とも前期に続き過去最高更新の見通しとなり、これを好感した買いが流入した。配当予想も前期比8円増の45円を見込んだ。同時に発表した24年3月期決算は売上高が前の期比26.4%増の382億3600万円、営業利益が同51.2%増の47億1200万円だった。自社工場の稼働率向上による生産量拡大や販売先確保の取り組みが奏功。同業のニットービバレッジの子会社化も寄与した。本日終値5月14日大引け後(15:00)に決算を発表。24年3月期の連結経常利益は前の期比32.2%減の124億円に落ち込んだが、25年3月期は前期比8.2%増の135億円にV字回復する見通しとなった。大幅高で3日続伸し、年初来高値を更新した。14日の取引終了後、24年12月期第1四半期(1〜3月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、最終利益の見通しをこれまでの18億9000万円から20億1000万円(前期比38.3%増)に引き上げた。業況を評価した買いが集まったようだ。通期の売上高予想は65億9000万円増額して590億7000万円(同38.7%増)に見直した。グループ店舗買取事業が順調に推移した。3月に子会社化したむすびの損益計算書を第2四半期(4〜6月)から連結することも踏まえ、業績予想を見直した。1〜3月期の売上高は前年同期比33.8%増の121億2100万円、最終利益は同16.4%増の2億9300万円だった。急反騰し年初来高値を更新。14日の取引終了後に9月30日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表したほか、上限を180万株(発行済み株数の5.02%)、または100億円とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。自社株の取得期間は6月3日から来年3月31日までで、取得した全ての自社株は25年3月31日に消却する予定だ。同時に発表した25年3月期連結業績予想で、売上高2800億円(前期比4.9%増)、営業利益230億円(同8.2%増)と6期ぶりの営業最高益更新を見込み、配当予想は中間99円・期末47円と実質増配としたことも好材料視された。自動車エンジン用タイミングチェーンシステムなどモビリティ事業が引き続き伸長するほか、モーションコントロールの復調を見込む。24年3月期決算は、売上高2668億1200万円(前の期比6.1%増)、営業利益212億6200万円(同12.0%増)だった。本日終値3日ぶりに急反発。500円台に乗せ、2016年の高値にツラ合わせした。14日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績予想を開示。今期の純利益は前期比20.8%増の155億円を見込む。あわせて株主還元方針を変更し、これまで40%をメドとしてきた総還元性向について、新たに50%を目安とすることとした。取得総数394万株(自己株式を除く発行済み株式総数の1.0%)、取得総額13億円を上限とする自社株買いを5月20日から6月28日の間に実施するとも公表しており、評価されたようだ。25年3月期の年間配当予想は前期比3円増配の13円とした。本日終値5月14日大引け後(15:00)に決算を発表。24年6月期第3四半期累計(23年7月-24年3月)の連結経常利益は前年同期比30.7%増の204億円に拡大し、通期計画の245億円に対する進捗率は83.6%に達し、5年平均の72.4%も上回った。見直しと自社株買いの実施を発表しており、株主還元策を評価した買いが集まったようだ。同社はこれまで30%としてきた配当性向の目安を、40〜50%に変更する。これに伴い、前期の配当を6円30銭増額。今期の年間配当予想は前期比1円10銭増配の24円80銭とした。自社株買いは総数1770万株(自己株式を除く発行済み株式総数の3.5%)、総額150億円を上限とする。取得期間は5月15日から10月31日まで。今期の売上高は前期比5.5%増の5500億円、最終利益は同1.0%増の276億円を計画する。本日終値5月14日大引け後(17:15)に決算を発表。24年3月期の連結最終利益は前の期比58.5%減の791億円に落ち込んだが、25年3月期は前期比3.0倍の2400億円に急拡大を見込み、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。11時30分ごろに、上限を700万株(発行済み株数の2.27%)、または50億円とする自社株買いを実施すると発表しており、好感された。取得期間は5月16日から12月31日までで、株主還元の充実及び機動的な資本政策を遂行するためとしている。同時に発表した25年3月期連結業績予想で、営業利益300億円(前期比67.5%増)と連続増益を見込み、年間配当予想を前期比1円増の29円としたことも好材料視された。高止まりしているものの、増益となる見通しだ。24年3月期決算は、売上高5224億3400万円(前の期比4.5%減)、営業利益179億800万円(同26.7%増)だった。