教会においては、働き人は聖職であって、信徒は聖職に養われる存在として受動的な立場をとってきた。聖職の数が減少し、定住牧師が不在の状況下で起きている現象をみてみれば、1.聖公会が大事にしてきた主日の聖餐式が維持できない。2.中心にいて信徒達の結びつきを担ってきたキーパーソンが不在のため、信徒の動向がつかめず、信徒の交わりが疎遠となりがちになる。(高齢者/病者の訪問など)3.平日教会を訪れる人をはじめとする求道者への対応、洗礼への準備が行き届かない。記録、統計表の記載等)を担う者がいないため、管理牧師に過度の負担をかけている。想定しつつ受講者と共に考える企画を行った。日本聖公会では専業聖職の補佐役として特任聖職と信徒奉事者という奉仕者を以前から考えてきた。特任聖職については1994年に出された「日本聖公会の現状及び将来に関する主教会の見解」で触れられ、特任聖職には熟年信徒になってもらい、牧師とのチームミニストリーを機能させることが想定されている。それなりに機能していた時であり、信徒は聖職に養われる存在という意識が教会内に浸透していたためその提言が実現されるケースはまれであった。信徒奉事者については法規によって「礼拝において、牧師に協力する。readerのような幅広い奉仕と異なり、礼拝における奉仕にとどめられ、教会活動の奉仕者として機能していない感がある。信徒の高齢化、聖職者の減少、教会財政のひっ迫がここまで進み、教会の存続に危機感を覚える状態になった今、専業聖職ばかりに頼ることなく、新たな働き人を養成することは教会の喫緊の課題であるといえよう。上記したような教会の窮状を改善し、活性化を図る方策としては、1)教会組織の変革と2)新たな働き人の養成をセットで考えることが必須と思われので、ここに具体策を提案したい。これが最善策というつもりは毛頭ないが、これをたたき台にしていただき、各教区において教会の現場が直面している現状に注目し、聖職・信徒皆が本気でこの問題を考えて頂きたいと願うものである。教会組織の変革1教会に1牧師という体制が崩壊し、一人の専業聖職が複数の教会の牧会を担わなければならない現状では、複数の教会をグループ化(教会群)し、管理せざるを得ないが、一人の聖職がすべての教会のミニストリーを担うことは無理であるから、その教会群を一人の専業聖職を中心に新たな働き人を加えたチームで運営することが必要となろう。人が教会に集まらなくなったという現象は日本に限らず、キリスト教国といわれてきた欧米の国でも世俗化の流れの中、若者の教会離れが顕著となって同様の現象が起きている。readerを加えたチーム・ミニストリーとして協働していることがジョン・リーズ著「自給している聖職者たち」の中で紹介されている。(註1)註1:ヒルダ・ミッシェル叢書2「自給している聖職者たち」第11章P.197~P.200教会群構想(教区組織図参照)各教会が機能するようにと教会群レベルで体制を整えようとするとき、この教会群が専業聖職の牧会の下にある一つの教会機能を備えたものと捉えることが妥当であろう。専業聖職は1教会に定住するとしても当該教会専属の牧師ではなく、教会群の司牧者としての立場をとる。この専業聖職に全教会の牧会を直接担っていただくのは無理であるから、各個教会にはあらたな働き人として所属する信徒の状況を一番把握している信徒に「牧会補助者」となってもらい、牧師の補佐役を担ってもらう。牧会補助者には信徒の現状を記した信徒原簿(教籍簿に準じたもの)を整備・管理する役割を果たしてもらう。教会信徒の動向に目を配り、変更事項を訂正加筆し、原簿を維持管理する責を負う。機能させるために教会群会議を設置する。開催は教会委員会よりも頻繁に月2回程度とする。各個教会の牧会補助者(信徒奉仕職)で構成する。この会議では上記の牧会対応のほか、各個教会の活動情報の共有と教会群レベルでの活動の企画を担う。中で教区の統合がすすみ、教区規模が大きくなれば、一人の主教が全教会の状況を把握することはより難しくなるであろうから、中間管理者を担う教会群代表者を立ててその方々の会議を設置し、主教の教区運営・牧会を支援する必要があろう。規模の大きい外国の教区では教区主教のほか補佐主教やアーチディーコンといった教区行政を担うスタッフが揃っているが、日本聖公会ではその体制をとることは難しいと思われるので、教会群代表という中間管理者を想定した。教区主教は教会群代表から各教会群の状況の報告を受ける教会群代表者会議をもつものとし、その会議の構成メンバーは、教区主教と各教会群の代表者(常置委員長や教区事務所総主事の参加も要検討)で構成する。(現在堅信受領者/洗礼のみ/不参堅信受領者等)、備考に健康状態や家族の情報など特記事項を記載。少なくとも教会と連絡がついている現在信徒についてこのデータを整備しておく。この奉仕は個人情報を扱い管理するものであるため、守秘義務を負うことになる。従って、それを扱う牧会補助者は自らが志願したボランティアではなく、教区主教から委嘱された信徒奉仕職であることが必要であろう。複数の教会をまとめた教会群単位での教会活動を担うため、現在の専業聖職と退職司祭に新たな働き人として特任聖職と信徒奉仕職を加えたチームミニストリーを想定するが、現在のところ、特任聖職と信徒奉仕職が育っているわけではない。教区は新たな奉仕職にどのような働きを任せ、その担い手をどのようにして養成するか各教区の状況を踏まえて、神学校と協議するなどしてその育成システムを検討する必要があろう。教会群をまとめる牧師は原則専任聖職がよいとして、礼拝、信徒の牧会、外部宣教の分野について新たな奉仕職を整え、チームとしてその任をどのように分担するかを検討する必要があろう。特任聖職が各教会を巡回するなど礼拝について分担を考えるようにする。主日に聖職がおらず「み言葉の礼拝」となる教会では信徒奉仕職が司式と勧話を担当する。