楽天証券の投資情報メディアトレンドマーケットスクールTOKYO1分でわかる!GDPと株価の関係2022/6/27トウシル編集チームGDP(国内総生産)ある期間に生み出したモノやサービスなどの付加価値の総額。その国の経済活動全体を示す重要指標です。実際に取引された額に基づく「名目GDP」と、名目GDPから物価変動の影響を除いた「実質GDP」があり、実質GDPの方が経済の実態を知る上で重要視されます。前年同期比や前期比(※注)の伸び率を年率換算した数字が注目されます。前期比のマイナス成長が2期連続すると「景気後退」と見なされます。※注:2022年4-6月期の前年同期は2021年4-6月期。前期は2022年1-3月期。名目GDPの世界1位は米国、2位は中国、3位は日本です。日本は2010年に中国に追い抜かれ、現在の順位となりました。米国の実質GDP成長率は直近10年ほど、前年比1%台後半~2%台前半で推移しています。米国は個人消費がGDPの約7割を占めており、消費動向がGDPを左右するという特徴があります。日本の実質GDP成長率はここ10年平均で1%にも届いていません。中国の実質GDPの成長率はこの数年間、6%台で推移してきました。■マーケットへの影響GDPの伸びが前期比で加速すれば景気の拡大と見なされ、株式市場にとってポジティブな材料になります。逆にマイナス成長になると、ネガティブです。株価は景気の先行指標。GDPがマイナスでも、株価が今後のGDPの回復期待で上昇するケースもあります。)企業の購買担当者に生産や受注、雇用などの状況をアンケート調査し、50を好不調の境にして数値化したものです。製造業PMIと、サービス部門PMIの二つがあります。■マーケットへの影響GDPほどマーケットに大きな影響を与えません。PMIが50を超えて上昇傾向であれば株価には良い影響、50を下回って下落傾向になると悪い影響を与えます。本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。