これからキャリア探索をはじめる新3年生(26年卒)について掲載日:2024/04/15最近、新3年生(26年卒)を対象にした最初の就職ガイダンスで、話をする機会が連続してありました。12月に広報開始だった2015年卒採用までは、最初の就職ガイダンスを夏休み明けの9~10月に実施する大学が多かったのですが、いまでは3~4月の開催が目立ちます。夏のインターンシップに向けた支援を行うため、以前より半年ほど早く支援プログラムをスタートさせています。参加学生の表情からは、緊張と不安が伝わってきます。これからさまざまな企業と接触して、自身の就職先を探していくわけですが、生まれて初めてキャリア探索(就職活動)です。社会人と交流する際も、しばらくはぎこちなさが抜けないでしょう。そんな彼らの育成環境をまとめてみました。新3年生(26年卒)への理解を深め、皆さんの方からリードしてコミュニケーションを取っていただければ幸いです。対面授業がほぼ復活2005年に京都議定書が発効され、職場ではクールビズが広がりました。このころから、環境問題が私たちの生活のなかで、身近な話題となっていきます。小学校6年生のときにはSDGsが採決され、社会課題への配慮が当然という時代背景のなかで、彼らは成長していきます。日本でのiPhoneの発売開始は2008年です。その10年後の2018年には、中学3年生のスマホ・ケータイ利用率は8割強(※1)。その内、スマートフォン所持率は95%以上(※2)というデータをふまえれば、中学時代からスマホを持ち、友達との連絡はSNSを使うことが当たり前という環境で、思春期を過ごしてきたと言えるでしょう。小学校4年生のときに「ブラック企業」が流行語となり、いまではブラックバイトやブラックインターンといった言葉もよく耳にします。ワークルールに関する感度は高いと言えそうです。猶予されていた建設業、運送業でも今年度からは適用されています。残業の少ない職場というのはPR要素ではなく、普通のことになりつつあります。2015年に東京都渋谷区と世田谷区で「パートナーシップ制度(同性同士のカップルを婚姻に相当する関係と認め証明書を発行する制度)」が施行され、いまでは制度を利用できる地域の人口は国民の7割を超えました(※3)。ジェンダーレスな雰囲気の男性グループBTSが2018年に全米ビルボード1位になるなど、性別の固定観念にとらわれないファッションやメイクが広がっています。した環境で育ってきた彼らに、例えば男性の「マッチョイズム」(「伝統的な男らしさ」の規範)を感じさせるような発言をすれば、違和感を与えてしまう可能性は高いでしょう。高校生活をもっとも謳歌できる2年生のときから、新型コロナが流行しました。多くの高校は2~3か月間休校して対面授業を再開しましたが、昼食は黙食で、通学バスでのおしゃべりは禁止など、17~18歳の日常生活としたら厳しいものだったと言えるでしょう。大学入学は2022年で、キャンパス内の規制はずいぶん緩和されていました。対面授業7割以上の大学が全体の95.8%(※4)でしたので、大学生活における新型コロナの影響は小さかったと言えます。新3年生(26年卒)が大学受験した2022年度入試情報(※5)によれば、既卒生(浪人)の受験者数は年々減少し、より現役生中心の入試だったようです。18歳人口は前年から約2万人減少しており、大学入試の競争緩和が目立っています。選抜方法では、一般選抜(学力試験による受験)の割合は49.7%で、半数を下回りました。大学生の約8割を占める私立大学だけで見れば、一般選抜41.7%、総合型選抜(旧AO入試)15.9%、学校推薦型選抜42.4%と、非学力型で入学した学生が約6割となっています(※6)。学力選抜を経験している学生は少数派と言えそうです。補足ですが、大学入学後の成績で見ると、総合型選抜(旧AO入試)の学生が好成績を維持しているという報告があります(※7)。入試方法の違いは受験経験による差を生じさせていますが、大学の学業とは切り離して考える必要があります。進学率は前年から1.7ポイント上昇の56.6%でした(※8、9)。都道府県別で見ると非常に大きな差があり、東京(76.8%)と京都(70.9%)では7割を超えていますが、岩手(39.7%)、秋田(39.6%)、山口(40.3%)、大分(40.7%)、宮﨑(40.5%)などは約4割と低迷しています。同じ大学生と呼ばれる若者であっても、地域によって立場やイメージには違いがあるようです。社会的出来事やデータから新3年生(26年卒)の育成環境を見てきました。当然ですが、これらが全ての学生に当てはまるわけではありません。学生一人ひとりをより良く理解するためのきっかけ作りとして、参考情報にしていただければ幸いです。大学低学年から新入社員までの若年層キャリアを専門とする。データ分析を基に、雑誌や専門誌への執筆などを行う。