「訪日ラボ」運営のmovが観光業へ意識調査21/09/09クローズアップ:トピックインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」を運営するmovは9月6日、観光業のサイト読者らを対象に実施した国内観光と今後インバウンド事業についての意識調査の結果をまとめた。Toへの期待感の高さが浮き彫りになった。To事業の再開は「希望する」が60・2%。「どちらかを希望する」を加えると、80・5%が事業再開を希望している。Toは“ありがたい”事業ということのようだ。To再開を求める声が多い。Toの再開時期については、「いますぐにでも」は7・1%にとどまり、「秋の行楽シーズン(今年9―10月ごろ)から」の37・4%がトップ。冬シーズン・年末年始(21年12―1月ごろ)から」26・3%、「来年以降」29・3%が続く。Toが再開した場合への準備は「準備している」33・9%、「準備していない」66・1%からも、できるだけ早いほうがいいが、早期再開は現実的ではないと考えているようだ。Toで直面した課題は「施策の期間延長や中止に伴う利用客向け情報の変更・更新作業が遅れた」29・6%、「口コミサイトや旅行予約サイトでの口コミ対策が十分にできなかった」23・2%、「料金の割引対応などによるキャッシュフローの悪化」14・4%など。To含む消費者への消費意欲喚起策」43・7%、「観光事業者への一時支援金」40・3%など。インバウンドについては、社内でインバウンドを推進するムードがあるかを問うと、「非常に積極的なムード」が38・0%、「まあまあ積極的なムード」が44・6%で、推進への意欲は高い。地域の現状を考慮した場合、インバウンドの客足は8割が「戻ってきてほしい」。調査は8月10―18日に実施。「四国はひとつ」の旗頭のもとに4県がひとつになって観光振興を進める四国。「四国はひとつ」の旗頭のもとに4県がひとつになって観光振興を進める四国。はじめ、数多くの観光スポットが点在する伊勢志摩。秋の本格的な観光シーズンを控え、...トラベルニュース社の出版物トラベルニュースat観光・旅行業界の今に迫る面白くてときどき役に立つ専門紙。ある全国の出先案内所収録。19年版発売中!旅行業者さく引セールス必携。近畿エリア全登録旅行業者を掲載。パートナーメディアです。Reserved.株式会社トラベルニュース。