目まぐるしく変化するマーケットに対し、迅速にコンテンツ・サービスを提供するために、社内に多様なスペシャリストが在籍しています。多く発生するのも当社の特徴のひとつです。~多様な人材の「個」を伸ばす階層別研修やIT人材育成研修以外には、全社基盤教育としてeラーニング教育や、資産形成に関する取り組み、定期的な公開講座受講など幅広い取り組みを実施しています。各階層の役割に求められるスキルに加えて、コロナ禍が始まった2020年度より共通テーマとして、「コスト意識」と「生産性向上」に関するスキル習得の時間を設けました。コスト意識は、コロナ禍で当社の研修サービスを従来通りに提供できず、会社の業績への影響がある中で、一人ひとりのコスト意識を高めるために設定しました。自身の行動が会社の業績にどう結びつくかを考え、当事者意識を醸成する内容です。生産性向上は、在宅勤務の増加や残業規制の中で、働く場所や時間的な制約がある中でも確実に成果を上げるために個人・チームのタイムマネジメントスキルを取り入れました。当社では若手社員の早期戦力化を図り、積極的な権限移譲が行われており、20代のうちに拠点長やプロジェクトリーダーを任される者もいます。そのため研修では「自身で考え、チームを巻き込み、問題を解決する」スキルを中心に取り入れました。チームの中心的役割を担うベテランチーフ級には問題解決を、リーダー級にはOODAの考え方・スキルを取り入れています。多くの管理職がプレイングマネージャーであるため、研修では自身の業務管理とともにチームの成果を上げる手法を重点的に実施しました。営業部門の管理職向けの研修は、ワークショップ形式で自部署や部下の課題を整理し、それらの解決策を考える内容です。非営業部門の管理職向けの研修では、主にリモートワークにおけるマネジメントの方法について確認し、業務の切り分け方や標準化、部下へのアサイン方法、リスクとモチベーション管理を習得する内容としました。全社員へのITスキル研修実施やシステム部門・非システム部門間の人事異動により、全社のITリテラシー向上をはかっています。現場社員で要件定義ができるようになれば、システム開発部門との意思疎通は円滑になり、開発スピードを一段と向上させることができます。20年9月期以降は、新入社員も含め全社員に対してDXに関する基本知識教育を行っております。若手社員やコンテンツ開発・メディア部門には要件定義ができるスキルを育成し、業務改善や新サービス開発につなげています。全従業員を対象としたコンプライアンス教育コンプライアンス教育は毎年、全従業員を対象に実施しています。自社商品でもある動画をLeaf上で視聴し、その後確認テストで理解度を測っています。コンテンツをサービスとして扱っている企業であるため、著作権法は必修テーマとしています。システムLeafはこちらグループ間交流強化のための社内インターンシップグループ間の交流や商材理解のために、社内の短期インターンシップも行っています。資産形成と株主目線の経営への意識改革のために従業員の多様な価値観を尊重しながらも、「自分が働く会社が好き、自分の働く会社の業績に貢献したい」という共通の価値観を全ての従業員が持つ組織を当社はつくりたいと考えています。そのためにも株主目線での経営参画する観点や、お金に関する知識や関心を持つという観点から、3つの制度を導入しています。会社が社員の口座に月々一定額の拠出金を積み立て、社員は積立金を運用しながら将来受け取ることができる制度をいいます。インソースグループの確定拠出年金制度は、社員全員が自動的に加入する会社拠出金と、希望者のみが毎月の給与より拠出する個人拠出金の併存制となっております。個人拠出金の拠出については任意ですが、拠出した場合は社会保険と税金の削減効果を受けることができます。加入することで、従業員はインサイダー取引となるリスクを低減しながら、株式を取得・保有することが可能となります。株主の皆さまと株主価値をより一層共有することで、従業員自身のモチベーション向上にも資すると考えています。アルバイト)が加入対象であり、より多くの従業員に株を自由に取引する機会を与えています。働きやすい環境を整え、従業員の健康促進に繋げる福利厚生を提供しています。使えるアセスメントvol.14は「アセスメント」がテーマです。人的資本経営の注目により「人」の価値を引き出すことが重視されるようになりました。