この信徒奉仕職は牧会補助者に限定されるものではなく、この他多様な奉仕を行う信徒の奉仕者が多く育つことが望ましい。主日にはみ言葉を聞き、聖餐に与ることを信徒たちが切望していることを考慮すれば、まずは特任執事を育てることが有効であり、現実的であろう。執事職が育てば「み言葉の礼拝」での説教が担えるし、リザーブドサクラメントを用いての陪餐が可能となる。これがかなうことは定住牧師がいない教会にとって大きな恵みとなる。2)教会群単位での信徒の牧会については、信徒の状況を一番把握している信徒に牧会補助者となってもらい、他の信徒の協力を得ながら信徒の状況を把握し、牧師と密に連携してもらい、対応が必要となったときはそれを教会群会議で共有するとともに、誰がどのように対応するかを協議する。この牧会補助者の育成が肝要となるため、早急に日本聖公会として牧会補助者の役割について共通理解を得るとともに、各教区は牧会補助者として必要な素養を備えるための養成システムを整えることに着手していただきたい。3)外部宣教については、今までも対応が十分であったとは言い難い分野であるが、社会にあって教会が教会としての役割を担うために、最も体質改善が求められるところといえる。現代社会に生きる若者たちに福音メッセージを届けるためには、従来のような教会が一方的に教理を発信する信徒獲得運動ではなく、現代人の価値観に沿ってメッセージを発し、世の中で生き難くされている人々に寄り添い、各自が神様につながれることによって誰もが安心して共に生きられる社会を形成する活動を展開する必要があろう。人材不足や経済的理由から当初教会活動の補佐役として求められ誕生した英国の特任聖職達が、平日の職場での同僚達へのケアーに目覚め、今ではむしろその領域でのミニストリーに召命を感じているという報告は、現代社会における宣教のあり方を示唆しているように思われる。英国では教会生活をしていない人でも聖職の働きに対する理解があり、職場に聖職がいれば頼りにするようだ。日本ではそれはないが、人の話を聴くことができ、生き難くされている人に寄り添う働きは同じように求められるはず。そのような訓練を受けた者であれば、必ずしも聖職でなくてもよいと思う。人が神様と出会う場所は教会だけではないということ、キリスト者は隣人に寄り添うものとの意識改革を図るとともに、生き方の姿勢を整える信徒教育を準備する必要があろう。奉仕職」養成等のカリキュラムが準備されている。聖公会神学院のこの二つのコースは2023年からwebによるオンデマンド形式としたことで、自宅で時間の取れるときに学べるため、信徒の受講可能性が大いに高くなった。仕事を持っている信徒には神学校での寮生活は無理である。本科の学科に準じたものとなっている。特任といえども司祭職は司祭職、執事職は執事職であるから、それなりの素養を養わなければならないという意図は十分に理解するが、広く働き人を養成することが求まれている現状を考えるとき、これはいささかハードルが高いと思われる。中では牧師は総合職としてオールラウンドでの対応が求められるが、チームミニストリー体制であれば、各自が自分にできることを分担し、協働することが可能となるはずである。平信徒である私が教会の伝統を軽んじて乱暴なことを言うとのお叱りを受けることを覚悟しつつ、主教様方には神学者達の意見を聞きながら三聖職位を堅持してきた教会としてこのことの是非を検討して頂きたい。次に、特任聖職とならなくてもできる信徒奉仕職としての奉仕について考えたい。教会の働きは多様であり、サクラメントの執行など聖職者でなければできないこともあるが、信徒にもできることは無限にあるといっても過言ではない。今までは教会における仕事の多くを聖職者に依存してきた。教籍簿の記載や管理、礼拝日誌の記帳や統計表のまとめと記載のみならず、週報の作成までも教会事務は牧師にお任せであった教会が多いのではないか。教籍簿の内容は個人情報に関するものであるため、誰もが勝手に手に触れてよいものではなく、奉仕者は研修を受け、守秘義務も負わなければならないが、牧師の監督下であれば決して信徒がしてはならないものではないといえよう。洗礼を受け、信徒となった者はキリストの体につながれた存在であるから、体の一部として何らかの役割を担う者であるという自覚をまず持つことが大事であろう。そもそも堅信を受けるということは聖霊の導きの下で、共同体での責任的役割を担うということであるはず。自分はどのような働きを担おうか、何が担えるかを各自が祈りのうちに神様に問う必要があるであろう。牧会補助者として奉仕するとか、社会的弱者に寄り添う奉仕とか、教会事務を担うとか、オールターギルドの仕事とか、教会の留守番を引き受けるとかはハードルが高いと思われる方もおられようが、教会の奉仕は多様である。洗礼準備の任が担えるようになど信徒を育成する教育プログラムを各教区で準備していただきたい。含む教会事務についての講座など、教区で充実させていただくことも有効かと思われる。いままで、すべてを聖職者に依存してきた信徒たちが、教会の働き人としての意識に目覚めて活動を開始すれば、将来大きな可能性が生じるものと明るい希望も見えてくる。今年のヒルダ・ミッシェル信徒講座に参加してくださった方々は、牧師中心の教会体制が崩壊しつつある状況の中で、自分達信徒にできることは何かを一生懸命に考え、祈っておられることが強く感じられた。少数とはいえ、このような気持ちの信徒が日本の各地にいるということは大きな希望につながるといえよう。専業聖職と特任聖職そして働き人としての信徒奉仕職からなる構成、さらには全員参加のチームミニストリーを機能させて現代社会にある教会として機能する「明日の教会」の形成につなげたいと願うものである。めての方へコラムQ&Aお問い合わせアクセス。