大幅続伸し、年初来高値を更新した。14日の取引終了後に発表した24年12月期第1四半期(1〜3月)の連結売上高は前年同期比11.3%増の115億800万円、経常利益は同19.2%増の13億9000万円だった。会社側の計画に対し売上高は4.5%、経常利益は65.6%上回る水準で着地したという。業況をポジティブ視した買いが集まったようだ。円安が奏功したほか、日本国内ではヘアケア製品「オージュア」が堅調に推移。化粧品ブランド「アイエム」の新製品が計画を上回る売上高を達成した。韓国事業も好調に推移した。米CNBCが米国時間14日、関係筋の情報として、ソニーが米パラマウント・グローバルの買収計画について再考していると報じた。これまで米メディアは、同社傘下のソニー・ピクチャーズエンタテインメント(SPE)と、米国のプライベートエクイティ(PE)投資会社のアポロ・グローバル・マネジメントが、パラマウントに対し共同買収を提案し、買収金額は全額現金で260億ドル(約4兆円)に上る見通しだと伝えていた。ソニーGに対しては、買収による費用負担への懸念が後退したとの受け止めが広がったようだ。加えて、同社は日本時間14日の取引終了後、25年3月期が実質増配となる見通しと、取得総数3000万株(自己株式を除く発行済み株式総数の2.46%)、取得総額2500億円を上限とする自社株買いの実施、9月30日を基準日とし、10月1日付で1株を5株に分割することも発表したとあって、幅広い投資家による買いを集めた。ソニーGの今期の売上高は前期比5.5%減の12兆3100億円、最終利益は同4.7%減の9250億円を見込む。想定為替レートは1ドル=145円前後とした。イメージング&センシング・ソリューション部門と音楽部門で増収増益を計画する。年間配当は株式分割前のベースで100円を予想。前期の年間配当は85円で、実質的な増配となる見込み。24年3月期の売上高は前の期比18.6%増の13兆207億6800万円、最終利益は同3.5%減の9705億7300万円だった。自社株の取得期間は5月15日から25年5月14日まで。本日終値5月14日大引け後(15:15)に決算を発表。24年3月期の連結経常利益は前の期比55.4%増の49.8億円に拡大し、25年3月期も前期比9.3%増の54.5億円に伸びを見込み、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。4期連続増収、3期連続増益になる。同時に、前期の年間配当を40円→42円(前の期は31円)に増額し、今期も42円を継続する方針とした。本日終値5月14日大引け後(15:00)に決算を発表。24年3月期の連結経常損益は1.9億円の黒字(前の期は3.2億円の赤字)に浮上し、25年3月期の同利益は前期比3.3倍の6.4億円に急拡大を見込み、7期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。本日終値14日に発表した「5.0%を上限に自社株買いを実施」が買い材料。発行済み株式数(自社株を除く)の5.0%にあたる182万5000株(金額で30億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月15日から10月31日まで。11時ごろに、上限を300万株(発行済み株数の0.86%)、または500億円とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。取得期間は5月16日から8月15日までで、取得した自社株は株主還元を目的に消却する予定という。同時に発表した24年3月期連結決算は、売上高7626億1000万円(前の期比5.4%増)、純利益1813億7700万円(同7.6%増)だった。低調をカバーし増収増益となった。同社では第1四半期決算発表時に上期業績予想を発表し、第3四半期決算発表時に通期業績予想を発表する予定としている。急反発し年初来高値を更新。14日の取引終了後に発表した第1四半期(1〜3月)連結決算で、営業利益が39億2600万円(前年同期比60.8%増)と大幅増益で着地したことが好感された。アジア向けのパッケージ関連用インキを中心に海外において販売数量が増加したことに加えて、円安による為替換算の影響を受けて売上高は591億5200万円(同9.1%増)となった。日本における販売価格の改定効果や、海外で原材料価格が前年同期を下回り収益性が改善したことなども寄与した。24年12月期通期業績予想は、売上高2390億円(前期比4.7%増)、営業利益110億円(同3.9%減)の従来見通しを据え置いている。同時に上限を75万株(発行済み株数の1.49%)、または10億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は5月15日から8月30日までで、株主還元水準の向上及び資本効率の改善を目的としている。本日終値5月14日大引け後(15:00)に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。