[2023調査]動画活用の有効性と今後の活用意向について多くの企業でコロナ禍を背景に動画活用がより進みました。国内で初めて感染が確認されてから3年以上が経ち、イベントや商談などビジネスシーンでも、集合や対面での活動が戻りつつあります。感染症対策としての役割が薄れるなか、動画活用は今後どうなっていくのでしょう。今回、お勤め先で2022年に動画配信の企画・運営を担当された方を対象に、動画の有効性や動画活用の課題、配信方法別の関心度、2023年の活用意向について調査しました。その一部をご紹介します。「あなたが企画または運営された動画配信を選んでください」という質問に対して、下記のような結果になりました。2022年に企画・運営した動画活用施策の内容について、「社内向け」では「教育・研修」が最も多く45.7%、次いで「業務マニュアル」が42.1%と回答が多くなりました。「社外向け」では「会社説明」が31.0%と最も多く、次いで「商品説明・デモ・実演販売」が26.3%と回答が多くなりました。これは、2021年3月に行った調査(コロナ環境下における動画活用に関する調査)とも似た結果です。引き続き2022年も様々な用途で動画が活用されました。「動画を活用することで、施策の実施成果は高まると思いますか?」という質問に対し、下記のような結果になりました。8割を超える企画・運用担当者が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と答えており、動画の有効性を示す結果となりました。動画配信には、「オンデマンド配信」「ライブ配信」「疑似ライブ配信」があり、加えて配信期間や視聴対象者の制限などその実施の組み合わせは様々です。「今後の動画配信について、配信方法や種類別に関心の有無や程度をお答えください。」という質問に対しては、下記のような回答結果となりました。「かなり関心がある」「関心がある」を足した数値で見たところ、「オンデマンド配信」が72.8%で最も関心度が高くなりました。関心度が低かったのは「疑似ライブ配信のみ」54.5%となりました。2023年の動画活用予測イベントや商談などビジネスシーンでも、一部では集合や対面での活動が戻りつつあります。「あなたが企画または運営をされている動画配信について、2022年と比較して、2023年の活用予測をお答えください。」という質問に対しては、下記のような回答結果となりました。9割近い企画・運用担当者が「2022年と変わらないまたは増加予定」と回答しました。集合・対面でのコミュニケーションが戻る中でも、動画は引き続き活用されることが予測されます。それぞれの選択理由について、自由記述で回答してもらった回答コメントの一部を紹介します。回答理由/増加する予定(42.2%)社内にも効果が浸透してきており、予算や人員が割り当てられている。効果や意義に対する社内のリテラシーが向上してきたから。実績を踏まえて、改善した上で配信回数を増やす予定なので。/営業オフラインにすでに抵抗感が生まれているから。物理的制約がなく、リアルタイム以外でも見られ利便性が高いから。/経理・会計・財務これからはデジタルトランスフォーメーション推進するので。/宣伝・企画・マーケティング動画を利用して企業説明のノウハウが少しずつでき始めてきたので増加する予定。/変わらない予定(46.3%)2021年頃から始め、2022年はほぼ出来るものは動画に切り替えてきた。社長含め動画の効果を感じているため。/宣伝・企画・マーケティング今年度すでに増やしたので、来期はそれを維持する方向。/宣伝・企画・マーケティングコロナも落ち着いてきたし、現状が一番バランスが良いと思うから。/営業これからの時代に合っているから。時間を気にしなくていいし会場を手配する必要がないのでコストも削減できる。生活や仕事の中で利用しやすく馴染んできている。時間も有効に使えるため、この方法で済むものであればこれからも使っていきたい。/サービス・販売web動画でいい研修などはずっと行う予定。無駄に経費がかからないため。増やしたい思いはあるが、マンパワー的に現行のペースが適切だから。/減る予定(5.7%)もともと対面での代わりとして動画配信を行ってきたので、かつての形式に戻ることが予定されている。コロナが第五類に移行することによって現在の様々な制限が解除されるため。コロナ禍ではライブ配信を主軸で行っていたが、やはり機材トラブル時の対応がネックなため、集合、対面に戻る。/総務・法務コスト削減。期待できない状態が続いているから。効果をしっかり実感したり、動画が時代に合っていると感じたり、予算や体制を整えたりしながら活用を拡大する企業があることが伺える回答が多くありました。一部では活用効果が得られていないと感じている方や、コロナ禍以前のやり方に戻ると回答した企画・運用担当者もいらっしゃいました。行動制限が緩和されれば、必ずしも動画でなければならないシーンも減って来るでしょう。動画配信はその受け手側からも求められていることが、当社の別の調査からも明らかになっています。(抜粋)・業務の中で視聴する動画コンテンツの有用性7割以上の方が業務の中で視聴する動画コンテンツを有用だと感じている。調査資料のダウンロードはこちら今後施策の企画・運用担当者は、動画配信や集合・対面それぞれの特徴を生かしたり、組み合わせたりしながら施策を実施していくことが求め得られるでしょう。以上、2023年3月に当社が行った調査結果から、動画の有効性や配信方法別の関心度、2023年の活用意向について紹介しました。動画配信タイプ別の関心度といった調査結果も掲載しています。【調査対象】20~59歳男女、会社員(経営者・役員を除く)。勤め先で2022年に実施された動画配信について、企画または運営する立場と回答した方。セキュリティエンコード調査レポートコンテンツ販売リモートプロダクション機能紹介CDNCDNext紹介NS1事例YouTubeJストリームのソリューションに興味をお持ちの方はお気軽にお問い合わせください。お問い合わせお役立ち資料ダウンロード一覧はこちら電話でのお問い合わせ【受付時間】9:30~18:30(土日祝日を除く)登録無料!Jストリームのサービスを活用した成功事例や、お客さまの課題解決につながるお役立ち情報などをメールでお届けしています。採用情報Jストリーム採用サイト関連サイト動画配信の今を伝えるエンジニア情報サイト「Voice」English保有個人データに関する事項Webサイトでの個人情報の取扱いについて採用における個人情報保護方針についてこのサイトについて。