このほどアジア主要9か国・12都市で、20代から40代までの中間層を対象とする生活実態調査を行った。それによると、シンガポールと東京は、6割以上の世帯が可処分所得(税引き前)2万5000USドル以上。中国3都市(上海、北京、広州)では5割以上が1万5000~3万5000USドルの範囲に集中する様子がみられた。インド(ムンバイ、デリー)、ベトナム(ホーチミン、ハノイ)、ジャカルタ、クアラルンプール、マニラでは半数以上の世帯年収が5000~1万5000USドルとなっている。各都市の世帯可処分所得の分布は以下のとおり。日本総合研究所:発表資料より同居者数をみると、東京は1人暮らしが30%で最も多く、その他のアジア12都市の1人暮らし世帯はすべて4%以下となった。中国3都市ではいずれも3名同居が約6割。それ以外の都市では、5人以上の同居が3割超となった。その内訳をみると、マニラやジャカルタでは住み込み手伝いのいる世帯が約2割。インドやベトナム、バンコク、シンガポール、マニラは過半数以上が親と同居していることが分かった。夫婦共働きの世帯は東京が最低で54%。それ以外の12都市で75%が共働きだったほか、特に中国、ベトナム、タイ(バンコク)では95%以上のほぼすべての既婚者が共働きであることも判明した。この調査は2015年10月に実施したもの。対象となった国と都市は、日本(東京)、中国(上海、北京、広州)、インド(ムンバイ、デリー)、シンガポール、マレーシア(クアラルンプール、スランゴール州含む)、タイ(バンコク)、インドネシア(ジャカルタ)、ベトナム(ホーチミン、ハノイ)、フィリピン(マニラ)。5000~3万5000USドル)以上で20~40代の消費者男女、合計7089名。調査結果の詳細は以下まで。このページを印刷みんなのVOICEこの記事を読んで思った意見や感想を書いてください。セレクトSPONSOREDトラベルボイスが注目する企業の特設サイトです。地域が主役となり自走できる観光地経営を、信頼の技術と情熱で支える情報技術で消費者の心を動かす、未来のマーケティングを実現。セレクトSPONSOREDトラベルボイスが注目する観光局・団体の特設サイトです。ロゴをクリックすると注目観光局・団体のインタビューやニュースを一覧することができます。英語版トラベルボイス編集部が厳選した注目記事を英文で読めます。ご登録済みですよね?もし未だ登録していないなら...いますぐ登録する。