して、ニューヨーク地域の民間航空パトロールを指揮した。501の司令官でもあった。「国際航空連盟の記録は、1912年10月2日に、彼がニューヨーク湾のガヴァナーズ島からの飛行のあいだに高度記録を樹立したと明らかにしている。「マイヤー氏は、1917年アメリカの飛行クラブによって熟達飛行士として評定された。103パトロール隊に務めた。」マイヤーの父の航空技術を強調するその意図は、私がマイヤーとマクロイのあいだの結合リンクであると見なすものを紹介するとき重要である。マクロイの伝記に記されているように、マクロイの結婚式に出席したとして言及されている二人のゲストのうち、一人はもちろん、ルー・ダグラスであった。一人はF・トゥルービー・デーヴィソンだったが、彼はそのときフーヴァー政権の戦争副長官であった。マクロイが後に、偶然にも、F・D・ルーズベルト政権で占めることになる地位であった。1925年、同時期にジョージ・ブッシュの父親のプレスコット・ブッシュがブラウン・ブラザーズで投資銀行家として働いていたが、マクロイの法律事務所、クラヴァスは、ノルウェーのブラウン・ブラザーズによって設定された3000万ドルの債券の販売を管理していた。[注:オスロ市は、ウォーバーグ一族が所有するクーン・ローブ商会の顧客だった。ウォーバーグ一族は、マイヤーとマクロイそしてジョージ・ブッシュ-1人と2人-を結びつける重要なリンクである。]「このそしてその他のブラウン・ブラザーズとの債券ビジネスの一つの結果として、マクロイは、エール大学出で同い年のロバート・アバークロンビー・ラヴェット(ロヴェット)と出会った。ラヴェットの父親は、ユニオン・パシフィック鉄道の会長で、ロングアイランドでポール・クラヴァスの隣人であった。ラヴェットの父親だった。スティムソンの下でマクロイと戦争副長官仲間となる運命であったのはラヴェットであった。マクロイがF・トゥルービー・デーヴィソンと出会うことになるのは、ラヴェットを介してであった。桜井ジャーナルhttp://plaza.rakuten.co.jp/31sakura/北海道の洞爺湖で「主要国首脳会議(サミット)」なる催しが7月7日から開かれる。この会議に参加するのは日本のほか、アメリカ、イギリス、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、ロシアの「首脳」、そして欧州連合の委員長。話し合われるというのだが、こうした問題を生み出したのは「主要国」自身なわけで、マフィアやヤクザが集まって犯罪撲滅を議論するようなものである。インドや中国、さらにアフリカの7カ国など14カ国も招待されているそうだが、茶番であることに変わりはない。ドイツの作家、ミヒャエル・エンデは『ハーメルンの死の舞踏』で金貨とねずみを同時にひねり出す「大王ねずみ」を登場させている。「大王ねずみ」から金貨を得ようとすると社会に害悪をおよぼす「ねずみ」が飛び出してくるのだが、これは「主要国」の権力者たちによる金儲けシステムそのものである。マスコミの中には、「新興国」の需要拡大が食糧や燃料の価格を急騰させている主因であるかのように主張する手合いもいるが、これは正しくない。した需要は一定のペースで増えているのであり、相場を引き上げている一因ではあっても急激に価格を上昇させる原因だとは言えない。マーケット全体を考えると、相場の動向は資金の流入量、あるいは流出量で決まる。その配分を決めるのが個別の「材料」である。最近では、新たに流入する資金は「ファンド」という形のことが多いようだが、そのファンドの資金源は一部の大企業や富裕層に偏在している「余ったカネ」。した強欲な人びとは庶民から吸い上げたカネを庶民に還流させるようなことはなく、滞留することになる。したカネが投機資金に化けるわけである。この点は、本コラムでしつこく書いている通り。した資金がどこへ向かうかは「主要国」、特にアメリカの政策に大きく影響される。穀物相場が暴騰した原因はジョージ・W・ブッシュ大統領が打ち出した「バイオ燃料」政策だろうし、その影響が食糧全体に波及した。石油相場を暴騰させている主因は間違いなくアメリカ政府のイラク攻撃をはじめとする軍事行動だ。