データサイエンス研究科の桑原恵介准教授らの研究グループは、関東・東海地方に本社のある企業等10数社による多施設共同研究(J-ECOHスタディ)*1に参加した高血圧の治療中ではない労働者81,876人を最大9年間追跡調査し、「少し高い血圧」の段階から脳・心血管疾患の発症リスクが高まることを今回の調査結果から確認することができました。脳・心血管疾患を発症した人の数は、血圧分類の「少し高い血圧」から「軽め高血圧」までの労働者に多いことがデータから裏付けされました。今回の結果は、就労世代では見過ごされがちな、「少し高い血圧段階からの血圧管理」の重要性を示すものであり、今後の取り組みの後押しとなると期待されます。Research」(電子版)に掲載されました。リスクが約2倍に上昇した。疾患を発症する人の数が最大となった。●就労世代においては正常高値血圧の段階から血圧管理に取り組むことが重要であり、企業や医師はそうした従業員の取り組みを後押ししていくことが期待される。日本人の死因の第2位であり、職場での労働損失の原因疾患としては第3位に位置することが報告されています。脳・心血管疾患の発症に対して高血圧が関係することは知られていますが、血圧分類はエビデンスの蓄積と共にアップデートされてきた歴史があります。最近では日本高血圧学会が高血圧治療ガイドライン2019において新たな血圧分類を提唱しました。関係を調べた日本の研究はほとんどなく、新たに定められた正常高値血圧の段階から脳・心血管疾患リスクがどの程度上昇するかははっきりしませんでした。過去の日本の研究は2000年代以前に測定した血圧値を用いた研究が多く、比較的高齢な人を対象とした研究が多いという課題もありました。近年は、救急救命技術の向上や喫煙率の低下といった脳・心血管疾患を取り巻く環境も変わってきています。過去の知見が現在の働く世代にどれほど適用できるかは不明瞭です。研究内容J-ECOHスタディのデータを用いて、次のとおり調査を実施しました。・追跡期間:最大9年間(2012年4月~2021年3月)・血圧分類:2011年度または2010年度の血圧値を高血圧治療ガイドライン2019に基づき、以下の6群に分類しました。3種類の登録制度を構築し、これらの登録情報を用いて脳・心血管疾患の発症を定義しました。離(I71-I72)※脳卒中と心筋梗塞は発症を含むが、それ以外の疾患は長期病休また死亡に至ったケースのみを含む。リスクの関連を検討しました。index)を解析上で考慮し、これらの要因による影響をできるだけ取り除きました。本研究の対象者約8万人の追跡期間中に334人が脳・心血管疾患を発症しました。高値血圧群が最も高く(17.8%)、それにI度高血圧群(14.1%)、正常高値血圧群(8.2%)が続きました。II度高血圧(4.1%)やIII度高血圧(2.1%)の占める割合は低く、高値血圧群からI度高血圧群までが集団寄与危険割合のほとんど(87%)を占めることもわかりました。リスクに対する取り組みが必要であることが明らかとなりました。本研究の結果から、たとえ健康診断で血圧があまり高い値ではなかったとしても、勤労者本人は意識的に血圧管理に取り組んでいくことが期待されます。企業や保健医療専門職は、そうした勤労者の取り組みを後押ししていくことが求められます。正常血圧まで血圧を戻すことで、脳・心血管疾患リスクが低下するかどうかを就労世代で検証していくことが望まれます。(28-Shi-1206、30-Shi-2003、19A1006、22A1008)の支援を受けて実施されました。(連続30日以上の病休)の取得といった情報を、各社の産業医を通じて収集し、日本の勤労者の健康に関するエビデンスづくりを行っている。mmHg未満と定義された。mmHgに変更されている。ハザード比:関連の強さを表す統計学的な指標。基準とした群と比べて、ある群のハザード比が1を超えているということは、ある群のリスクは基準とした群と比べて高いことを意味する。ハザード比は1.98と1を超えている。この結果は、正常血圧群と比べて、正常高値血圧群の脳・心血管疾患の発症リスクは約2倍(1.98倍)であったことを意味する。集団寄与危険割合:集団における疾患に対するリスクファクターの影響力の大きさを推計する指標。血圧が少し高いことで上昇するリスクの程度は、高血圧によるリスクの上昇と比べると低いものの、血圧が少し高い人は人数としてみると数が多く(一方、高血圧を持っている人、特に重度の高血圧を持っている人は少ない)、その分だけ集団への影響が大きくなる。このコンセプトを定量化したものを集団寄与危険割合という。