)および税務署に提出した付属明細書の提出を求められます。中小企業の場合はキャッシュフロー表の添付は不要です。キャッシュフロー表にかわる「資金収支表」を、提出された財務諸表をもとにして、銀行側はすぐに作成できるからです。銀行が真っ先に重要視するのは、借入を申し込んできた会社の長期安全性です。先の頁で、業績が思わしくないので、不足する資金を銀行から借りようという経営者の言葉がありましたが、この「長期安全性」からみて、拒否されることは確かです。毎年予算を作成するときに、この「長期安全性」をみる「長期資本収支」のほんのわずかな改善でもいいので、常に念頭に置いてください。以下のA社・B社の損益計算書と貸借対照表をもとに資本収益性の検討をしてみましょう。まとめ上の表を見ればお分かりのように、A社B社ともに中位に位置しています。A社は倒産、B社は継続。この命運を分けたのは、一体なんだったのでしょうか。亡父が設立した従業員百人ほどの中小企業を31歳で引継いで以来今日までの45年間、「資金繰り」で悪戦苦闘し続けてきた経験を、同じ立場にある中小企業の社長・二世の方々のご参考になればと思い、このブログに取り組みました。いま「計数」に自信のない経営者であったとしても、このブログを読み続けていただけるなら、銀行に提出する「経営改善計画」が作成できるようになれるはずです。一歩を踏み出すことにしましょう。中小企業の社長・二世経営者が銀行から融資を受ける方法【融資プロ。