事典」発刊まで秒読み。元素は、人間が物質をみる場合に直感的にイメージできる基本構成物である。全ての元素の濃度比は、地球や生命の誕生や進化の方向性を支配したし、もっと身近な例でいえば、我々に人間にとって必須な元素と毒性元素の違いは、この元素の濃度比と進化の最終結果の1つである。(寿命)など)から理解されてきた。主要な重元素合成過程には、s過程とr過程があるが、このうちr過程は、一度に多くの中性子を捕獲して進む元素合成過程であり、不安定な放射性核種を経由して重元素を合成することができる。その解析には、放射性核種の寿命データを整備することが必須である。ら理研を中心とする国際共同研究グループEURICA(ユーリカ)は、理研の重イオン加速器施設(RIビームファクトリー)を利用して、質量数Aが100~140の中性子過剰核種の寿命測定を行った[1,2]。この研究は、宇宙における元素合成時にr過程が重要となる魔法数近傍の核種のうち、中性子魔法数N=82付近の核種にターゲットを絞って行われた。WAS3ABi(ワサビ)」が大きな威力を発揮した。その結果、世界で初めて寿命(半減期)測定に成功した40個の核種を含む110個の核種の寿命データを一挙に得ることに成功した。この寿命データによると、スズ、アンチモン、ヨウ素、セシウムなどの存在度は、r過程がどの程度の時間継続して起きたかに依存することが予想される。そのため、この結果に基づき今後さまざまな星でこれらの元素の組成比を調べることにより、r過程が起きた環境を予想することが可能である。r過程による重元素合成が起きた可能性も示唆されている。地球や我々の身体を作っている元素達がどうやって作られたのか、元素が生まれた過程にはまだまだ謎が多く、その解明は放射化学が大きな役割を果たせる分野である。魔法数など、この分野の最新の知識を得るには、上記研究を推進する櫻井氏の近著[3]も参考になる。Channel)は、連続時間構造(DC)を持つミュオンビームを提供する日本初のミュオン施設である。MuSICに関わる研究者たちはDCミュオンビームの特徴を活かしたミュオン科学・技術の展開を目指している。)との連携体制で進められている。http://www.rcnp.osaka-u.ac.jp/RCNPhome/ja/news/detail.php?id=402015年2月には、負ミュオンを銅板に停止させた際に発生する特性ミュオンX線のゲルマニウム検出器による測定にも成功している。ミュオンX線を使った高精度の実験が可能となっている。大阪大学で2015年9月4~5日、MuSICで展開されるミュオン科学についての研究会が開催される予定である。)らの共同研究グループはEXAFSを用いた分光手法等により、Csの粘土鉱物への吸着に天然腐食物質が及ぼす影響と、粘土鉱物の膨潤性の有無がCsの吸着挙動に違いを生じさせる事を明らかにした。この両因子は表層土壌や堆積層中のCsの移行挙動や生物取込み作用に影響を及ぼす重要な因子と見られる。ランクされる十分な引用)としてマークされた。Acid)の存在が阻害するという観察結果がこれまで多数報告されていたが、そのメカニズムについては不明な部分が多かった。edgeサイトや層間サイトといった吸着サイトへのアクセスがブロックされる事により吸着反応の阻害が起きているということを、バッチ実験やEXAFSによる分光分析の結果より明らかにした。挙動に対して高い関心がもたれている事を示している。コストな放射能測定器を開発した。従来の測定器はシンチレータが底面にあり、食品の形によっては正確な測定が難しいという問題があったため、食品をミキサーにかけ、小さく破砕してから測定する作業が必要だった。共同研究グループは、食品を破砕せずに測定するために、食品を包み込むようにシンチレータを配置する設計を考案した。低コストで成形が比較的簡単なプラスチックシンチレータ(PS)を検出器として用いることを検討したが、エネルギー分解能が低く、天然由来の放射性カリウムと原発事故由来の放射性セシウムの区別が困難であった。そこで、PSからの発光シグナル数(光子数)の分布を詳細に調べた結果、放射性のカリウムとセシウムでは、ガンマ線のエネルギーの差によって光子数の分布に有意な差があることを確認し、この形から、放射性のカリウムとセシウムの割合を算出する手法を考案した。Sampler)」を開発した。LANFOSの技術を用いることで、箱詰めされた食品をそのまま計測できる大型の放射能測定器を安価に制作することが可能となり、出荷時の全品検査の実現が期待できるとのことである。