Cox)とともに分析。Associationの年次大会(フロリダ、H24年8月2~5日)にてポスター発表。子どもたちの不登校傾向に影響力のあったのは、これら2年間のデータに基づけば、全体として、社会的評価回避(ESE)機能要因であることが主な発見であった。これが、信頼性の高い発見であれば、今後の不登校を予防する介入の重要な手立てとなり得る。現在までに、H24年度のデータを収集、過去2年のものと合わせて、小学1年から、中学3年まで、すべてのデータを収集した。現在、それらを総合して分析中。9学年を通じ、全体として、また各小・中学校で、欠席や遅刻、早退数はどのように変化しているか。各学年では、不登校関連行動の機能分析に基づくどのような不登校のパターンの不登校が見られるか、それらが、学年が上がるに従ってどのように変化するか等を検証。個人に関しては、実際にどのようなパターンの不倒校傾向が、いつ不登校に結び付くのか、また結び付かないのかなど、不登校や登校しぶりになった個人を個別に分析し、それらを総合的に検討中。これらのデータ分析をもとに、各学校で出来ること、各学校の不登校傾向がみられる子どもたちに対してどのような介入が可能であるかなどを検討。学年やクラス、又は、家庭で可能な介入方法の検討や、個別でどのような介入が可能かを検討中。これらの不登校に対する予防的介入方法が、効果的なものとなりうるかどうかが、この研究の実践的な面における価値を決定する。planned.Reason1.必要なデータを予定通り収集している。2.それらを、計画通り分析中。4.計画に基づき、介入の検討を行っている。機能に基づく分析を、小学1年から中学3年まで縦断的に、学年の変化を追って分析。2.これらの分析に基づき、学校、学年、クラス、等における予防的介入法を検討。3.不登校傾向のみられる個人を選定し、学年ごとの変化を追うとともに、4つの機能との関わりを分析する。量的分析と、質的分析の双方を行い、その個人のプロフィールに基づき、介入方法を策定。4.これら、1~3の結果を各学校、および保護者と共有し、具体的な介入方法を決定、実行する。これらの協力関係が形成されるかどうかが、この研究の実践面での効果を決定する。Funding1.データ分析に関する謝金。