IT人材の定着の課題は、年齢層や地域によって異なります。30歳未満のITワーカーは、50歳以上のITワーカーと比べて、企業にとどまる可能性が2.5倍も低いことが明らかになっています。企業にとどまる可能性が高いと回答した割合は50~70歳のITワーカーでは48.1%であるのに対し、18~29歳のITワーカーではわずか19.9%でした。データからは、働く人を中心に据えた柔軟な勤務形態によって、離職率を減少させ、パフォーマンスを向上できることが示されています。2021年にGartnerが幅広い業種、部門、地域における従業員3,000人を対象に実施した調査では、ITワーカーの65%が、「柔軟に働けるかどうかが、組織にとどまるかどうかの判断に影響する」と回答しています。CIOは、データ・ドリブンなアプローチを用いて、最も離職の可能性が高く、かつ最も価値の高い従業員を特定するとともに、彼らの意欲と高いパフォーマンスを維持するためにハイブリッド・ワークのポリシーを見直すべきです。働く人を中心に据えたワーク・モデルは、人材とビジネスの両面でメリットを得ることができます。このためにCIOは、以下のような不必要な制限の多い時代遅れの働き方の前提を見直す必要があります。勤務時間:先進的な企業は、従業員やチームに自身が最も成果を出せる勤務時間を自ら決められる裁量労働制を提供し、週4日勤務などの新しい勤務形態を他に先駆けて採用しています。オフィス中心:「従業員は、管理者の目が届くオフィスでのみ本来の仕事を遂行できる」という迷信は、パンデミックによって打ち砕かれました。今ではほとんどの企業が、集中して行う業務に関しては、従業員はリモートで十分に生産性を発揮でき、人とのつながりやコラボレーションなど特定の業務には、オフィスが最適であるという認識に基づいて、ハイブリッドな未来の働き方を計画しています。会議:会議の文化は、意思決定を下す際に人々が物理的に集まる必要があった1950年代に始まりました。今では同期/非同期の両方のコラボレーション・ツールによって、分散型の意思決定、コラボレーション、創造性の発揮が可能になっています。前出のウォーラーは次のように述べています。Surveyは、ITに関わる従業員1,755人を含む世界40カ国の従業員1万8,000人以上を対象に、2021年第4四半期に実施しました。上記のデータは四半期中の市況を反映しています。2022年のCIOの最優先課題については「2022年のリーダーシップ・ビジョン:CIO」でも紹介しています。日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。https://www.gartner.co.jp/ja/products日本のITエグゼクティブ向けのニュースや最新情報は、GartnerのTwitterやFacebookでも案内しています。最新のプレスリリースや記事、ウェビナー情報については、こちらよりご参照ください。本資料は、Gartnerが海外で発信したプレスリリースを一部編集して、和訳したものです。本資料の原文を含めGartnerが英文で発表したリリースは、以下よりご覧いただけます。お客様のミッション・クリティカルな課題について、より優れた意思決定と大きな成果へと導く実行可能かつ客観的な知見を提供します。詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。