Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。BOOKS(コードジン・ブックス)は、CodeZineの連載からカットアップした、開発現場の課題解決に役立つ書籍シリーズです。12:00エンジニアの生き方エンジニア組織ニュースポストポストGoGlobalは、世界61か国を対象に「IT技術系人材が豊富な国の調査」を実施し、IT技術系人材が活躍する国トップ14を4月3日に発表した。GoGlobalが事業所をもつ世界61か国の中で、技術系人材が豊富な上位14か国は以下の通り。1位:アルゼンチンアルゼンチンのテクノロジー部門とスタートアップ環境は近年盛り上がりを見せており、トップクラスのソフトウェアアウトソーシング先として高い評価を得ている。2位:ブラジルブラジルのテクノロジー部門は、勢いを増し続けている。ハイテク分野の企業は、給与の軽減措置の恩恵を受けることができる。その結果、ブラジルは技術系人材の雇用を目指す多国籍企業の注目を集めている。Talent」では、カナダの11都市が北米で最も優秀な技術系人材が集まる都市に選ばれている。トロントは、サンフランシスコ、シアトルに続く第3位、カルガリーは「ブレインゲイン」による雇用増加で第8位という成績を収めている。中国政府は、特にエンジニアリング、コンピューターサイエンス、情報技術などの分野で、熟練した労働力を育成するために、教育や訓練プログラムに多額の投資を行ってきた。5G技術の主要プレーヤーに急成長している。5位:コロンビアコロンビアは、多国籍企業の戦略的ビジネスハブとして浸透しつつある。Indexでは、まだ世界第63位だが、毎年ランクを上げ続けている。6位:インドインドは、長年にわたりIT労働者やエンジニアの最有力供給源となってきた。インド政府は、テクノロジーハブとしてのインドの地位を向上させるため、アクセラレータープログラムに投資してきた。その結果、インドのスタートアップエコシステムは今、成熟しつつあり、起業家精神も高まっている。7位:ケニア多国籍のハイテク企業が、ケニアの費用対効果の高い人材、特にソフトウェア・エンジニアの有望なパイプラインに魅力を感じ投資している。マイクロソフト、グーグル、ビザ、アマゾンなどの大手ハイテク企業も、最近ケニアでのプレゼンスを高める計画を発表している。8位:フィリピンフィリピンは、特にソフトウェア開発、データ分析、カスタマーサービスなどの主要な分野でIT人材が集まるホットスポットとなっている。フィリピンの人件費はほとんどの先進国に比べて低く、技術系人材を獲得するための費用対効果の高い選択肢となっている。9位:ポーランドDocPlanner、Brainly、Showpad、LiveChatなど、知名度の高い新興企業やユニコーンの増加により、ポーランドはハイテク人材の採用において上位リストに載るようになった。西ヨーロッパのほとんどの国よりも運営コストが低いため、ポーランドはITサービス、研究開発センター、ソフトウェア企業にとって最高のパートナー候補になっている。10位:ポルトガルポルトガルはEU圏内で2番目に高い工学部卒業生率を誇り、この国のIT市場を盛り上げている。欧州中央銀行は、ポルトガルをビジネス・イノベーションにおいて欧州で2番目に優れた国として位置づけている。Indexで常に世界のトップ10にランクインしており、ソフトウェア・エンジニアリング、オートテック、ロボット工学、ヘルステック、フィンテック、バイオテクノロジーなどの分野で多くの人材が確保されている。多様性、ビジネスの洗練度、技術成果の5つの柱において、他の中所得国よりも優れていると言われている。13位:アラブ首長国連邦(UAE)急成長を遂げるトレードゾーンが特徴で、近年は外国からの直接投資が爆発的に増加している。Indexでアラブ諸国のトップに選ばれるなど、わかりやすいビジネス環境と最先端のイノベーションで高い評価を受けている。Indexでは、ベトナムは発展途上国の中で世界第2位にランクしている。ベトナムは若い人口を抱え、新興消費市場や人材プールへのアクセスを多国籍企業に提供することができる。ベトナムの労働力はデータサイエンスのスキルにおいて世界の新興国トップクラスにランクされているのが特徴。関連リンクプレスリリースGoGlobalこの記事は参考になりましたか?1参考になった印刷用を表示ポストこの記事の著者CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)CodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。12:00法務担当者、6割超が今後業務で「生成AIを使用したい」と回答。NEW新着記事一覧を見るイベント今後の予定を見るCodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。