NEWS&イベント私立大学研究ブランディング事業の紹介ビデオを作成中です!掲載日:2019.03.122019年3月7日(木)、本学敷地内において、私立大学研究ブランディング事業の紹介ビデオの撮影を行いました。本事業の概要について、研究統括者及び各分野のリーダーにご紹介いただく、数分間の映像からなり、オープンキャンパスや展示会等で再生していく予定です。学術支援課kenkyu@azabu-u.ac.jp本事業広報統括者の福井講師が“教職課程修了生による情報交換会”で本事業を紹介しました。掲載日:2019.03.122019年3月2日(土)に、本学で開催した“教職課程修了生による情報交換会(第2回)”において、広報統括の福井講師が私立大学研究ブランディング事業の研究内容を紹介しました。会場入り口には、事業を紹介するパネルも展示しました。教諭にもご参加いただき、本学の研究活動の目玉となる「動物共生科学の創生による、ヒト健康社会の実現」をコンセプトとした研究について知っていただく良い機会となりました。卒後教育セミナー”において、本事業を紹介しました。川原井講師が私立大学研究ブランディング事業の研究内容を紹介しました。多くの獣医師が参加する場で、本事業の研究内容を広く周知することができました。”で本事業を紹介しました。川原井講師が私立大学研究ブランディング事業の研究内容を紹介しました。2019)”で本事業を紹介しました。2019)”において腸内細菌に関する講演を行い、私立大学研究ブランディング事業についての研究内容も紹介しました。目指す獣医師が多く参加していたため、好評を得ることができました。”において私立大学研究ブランディング事業の研究内容について紹介しました。併せて、7月29日(月)に開催を予定している私立大学研究ブランディング事業国際シンポジウムについても紹介しました。本事業として、目玉のイベントとなる国際シンポジウムを多くの獣医師の先生方に知っていただく良い機会となりました。国際シンポジウムの詳細については、追ってお知らせいたします。(主催:日本環境衛生センター)で「ワンヘルスにおけるヒトと動物のアレルギー疾患:ヒトも動物もアレルギーになる」講演を行い、私立大学研究ブランディング事業について紹介しました。先生方が多く参加するため、多くの人に本事業を知ってもらう良い機会となりました。:2019.01.28プロジェクト「野生動物(シカ)の資源化・有効活用による共生システム構築のための微生物研究」の背景や目的、内容をシリーズで紹介します。第5回目(全5回)はペットフード化の意義についての紹介です。<ジビエ>多くの地域で、シカ肉はジビエ(獣肉の食肉)として提供されるようになってきました。優秀なハンターが急所を撃ち、短時間で血抜きを行い、適切に処理されたシカ肉は非常に美味しいです。最近ではジビエを生業にしている人も現れました。これは、野生動物を一定の数にコントロールする基礎としては重要なことです。オオカミのような本来の捕食者がいない現在では、増えやすい草食獣の数を抑える役割も担っており、里山における農業被害を生み出す動物の数をコントロールするための効果があると思われます。<ジビエと衛生基準>ジビエとして食べるためには、厚生労働省が決めているジビエの基準をクリアすることが必要です。衛生管理された処理施設に、捕獲後短時間で持ちこまないと基準をクリアできません。シカが生態系への影響を与えている場所は山奥であったり高山であったり、そこからの搬出には時間がかかります。シカは、大きいと1頭で100kgもの重さもあり、処理施設に運ぶことさえ大変です。そのため、処理施設から遠い場所で捕獲するとジビエには使えません。<なぜペットフード?>一方で、ペットフードはこのような基準をクリアする必要がありません。山奥で捕獲されたシカも有効に利用できます。ペットフードなら山奥で生態系への影響を与えているシカを捕獲して利用することが可能です。通常、ペットフードは高く売れません。