2024」を公開した。同データブックは、イトーキが関与した121事例のオフィス改修や移転プロジェクトの詳細データを分析したもので、さまざまな業種・形態や、人数規模も小規模から大規模まで、幅広く集計した結果となっている。今回の分析では、フリーアドレスを採用しているオフィスの割合が80.2%に達しており、前年の79.4%から微増していることが分かったという。1人あたりのオフィス面積は9.34m2で、前年の9.03m2から増加している。2024この結果について、同社は、オフィスの柔軟性と従業員の選択の自由を重視する傾向の中で、個人作業を中心とした執務機能から、よりゆとりのある多様な環境を提供する傾向が表れた結果と見ている。会議室・応接室の規模に関しての分析では、4人以下が37%となった。個人用会議室は、2021年度の5%から3倍以上となる18%に増加しており、音環境に配慮したWEB会議用個室や面談、共同作業用などの用途に適した会議室を設置する傾向が見られる結果となった。リフレッシュスペースの設置率に関しては86.8%となり、2019年度の76.6%から10%以上増加している。ワークプレイス構築にあたり、対応した課題は「コミュニケーション強化」と「オフィス環境の最適化」をあげた企業がともに95%で1位となった。コロナ禍を経て、テレワークの働き方が浸透する中、リアルなコミュニケーションの大切さに気づかされた人も多く、オフィスの必要性が再認識されつつあることが分かる結果となっている。調査データ関連リンクイトーキニュースリリース※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。レポートこちらも注目TECH+企業ITワークスタイルフリーアドレスを採用している企業は80.2%、ゆとりある多様な環境を提供する傾向このカテゴリーについてリモートワーク、ハイブリッドワークなど、新しい働き方に関する情報、新しい働き方を実現するITサービスやデバイスに関する情報を提供します。Corporation。