コンプトン散乱を利用したガンマ線可視化の話題ガンマ線を可視化したい、つまり現場写真の上にガンマ線の強度を等高線等で表示すれば、汚染状況を瞬時に把握することが可能となり、被曝の低減につながる。これを実現するためには従来サーベイメータなどで測定しその結果を画面に落とし込んでいた。この作業効率の向上と測定者の被曝の低減のために考えられたのがピンホール型ガンマカメラであった。コリメータで囲まれた検出器をXY方向にスキャンさせて線量率分布を計るこの方式では測定に膨大な時間を要することと、遮蔽体が30kgにも及ぶため、実用化には至らなかった。他方、ピンホールを多数として測定し乱数を用いて演算を行う事によってスキャンが不要とするものも試みられているが、重量は同じである。伴う高線量の汚染に対応するため、急遽見直され各社から相次いで新製品が発表された。高線量であればスキャンに要する時間は少なくて済み、実用域であるというわけである。一方で、宇宙におけるガンマ線の方向特定のため等に開発されたコンプトンカメラは、入射ガンマ線がシンチレータ等でコンプトン散乱を受け、引き続いてホトダイオード等で散乱線を検出することにより、入射ガンマ線の方向を統計的に得るもので(参考1))、コリメータが不要であることから、数kg程度と非常に軽量であり、全方向同時観測が可能などの利点を持つため、特に福島由来の汚染場所の特定などに有効と考えられ普及が始まったところである。欧米では既に実用化されており、原子力施設ばかりで無く感度の良さから研究所や病院における利用も期待されている。フィールド測定を念頭に置いた進化が目覚ましく、期待されるところである。Browser」が公開されている。Verpelliが作成したアプリである。種類と放出率等)が搭載され、“インターネットに繋げることなく”それらの情報を簡単に表示することができる。アプリを立ち上げると、核図表や周期表、原子番号や元素記号を入力する画面が現れる。知りたい核種を入力して「Go」ボタンをタッチするだけで、その核種に関する核データを入手できる。周期表を選択した場合は、気になる元素をタッチするとその同位体が表示され、あとはその中から核種を選べば良い。核図表は壊変様式毎に色分けされており、拡大することで個々の核種の情報を縦覧できる。特定の核種の情報を見たければその核種をタッチすることで、前述の核データを入手できる。「Advanced」機能を駆使すれば、ある特定の壊変様式や半減期、放射線のエネルギーの核種のみを抽出でき、それを核図表に表示することも可能である。核データ中の放射線は主要なエネルギーと放出割合を表示しており、たいていのものはカバーできる。いえ全ての放射線を網羅しているわけではないため本格的な研究等には不向きである。NDSへのWebリンクを準備してあり、これをタッチすることでより詳細な情報を入手することができる(要インターネット環境)。Isotopesの様な分厚い本を、持ち運び自由なスマホの中に搭載可能としたことは、まさに核データ普及活動のブレイクスルーである。NDSが満を持して公開したインタラクティブなアイソトープの百科事典は、放射化学のみならず様々な分野の人にとって(とりわけ、放射能を学び始めた初学者に)おすすめのアプリである。詳細は下記IAEAでの公式発表webリンクを参照されたい。ご自身のスマホやタブレットにこのアプリを加え、核データの世界を楽しんでみてはいかがであろうか。X)で得た情報について少し紹介したい。forensics(核鑑識)というセッションが増えたことだろう。内容は科学捜査、核鑑識であり、核テロを想定して環境中の放射性核種の分析や特定をする分野である。技術開発の必要性もさることながら、この分野を担うことができる放射化学の研究者が激減していることを受け、オバマ大統領により、2018年までに放射化学のPh.D.取得者を40名排出する予算がついたとのことである。核不拡散・核セキュリティ総合支援センター(ISCN)でも調査研究が行われており、会議にも担当者が出席していた。Nitche教授を偲んでというタイトルの付いたアクチニド、ランタノイド、フィッションプロダクト分離についてのセッションが設けられた。114番および117番元素の確認に携わったことでも知られるNitche教授は偉大な放射化学者であっただけでなく、放射化学者の育成にも情熱を燃やしていた。