(2021)は、2010年代後半に起きた日本語教育の「パラダイムシフト」を次の3つにまとめている。論文全体としては、日本語教育の国家政策上の動向や、日本の国家と日本語との関係に日本語教育がどう対峙してきたかを整理した上で、シティズンシップや社会正義の議論をもとに今後の日本語教育が担い得る貢献を論じているのだが、上記の整理を外国語としての英語教育に引きつけて考えてみるといくつか興味深い論点が浮かび上がる。286)が強調されるようになったのは、現行(高校は新)学習指導要領の外国語(英語)科も同様である。それを「英語」から「教育」へと言えるかというと疑問符がつく。「『教育』へ」とすることへの違和感がある。289)が「計測される水準」の多くを占めがちという実態もあるが、仮に「課題遂行の力」という目的の力点がカリキュラムに十分反映されたとしても、「知識としての英語」から「スキルとしての英語」へとまとめるほうがまだ英語教育関係者の納得を得やすいと思われる。(明治まで遡るならともかく、少なくともここ数十年の英語教育について)「『英語』から」と言えるほど目的の力点が英語にあっただろうかと苦言を呈されそうだ。その意味では、「知識中心の教育」から「スキル中心の教育」へと言わなければならない。影響などで、「教育」と言えるようなまともな教授がどのくらいあったかしらねと思う実態も少なくないから、最終的には「英語に関する知識の学習」から「英語のスキルの学習」へと表されることになるだろう。いって「英語に関する知識」がどのくらいまともに扱われていたかと言うと...(以下略)。289)が余儀なくされない、ということがあるだろう。少なくとも現状としては。それ故、(2)の「パラダイムシフト」は外国語としての英語教育にはほとんど見当たらない。(3)についても、外部試験の資格やスコアが求められるようになったことを考えれば、外国語としての英語の場合はむしろ、「公」から「私」に向かっていると言えるかもしれない。(2021)に、日本の学校教育の一環としての外国語としての英語教育の話は出てこないが、上記の異同について考察を進めることは日本語教育を論じる上でも意味があるのではないかと思う。297)が外国語としての英語教育にとっても重要だと考える者の一人である。それが英語教育において「パラダイムシフト」にまで至るかどうかと言えば全く心許ないのではあるが。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。