心に戻って公式ドキュメントを参照する。Google検索や、他の開発者に質問するなど、従来と変わらずに進めていく必要があります」と話す。続けて「AIのサジェスト内容を正しく理解し、取り入れていいか判断できるところが今後のソフトウェアエンジニアの価値で差が出てくる部分ではないか」と姉川氏。戦略2:要件を正確に言語化し、設計に落とし込むスキルを磨く今後ますますAIが発達することで、狭義の実装ではほとんどの部分をAIに委譲することになるだろう。GPT-4はGoogleにおけるソフトウェアエンジニアの役職のL7相当とも言われている。重要になります」と姉川氏は言う。システム子会社でシステムエンジニアを経験した後にIT系のライターとして独立。エンジニア視点で記事を提供していきたい。Onlineキュレーターも担当しています。Web雑誌中心に活動。※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容ですこの著者の最近の執筆記事CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)CodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。12:00法務担当者、6割超が今後業務で「生成AIを使用したい」と回答。NEW新着記事一覧を見るイベント今後の予定を見るCodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。