24年3月期の連結最終利益は前の期比19.0%増の406億円になり、25年3月期は前期比0.9%増の410億円とほぼ横ばいを見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。4期連続増収、増益になる。同時に、前期の年間配当を57円→60円(前の期は48円)に増額し、今期も前期比2円増の62円に増配する方針とした。同時に発表した「5.4%を上限に自社株買いを実施」も買い材料。発行済み株式数(自社株を除く)の5.4%にあたる1800万株(金額で200億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月15日から25年3月31日まで。取得した自社株は25年3月31日付で全て消却する。本日終値14日に発表した「16.33%を上限に自社株買いを実施」が買い材料。発行済み株式数(自社株を除く)の16.33%にあたる600万株(金額で100億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月15日から25年5月14日まで。6.2%高の5866円まで一気に駆け上がり、1月16日につけた高値5770円を大幅に上回り4カ月ぶりの年初来高値更新となった。昨年10月のビール減税が国内のビール販売に追い風となっているほか、製品値上げ効果も収益押し上げに寄与している。同社が14日取引終了後に発表した24年12月期第1四半期(1〜3月)決算は売上高が前年同期比11%増の6166億1400万円と2ケタの伸びを示し、最終利益は同19%増の238億3000万円と大幅な伸びを達成した。これを受けて株価はマドを大きく開けて買われる展開となり、2018年1月につけた上場来高値6076円も視野に入ってきた。本日終値5月14日大引け後(15:20)に決算を発表。24年3月期の連結経常利益は前の期比26.3%増の145億円になり、25年3月期も前期比19.2%増の173億円に伸びを見込み、19期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。同時に発表した「1.79%を上限に自社株買いを実施」も買い材料。ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。発行株数の1.79%にあたる30万株を8月9日付で消却する。本日終値5月14日大引け後(16:00)に決算を発表。24年3月期の連結最終利益は前の期比0.9%減の1589億円になったが、25年3月期は前期比3.8%増の1650億円に伸びる見通しとなった。同時に発表した「1.29%を上限に自社株買いを実施」も買い材料。発行済み株式数(自社株を除く)の1.29%にあたる3000万株(金額で200億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は5月15日から6月21日まで。取得した自社株は付で全て消却する。大口の買い注文に商いが成立せず気配値のまま株価水準を切り上げている。クラウドサービスによるメール管理や経費精算を主力に、IT人材の派遣業務などを手掛ける。クラウド事業がインボイス対応特需で収益に貢献、業績は急成長局面にある。同社が14日取引終了後に発表した24年3月期決算は、営業利益が前の期比3.4倍の55億5900万円と急拡大を果たし過去最高利益を更新、更に25年3月期は前期比62%増の90億円と飛躍的な伸びが続く見通しにある。これを好感する買いを呼び込む形となった。今期年間配当は前期実績に1円55銭増配の3円90銭を計画している。午後2時ごろに発表した25年3月期連結業績予想で、売上高5600億円(前期比6.9%増)、営業利益210億円(同15.5%増)、純利益130億円(同43.9%増)と2ケタ営業増益を見込み、年間配当予想を前期比20円増の70円としたことが好感された。中国における自動車関連向けの低迷は続くとみられるものの、引き続きパネルシステムの堅調やトラック架装関連の回復基調の継続が見込まれるほか、半導体関連も低迷から回復に向かう見通し。原燃料・コスト上昇に対応する販売価格の改定効果も寄与する。24年3月期決算は、売上高5237億1500万円(前の期比1.3%増)、営業利益181億8900万円(同2.4倍)、純利益90億3700万円(同25.5%増)だった。14日の取引終了後、24年3月期の連結決算発表にあわせ、25年3月期の業績と配当予想を開示した。同40円増配の100円を計画する。足もとの株価水準で配当利回りは5.9%に上り、高配当利回りに着目した買い注文が集まったようだ。今期の売上高は同0.8%増の173億1000万円を見込む。仮設建物需要は堅調な推移を想定する一方で、人件費の増加を見込む。【終値:308円:+4円:+1.31%】楽天・松井・SBI・SBIネオ・岡三オンでの抽選結果は?太洋テクノレックス(6663):東証STD:電気機器フレキシブルプリント基板(FPC)の試作品メーカー。