賢治Tweet2020年秋以降、高品質で安定したグローバル通信を世界各国で順次提供KDDIは7月14日、マツダが2020年秋以降に順次世界展開していく販売車両に、通信プラットフォーム機能を持たせた車載通信機を搭載していくと発表した。Mazda」を提供していた。従って今回の車載通信機の新規搭載で、130以上の国と地域を舞台に自社のビジネス環境が大きく拡大することになる。賢治)グローバル通信プラットフォーム提供イメージ対してマツダは、これまで自前で国毎の通信回線契約と管理を行っていた。今後は、世界規模で統一されたオリジナルの「IoT基盤」を持つことになることから、自動車事業をさらに安定させつつ、マツダ製コネクティッドカーの魅力を高めていく足掛かりを得たことになる。今回KDDIが用意したグローバル通信プラットフォームは、クルマの位置情報から国・地域を跨ぐ毎に通信事業者間を自動で切り替えられるだけでなく、通信の安定状態をリアルタイムで監視できるようになる。結果、通信規格が異なる地域間の回線制御を低コストで管理できるゆえにコネクティッドカーの安定感が大きく向上することになるだろう。車両の認証認可を行うシステムには、トヨタ自動車が提供するクラウド「トヨタスマートセンター」が活用される見込みだ。昭博氏は「マツダは人間中心の開発哲学にもとづき、クルマを通じた体験や感動の共有によって人・社会をつなげ、いつまでも人間らしい心豊かな生きる歓びが実感できるコネクティビティ技術の開発に挑戦しています。今回のKDDIの『グローバル通信プラットフォーム』の活用を通じて、マツダは世界中のお客様に、高品質で安定したコネクティッドサービスを提供してまいります」と話している。一方のKDDIは「グローバル通信プラットフォーム」および「MyMazda」の開発・提供を通じて、お客さまのカーライフをより安心、快適、そして楽しんでいただけるマツダのコネクティッドサービスのグローバル展開を支援していきます」と語っている。振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。次世代自動車技術を取材。はじめ、自動車販売など幅広く取材。自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。MOBILITY誌の編集顧問。取材活動のスタートを切る。経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。(月刊文藝春秋)を経て独立。自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。して自動車全分野を網羅して担当。「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。