Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。レポート記事を見る過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。なる博報堂の社内シンクタンクとしての役割だけでなく、ソリューション開発やショッパーインサイトを基点とした得意先企業へのマーケティング支援など、幅広く活動を続ける同研究所は、20周年を迎えて以降も積極的に研究プロジェクトを進めています。本連載では、約20年の歴史と知識を踏まえながら「買物トレンド」について解説。第1回のテーマは「物価高騰・リアル回帰を乗り越えるECマーケティングのヒント」についてです。私が所属する博報堂買物研究所は、「売るを買うから考える」という言葉をスローガンに、2003年よりショッパーマーケティング領域で活動を開始しました。調査研究を担う博報堂の社内シンクタンクという役割を持ちながら、ソリューション開発や、ショッパーインサイトを基点に得意先企業様のマーケティング支援まで幅広く活動を続けています。EC+という組織に所属しています。今回、20周年を記念する研究プロジェクトを進める中で、これまでの研究で得た示唆を生かした「買物トレンド」を解説する連載をECzineでもたせていただくことになりました。連載第1回は、実務上の観点も踏まえつつ「物価高騰・リアル回帰を乗り越えるECマーケティングのヒント」を探りたいと思います。EC+と買物研究所が2023年1月に実施した「EC生活者調査2023」では、EC通販の年間利用率が83.6%に達することがわかりました。表1を見ると、幅広い年代で高い利用率を記録しており、多くの生活者にEC通販が普及していることがうかがえます。同調査では「置き配(22%)」や「日時指定(36%)」「宅配ボックス(15%)」の普及が進んでいることもわかりました。ここ数年、置き配や宅配ボックスが普及し、在宅していなくても再配達なくEC通販で購入したものを受け取れるなど、私たちの生活はかなり便利になりました。2024年1月には、東京都江東区で「マンション等の建設に関する条例」が改正され、新築マンションへの宅配ボックスの設置が義務づけられるなど、自治体側からも動きが生まれています。EC通販を便利に利用するための環境は、今後もより整っていくのではないでしょうか。年間利用率からもEC通販の普及が見えてきます。今回は、2014年までさかのぼって日用消費財(食料・飲料、トイレタリー商品など)のEC通販利用状況を見てみました。2014年以降のEC通販の年間利用率は、43%~45%台で推移しています。本や電化製品を含まずに、日用消費財にだけフォーカスした場合、「伸びた」といわれていたコロナ禍でも、実は利用の間口が広がっていないという意外性のある結果が見えてきました。この10年でEC通販の利用率自体には大きな変化はないようです。見ると、「EC通販の利用が伸びた」という認識が誤解だと思われてしまうかもしれませんが、年間の購入金額にフォーカスすると、2014年に2万9,436円だったものが2023年には3万6,683円と、この10年で大きく伸びていることがわかります。利用率に大きな変化がない中、購入金額は7,000円以上伸びている。EC通販の普及を引っ張ったのは利用者のヘビー化だとわかります。EC通販の利用率が伸びていないのは、意外性のある結果ですよね。この10年は、スマートフォン普及率の上昇とともにありました。生活者がEC通販を利用する際に主に使用するデバイスは、今やスマートフォンが中心です。それでも日用消費財のEC利用者が増えていないのは、身のまわりにスーパーやドラッグストア、コンビニエンスストアなどが存在する地域が多く、日常の行動導線の中でついで買いをする日本の生活者の行動パターンによるものも大きいでしょう。タクミ)市場調査会社を経て、2022年博報堂入社。EC生活者、パーパス買い、リテールメディア、値上げと節約など幅広いテーマの調査研究および、ショッパーマーケティング領域のソリューション開発を担う。Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見るECを中心にコマース・テクノロジーに関する情報を発信することで、コマースビジネスを支援するメディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。