金融環境指数の改善で米国株は底堅い米国市場では、S&P500種指数が昨年12月初旬以来となる4,000ポイント台を回復する底堅い動きとなっています。)が利上げ幅を縮小する(+0.50%→+0.25%)との見方が広まったことや、景気の先行きを巡る悲観的な見方がやや後退したことが好材料となりました。イエレン米財務長官は23日、「インフレ動向を前向きに感じている」と述べ、「米国の労働市場が堅調を維持しながらも世界各地でエネルギー価格とサプライチェーンの問題が緩和しつつある」と指摘。米国経済のソフトランディング(軟着陸)期待が広まりました。次回FOMCでFRBが「今春の利上げ停止を検討する可能性がある」との観測報道も好材料となりました。実際に債券市場では長期債金利も短期債金利もピークアウト感をみせています。Index)と株価(S&P500種指数)の推移を示したものです。金融環境指数は、米国全体を取り巻く金融環境の引き締まり度合いを示します。インフレ減速を受けた債券金利のピークアウト感、社債市場の信用スプレッド縮小などを反映し、金融環境指数は昨年10月中旬から低下(金融環境は改善)しており、株式市場の底入れを下支えしているようにみえます。目先的には、10-12月期決算発表とその影響が警戒されます。Index)に注目したいと思います。同指数はS&Pダウジョーンズ社が、S&P500種指数を構成する銘柄群の中から、クオリティスコア(収益の創出力、収益の質、財務の健全性など)の高い上位200銘柄と配当利回りの高い上位200銘柄の共通銘柄群を選別して投資対象としています。「優良な経営と高配当の両方の特性を兼ね備えた銘柄群」と言えます(現在は77銘柄:毎年6月と12月にリバランス)。した銘柄選別により、高配当株投資における「減配リスク」を可能な限り排除し、配当の持続性や増配の可能性を反映する安定したパフォーマンスを期待することができます。S&P500指数のトータルリターン指数(配当込み総収益指数)のパフォーマンスを比較したものです。(1994年末~2023年12月末)図表2が示すとおり、クオリティ高配当指数のトータルリターンが配当貴族指数やS&P500指数を大きく上回ってきたことがわかります。クオリティ高配当指数は、ITバブル崩壊やリーマンショックなど相場が大きく下落した局面で「下値抵抗力」や「反発力」で秀でた実績をみせてきました。リーマンショック(2008年)を例に取ってみても、下落を抑制しつつ、その後は株価回復力を発揮してアウトパフォームしました。最近のクオリティ高配当指数の上位構成銘柄をみると、S&P500と比較してハイテク(情報技術)の比率は低く、生活必需品、エネルギー、資本財・サービスなどの比率が高いことが特徴となっています(2022年末時点)。平均配当利回りは約3.3%、予想PER(株価収益率)は約13.0倍となっています(25日時点)。S&P500種指数の1994年末以降のトータルリターンを図表3で比較してみました。過去約30年におけるクオリティ高配当指数のトータルリターンは+3,182%に及んでおり、S&P500指数の+1,387%を大きく上回ってきたことがわかります(25日時点)。よる再投資効果が総合的に力を発揮してきたことを示しています。このように、米国の市場平均(S&P500)よりも長期パフォーマンスが良好であった株価指数の存在にあらためて注目し、投資対象としての意義を考えたいと思います。<図表3>約30年で3,000%超のトータルリターンに注目*上記は過去の市場実績を示したものであり、将来の投資成果を保証するものではありません。(1994年末~2023年1月25日)今後も米国市場では不透明な相場環境が続く可能性もあり、投資を続けるべきか、投資するタイミングはいつか、など多くのことに悩まされる局面があると思います。資産形成においては、短期的なブレに一喜一憂せず「長期目線」(長期投資)を維持することが大切であると考えています。新たな投資先を検討する際も、クオリティ高配当指数のように長期的に高いパフォーマンスを積み上げてきた株価指数に連動を目指す投資商品に注目したいと考えます。S&P500クオリティ高配当インデックス」をご紹介したいと思います。同インデックスファンドはクオリティ高配当指数を構成する77銘柄に分散投資をしており、運用経費率(信託報酬率)は0.3%と抑制的となっています(設定・運用は三菱UFJ国際投信)。S&P500種指数連動型ファンドから資産形成の幅を広げたいのであれば、こうした新たなインデックスファンドへの投資を検討したいと思います。▼著者おすすめのバックナンバー2023年1月20日:強気相場は懐疑の中で育つ?日米株式の復調は続くのか2023年1月13日:新年の米国市場は株高&債券高でスタート:株価指数別リターンは?2023年1月6日:資産形成の五原則と複利効果:米国株をコアに据える理由は?本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。