そこで、本事業ではシカ肉のペットフードに高い付加価値をつけるための研究を始めています。Health」~』について、2019年度新規研究プロジェクト申請者によるプレゼンテーションを開催しました。本事業は2016年度に採択され2020年度までの5年間のプロジェクトであり、2018年度は本事業の中間評価を実施する年度です。中間評価に当たり、学外の外部評価委員から既存プロジェクト(全14プロジェクト)及び本事業全体の評価を受けました。Health」~』を実現できる体制に近づけるための再編に向け、2019年度新規公募を行ったところ4プロジェクトから新規応募がありました。今回の新規応募者によるプレゼンテーションは、個々人の研究内容に留まらず、学部間を超えた研究者間で研究プロジェクトを構築し、一人の研究者だけでは取り組むことが難しい質の高い研究プロジェクトばかりで、活発な質疑応答の中、ヒアリングが行われました。本事業は残り約2年となりますが、プロジェクト再編による新体制でますます本事業の活発化を目指していきたいと思います。:2019.01.23プロジェクト「野生動物(シカ)の資源化・有効活用による共生システム構築のための微生物研究」の背景や目的、内容をシリーズで紹介します。第4回目(全5回)はシカの処分についての紹介です。<シカの処分経費の軽減>シカの捕獲後、死体の処分は焼却施設のボイラーで燃やしたり、埋設していました。1頭に付き数万円の経費をかけて運搬し処分しますが、これらには税金が使われていました。<生命に対する冒涜>シカは草食動物です。本能に従って植物を食べているだけです。それを駆除して、そのまま処分するのは良いことなのでしょうか。人間は生命が生み出したものを利用して生きています。生態系を保全するためとはいえ、生態系の一員であるシカを捕獲する以上、その生命の遺したものは余すことなく使うべきだと考えます。そこで、シカ肉の資源化が必要となります。<資金の獲得>シカ肉を有効に資源化できれば、処分経費が不要になり、得られた資金を雇用や人材育成に使うことができます。少なくとも、これまで投入された税金の負担軽減に繋がります。<長野県小諸市の新しいモデル>長野県小諸市は、職員に野生動物の専門性の高い人材を採用し、捕獲隊を作り、行政が責任をもって捕獲事業にあたる体制を作りました。段階を経て、ペットフードとして販売を始めました。この資源化によって、職員の雇用も拡大しました。私たちはこの先進的なモデルをサポートしたいと考えています。Health」~』について,2018(平成30)年度研究プロジェクト報告・評価会を開催し,公平性を担保するために事前選出した外部評価委員(計4人※)による外部評価を受けました。本事業は2016年度に採択され2020年度までの5年間のプロジェクトです。2018年度は本事業の中間評価を実施します。14研究プロジェクトの評価及び事業全体の評価を行いました。このプロセスを経て,標記評価会を実施し外部評価を受けました。評価会では,活発な質疑応答を交え示された評価・意見をいただきました。Health」~』の実現に近づける体制を構築していきたいと思います。外部評価委員からの活発な質疑応答を交え示された評価・意見は,各研究代表者等にフィードバックし,更に充実した本事業(研究及び研究成果の発信によるブランディング活動)の改善につなげられることとなります。:2018.12.28プロジェクト「野生動物(シカ)の資源化・有効活用による共生システム構築のための微生物研究」の背景や目的、内容をシリーズで紹介します。第3回目(全5回)はシカの新しい捕獲体制の紹介です。<これまでの捕獲体制>従来、野生動物の捕獲はもっぱら猟友会に所属するハンターによって行われていました。ハンターが趣味として行う冬季の狩猟と、行政の要請を受けて行う「駆除」があります。「駆除」の場合、ハンターには謝金が出ますが、捕獲目標の達成義務はありませんでした。