Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにEnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。OpenWorldの内容をグローバルに伝えるためのツアーイベントであり、シンガポールでは初の開催となる。規模的には、3,000名を超えるアジア太平洋地域の人たちが登録。今回のイベントではSaaSで提供されAIが組み込まれている各種アプリケーションのサービスと、AI、機械学習を活用するオートノマスの技術、さらにAI、ブロックチェーン、IoTなどのエマージングな新しいテクノロジーにもフォーカスが当てられている。2企業がOracleのSaaSを今導入すべき理由Oracleは組み込み型AIでアプリケーションやデータベースを革新する企業は競争優位性を得るために、常に将来を予測しなければならない。その上、日々サイバー攻撃による侵害も心配しなければならない。それらに対処するのになるべくコストをかけたくない。企業は顧客から大きく期待されており、その対応には顧客の膨大なデータを蓄積し活用しなければならない。「このように企業はさまざまなことを心配しなければなりません。プレジデントのロイック・レ・グスケー氏だ。Oracleは企業のさまざまな心配事を取り除くために活動しており、そのために5ビリオンドルもの大きな研究開発投資も行っており、その成果として、製品やサービスにはAI機能を多数取り入れている。ロイック・レ・グスケー氏AIの技術は、既に30年以上前からある。AIが大きな転機を迎えたのは、2013年に囲碁のチャンピオンがAIに負けたことだとグスケー氏は言う。Learningがそれを覆すことになる。現在は囲碁のようなゲームで人に勝利するのではなく、AIはより人々の生活にとって価値あることに使われるようになっている。アルツハイマーや癌といった医療の課題を解決するのにもAIが利用される。AIを使うことで、たとえばアルツハイマーを引き起こす神経網の解明が、これまでよりもかなり迅速化している。現状AIにはさまざまなものがあるが、Oracleは日々行われている業務のプロセスの中にAIを組み込んでいる。業務の中でデータを学習することで、さまざまな業務課題を解決している。「Oracleでは、個別のAI機能を提供しているわけではありません。Oracleのクラウドサービスでは、組み込み型AIの恩恵を大きく受けています。それで皆さんが行っている業務を支援しているのです」(グスケー氏)さらにSaaSのアプリケーションの中で組み込み型のAIを活用するだけでなく、Oracleではデータベースのクラウドサービスの中でもAIを活用している。これによりデータの復旧などが自動化され、さらにセキュリティパッチもタイムリーに自動で適用される。「セキュリティ侵害のインシデントのうち、80%以上のものは既存のパッチを当てていれば回避できたものです。それを当てていないから侵害されているのです。Databaseならば、そういった人為的なミスも回避できます」(グスケー氏)アジア地域においてもAIを活用するOracleのクラウドサービスは既に利用されており、多くの事例が既にある。Cloudを活用していることが紹介された。このような先進的な取り組みがアジア太平洋地域でも増えており「アジア太平洋地域が、今後10年世界を引っ張っていくことになるでしょう」とグスケー氏は言うのだった。チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。