2022.11.09Share:目次この記事で学べることこの記事のゴールフォーム・ランディングページの効果を確認する各指標の効果を向上させるコツ学習ツールまとめこの記事で学べることフォームの効果の確認方法より効果を高めるためのノウハウこの記事のゴールこの記事のゴールは「フォームの効果を確認して改善のアクションを取ること」です。そのために以下2ステップで進めていきます。効果を高めるためのノウハウの習得と実践フォーム・ランディングページの効果を確認する公開したフォーム・ランディングページから、どれだけの新規見込み客が獲得できているのかをPardotレポートで確認していきましょう。ここでは、主要な指標とその確認方法を学びます。主要な指標は下記の通りです。​1.総ビュー数フォームやランディングページが参照された回数の合計数。同一ビジターによる複数の参照が含まれる。​2.総登録数フォームが正しく登録された合計数。登録が完了してはじめて見込み客情報が獲得できる。​3.総エラー数フォームエラーのために登録が妨げられた合計数。必須項目が未入力で登録ボタンが押された場合などが該当する。​レポートに表示される項目の定義などについて、詳しくは下記の記事をご確認ください。Engagementで作成したランディングページにフォームを埋め込んでいる場合、総計値はランディングページレポートに反映されます。フォームのレポートには結果は反映されません。Engagementドリルの下記をご参照ください。各指標の効果を向上させるコツ結果を確認したら、それぞれの指標を改善していきましょう。各指標の結果を向上させるためのポイントをいくつかご紹介します。見つけてみてください。​1.総ビュー数フォームの登録数を増やすためには、まずはより多くの人に閲覧してもらう必要があります。見込み客がアクセスしたくなるような導線を設計しましょう。メールマガジンの本文でわかりやすい配置や色でアクセスリンクを設置する関連するWebページなどにアクセスリンクを設置する検索広告などを利用して露出を増やす​2.総登録数せっかく興味を持ってもらっても、フォーム登録がされなければ見込み客情報を獲得することができません。続きが知りたくなるような情報量や、入力しやすいフォームを意識しましょう。登録エラーによって離脱する見込み客を減らすことも重要です。上記で挙げたポイントは主要な指標に関する一例ですが、その他にも『B2Bマーケティング完全攻略ガイド』では、効果的なランディングページ作成のためのチェックリストが用意されています。資料:B2Bマーケティング完全攻略ガイド​また『BtoBデジタルマーケティングの「勝ちパターン」』でもさまざまなコツが紹介されていますので、ぜひ参考にしてみてください。実施と改善を繰り返しながら、自社にとってベストな方法をぜひ見つけてみてください!学習ツールより詳しく知りたい方は、エキスパートコーチングのオンデマンド動画をご視聴ください。Planをご契約のお客様は、動画視聴後1対1のフォローアップセッションにお申し込みいただけます。エキスパートコーチング:フォームとランディングページの活用まとめ効果改善のためのアクションは実施できましたか?効果の確認と改善は日々継続的に行うことで少しずつ目に見える成果が出てきます。根気強く続けていきましょう!​ご不明点やエラーの解消が必要な場合は、弊社テクニカルサポートにお問合せください。Engagement環境を確認の上、具体的な手順をご案内いたします。2022.11.09Share:この情報は役に立ちましたか?ご意見お待ちしております。フィードバックありがとうございます。はいいいえより役に立つために役に立たなかった一番の理由を教えてください。Engagementで行うことを決めましょう効果測定・改善をしましょう顧客データの取り込みを完了しましょうサクセスナビへのフィードバック※当サイト掲載の内容は各記事およびコンテンツの公開時点の情報です。Trailhead認定講師トレーニングパートナーを探す新機能の最新情報を確認するエキスパートコーチング検索ナビ資料ダウンロードSalesforce活用に役立つメルマガ登録システム管理者のみなさまにおすすめの活用ウェブセミナーや、Salesforceでビジネスを推薦いただくために有益なコンテンツをお届けします。プライバシーに関する声明と個人情報利用についての通知に同意します。プライバシーに関する声明で定めるとおり、情報のホスティングと処理を目的として私の個人データをアメリカ合衆国を含む国外に転送することを許可します。詳細私は、海外では日本の法律と同等のデータ保護法が整備されていない可能性があることも理解しています。製品、サービス、イベントに関するマーケティング情報の受け取りを希望します。受け取りはいつでも停止することができます。個々の商標はそれぞれの権利者に帰属します。スムーズな導入・活用促進のきっかけに!詳しくはこちら。