<新しい捕獲体制へ>「駆除」や「野生動物のマネジメント」という公的・社会的なことは、行政が責任を持って行うか、行政が事業として業者と契約し、「仕事」として行うべきです。そこで、環境省は法律を変え、従来ほぼ猟友会にのみ認められていた捕獲を、民間の専門業者と契約できる仕組みを作りました。契約を伴う事業のため、効果、効率性だけでなく、科学的な検証も必要となり、経費に対する責任も生じますが、これらが機能すれば、科学的で計画的な野生動物のマネジメントができるはずです。<市町村の取組み>独自に捕獲事業を行う市町村もできてきました。今回、本学がサポートしている長野県小諸市は、猟友会への委託を止めて、捕獲に従事する人を公務員(非常勤を含む)として雇用し、市が統括する仕組みを作りました。捕獲数も増え、農業被害額も減りました。<捕獲技術者の必要性>体制を構築するためには、専門的な捕獲技術者が必要です。海外での新しい捕獲技術や捕獲体制の導入も必要です。科学的で組織的な計画や運営も必要です。そのような知識や発想、技術を持った人材が必要です。優秀なハンターの中には、このような能力や知識を持つ若い人材がいるいくつかのチームが、国内で活躍を始めています。Health」~』について,2019年度新規研究プロジェクト公募要領説明会を開催しました。本事業は,2016年度に採択され2018年度で3年目(5年中)を迎え,中間評価を実施します。中間評価において,「事業全体」及び「現在ある14研究プロジェクト」の評価を実施し,本事業がより推進するよう新規プロジェクトを学内から公募し,事業の再編を予定しています。:2018.12.18本プロジェクトの背景や目的、内容をシリーズで紹介します。第2回目(全5回)は背景の紹介です。●本事業では、長野県小諸市が始めたシカ肉のペットフード化を、微生物研究を使ってサポートしています。●小諸市では行政主導で新しい捕獲体制を整え、さらにシカ肉をペットフードにして税金の支出を減らし、関連する人材の雇用や育成などに資金を使おうとしています。●麻布大学ではこれに協力し、低価格になりがちなシカ肉ペットフードをより高単価で販売できるように、シカ肉の効能を調べる取組を行っています。これは持続可能な野生動物マネージメントのモデルになると思います。<シカの増加と分布拡大>近年、ニホンジカが急激に増加しました。これまで生息していなかった地域に分布を広げ、高山にも進出しています。<シカの影響:生物多様性>南アルプスでは、高山植物のお花畑が壊滅したところもあります。森林の下草や若木を食べるので次世代の植物が育ちません。木の皮を剥ぐので、木が枯れてしまいます。森で生活していた動物、蝶などの小動物や、野鳥も、食べ物や住みかを奪われます。<シカの影響:人の生活>森林がなくなると、森林の水源涵養機能がなくなります。きれいな水が供給されなくなります。大雨が降ると、泥水が出て上水源施設は困ります。土砂崩れも起こりやすくなります。<シカの増加の原因>シカの増加の原因は不明です。オオカミの不在も指摘されていますが、シカが増えるようになったのはこの20年ほどですから、オオカミの絶滅が直接的な関係にあるとは言いきれません。温暖化によって雪が減り、これまで冬を越せずに死んでいたシカが生き残るようになりました。ハンターの高齢化により、シカを捕獲する人も減っています。人間が里山を利用しなくなり、シカの生活圏が拡大し、シカの食べ物が増えたことも原因のひとつと考えられます。掲載日:2018.12.07●本事業プロジェクト「野生動物(シカ)の資源化・有効活用による共生システム構築のための微生物研究」では、長野県小諸市が始めたシカ肉のペットフード化を、微生物研究を使ってサポートしています。●小諸市では行政主導で新しい捕獲体制を整え、シカ肉をペットフードにして税金の支出を減らし、関連する人材の雇用や育成などに資金を使おうとしています。本学ではこれに協力し、低価格になりがちなシカ肉ペットフードをより高単価で販売できるように、シカ肉の効能を調べる取組を行っています。