日本のスポーツはなぜ「オリンピック依存症」になるのか?東京五輪・パラリンピックが終了した。一節によると、1年の延期で大会費用は合計4兆円に増加したとも言われ、無観客のため900億円余の入場料収入もゼロ。莫大な赤字が残されたともささやかれている。ある週刊誌の報道によれば東京都民1人あたり10万円以上の税金がかかったらしく、正しい数字が発表されて、東京都(都税)と日本の負担金(国税)や、国際オリンピック委員会(IOC)の負担金など、全ての金額が明らかにならないと、2030年冬季五輪招致を目指す札幌市も、招致運動に力が入らないだろう。東京オリンピック』(文藝春秋)で、一橋大学大学院の坂上康博教授の次のような興味深い言葉を発見した。戦後、日本が独立した1952年以降で計算して58年4カ月、84%にあたる期間が五輪招致運動や開催準備に費やされたという。間隔の空いたのが1972年の札幌五輪後の5年半。それ以外はほとんど常に日本のどこかの都市が五輪に関わり、《日本はオリンピック中毒、あるいは依存症と言えるほど》だという。それほど数多く招致に手を挙げた理由は、五輪招致という「錦の御旗」が存在しないと、スポーツ関係の予算が取れないからだ。欧米では大リーグやプロサッカーのスタジアムも税金で建設されるのが普通だが、日本ではスポーツが企業の所有物と化している場合が多いので、税金は使えない。そこで五輪や国民体育大会がなければ予算が出ないのだ。ここらで日本のスポーツは企業の私物という構造を変えて、社会の文化財としてみんなで助け合って存在する方法を考えるべきだろう。この記事が少しでもお役に立ったら「いいね!」や「シェア」をしてくださいね。新聞や雑誌で執筆・評論活動を展開するほか、TV・ラジオ番組に多数出演。「プリンシプル」を生涯の信念とした白洲次郎の資料館「武相荘」を訪ねて「老いを笑って楽しもう」「『乾燥肌』の予防とケア」...老友新聞2024年11月号が発行となりました。「関わる人たち全員をWin―Winにしてあげるのが私の仕事。運営側として常にクリエイティブなことを考えています。手のひらに大量の汗をかく。