検証し、課題解決するために「調査および提言」を行う非営利型の一般社団法人です。Project8本JFPでは、海外映画界のリサーチを実施しています。資料をまとめています。Project8本J映画関係者や外部有識者へのインタビュー記事をまとめています。Project4本JFPがリリースしたステートメントをまとめています。「映画スタッフのための契約書ひな型」を作成し、2月上旬にWeb上で無料公開を予定しています。詳細は以下リンクにて、順次更新。本事業では、韓国映画界の事例を参考にしています。韓国映画界では、多数の契約書ひな型が一般公開され、実際に撮影現場で使用されています。今回はその中から、以下4種類を翻訳しました。Fi...9か月前12日本演劇領域におけるジェンダー調査2023冬2023年12月12日に、日本演劇領域のジェンダー調査2023が公開されました。Fi...10か月前7日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜2023年12月12日に、日本映画界のジェンダー調査2023が公開されました。制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜」の発表に合わせ、白河桃子先生にインタビュー取材を実施。今まで、こういったジェンダー格差の数値がなかったこと自体に問題があると言わざるを得ない。数値がないと可視化できません。海外は、国の機関が調査する、あるいは委託事業として、業界団体や研究機関に調査を発注している場合が多いです。制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜」の発表に合わせ、須川亜紀子先生から寄稿文を頂きました。日本の映画産業は、男社会と言われ続けてきた。ジェンダー平等が叫ばれて久しい現在でも、その状況の劇的変化はない。した中、JFPが行っている制作現場におけるジェンダー差を数値として可視化する試みは、非常に意義深い。おけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、塚口麻里子さんから寄稿文を頂きました。「日本のパフォーミングアーツ領域におけるジェンダー調査」の結果を踏まえ、私たちの職能をどのように再定義し、また創作環境の構造についてどのように検証し、改善することができるのか。おけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、西山葉子さんから寄稿文を頂きました。統計化し、分析したものだ。おけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、植松侑子さんから寄稿文を頂きました。いうことが最初に感じたことであった。スタッフ募集のお知らせより良い映像作品が制作・上映される環境を目指し、映画業界の基盤整備に向け、一緒に働いてくださる方を募集しています!ご応募お待ちしてます。弊団体のこれまでの活動や仕事は、以下リンクより確認いただけます。これからを考える3本当に深刻な被害の記述が・・・小西:ここからは、弁護士の視点・法的な観点による分析結果の報告です。新村先生、分析を通じてどんな御感想をお持ちになりましたか。新村:私どもは、このアンケートのうち、自由記載欄の分析を担当しました。自由記載欄も、ハラスメント、適正化機関に対しての意見など4つあるんですが、まず私が驚いたのはその自由記載の多さですね。いったアンケートでは自由記載は書かなくてもいいわけですが、多数の方が、たくさんのご意見を寄せられた。いった状況で、どのような改善策が望ましいのか。JFPが実施した映画業界の労働実態調査をもとに、分析を担当した有識者の方々と議論していきます。本日の登壇者の皆さんです。齋藤:目白大学心理学部(イベント当時)の齋藤と申します。Project1年前JFP年間サポーターのお願いJFPでは、これまで様々な活動をしてきました。詳細は下記リンクを参照ください。JFPは非営利型の一般社団法人のため、継続的な活動に際し、資金繰りが課題となっています。2022年にクラウドファンディングを実施し多くの方々にご支援頂きました。他方で目標金額に達することが出来ず、2024年以降の活動が危ぶまれています。今後も引き続き、映画界の労働環境・ジェンダー格差改善に向け調査活動を実施していくため、年間サポーター制度をスタートいたします。席に限りがありますため、下記リンクより、参加予約をお願いいたします。調査によって、映画現場のジェンダー格差が顕在化しています。今回のテーマは、「映画界のキャリアパス」です。様々な立場の方々によって成り立っています。求める声が増えてきました。他方で「現場でどのように性暴力・ハラスメント事件を処理すれば良いか」、分かりやすく具体的な手順を示したガイドラインが認知されていません。事件処理を求められる制作会社・プロデューサー・現場スタッフが、具体的な処理方法が分からず、途方に暮れてしまうケースも少なくありません。よる性加害について:ステートメント榊氏の性加害が明るみになってから1年が経ち、その間、被害当事者の方々が声をあげ、性加害やハラスメントをなくそうという様々な動きがありました。明るみになった事案の多くは、被害者の納得のいく帰結には至らず、加害者は被害者に謝罪すらしないままです。残念ながら、期待されていた業界内でのルール作りも未だ進まず、結局は加害者側も正式なペナルティを受けることなく活動できています。時間を置き、事態が収束していないにも関わらず、復帰してしまう加害者もいます。本調査シリーズでは、自国の映画界活性化に向けて、各国が実施する取り組みや法案などを調査していく。第一弾は、多国籍ストリーミングサービス事業者(NetflixやAmazonなど)に対し、財政的貢献を義務化する法案や取り組みの初期調査を実施。日本映画界における共助の仕組みが議論される昨今、参考資料として活用いただけますと幸いです。特商法表記クリエイターへのお問い合わせフィードバッククリエイターの。