크게1/3地方自治体と企業などが団体購買した五輪チケットは「無料チケット」になる可能性が大きい。観衆が直接観覧をあきらめれば競技場が空く可能性がある。2016年11月、ビッグエアワールドカップ当時、空っぽの競技場。(写真=中央フォト)2018平昌(ピョンチャン)冬季オリンピック(五輪)に「伏兵」が登場した。show、予約をした人がキャンセルの連絡もないまま、現れないこと)」だ。2月9日に幕開けとなる平昌五輪の入場券の販売率は60%を超えた。3日を基準に目標値107万枚の中で68万5000枚(64%)が販売された。平昌パラリンピックの入場券の販売は従来5%から50%(22万枚中11万枚)まで上昇した。不人気種目を中心に入場券を団体購入した。ソウル市は入場券の購買予算として10億ウォン(約1億630万円)を編成し、全国銀行連合会も入場券10億ウォン分を購入した。企業らも相次ぎ団体購買に出た。彼らの団体購買入場券の相当数は脆弱階層などに「無料チケット」に配られる。問題は彼らが五輪を参観しに競技場を訪れるかが未知数ということだ。宿泊費と交通費が侮れないからだ。入場券が「売り切れ」になるとしても競技場に空席が多くなる可能性が大きい。国内で人気の低い雪上種目が懸念される。実際に、昨年2月平昌でテストイベントとして開かれたビッグエアワールドカップ(W杯)当時、前売り観衆の88%(5024人)が競技場を訪れなかった。(以下、組織委)は「ノーショー」が発生すれば、江原道(カンウォンド)応援団・ボランティア・組織委職員などを動員して空席を満たすという計画だ。一部では「空席を満たすために人を動員すれば、1988ソウル五輪の時に戻るのではないのか」という指摘が出る。時も学生、地域住民などを動員した。彼らが競技観戦に関心なく集中せず、競技場の雰囲気を乱したりもした」と話した。著作権モバイルTOP。