客観的に評価・分析することができるアセスメントを活用することで多様な人材が活躍できる人事戦略に役立てることができます。様々な場面でのアセスメント活用方法についてご紹介しております。リスキリングの今vol.13は「リスキング」がテーマです。ビジネスパーソンへの教育で今注目されている「リスキング」。激動の時代に対応するためにも、組織が理想とするリスキングを確立させていくことが求められます。それぞれがリスキングをどのように捉えているのか、アンケート調査などから浮彫にしていきます。今日からはじめるDXVol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。第二章~着手から実践へvol.4の続刊であるVol.11は「DX革命の実践」がテーマです。本誌の前半ではDXの課題を4段階に整理し、各段階の解決策である研修プランを掲載しています。後半では弊社が研修を通じてDXを支援した、各企業様の事例と成果を紹介しています。自社のDX実践に際して、何がしかの気づきを得られる内容となっています。人的資本経営の進め方vol.10は近年注目が高まっている「人的資本経営」がテーマです。企業に対して非財務情報の開示が求められる中、具体的な取組み策の検討が急務となっています。サポートシステムの活用についてご紹介しております。地域に挑戦の連鎖を生み出すVol.9は「地域に挑戦の連鎖を生み出す」がテーマです。インソースグループのミテモ株式会社では、地場企業と想いを共有する自治体・官公庁の皆様と共に、地域経済を元気にするという難題に挑み、着実な成果をあげてきました。本号ではその豊富なソリューション実績をご紹介します。壁を乗り越えるVol.8は、職場で抱える様々な問題に対する「壁の乗り越え方」がテーマです。各年代ごとに抱えるキャリアや仕事への悩み、組織活性化への課題など、職場には立ちはだかる「壁」が数多くあります。そこで本誌では、「壁」の原因が何であるかを捉えて、解決方法についてご紹介しております。"人"づくりから始めるSDGsvol.7は国際的に注目度が高まる「SDGs」がテーマです。SDGs推進によって企業は「顧客獲得」と「資産向上」という2つのメリットを享受できます。全社員を取り込んだ「社内向けESG」「社外向けESG」によってSDGs経営を実現し、VUCAの時代に勝ち残る方法をお伝えします。教育DXVol.6は、組織の生産性向上と教育の最適化を実現する「教育DX」がテーマです。弊社が提供している次世代型LMS“Leaf”を軸に、最新のLMSの動向や、Leafを活用して教育DXを実現したお客さまの具体的事例を多数ご紹介しております。数字は組織の共通言語Vol.5は、組織の共通言語としての「数字」がテーマです。厳しい環境においても組織が利益を生み出すためには、論理的な意識決定と数字に基づいた業績改善活動が重要です。本誌では、当社取引先さまが実施した経営人財向けの業績管理研修事例や、数字に基づく具体的な業績向上施策についてお伝えしております。DX革命Vol.04はDX推進のための効果的な手法がテーマです。DXは喫緊の経営課題である一方、IT人材不足や高いシステム導入コストにより実現が難しいと捉えられがちです。そこで本誌では、今いる人材で低コストに推進するDXについてご紹介しております。顧客を捉えるVol.03は今求められる営業戦略がテーマです。コロナ禍により営業を取り巻く環境が大きく変化している中、今こそ営業を変革するチャンスです。データやITを活用した「営業DX」を実践するなど、営業戦略を転換することが業績回復のカギとなります。リーダー渇望Vol.02は、組織の新たな未来を描いて実現に導く「リーダー」がテーマです。アフターコロナ・ウィズコロナ時代、組織が生き残るためには、環境変化への即応や最適化が急務となっています。主体的に判断し、行動できる強いリーダーの存在こそ、危機を突破する力になります。SPRINGVol.01「個」を見るVol.1は、「個」を見る人材育成がテーマです。イマドキ世代の育て方に悩みをもつ組織が多くあります。全員一律ではなく、個人の特性を見極めた教育により、能力を引き出し、生産性を高めることができます。適正に合わせたIT教育により、組織内部の人材でDXを実現することも可能です。