数年前の国際会議では、昼食をとりながらの講演で、彼は米国の放射化学者数は減少の一途を辿っていたものの、近年は減少傾向はなくなったと言っていた。オバマ大統領の決断の際には彼の意見が反映されていたのかもしれないと思っている。ヘリウムガス不足は解消、今度はネオンガス?2012年の秋ころ、オイルショックならぬ「ヘリウムパニック」が勃発した。ヘリウムガス、液体ヘリウムが入手できなくなった。2012年は、アメリカ合衆国が、世界の生産量の約76%を占めていて、日本は必要需要量の98%をアメリカからの輸入に頼っていた。ヘリウムは天然ガス採取の副産物として得られるが、天然ガス田プラントの事故、新興国のヘリウム需要の増加が重なったということが、パニックの直接的原因のようである。記者はヘリウムガス(7立米)ボンベ1本を数年に1回詰め替え必要とする小規模ユーザーである。2013年春にヘリウムガスの購入の時期がきて、いつものよう(とっても3年ぶり)に某ガス会社(大手)に電話したが、「ヘリウム不足の状況が国際的に続いている。大手ユーザーが優先なので、申しわけないが、いつまで待ったら良いかも言えない状況だ」という。「ヘリウムガスがないと稼働できない装置がある。ヘリウムの代替になるガスは何だろう」と何回も懇請・相談し、その結果7立米ヘリウムを都合してもらい事なきをえた。先日(2015年6月)ヘリウムボンベの詰め替えが必要になって、恐る恐る発注の電話をしたところ、何の問題もなく受け付けられ数日後納品された。価格も僅かな上昇ですんでいた。2012年のパニックに懲りて、日本のガス会社は、様々な国に分散発注をするようにしていること、2013年カタールに新しい天然ガスからのヘリウム採取プラントが稼働しだし、パニックは解消されたとのことである。[1]現在はネオンガスが不足しているようである。研究者の友人(ネオンガスを使用)からの情報によれば、ネオンガスが上述の2012、2013年のヘリウムパニックの状況にある。ヘリウムはユーザーも多く対策も比較的早く、あるいは融通もうまくやれたが、ネオンはユーザーも少なく、解決への道は険しいかもしれない。36条の2第1項で、各事業所の放射線取扱主任者は3年以内に1回の、登録機関が行う定期講習を受講することが義務づけられている。このことは本会の会員の多くが知っていることであり、相当数の方は実際に受講している。いう本稿の記者も先日(2015年7月上旬)受講した。おける事故例があった[1]。うち紛失が4件、汚染が8件である。汚染8件のうち4件が、排水系の老化/劣化による破損によるものであることに規制庁は注目・懸念している、ということであった。排水施設は40~50年前に造られたものが多いのではないか。なっている時代である。地中に埋設されている排水系部分に関しては、保守点検は簡単ではないだろうが、管理者としては留意すべきことであろう。長期停止で心配な人材の枯渇」と題する社説が、読売新聞2015.6.19に掲載された。“このままでは、原子力発電所の安全性の向上や廃炉に必要な人材が枯渇しかねない。”が本文の冒頭の一文であるが、タイトルとともに、主張の問題提起として簡潔的確である。廃炉事業は、優秀な人材なしには成り立たない。あれば、この一句、二文で、社説の概要は推し量ることができるだろう。結語にいたるまでに、研究用原子炉の役割、存在意義と、置かれている現況が述べられている。内容および主張自体は、本会会員には特に耳新しいものではないだろう。このような懸念が、新聞社説というかたちで、日本社会に発信された意味は大きいかもしれない。事典」発刊まで秒読み。2015年会(仙台)開催時を目処に2009年スタートのこの企画は、現在(2015年7月下旬)執筆者による最終校正の段階にある。/第59回放射化学討論会(仙台)の開催とタイミングを合わせての発刊が現時点の予定である。多くが本学会員というものである。「放射化学の事典」の具体的な中身、その評価については発刊後、本メールニュースの記事として会員諸氏に届けられることになるであろう。おける放射性物質の動態について議論されている第1部、防災インフラの現状と課題や今後の整備について検討する第2部、そして事故後の科学者の行動や対応について振り返り今後についての提案をまとめた第3部から成る。事故後から今日に至るまでのさまざまなコミュニティの活動軌跡、これまでに得られた科学的知見、そして大規模環境汚染に直面した研究者の想いなど、各分野の専門家らが共同執筆した集大成。科学者としてのみならず、一市民としてぜひ読んでおきたい一冊。