1IDを無料で付与)は、2024年1月25日(木)までのお申し込みを最終として、終了いたしました。定期購読中の方は、こちらの案内に従い、2024年3月31日(日)までに利用申請をお願いします。※画像をクリックすると拡大表示されます。2011年は多くの企業にとって、いろいろな意味で変化の年だった。人々や社会の価値観や考えが変わった現在、“これまで通り"の活動では立ち行かなくなることもあるだろう。広報部門はこれから自社の活動、そして戦略をどのように考えていけばよいのか。本特集では、企業210社に独自リサーチ。活動の現状、そして課題をあぶり出した。各社各様の活動を俯瞰することで、あらためて自社の広報はどうあるべきか、新たな戦略策定に向けて考えるきっかけにしていただきたい。(NEC)、日本マイクロソフト、ハウス食品、パナソニック、日立製作所、ファンケル、本田技研工業、ミクシィ、ヤクルト本社、ヤフー、ヤマトホールディングス、ライオン、リクルートほか)※調査は、広報会議編集部の独自リサーチです。注力テーマは、ステークホルダー・インナー・グローバル※画像をクリックすると拡大表示されます。大手企業を中心に、コミュニケーション活動に力を入れる60社の広報責任者が語る2012年の方針。経営参謀である広報が、今年注力するテーマから企業の成長戦略がうかがえる。「住みたくなる街」のブランド※画像をクリックすると拡大表示されます。新興住宅地の販売合戦や新たに敷設した鉄道の沿線の宣伝、さらにはかつて賑わいのあった地域の再開発まで、「生活の場」としての街の魅力を高めるために多種多彩な組織が関わっている。そこで今回は、街のPRに携わる行政、デベロッパー、研究者が集まり、観光集客とは異なる"住みたくなる街"をどう伝えるかについて語り合った。