英国の偉大なる詩人・文人アンドリュー・ラングの紹介。日本ではアンドルー・ラングと表記され、世界童話の収集で知られている。英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-1)2019-09-06英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-1)アメリカ政府の日本遠征計画がアメリカ議会で議論され始め、創刊間もない『ニューヨーク・デイリー・タイムズ』が日本に対する「事実上の宣戦布告」だと反対の声をあげます。ペリーは武力行使する可能性があったのか?カントン攻撃の情報をオランダ商館長から得て、ハリスとの交渉にあたっていた幕府は商館長から忠告を受けて、担当部局から意見を求めます。目付などの評定所一座は、最初にペリー来航時の幕府の対応について、「厳しく拒絶遊ばされるべきところを、こちら側の武装が十分でないため、その場の処置として穏便な扱いになり、大方アメリカ側の要望をお聞き届けなされた」という趣旨の苦情を述べています。・ロンドン・ニュース』(ILN)の記事から探ってみました。英米の新聞読者に何がどう伝えられたかを知ることは21世紀の日米関係を理解する一助になると思います。NYDTの創刊号は1851年9月18日なので、それ以前の記事はILNから探りました。p.162)金は日本に極めて豊富に存在すると言われている。この排他的な島国の皇帝は自由貿易の利点について全く無知だし、自国の金を大事にしているから、彼の兄弟である中国にも少しも与えない。中国では金が非常に少ない。Palmer)からの日本との通商に関する未刊の本を提出した。討議の結果、通商委員会に付託することにした。Seward:1801-72)が、日本の通商に関するパーマーの本をこれ以上検討することから委員会を免除する決議がなされたと報告し、承認された。解説:アーロン・パーマーの「未完の本」というのが1857年に出版されています。『日本への使節団の発端を証明する文書と事実—合衆国政府によって1851年5月10日に認定され、合衆国海軍ペリー提督と日本の長官たちによって江戸湾神奈川で1854年3月31日に締結された』(注4)と題する文書です。1796-1856)に宛てた書簡によると、最重要の要請が日本に対する賠償でした。漂流したアメリカ市民に対する日本当局の残虐な扱いに対する賠償を求めて開国を迫る使節を送るようにという要請文です。合衆国の全艦隊を江戸湾に送り、首都で将軍(seogoon)か帝国政府の適切な部署の長に「最後通牒」(ultimatum:原文は斜体で強調)を手渡すことと述べています。第一:難破したアメリカ人船員の拘留、投獄、そして日本人役人による野蛮な扱いに対する完全かつ十分な賠償金。その賠償を求めるために[日本に]送った艦隊の費用(江戸湾に送り、滞在する費用)を日本政府に要求する。アメリカ人およびアメリカと友好関係にある国々の市民が日本滞在中の安全の保障と彼らに対して今後良い扱いをすることを誓う誓約書を日本政府から強要すること。アメリカ市民の拘留、投獄、虐待はアメリカ政府に対して説明責任がある。これら市民への暴力や虐待の結果、死んだ場合は、その遺族か法定代理人に5000ドル支払うこと。必要と認められた場合、合衆国艦隊がこれらを回収するための付帯費用を求めること。「最後通牒」はこの他に4項目ありますが、最後の部分が重要なので訳します(p.13)。将軍が上記の「最後通牒」に不服従の場合は、[使節団]長官は江戸湾の完全な封鎖をする指示と権限が与えられること。松前とその他、日本の海運都市のうち、長官が好都合とみなす海運都市を封鎖すること。日本が上記の「最後通牒」に従うか、長官が与えられた指示の範囲内で長官が満足いく修正がなされるまでは、報復として日本の商業税とジャンクを貢がせること。強制的手続きが必要とされた場合、日本の沿岸貿易のほとんどを停止させるのは簡単だ。日本の沿岸貿易は非常な広範囲に及ぶが、首都に向かう政府の全ての船と貿易船を拿捕し、政府の収入を妨害すれば可能だ。江戸の海運港である品川では、時には数千隻の船が集まる。税金を金銭やその他の方法で集め、商品や魚を積んでいる船だ。魚は日本の全階級の主食で、首都に毎日供給される。それが止まったら、政府はすぐに妥協するだろう。日本は勇敢で戦闘的な国だが、あらゆる点で攻撃されやすい。1隻の戦艦に対抗するための国防の方法がない。砦のほとんどは布に描いたもので、弾薬はお粗末だし、武器使用には全く熟練していない。軍隊は主に弓矢と火縄銃の武装だ。日本のジャンクは300トン以上のものはないし、1隻の戦艦もない。我が国の海軍工廠で示されている尋常ならざる熱意は、政府が日本に大部隊を送るのがいいと考えていることを示す。その目的はアメリカの船員の返還を日本皇帝に要求し、できれば我が国の商業用にもっと日本の港を開くことを要求するための[武力による]後援である。昨年7月にサスケハナ号がオーリック提督の指揮で日本に送られた。提督はフィルモア大統領の日本皇帝宛の書簡を携えていた。親善と通商を提案する書簡だった。我が国の船に救助された日本の漂流民を我が国の費用で送り返す目的だった。サスケハナ号はリオで長期間修理に手間取り、その後航海を続けた。日本は我が国の船員全員を解放していないという情報を得た。この理由とその他の理由から、オーリック提督を増強するために、ミシシッピー号、サラナック号、数隻のフリゲート艦と軍艦を送ることに決定した。これは相当のショーになる。日本遠征計画は日本に対する宣戦布告だというメディアの批判1852年2月2日(NYDT):「日本への遠征」(注6)『エクスプレス』より引用:「日本は塀の後ろに宝を隠しておく権利はない。