2018』に参加しました。Synth」氏(以下シンス氏)らとそれぞれインタビューを実施。現在の市場全体の動きや、仮想通貨の価格と本質的価値とのズレについてコメントをいただきました。AIONとはブロックチェーンネットワークにおける、「スケーラビリティ、プライバシー、相互運用性」の問題を解決するために設計された多層ブロックチェーンシステム。Alliance(ブロックチェーン相互運用同盟)」を結成したことで話題になりました。本記事執筆時点(4月18日)、仮想通貨の時価総額ランキングは48位となっています。2018年4月5日SkyCoinとは2012年から『新しいインターネットを作る』ためにソフトウェアの開発を進めてきた、老舗プロジェクト。ビットコインやイーサリアムのような仮想通貨でも、どのように設計・実装されても解決できない問題を解決するため、独自の合意形成アルゴリズム「Obelisk(オベリスク)」を取り入れている。本記事執筆時点(4月18日)仮想通貨の時価総額ランキング107位となっています。ランキングTOP50」です。通貨の特徴などポイント解説、前週比の相場変動まで一覧表で掲載。最新の海外ニュースや2017年仮想通貨ランキングもあるので、将来性の確認や参考投資情報としてお役立て下さい。顕著なのは、昨年12月の例でしょう。価格が2万ドル(約210万円)のピークに達した時期、投資家はこぞって買いに走りました。実際には、仮想通貨全体の規模を示すマーケットキャップにおいて、Bitcoinのドミナンスは低下していました。希望的観測によるバブルが起きていたのかも知れません。どの通貨を買っても価格が上昇したことで、感覚が麻痺して何でもかんでも買ってしまっていたのです。どんなマイナーコインでも価格が数倍に膨れ上がるので、おかまいなしです。AIONの「スポーク」氏も、現在価格を過剰に気にする市場の実態について、以下のように懸念を表明しています。イーサリアムがいい例です。イーサリアムにとっての最大の不満は、元々は”OS”としてデザインされているにも関わらず、99%の人は投機的な資産としか見られておらず、OSとして使用される機会は残り1%ほどしかないところです。この比率をひっくり返さない限り、仮想通貨の本質的価値を見失ってしまうのではないかと考えています。母国カナダとAIONのオフィス拠点のあるバルバドス、二カ国にある財務省の諮問機関に勤めているスポーク氏は、この(ブロックチェーン)技術が10年、20年後の社会や、企業、個人のキャリアに重要な影響を与えるということへの理解を広げる必要があります。仮想通貨に関する”教育と理解の必要性”を強調しました。Synth氏は、今の相場における低迷状況がそう長く続くとは考えておらず、以下のように述べています。新しい段階に入るにつれ、実用的なアプリケーションが存在しない通貨の”失敗”が目立ち始める可能性があります。このバブルは、多くの投資家の懐を潤していますが、仮に数十億ドル(数千億円)規模の仮想通貨だったとしても、ユーザーがいなくなれば簡単に破裂してしまう可能性があるということです。現実的かつ実用的なアプリケーションが存在する仮想通貨に、投資家が流れることになるでしょう。価格と価値の違い世界一の投資家とも言われる「ウォーレン・バフェット」氏は、自身の投資の鉄則として「価格の上下よりも本質的価値に重きを置いて投資している」と言います。Value)とは、企業の将来性などを踏まえた上での”本来の価値”のこと。市場価値や時価総額と同等とは限らない。難しい部分は、完全には把握できない点です。実際のところ、バフェット氏も本質的価値について多々言及していますが、その詳しい計算方法などは計りようがないため、明かしていません。シンス氏とスポーク氏の言う通り、価値が度外視され、価格ばかりに注目する現状にも不明点があります。本質的価値はもともと株取引で使われる用語ですが、仮想通貨の指標の一つになる時が来るかもしれません。まとめ2018年に入ってからコインチェック事件やBitcoinの急激な価格の下落で低迷している仮想通貨市場で、価格と価値の違いについてのシンス氏とスポーク氏の発言は時宜を得たものなのではないでしょうか。将来性、実際のアプリケーションなどがある仮想通貨が今後生き残るという両氏の発言は印象的で、世間から誤解されている仮想通貨市場の心の叫びにも聞こえます。CoinPostでは今後もシンス氏とスポーク氏のインタビュー内容を掲載した記事を配信していきますのでご期待ください。米国政府がFTXサム前CEOらの政治献金返還について複数のグループと交渉中。最大20億円の寄付金返還を協議している。Associationのデータで示されている。SECの委員長を代えるべきだとの声も上がっている。07:10スイス大手銀UBS、イーサリアム上でトークン化ファンドを立ち上げスイス大手銀UBS傘下のUBSアセットマネジメントは1日、イーサリアムのブロックチェーン上に構築された初のトークン化投資ファンド「uMINT」を発表した。3社目に欧州大手の仮想通貨投資企業21Sharesは1日、XRPの現物ETFの申請書(S-1)を米証券取引委員会に提出した。Capitalの申請に続く3件目となる。Gamesへの投資を発表した。Studiosへの投資に次ぐものだ。1200億円規模かフロリダ州の最高投資責任者は、同州が8億ドルの仮想通貨関連投資を行っていると述べた。CBDCに対しては批判的な姿勢を示した。ビットコイン7万ドル台を割り込む米大統領選を控えるなか、暗号資産(仮想通貨)市場ではビットコインが続落し7万ドル台を割り込んだ。決算シーズンで半導体銘柄が売られ、中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスクの高まりも投資家のリスク回避姿勢を強める。米SECがWeb3ゲーム企業Immutableを提訴する可能性が浮上。同社がウェルズ通知を受領したことを公表し、仮想通貨IMXの証券性を否定してSECと争う姿勢を示している。米コインベースが初となる最大10億ドルの自社株買い戻しプログラムを承認した。7~9月期の総収益は前期比で減少している。10:01プログマ、SaaS版リリースし導入支援開始プログマ社は、デジタルアセット管理基盤プログマのSaaS版をリリースし、導入支援サービスの提供を開始。Japanと連携する。大手トークン化企業セキュリタイズが、オンチェーンでトークン化された資産の総額が10億ドルを突破したと発表した。この成長は主に、ブラックロックのBUIDLファンドの成功に牽引されたものだ。刑務所の看守から購入すべき仮想通貨を質問されたエピソードも明かすなど、バイナンス前CEOのCZ氏がイベントに登壇。現在も長期的には仮想通貨に非常に強気だと語っている。コインベースは2026年の中間選挙に向けて親仮想通貨候補を支援するため、スーパーPACのフェアシェイクに追加で2500万ドルの寄付を行うことを10月30日に宣言した。仮想通貨ビットコインの作成者である「サトシ・ナカモト」がホワイトペーパー(論文)を公開してから昨日10月31日で16年が経った。今年は最高値更新や大統領選のテーマとなったことなどより高い注目を浴びている。VCトレードは11月1日より、人気ミームコインのDOGEとSHIBを対象とした総額22万円相当のキャンペーンを開始。【リリース配信申し込み】プレスリリースのお申し込みはこちらのフォームよりご入力ください。仮想通貨ニュースサイト-CoinPost。