これは持続可能な野生動物マネジメントのモデルになると思います。本プロジェクトの背景や目的、内容をシリーズで紹介します。第1回目(全5回)はプロジェクトの概略の紹介です。<シカの増加と生態系への甚大な影響>近年、ニホンジカが全国的に急増し、農林業に大きな被害を与えています。深刻なのは生態系や人間の生活にも関係する水源林などに大きな影響を与えていることです。そこで、環境省や林野庁は多額の予算を投入し、都道府県や市町村と共に捕獲事業を行っています。<猟友会の高齢化と新しい仕組み>これまで捕獲を担ってきた猟友会は高齢化が進み、これまでの謝金制度に基づくボランティアとしての捕獲では、効果的で効率的で計画的な捕獲やシカの管理ができません。そこで、一部の市町村では、行政が主体的に責任をもった捕獲を行う体制を作り始めました。<シカ肉の資源化とシカ肉ペットフード>シカを大量に捕獲すると、死体の処理が大変です。これまでは、焼却や埋設処分を行っていましたが、高額な経費(税金)もかかり、利用もしないで殺処分することは生命に対する冒涜でもあります。そこで、シカ肉を資源化することになりました。本学では、本事業の資金を活用して、シカ肉のペットフード化のお手伝いをしています。私たちは、シカ肉がもつ効能を調べています。本学と共同研究をしている小諸市ではペットフードが製品化されています。創生による、ヒト健康社会の実現』のパネル展示を行いました。御来場いただき、本事業の研究内容を知っていただく良い場となりました。Health」~』における研究活動の最新状況を,次の企画により子供達をはじめ一般市民に向け紹介しました。一般市民の皆様85名(関係者含む)に参加いただき,オープンラボは,1日目54名,2日目79名と,多くの参加があり盛況のうち終了しました。今後も,本事業のメインテーマである「動物共生科学の創生による,ヒト健康社会の実現」を1人でも多くの方々に知っていただき,共感していただけるようなイベントを企画して参ります。時】2018年10月27日(土)、28日(日)本事業の研究活動の最新状況を、次の企画により、子供達をはじめ一般市民に向けて、わかりやすく紹介します。本企画は、事前申し込みは不要で、どなたでも自由に参加できます。注(一部27日のみの実施)同研究事業に参加の4グループの研究室の研究活動紹介とパネル展示、およびツアー形式で研究室紹介の案内をします。注(27日のみの実施)同研究事業の研究統括者である菊水健史教授が、自身の研究内容(ヒトとイヌの認知的インタラクションの行動遺伝学的解明と、インタラクションがもたらす共生QOL〔クオリティ・オブ・ライフ〕の評価)を紹介し、合わせて本学の私立大学研究ブランディング事業の全体像について説明します。オープンラボの内容は、以下のとおりです(現段階の予定ですので、都合により当日変更となる場合があります)。一部1日目の27日(土)のみに参加するプロジェクトがあります。阪口教授)」についての記事が、9月27日付け読売新聞(朝刊/神奈川版)の「研究最前線」に掲載されました。Health」~』について,2018(平成30)年度中間発表会を開催しました。全5年間の取り組みとなり、今年度は3年目を向かえ、本事業全体の中間評価を実施する年度となります。創生による、ヒト健康社会の実現」を実現するため、14プロジェクトの研究内容を評価し、次年度から再編を検討することとなります。助言を活かした14プロジェクトの研究の進捗状況を確認し、活発な質疑応答の中、相互に理解を深め合いました。第2回ワンヘルスサイエンス学会(会長:阪口雅弘教授)が開催されました。研究者が集まり、動物とヒトの検査に関する議論をする会であり、60人を超える研究者が参加しました。創生による、ヒト健康社会の実現』の紹介をしました。併せて、ポスター展示も行い、本学独自の研究について知っていただく良い機会となりました。