商品・サービス一覧NISANISA一般NISAつみたてNISAジュニアNISA新NISA非課税期間満了時の取扱いヘルプ・お問合せログアウトサイト内の現在位置を表示しています。S&P1000インデックス(米国中小型株式)」が登場しました。米国の中小型株式1,000銘柄に投資できる、NISAの成長投資枠対象のインデックスファンドです。S&P500指数や全世界株式指数のインデックスファンドを保有されている方も、中小型株式を使った規模の分散をご検討いただけます。米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。原則として、為替ヘッジは行ないません。申込受付締切時間は14時となりますので、ご注意ください。積立契約のお申込みは、2024年11月12日(火)10時頃(予定)より受付いたします。米国の中小規模の企業が対象S&P1000指数は、米国に上場する中小規模の企業1000銘柄の株価動向を示す指標です。この指数は、米国株式市場を代表する大企業をカバーするS&P500指数に比べて銘柄数は2倍ですが、合計時価総額は1/10以下であり、今後の成長が期待されます。銘柄数は、S&Pトータル・マーケット指数を使用。時価総額の「その他」は、S&Pトータル・マーケット指数からS&P500指数とS&P1000指数の時価総額を除いたもの。1社で複数の銘柄が上場している場合などがあるため、構成銘柄数が選定された企業の数と同じになるとは限りません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。成長ステージを駆け上がる企業にはいくつかの発展段階がありますが、売上や利益の拡大とともに、企業価値を示す時価総額も大きくなります。創業期や発展期にある中小型株式の中には、急速な成長を遂げてステージを駆け上がる企業も存在します。<企業の発展段階と時価総額のイメージ>上記は企業の発展段階と時価総額の一般的なイメージを示したものであり、必ずしもS&P500指数やS&P1000指数の構成銘柄について表したものではありません。企業の成長力がリターンの源泉に相対的に高い成長力が魅力のS&P1000指数は、長期的にはS&P500指数を上回って推移してきました。両指数とも米国株式を対象としていますが、毎年の騰落率の推移を見ると、異なる動きをする局面があったことが分かります。<S&P1000指数の推移>期間:1999年1月4日~2024年8月30日<S&P1000指数の毎年の騰落率>期間:1999年1月4日~2024年8月30日S&P1000指数とS&P500指数はともに、税引後配当込み、円換算ベース(公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したもの)です。ベンチマーク「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。ご参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。未来のS&P500指数候補S&P500指数に次ぐ時価総額の企業群S&P1000指数は、中型株を対象とするS&P400指数と、小型株を対象とするS&P600指数を組み合わせたものです。構成銘柄は固定されておらず、随時入れ替わるため、将来的にS&P500指数へとステップアップする銘柄も含まれています。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。財務や流動性は一定基準をクリア基本的な基準はS&P500指数と同じ中小型株式を対象とする指数であっても、S&P1000指数に採用されるための財務や流動性の最低基準は、S&P500指数と同じです。規模の小さな中小型株式とはいえ、一定の基準を満たしていることは、投資先を選ぶうえでの安心材料といえます。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。非ビッグテックの米国企業S&P1000指数には、日本人にはあまり知られていない米国内を中心に活躍する企業も多く含まれています。S&P500指数のようなグローバルに展開するビッグテック企業中心の指数とは、銘柄の顔ぶれが大きく異なります。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。出所:日興アセットマネジメント作成S&P500指数とは異なる業種配分S&P500指数と比べると、S&P1000指数を構成する銘柄の業種は「情報技術」が約1/3、「資本財・サービス」が約2倍となっています。同じS&P社の米国株式指数でも異なる値動きをする背景には、こうした点が影響していることが伺えます。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入しているため、合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。連動を目指すインデックスファンドが、投資家からの支持を集めています。これらの人気指数には、米国の大手テクノロジー企業が上位に名を連ねるものが多く、そうした大型株が値動きに影響を及ぼします。オール・カントリー・ワールド・インデックス。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。地域分散とは違う分散の観点をリスク・コントロールというと、国・地域や資産の広がりを意識した「地域分散」や「資産分散」が代表的ですが、企業規模の広がりに注目することも重要です。ポートフォリオにおける「米国中小型株への分散」を実現するなら、そのためのパーツとして当ファンドを活用できます。S&P1000指数のインデックスファンドは、Tracersだけ!当ファンドは、「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)※1」との連動を目指す、日本初※2のインデックスファンドです。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。原則として、為替ヘッジは行ないません。申込受付締切時間は14時となりますので、ご注意ください。積立契約のお申込みは、2024年11月12日(火)10時頃(予定)より受付いたします。パッシブファンドシリーズ「Tracers」で資産運用!Tracers(トレイサーズ)は、あらかじめ決めたルールで運用するパッシブファンドシリーズ※。インデックスファンドだけでもない、個性豊かな投資信託を揃えています。インターネット取引を前提に設計することでコストを抑えたファンドをあなたの資産運用にもご活用ください。最新のファンド一覧は、「Tracersシリーズ」取扱いファンド一覧よりご覧ください。「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。詳しい手順は以下をご確認ください。LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P1000指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。※当資料に示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。投資対象としています。値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。<その他>投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ついては、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。収益/損失に関しては、以下をご確認ください。(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。S&P1000インデックス(米国中小型株式)投資対象:米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。より異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。サイトは、以下の銀行が同行の金融商品仲介をご利用のお客様へ勧誘する際に使用されることがあります。