国民を軽蔑すべき無知の迷信の中に閉じ込めておく権利もない。日本が地球上の強国の一つであり、手段も能力も義務もあると日本に感じさせ[原文強調]なければならない。日本が開化されることを拒否したら、日本自身よりも日本のことを知っている者の義務は日本に無理にでも、より良い日への夜明けを押し付けることである[原文強調]。して、子どもは時には逆境を通して、自分の運命と義務を躾けられ、大人の強さと栄光に達するのだ」。オリジナリティ以外はあらゆる美点がある。千年以上前にモハンマドや[弟子の]アブベッカー、オマールなどが同様の考えを持っていたとしたら、『エクスプレス』紙がどうして責められよう。(中略)『タイムズ』の読者は、政府の命令でアメリカの商業のために日本を開国させる遠征隊が準備されていると言われていることを知った。我々はこのストーリーを信ぜずに、価値ある部分だけ報じた。『エクスプレス』はその話を信じ、その手段を長々と擁護した。我々は2,3の理由から、この不信感を維持する。この行動は、噂の通りの形なら、事実上の宣戦布告だ。執行部が戦争を起こす権利があると考えることが既に十分な害毒をもたらした。憲法をあれほど熱心に護ってきた政権が、憲法を傷つけるようなことは決してない。武装した遠征隊によって、アメリカ市民の解放のための交渉を始めることは政府の慣習ではなかった。1812年戦争[米英戦争]が布告されるまで、7000人の徴用船員が長い交渉の理由だった。アンティル諸島に投獄されたアメリカ市民はアメリカ艦隊によって解放されたのではなかった。それに我が国の船乗りが日本に収監されているという証拠はない。したら、それは彼らがあの帝国の法律を犯した結果に違いない。:1782-1852;この時の国務長官)と『エクスプレス』によって我々が知らされたのは、我々には介入する権利はないということだ。『エクスプレス』は、日本が閉じこもって人類と交際しないという「権利はない」;したがって[原文強調]、日本の港は多くの牡蠣のように武力でこじ開けられるべきだと強調した。これは決してやってはいけない。大統領と合衆国の国民は少なくとも1点だけ合意している。それは「国家は他国の国内問題に介入する権利はない」(原文強調)ということだ。これに関しては、全当局がそれを発表する適切な時や方法は違うとしても同意している。したら、我々はどんな顔して、この島国の人間嫌いのオーソン(Orson:語源は子熊)を捕まえて、彼を人間社会のまともなメンバーに改宗させるという忌むべきことができるのか!(原文強調)権力としてのイギリスは告訴される[べきだ]。中国戦争は幸運な前例とされている。憎しみによる戦争から、イギリス政府は解放されることがない。今『エクスプレス』が提唱している同じ論が、[日本遠征の]この恥ずべき道が決定される前に自由に使われている。中国の貿易は世界に開放されなければならない。文明と宗教は武力で押し付けられなければならない。戦争が終わり、その結果をイギリスが手に入れたので、中国はこの親切の恩恵を十分に得ている。条約通りに認められた宣教師一人一人には100万ドル相当のアヘンが条約にかかわらず導入される。献身的な宣教師の努力によって個々の魂は救われたが、この恐ろしい毒で数万[の命]が失われた。我々はこんな例ではなく、もっといい例を手本とするよう祈る。宗教面についてもう一言。(中略)キリスト教が野望の最悪の目的や、強欲の絶えざる要求のために売春すること(prostitute)に、我々は断固として反抗すべきではないか?——これらのことは思考を刺激するための提案にすぎない。議論というより「内省の補助」である。別の機会に、もし現在の噂が立証されたら、この問題を十分に議論するかもしれないが、噂の通りの計画がないという希望にしがみつこう。訳者コメント:『ニューヨーク・デイリー・タイムズ』が創刊から4カ月半もたたないのに、これほどはっきりとアメリカ政府の日本遠征計画を批判し、反対する意見表明をしたことに驚きます。この後にアメリカ議会で反対表明が表明されますが、時系列的にこの記事が影響を与えたのかなとも思います。1849年のパーマー提言を読んで、21世紀の事例を連想しました。19世紀には日本の港を封鎖し、沿岸貿易を阻止するという発想でしたが、21世紀はインターネットによって世界中を監視し、日本中のインフラを停止させるマルウェアを埋め込んでいるという内部告発(注7)があります。英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-6)英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-11)英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-7)英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-2)英米に伝えられた攘夷の日本(6-5-6)英米に伝えられた攘夷の日本(6-6-2)最新記事もっと暗い日々(1)「もっともっと暗い日々」(4)「もっともっと暗い日々」(3)「もっともっと暗い日々」(2)「もっともっと暗い日々」(1)LINKこのサイトについて過去記事一覧GALLERY利用規約サイトマップ著作権についてアンドリュー・ラングの著作に関する翻訳と研究を公開しています。本サイトで公開されるコンテンツに関する権利は、当サイトまたは原著作者に帰属します。サイトのご利用について、規約及びプライバシー保護の条項をお読み頂いた上で、サイトをご利用くださるようお願い致します。