定期的に「コミュニティ疫学調査」を実施しています。今回は、計12名の本学学生が調査員として参加し、2018年8月23日から9月7日まで、米国ニューヨーク州ニューヨーク市ブルックリン区とカリフォルニア州サンフランシスコ市他にて調査を実施いたしました。タブレット調査票を用いての調査となり、過去最多の有効回答161票と、唾液サンプル約250本を集めることが出来ました。調査にご協力いただいた多くの皆様に感謝申し上げます。関東支部インターラボセミナー合同大会」が開催されました。本会のワークショップ「動物共生科学の創生による、ヒト健康社会の実現」には、本事業の紹介をする場も設けられました。よる発表が行われる中、他大学の先生より多数の質問・コメントをいただき、高い評価を受けることができました。創生による、ヒト健康社会の実現』のパネル展示を行いました。本展示には、100人を超える人たちの来客があり、多くの人に本学の研究内容を知っていただく良い場となりました。サクセス(東京)で行われたサンスター株式会社主催の“アレルギーとハウスダスト対策の最新事情”に関する専門家セミナーで講演を行い、現在、麻布大学が実施している『私立大学研究ブランディング事業』についても紹介をしました。行われたもので、多くのマスコミ関係者が参加しており、講演後には、日経BP社、マイナビ、ラジオ日経など多数の取材を受けました。創生による、ヒト健康社会の実現』で行っている研究プロジェクトの1つ、「イヌの細菌叢からのアレルギー抑制細菌の探索」(研究代表者:阪口雅弘)を紹介しました。Health」~』の取組の1つとして、サイエンスカフェを開催し、73人の受験生・保護者の皆様にご参加いただき盛況のうちに終了しました。事業概要説明と3分野から構成される本事業各分野から1プロジェクトを選定し、研究状況について説明がありました。その後、カフェタイムの場が設けられ、各3分野のグループに分け、教員を囲み飲食しながらの和やかな雰囲気の中、活発な質疑応答があり「動物共生科学」について理解を深める場となりました。今後も、本事業のメインテーマである「動物共生科学の創生による、ヒト健康社会の実現」を1人でも多くの方々に知っていただき、共感していただけるようなイベントを企画して参ります。DP)の実施」では、2018年8月23日から9月7日の間に、米国ニューヨーク州ブルックリンとカリフォルニア州バークレイにて「コミュニティ疫学調査」を実施します。本学の2・3年生12名が調査員として、タブレットを用いた調査を行います。本調査に先立ち、今年4月から週一回事前学習をしてきましたが、最終回にタブレット調査票の使用方法を確認し、調査依頼の英会話も練習し万全の状態で臨めるよう準備して参りました。昨年は100票を超える有効回答と200本を超える唾液サンプルを集めましたが、今年もさらに多くのデータを得たいと張り切っています。シンポジウム「動物におけるマイクロバイオーム研究の現状と応用」で講演を行いました。講演の中で、私立大学研究ブランディング事業全体の概要と、研究プロジェクト「イヌの細菌叢からのアレルギー抑制細菌の探索」について紹介しました。(100人程度)の参加があったため、本事業の研究内容を知ってもらう有意義な広報活動となりました。コース」で、本学の阪口教授が「アレルゲン」に関する講演を行いました。併せて、私立大学研究ブランディング事業全体の概要と、研究プロジェクト「イヌの細菌叢からのアレルギー抑制細菌の探索」について紹介しました。当日は、地方公共団体等で室内環境衛生を担当する技術者、行政官が多く参加しており、本学の研究内容を知ってもらう有意義な広報活動となりました。Health」>」が選定されました。本事業は、3分野・計14の研究プロジェクトが立ち上がり、「イヌを代表とする動物との親密な社会的かかわり、すなわち共生がなぜ成り立つのか」、「共生による動物由来の微生物叢(びせいぶつそう)がヒトの健康の推進にどれほど影響するのか」及び「これらの動物との共生のメカニズムを分子生物学的に明らかにする」ため、学部・学科を超えた全学的な研究に取り組んでいます。