賢治Tweet横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンは2月19日、路面検知システムを搭載した「IoTタイヤ」で得たデータを地図情報と紐付ける実証実験を行い、新たなタイヤビジネスの検討を開始した。この実証実験では、横浜ゴムとアルプスアルパインが共同開発する先進タイヤセンサーを実験用車両に装着して路面検知を行う。タイヤセンサーが有する路面検知情報とゼンリンが有する豊富な地図情報との紐付けを行うことで、様々な路面のデータの分析・蓄積とシステム構築を加速させ、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指す。実施の背景は、横浜ゴムとアルプスアルパインがタイヤもCASE対応およびIoT化が求められると考えた事が契機だ。そのため2019年より従来のタイヤ空気圧検知機能の研究に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発を行ってきた。今後は、新たなモビリティ需要の変化に対応するため、タイヤから得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両などへフィードバックするシステム。それに関わるアプリケーションの開発が重要であると考えている。一方でゼンリンは、「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国1,741市区町村に於いて独自の調査手法により各種情報を収集し、地図データベースとして管理を進めている。今回は、この地図データと各々の企業が保有するビッグデータなどの動的情報を連携させることで、新たなビジネス創出を踏まえている。そこで横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は、「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道から様々な路面情報を取得することによって「IoTタイヤ」の研究開発を促進させていく。高精度地図や道路規制情報と連携することでCASE社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討していくとしている。今後は、同実証実験によるデータ分析を通じて、将来のソリューション提供を目指す。摩耗状態や空気圧不足を検知。制御など様々なソリューションの検討・提案を進めていきたいとしている。振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。次世代自動車技術を取材。はじめ、自動車販売など幅広く取材。自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。MOBILITY誌の編集顧問。取材活動のスタートを切る。経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。(月刊文藝春秋)を経て独立。自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。して自動車全分野を網羅して担当。「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。