最近では、アメリカの親イスラエル派、つまりネオコン(新保守)/シアコン(神保守)やイスラエル自体がイランを攻撃する姿勢を見せているが、こうした動きもマーケットを刺激している。この点は、チャートを見るだけでも推測できるはずだ。要するに、サミットで話し合われる問題を解決するためには、主要国のエリートが自分たちの強欲さを放棄することから始めなければならない。巨大企業や富裕層が労働者や下請け企業に対して適切な対価を支払い、社会に対する責務(法人税の引き上げや累進課税の強化)を果たし、アメリカやその同盟国、特にアングロサクソン諸国や日本は「戦争カルト」から目覚めることが必要だ。コスタ・ガブラスが監督した映画「戒厳令」の中で、北の「先進国」は南の「発展途上国」からの援助なしに存在できないと指摘しているが、これは正しい。そのメカニズムを、例えばスーザン・ジョージは学問的に、ジョン・パーキンスは実体験から明らかにしている。相手にカネを渡さず、書類の上で多額の借金を負わせて金利をむしり取るという犯罪組織と同じ手法だ。したカラクリを作り上げる上で世界銀行や独裁者が重要な役割を果たしてきた。日本の政治家や官僚も独裁者と同じような仕事をしてきた。した悪巧みを隠す手助けをし、間違ったイメージを広めてきたのが学者やマスコミだということは言うまでもない。中国侵略を行う資金を貸し付けたのが、リーマン・ブラザースという銀行であった。この銀行の会長エイブリル・ハリマンが、社長を務めている銀行がハリマン銀行であった。この2つの銀行は事実上、同一企業であり、ハリマン銀行の共同経営者が現大統領の祖父、プレスコット・ブッシュであった。戦争を実行する3番目の「決定権の持ち主」がラベットであった。ハリマン=リーマン・ブラザースの日本への「戦争資金の提供」は、米国の戦争実行責任者のNo.3が、日本に中国侵略資金を貸し付けた事と、同一の意味を持つ。米国・米軍自身が、日本の中国侵略にOKを出していた事を意味する。この対日開戦論を強く主張し、演説を行ったのが、このラベットであった。「自分で資金融資を行い、日本に中国侵略を行わせた張本人が、議会で、日本は、ケシカラン」と演説し、日米戦争開始を訴えたのである。日本が膨大な資金と労力で維持・建設した満州帝国の領土と、満州鉄道を、米国が「欲しくなった」と言うのが本音であった。ハリマン銀行は、全米の鉄道網の過半を支配する銀行であり、満州帝国と満州鉄道を日本に建設させ、完成した後に、日本から奪い取る目的で、最初からラベットは日本に中国侵略資金融資を行っていた。日本への戦争資金融資は、鉄道王ハリマン銀行の「満州鉄道投資ビジネス」であった。第二次世界大戦の結果、日本、東南アジア諸国は事実上、米国の支配下に入った。この「偉大な功績」によって、ラベットは米国政界の「キング・メーカー」=影の支配者となる。米国の政策形成の大部分は、大統領直属の国家安全保障会議が決定権を握っている。この「表側」の国家安全保障会議に対し、「裏側」の国家安全保障会議が存在する。米国ワシントン18番街に、「リヨン・ドール」という名前の高級フレンチ・レストランがある。メンバー、国防総省の主要メンバー、財界人達が集合する。米国の経済的実権を握るロックフェラー等の経済人が、堂々と、ホワイトハウスに集まり政策を「決める」訳には、いかない。毎晩、そのような集会を、ホワイトハウスで行えば、マスコミに叩かれ、大統領ではなく一部の財界人が米国の政策を決定している、と非難を受ける。会場は、この「リヨン・ドール」に「移された」。細部が、話し合われる。ロックフェラー等のような資金提供者を除外し、政策を決定する事は出来ないため、ホワイトハウスでは「本当の決定が出来ない」。この「リヨン・ドール」が、戦後60年間を通じ、事実上の米国議会であり、ホワイト・ハウスであった。この「リヨン・ドールの会食」を主催して来たのが、「キング・メーカー」ロバート・ラベットである。近年、ロックフェラーの権勢が衰え、ロシアン・マフィア、ロスチャイルド等の勢力が、米国政界でも強くなり、ロックフェラー「のみが支配者ではない」権力分散化が起こっている。会場は別のレストランに移された。した点に、「ロックフェラー帝国の終わり」が、如実に、滲み出ている。メッセージを入力してください。