(BJRF)ボストン在住日本語話者による、知的交流コミュニティーです。2002年にアメリカのマサチューセッツ工科大学(MIT)で始まり、7年後の現在、世界中に広がっている。訪問者にアクセスされている(ocw.mit.edu)。世界の200大学が既に各大学の教材を無料で公開し始めている。コンソーシアムの活躍が目立つ(www.jocw.jp)。)、現在、明治大学を入れて20大学が「ほんもの」の教材を無料で公開し始めている。(http://www.youtube.com/watch?v=2kb7×4zRK2k)。博士課程1990年代に日本人を含む研究者たちによって発見されて以来、カーボンナノチューブは、様々な業界においてブレークスルーへの鍵となる、新ナノ材料として注目されてきました。い構造強度、低密度など、一粒で何度もおいしい性質を持っています。集積回路や電池、宇宙エレベーターなどの巨大構造物、またドラッグデリバリーなどの医学治療まで、様々な分野での応用が期待されています。現実には、20年を経てなお、その商業利用は限られています。ナノチューブを研究室の外に出し、社会に役立つエンジニア製品を生産するために、今解決しなくてはいけない問題点とは?ナノチューブの可能性をフルに生かせる、早い時期での実現が可能な、現実的な使い方と用途とは?自身の研究テーマである航空機への応用を例に、ナノチューブの今と未来について、エンジニアの視点からお話させてください。influenza)の流行は全世界に及んでいます。米国もすでに流行の第1波を経験し,ここマサチューセッツ州では発生後2万人が感染,州によっては人口の10-20%が罹患した地域もあります。現在も第2波として感染者数が増加しており,アメリカでは国を挙げて対策が取られています。この10月5日に新型インフルエンザワクチンの投与が開始されましたが,今後どのように対応していけばよいのか迷っておられる方も多いことでしょう。今回は,新型インフルエンザのウイルス学的特徴,感染経路,診断・治療,予防(個人防衛,社会防衛)について,最新の情報を取り入れながらお話しします。季節性インフルエンザとはどう違うのか,感染を防ぐためには何をすればよいのか,罹患した時にはどうすればよいのか,ワクチンの効果は期待できるかといったClinicalな質問にもお答えしたいと思います。日米のインフルエンザ対策の違いとその背景にも触れ,制圧のために今後求められる対策について,会場の皆様からご意見を頂きながら、医療のみならず公衆衛生学的,社会的,政策的な側面からも考察していく場にしたいと思います。Candidate健常者であるあなたが何らかの事故や病気で足を切断することになった、と想像してみてください。今までのように歩いたり走ったりすることが出来なくなるとしたら、どうしますか?このような悩みを抱える人の希望となるのが義足技術です。残念ながら、現在の最先端の技術をもってしても、義足を付けた人が健常者と同じような生活をすることは不可能です。それだけ、みなさんの足はすばらしい機能をもっているのです。今回の発表では、みなさんが日常あまり意識せずに行っている歩行運動に焦点を当て、いかに二足歩行が高度であるか、また切断によって失われた機能を、現在の義足技術を使ってどこまで復元できているかをお見せします。Prostheticsを紹介します。義足に関するさまざまなトピックに触れつつ、みなさまとの議論を深めていきたいと思います。教授ハーバード大学ライシャワー日本研究所ボーゲル先生は、ベストセラーとなった「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の著者で、アメリカにおける日本・東アジア研究の第一人者です。50年以上に渡って日本の社会と政治を研究されてきた経験と実績をもとに、アメリカ人研究者の観点から、日本の過去、現在、そして未来を語っていただきます。折りしも日本では政権交代が現実となり、日本の政治は大きな転換点を迎えています。民主党新政権の展望についても、先生のご意見を伺います。講演の後には、ディスカッションの時間も十分に用意します。誰にとっても人事ではいられない我が国の問題を、是非一緒に考えましょう。Industry皆さんは、”エネルギー”と聞いて何を思い浮かべるでしょうか?まずは、直近まで高騰が続いた原油価格の影響により、ガソリン代や航空チケットが高くなったことなどを思い浮かべるのではないかと思います。現在の私たちの暮らしや社会はエネルギーと切り離すことができません。済活動でエネルギーは消費されております。国の経済活動に不可欠なものであるからこそ、それが国際紛争の原因にもなりえます。地球温暖化問題もエネルギー政策と表裏一体の関係にあります。温室効果ガスのほとんどはエネルギーの消費の結果生まれるためです。このように様々な分野に影響を及ぼすエネルギーですが、現在どのような状況になっており、今後それがどのように進展するのでしょうか。その中で資源を持たない日本はどのような対応を取っていくべきでしょうか。これらの問いに対して、エネルギー行政の経験を踏まえて、お話をさせていただきたいと思います。国際順位の下降など、学力面だけでも様々な問題に直面しています。教育の導入とその撤回など、教育政策は迷走を続け、さらに教員の質の低下も大きな問題となりつつあります。(TFA)という制度を日本へ導入する試みについて、ご紹介させて頂きます。教育の質の向上で一番重要なのは、最終的には「人」(教員)です。療や法律と同様に、優秀な人材が集まっても良いはずです。日本は優秀な人材を教育の世界に集めることはできているでしょうか?アメリカでは教育格差の問題が深刻であり、質の高い教員を全ての学校に配置する事が教育格差を縮める最善の策だと考えられています。America(TFA)です。TFAとは、大学を卒業したての優秀な人材を、貧困や学力低下が深刻な地域・学校に派遣し、教育問題に現場レベルで取り組んでもらうプログラムです。Princetonなどの名門大学出身者で占められ、ビジネスウィークが発表している人気就職ランキングでは常に10位以内に位置しています。TFAは、優秀な人材を教育の現場に集め、同時に教育格差を是正するという、大きな役割を果たしているのです。今回の講演では、TFAの概要を説明した後、このプログラムが日本に適応可能なのかを検証した結果を紹介します。議論を通して皆さんからもご意見をいただければと思います。)を目にされた方も多いと思いますが、これは死に至る「不整脈」を治療する機械です。京都民マラソンで突然意識不明になった日本のコメディアンは「心筋梗塞」であったと報道されています。して心臓病を防ぐのかといった研究も多くなされ、それは「心不全」の定義そのものをも変化させてきました。今回は、我々、循環器医たちがさまよいながらがたどってきた「心不全をめぐる冒険」をお話ししたいと思います。医療事故や医療ミスの裁判が度々ニュースで取り上げられ、話題になっています。断にあたって、医学的な知識や経験則を要するところにあります。