本文へスキップします。東北大学編2ツイートここから本文です。立ち上げ、一丸となってプロジェクトを推進している東北大学。これに加え、大学教職員が自主的に取り組む復興支援プロジェクト「復興アクション100+」も実施されています。深刻な被害を受けた宮城県女川町にある農学部のフィールドセンターを訪れた時でした。ための菜の花プロジェクト」(以下、「菜の花プロジェクト」)を視察し、プロジェクト・リーダーを務める中井先生と学生の方からお話を伺いました。(JST)の支援も受けるなど内外から高い評価を得ています。東日本大震災に伴う津波は、地域の農業に大きな傷跡を残しました。宮城県で見てみると、農地の11%、仙台市では2,700ha(約4割)が被害にあったのです。大学は市内の水田の被災状況の調査をする中、ある結論に達しました。「被災した農家が自らのプライドと将来への希望をもって暮らすためには、農業を継続しながら農地復旧を進めるのが好ましい」通常、塩害を受けた田畑の復旧には、多額の費用をかけて土壌洗浄等による塩分の除去または他から土を持ってきて客土が行われます。塩害に強いアブラナ科作物を用いて、それぞれの農地の被災状況に合わせた復旧を行うのが好ましいのではという考えが生まれたのです。これが、「菜の花プロジェクト」の始まりです。菜の花という選択に行きついたのは、実は他に訳があります。東北大学には世界唯一のアブラナ科作物の配付を行っている「ジーン・バンク」があり、50年以上にわたり世界各地から集めたアブラナが遺伝子資源として保存されているからです。ジーン・バンクは、菜の花の多様な種子の宝庫なのです。農家の経営再生まで視野に入れた循環型社会の構築を目指すものです」と中井先生は目を輝かせながら熱く語ります。具体的には、食用の菜の花を栽培・販売し、それからなたね油を搾り、バイオディーゼル(生物由来の油や、各種廃食用油から作られる軽油代替燃料の総称)を作るというものです。宮城県や仙台市の地元企業や東京の企業の協力を得て、「菜の花プロジェクト」によって産学連携が花開いています。「例えば、なたね油から作るバイオマスによって発電されたエネルギーを蓄電してEV(電気自動車)ステーションをつくり、自動車に供給することができます。バイオマスを使ったEVステーションはまだ存在していないので、東北大学が行っていければと思っています」と、将来の構想は膨らみます。「震災があった東北地方では、このようなバイオマスの地産地消によって地域の活性化を狙うことが重要です。地域が活性することで、この地に人々をつなぎとめておくことができるからです」。今後、東北での事例を海外に紹介することを視野に入れる中井先生。実際、インドの研究者もこのプロジェクトに参加し、塩害に強い品種について研究を進めています。ための「菜の花プロジェクト」を率いる塩害に強いアブラナ科作物を用いた菜の花プロジェクト。Omura世界唯一のアブラナ科作物の配布を行っている東北大学の「ジーン・バンク」。植物育種学の専門家である北柴大泰准教授によると、現在、約800系統が遺伝子資源として保存されているという収穫した菜種のタネを搾油機にかけて油と搾りかすに分ける。Reserved.スマートフォンサイト。