「次を右折です」とカーナビが指示、ところが右折すべき交差点も、さらには目的地の建物も何もかもそこにない...これが、東日本大震災の後の東北地方でした。横堀育子先生に相談すると、「この大災害を風化させず、考えてほしい」とのこと。そこで、「"東京で災害が起きたら"を考え、備えよう」という目的で、サルビア会・就労環境部が中心となり、市民講座を開催することになったのです。宮城協会の協力のもと、2012年に第1回が、その後も毎年1回、様々な形式で2018年まで行われました。宮城県からの報告のほか、災害時の健康管理(内科編・外科編)、温かい非常食の試食、東北物産展(東北バル「トレジオン」さん協力)といった内容です。)、急性期(JMAT出動)、亜急性期~慢性期(避難所や自宅避難で生活)などと表現されますが、地元の医師が地域医療に関わって行くのは主に亜急性~慢性期(発災後数週~数カ月)です。この災害後の医療提供についても、市民講座の目的と同様、「考え備える」が大切だと思います。情報収集、もちろん自身の家族の安全確保が必要です。いざ診療という段階でも、電気が復旧せずビルのエレベータやオートロックが機能しなければ、診療所は無理で避難所での医療になるでしょう。その場合の処方箋の準備や薬剤師との連携、医薬品はどこから供給するのか、JMATとの連携をどうするか...ちょっと想像しただけでも考えることは山ほどあります。3.11から10年を迎え、サルビア会ではこれまでの総括をする予定です。「考えて備えること」を整理し、会員、市民のみなさまと「共有」してゆけるよう工夫を凝らしたいと思っております。おすすめ相談・ご質問はこちらへ月~金曜日9時30分~12時30分13時30分~17時30分03-5339-360103-5339-3449当会は会員制の団体です。お問い合わせの際は会員確認を都度行っております。点数関係のお問い合わせは原則電話にて受け付けております。メールでは回答いたしかねますのでご了承ください。Explorerは2022年6月15日にサポートが終了しており、当サイトのコンテンツが正常に表示されない場合があります。※各記事の内容は記事掲載時点の情報に基づいており、最新の情報とは異なる場合があります。