はり師の実際[編集]はり、きゅう、あん摩マッサージ指圧は、日本古来の医学体系に古代中国(漢時代)や蘭学からの医学体系が加わって、独自の継承と発展を遂げてきている(鍼灸参照)。)への対応が主体と認識されているが、実際の鍼灸臨床において対応している疾病や症状には多くの内科疾患が含まれており、これらの疾患に対する費用対効果を考えても患者の満足度は高く、これが明治の医制改革後も、鍼灸が連綿と業として成立して来た背景をなしている。日本における鍼は、灸、あん摩マッサージ指圧および生薬方である湯液とともに、東洋医学や漢方医学と呼び習わされてきた医療技術の一つである。湯液も鍼灸も、日本においては江戸期に独自の発展を遂げており、大陸における湯液や鍼灸と趣を異にするものに進化している。鍼灸は、鍼管の発明により非常に細い鍼をほぼ無痛で刺入することを可能にし、極細い鍼を使った治療技法として、日本の鍼灸は大陸の技法を大きく越える体系に脱皮したと言われる。平成23年(東洋療法学校協会が実施・回答率26%)の結果では、開業した、はり施術所の平均報酬または給与は14.7万円となっており、調査の開始以降給与は減少傾向にある[4]。このように、就職ができたとしても自身の生活がやっとの給与しか稼ぐことができず、数年経っても一般企業の大卒初任給に満たない者がほとんどで、結果はり師として廃業を選ぶ者も多い。[編集]あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律に基づく資格。はり師の鍼の施術に関する医療行為に関しては、あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律第1条による、医師法第17条に対する特別法で、施行を認められている。「はり師名簿」とは、厚生労働省に備えられている名簿で、医師でいうところの「医籍」に相当する。その事務を行っている。その施術の特性から、きゅう師と組み合わせて鍼灸師と呼称したり、きゅう師、あん摩マッサージ指圧師と組み合わせて鍼灸マッサージ師もしくは三療師などと呼ばれることもあるが、それぞれに別の資格である。実際には、はり師ときゅう師に関しては、養成施設(専門学校や盲学校等)において完全に単位の互換がなされており、二つの資格試験受験に必要な単位を取得できる。課程によっては、あん摩マッサージ指圧師の受験資格も取得できるものもある。資格取得者などとされている。(けい)椎(つい)捻挫後遺症のような慢性的な疼痛を主症とする疾患である。医師の発行した同意書又は診断書が必要である[5]。はり師の国家資格をもって治療の対価を健康保険の療養費として申請する場合、医師の同意書が必要とされているが法的な根拠のあるものではない[要出典]。往療の判断は、はり師が行う。医科との健康保険の併給は認められない。定められた経験、単位修得により普通免許状が与えられる)。国立1校、私立数校がある。視覚障害の術者はほとんどこちら出身。全国に81校存在する。ほとんどの晴眼免許者はこちら出身。養成施設毎の受験可能資格の詳細は以下。資格取得者などとされている。継続して施術するには医師の同意を必要とするが、はり師・きゅう師に関しては、これらの法令による規定はなされていない。範疇に入らない東洋医学(経絡・経穴など)の専門職種と規定され、その範囲での独立性を保持しているとされている。これらの規定を明文化した「鍼灸師法」の成立にむけて、業団を主体とした働きかけは行なわれているが、動きは良くない。あん摩マッサージ指圧師については、これら東洋医学科目について履修はするが、国家試験科目とはなっていない。現在では、WHO(世界保健機関)を初め、各国において鍼灸が注目され、その効果の検討がなされている。欧米における鍼灸研究は大規模なものが多数なされており、今後の鍼灸の作用機序解明に期待がかかる。歴史的に見てもイニシアティブを発揮するべき日本の鍼灸研究は、体制が非常に貧弱であり、各方面から批判を浴びている現状もある。近年の規制緩和に伴う鍼灸養成校の乱立により、はり師、きゆう師の定員急増と過当競争が問題となったが、近年は入学者自体の減少により小康を保っている。当然であるが、日本における鍼灸治療において、日本のはり師が他の技法(中国鍼法など)を行なうことに支障は無い。「はり師」は、日本における医療の中で、「鍼法」として伝承され活用されている技法に関する医療行為を認められた専門職種とされている。現在、薬剤師とのダブルライセンスが多くなってきている。現行法のもとで、薬剤師は「調剤」として湯液を作成することが可能であり、はり師・きゅう師・あん摩マッサージ指圧師の資格取得により、東洋医学本来の治療形態の実現が事実上可能になるからと考えられる。54巻第5号、2004年、698-716頁、doi:10.3777/jjsam.54.698。63巻第1号、2013年、2-16頁、doi:10.3777/jjsam.63.2。61巻第3号、2011年、218-225頁、doi:10.3777/jjsam.61.218。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。