内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。FX学長@yoshida_hisash1もっと見る大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。本命シナリオ」(カンゼン)「そうだったのか!FX大相場の真実」(ビジネス社)著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。金利いわゆる「テーパリング」が年内にも開始される可能性が出てきた。「リーマン・ショック」後の金融緩和見直し局面では、テーパリング開始に向けて金融政策を反映する米2年債利回りが大きく上昇。今回も同様なら、米ドル高要因になる可能性がある。米金利上昇を懸念し、株価が急落する場合は米ドル/円下落リスクにも注意。)の議事録で、大半のメンバーが年内の緩和縮小、いわゆる「テーパリング」開始を予想していたと報じられた。テーパリング開始に向けて金利や為替がどのように動くだろうか。それについて、「リーマン・ショック」後のテーパリング開始局面を参考に考えてみたい。「リーマン・ショック」後のテーパリング開始は2014年1月だった。これに向けて、金融政策を反映する米2年債利回りは、ゼロ金利政策の上限金利の0.25%を最大として0.15%程度も上回るまで上昇した(図表1参照)。要するに、テーパリング開始までに、米2年債利回りは0.4%程度まで上昇したわけだ。仮に、今回も同じように米2年債利回りが、テーパリング開始までに0.4%程度まで上昇するなら、金利差の米ドル優位は基本的には拡大する可能性が高いだろう。ちなみに足元の日米2年債利回り差は0.3%程度の米ドル優位だが、日本の2年債利回りを横ばいとして、単純に米2年債利回りが0.4%まで上昇すると、金利差の米ドル優位は0.5%程度に拡大する計算になる。それを現在の米ドル/円との関係に当てはめると、米ドル/円は113円程度まで上昇する見通しになる(図表2参照)。同じようにユーロ/米ドルについても考えてみよう。足元の独米2年債利回り差ユーロ劣位(米ドル優位)は1%程度だが、それが1.2%近くに拡大するなら、ユーロ/米ドルは1.12米ドル割れに急落する見通しになる(図表3参照)。実際には米2年債利回り上昇に、日独の2年債利回りも連れるため、金利差米ドル優位拡大はこれまで見てきたものより抑制される可能性はあるだろう。経験的には、金融政策の転換局面では、米国に対して日欧は遅行する傾向があった。これは、「世界一の経済大国」である米経済の影響力の大きさを示しているのではないか。日欧は、これまでの金融政策転換において、米国に対して半年から一年以上遅行する傾向があった。初期においては、今回のような金融緩和見直しでは米ドル高が、逆に金融引き締め見直しでは米ドル安が先行する傾向があった。以上からすると、テーパリング開始といった金融政策転換のまさに初期の局面では、金利差米ドル優位が拡大しやすく、基本的には米ドル高が進みやすいだろう。テーパリング開始に向けて米2年債利回り上昇でも米ドル高が意外に進まない、それどころか逆に米ドル安になる可能性はないか。あるとしたら、それはテーパリングを懸念し米株が大きく下落に向かった場合かもしれない。2020年、いわゆる「コロナ・ショック」一段落後、NYダウが1割以上の下落となったのは、6、9、10月と3回あったが、いずれも米ドル/円は下落していた(図表4参照)。以上のように、NYダウが1割以上下落するなどの急落局面では、米ドル/円は下落する傾向があるため、「テーパリング開始に向けた米ドル高」というシナリオを変更する必要が出てくるかは、米国株の動向を見る必要はありそうだ。【為替】「5年MA2割超の円安」の意味とは?過去記事一覧を見るアンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。ヘルプ(通知の登録・解除)。