当初募集期間2024年10月25日(金)~11月11日(月)設定日2024年11月12日(火)次々に新しい企業が生まれる米国に注目するなら成長力のある幅広い中小型株式に投資をしたい――というこんなの欲しかった。米国中小型株式に投資できるインデックスファンドが登場!米国の中小型株式1,000銘柄で構成される「S&P1000指数」。当ファンドは、この「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)*1」との連動を目指す、日本初*2のインデックスファンドです。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。米国の中小規模の企業が対象S&P1000指数は、米国に上場する中小規模の企業1000銘柄の株価動向を示す指標です。この指数は、米国株式市場を代表する大企業をカバーするS&P500指数に比べて銘柄数は2倍ですが、合計時価総額は1/10以下であり、今後の成長が期待されます。銘柄数は、S&Pトータル・マーケット指数を使用。時価総額の「その他」は、S&Pトータル・マーケット指数からS&P500指数とS&P1000指数の時価総額を除いたもの。1社で複数の銘柄が上場している場合などがあるため、構成銘柄数が選定された企業の数と同じになるとは限りません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。成長ステージを駆け上がる企業にはいくつかの発展段階がありますが、売上や利益の拡大とともに、企業価値を示す時価総額も大きくなります。創業期や発展期にある中小型株式の中には、急速な成長を遂げてステージを駆け上がる企業も存在します。企業の発展段階と時価総額のイメージ上記は企業の発展段階と時価総額の一般的なイメージを示したものであり、必ずしもS&P500指数やS&P1000指数の構成銘柄について表したものではありません。企業の成長力がリターンの源泉に相対的に高い成長力が魅力のS&P1000指数は、長期的にはS&P500指数を上回って推移してきました。両指数とも米国株式を対象としていますが、毎年の騰落率の推移を見ると、異なる動きをする局面があったことが分かります。期間:1999年1月4日~2024年8月30日S&P1000指数とS&P500指数はともに、税引後配当込み、円換算ベース(公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したもの)です。ベンチマーク「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。ご参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。未来のS&P500候補S&P500に次ぐ時価総額の企業群S&P1000指数は、中型株式を対象とするS&P400指数と、小型株式を対象とするS&P600指数を組み合わせたものです。構成銘柄は固定されておらず、随時入れ替わるため、将来的にS&P500指数へとステップアップする銘柄も含まれています。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。財務や流動性は一定基準をクリア基本的な基準はS&P500と同じ中小型株式を対象とする指数であっても、S&P1000指数に採用されるための財務や流動性の最低基準は、S&P500指数と同じです。規模の小さな中小型株式とはいえ、一定の基準を満たしていることは、投資先を選ぶうえでの安心材料といえます。出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。非ビッグテックの米国企業S&P1000指数には、日本人にはあまり知られていない米国内を中心に活躍する企業も多く含まれています。S&P500指数のようなグローバルに展開するビッグテック企業中心の指数とは、銘柄の顔ぶれが大きく異なります。0.39%業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。S&P500とは異なる業種配分S&P500指数と比べると、S&P1000指数を構成する銘柄の業種は「情報技術」が約1/3、「資本財・サービス」が約2倍となっています。出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入しているため、合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。連動を目指すインデックスファンドが、投資家からの支持を集めています。これらの人気指数には、米国の大手テクノロジー企業が上位に名を連ねるものが多く、そうした大型株式が値動きに影響を及ぼします。オール・カントリー・ワールド・インデックス。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。地域分散とは違う分散の観点をリスク・コントロールというと、国・地域や資産の広がりを意識した「地域分散」や「資産分散」が代表的ですが、企業規模の広がりに注目することも重要です。ポートフォリオにおける「米国中小型株式への分散」を実現するなら、そのためのパーツとして当ファンドを活用できます。米国の金融商品取引所に上場している株式、ETF(上場投資信託証券)および株価指数先物取引にかかる権利などを主要投資対象とします。「S&P1000指数(税引後配当込み、円換算ベース)*」の動きに連動する投資成果をめざします。購入時手数料はかかりません。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P1000指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。アセットマネジメントが運営する本サイトのご利用は、利用者自身の責任のもとで行なってください。日興アセットマネジメントは、本サイトをご利用中に生じた、いかなる損害についても責任を負いません。本サイト上のレイアウト、デザインおよび構造などに関する著作権は、日興アセットマネジメントに帰属します。本サイトの一部、または全部を、著作権法を含む適用される法律の範囲を超えて、無断で複写、転写、ファイル化することを禁じます。Reserved.当ページに掲載された資料について×メディア掲載記事及び寄稿文は、第三者であるメディアにより発信された情報の提供を目的として、日興アセットマネジメントが掲載した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。当ページに掲載する資料内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。メディア掲載記事及び寄稿文は各メディアの承諾を得て記事を転載したものであり、記事の内容について、弊社が正確性・完全性について保証するものではありません。当ページ掲載の資料内に記載されている個別銘柄につき、いかなる有価証券の売買の勧誘、特定銘柄の推奨を意図するものではありません。当ページに掲載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。将来の傾向、数値等を示唆するものではありません。メディア掲載記事及び寄稿文は、発行者の許可を得て掲載しています。コピー等はご遠慮ください。当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。当資料は、日興アセットマネジメントが情報提供を目的として作成したものであり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。掲載されている見解および図表等は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。その他一切の権利は、当該指数の算出元または公表元に帰属します。Fax:+81(0)3-6447-6001。