この度、オープンキャンパスの開催に合わせ、本事業の取組の一環として、昨年度も大好評となりました『サイエンスカフェ』を実施します。本イベントでは、事業の全体像と研究プロジェクトの一部を分かりやすく紹介し、皆様の疑問にリアルタイムでお答えします。Health」~』について,学長のリーダーシップの下,2017(平成29)年度研究プロジェクト報告・評価会を開催しました。発信に係る報告会として実施し,公平性を担保するために事前選出した外部評価委員(計4人※)をお招きして外部評価を受けました。発信に係る報告に対し,外部評価委員から活発な質疑応答を交え示された評価・意見は,各研究代表者等にフィードバックし,更に充実した本ブランディング事業(研究及び研究成果の発信によるブランディング活動)(採択期間:平成32年度まで)改善のため活用されることとなります。138年会(H30年3月、金沢)にて、「イヌ肝S9による変異原物質の代謝活性化:ラットS9との比較」のポスター発表を行いました。写真左から、実際に実験に携わった高橋君、並木さん(いずれもB4)、関本。1.注目ポイント■本研究では以下の3点を検討しています。1どのような化学物質がイヌにおける発がんに関わっているのか2どのような遺伝子を持っている動物が「がん」になりやすいのか3イヌが食べている物に「がん」を引き起こす物質が含まれているのか■ここまでの研究から、肉や魚の焦げに含まれる発がん性物質(IQ、PhIP)が、実験動物だけでなくイヌに対しても「がん」を引き起こす可能性があることが分かりました。近年、ヒトと同様にイヌも生活環境の変化によって寿命が長くなることに伴い、「がん」罹患率の増加や、医療費の増加が懸念されています。ヒトの場合、食事中の成分が発がんに大きく影響していることが指摘されていますし、イヌにおいても犬種により「がん」罹患率に違いがあることも知られています。これらのことから、イヌにおける「がん」の発症には、「環境的要因(食事・運動)」と「遺伝的要因(犬種)」が関わっていると考えられます。イヌの発がんに関わるかはまだ明らかになっていません。今まで、イヌはヒトと長期間共生することにより栄養素の消化に関わる酵素などが発達してきたことが知られており、ヒトが曝露されてきた様々な化学物質に対して代謝する酵素が発達してきたと考えられます。環境中の発がん性物質の多くは、体内で構造変換し究極発がん性物質へと変化することで発がん性を発揮すると考えられています。化学物質を代謝する酵素は、発がん前駆物質→究極発がん性物質への構造変換にも重要な役割を果たしていることから、イヌもヒトも共通の「発がん前駆物質」に悪影響を受けることが推測されます。3.今回の研究で明らかになったこと今回、実験動物に「がん」を発生させる、肉や魚の焦げに含まれる発がん性物質(IQ、PhIP)が、イヌの「がん」発症にも関わっているかどうかを、細菌を使った変異原性試験によって調べました。その結果、ヒトやラットと同様にイヌが持つ酵素も発がん性物質を究極発がん性物質に変換する作用を持つことこのことから、肉や魚の焦げに含まれる発がん性物質(IQ、PhIP)が、イヌでも「がん」を引き起こす可能性があることが分かりました。現在、ペットフードの中に、発がん性物質(IQ、PhIP)が含まれているかを調査中です。ヒトや実験動物では、様々な食品中の化学物質が「がん」を引き起こすのではないかと考えられています。今後は、「どのような物質がイヌにおける発がんに関わっているのか」「どんな遺伝子を持つイヌでは発ガンのリスクが高くなるのか」「ペットフードの中に発がん性物質があるのか」を調べることにより、ヒトやコンパニオンアニマルの「がん」を効果的に予防することを目指しています。」』が放送されました。Reserved.↑TOPへ戻る。