デジタル化により、日々の生活、ビジネスの進め方、学習の目標、さらに経済の仕組み、社会の成り立ちまで、あらゆるものがすさまじい勢いで変化しています。「どう対応していけばいいのか」、そのヒントになる「ちえのたね」をお届けします。タブレット●ネット世界のフローメディアのSNSと、リアル世界のストックメディアの代表である書籍出版フローメディア(新しい情報が流れていくメディア)のSNSと、ストックメディア(情報が蓄積されるメディア)の代表である書籍出版。その接続がただいま現在の最大課題。資金繰りに不安が付きまとう電子版」の壁が存在する。このため、一義的にはこの接続は困難。非ISBN系(取次を通さない書籍・雑誌他の)電子書籍などデジタルコンテンツが日本の「電子書籍」の定義・内容だという風に拡張されたとき、変化の光が差してくる。「2016年から始まる、『合理的配慮』が図書館から、この状況を突き崩すか、楽しみな来年2016年です。http://bizacademy.nikkei.co.jp/culture/nikkey/article.aspx?id=MMACc3000012032015定期刊行の雑誌売上が取次のインフラ整備投資資金の決定における、予測可能性をかつて担保していた。その雑誌が、情報を次々更新し蓄積していく上、検索もしやすいネットに追いやられた。ところがその雑誌が地方、中小都市の本屋を支えていた。そこでは新刊本の入荷が限られるため、雑誌売り上げが全体に占める割合は高く、いわば「米びつ」だったのだ。すると書店が消えてゆくため、書籍と人々との出会いの機会が減った。加えてスマホの浸透は、ネットとの常時接続で新しい時間の過ごし方を人々に提供。その波に「読書(時間)」が呑まれていった。「組織や制度にも寿命というものがあります。教育制度も、けっして例外ではありません。戦後70年間、現在の教育制度は素晴らしい機能を果たしました。今は変化が必要なのです」。Elsevier社が発行する言語学のトップクラス・ジャーナル(学術専門雑誌)であるLingua誌。そこで2015年11月2日、事件が起きた。ことの発端は「オープンアクセス・ジャーナル」を巡る、出版社側と学術コミュニティ側の主導権争い。背景には高騰する電子ジャーナル価格がある。次世代の、新しい知のエコシステムをどう構築するか。デジタル化で、パッケージとしての雑誌が相対化されていく中で、知のエコシスムをどう再生するのか。(JASRAC)は「音楽の国税庁」。そこと袂を分かつのは大事件。実務的には並大抵のことではなさそう。JASRACの守りも鉄壁。著作権の種類や利用形態は11種類に分類されるが、そのうち、飲食店でのBGMなど「演奏権」については、当面JASRACへの委託を続けざるを得ない。そこは視覚優位の世界B:暮らしと職場の風景を変えていく(個人の意思決定と情報社会)●コンシューマーのアプリの利用時間がテレビの視聴時間を初めて超えたhttp://jp.techcrunch.com/2015/09/11/20150910u-s-consumers-now-spend-more-time-in-apps-than-watching-tv/米国の話。平均的なコンシューマーは毎日198分間アプリを使用し、168分間テレビを視聴している。テレビの時間はあまり変わらないが、アプリの時間が伸長し、ついに逆転。NOW、Spotify、Pandora.などのメディアやエンターテインメント企業がこの分野で成功を収めてい(る。これらは)アプリランキングの上位に位置し、アプリストアのランキングをゲームが独占することを阻んだ」。世界最大のインターネット映像配信サービス「Netflix」と吉本興業により映像化される。http://toyokeizai.net/articles/-/78577テレビの影響力は大きい。「電子書籍のイーブックジャパンによると、「火花」は芥川賞受賞前の約12倍も売れている」。夜21時以降のダウンロードが目立つ、つまり書店が閉まった後に買っている利用者数が多い。電子書籍はいつでも買える、あっという間に手に入る、が認知されてゆく。アマゾんのベソスがかねて言っているユーザーエクスペリアンスの積み上げが、電子書籍体験の広がりにつながっていく、か。http://www7b.biglobe.ne.jp/~yama88/info.html急成長の棒グラフ。2014年度の日本の電子書籍市場規模は1266億円(インプレス総合研究所調べ)。「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を5月19日に発表。平成24年から継続的に実施されており、今回が3回目。日本人の情報活動の現在がわかる貴重な調査資料。そのポイントとまとめをお届け。(文章中、「○○%から○○%へ」の場合は平成24年から26年への変化の意味、です。)読み進むうえでひとつ、留意点。「全体の傾向(平均値)」と「その行為の(絶対)時間」とを区別する、という視点が重要。読む人(新聞行為者)と読まない人とを合計した数字に対する、読む人(新聞行為者)の割合を示している。その比率(%)と、行為者の読書(絶対)時間とは相関などしない、ということ。平成24年の新聞行為者率40.0%に対し、テキスト系サイト行為者率は34.0%。ところが新聞を読む人に「平日何分新聞を読んでますか」と問うて、それに対する回答が38.7分なのに対して、テキスト系サイトを閲覧している人の閲覧時間は74.7分。倍以上の時間、テキスト系サイトのコンテンツを読んでいることになる。日本社会の中で、情報活動において何が起きているのか。「なんだ4割の存在感で新聞が読まれている、日本社会での情報流通のパイプとして、新聞は大きなポジションを維持しているな」、と判断するのは早計。行為者の割合では新聞が上だが、情報流量ではサイトの方がはるかに上。それはさらに平成26年、情報流量の規模、新聞対サイトで、「3:9」に拡大しているという事実を見落とさないようにしたい。いう指標で表現しようとしている。この指標で上述、メディア同士の相対的な関係は表現できるが、その一方で、「その行為の(絶対)時間」が隠れてしまう。平成26年のテキスト系サイトの閲覧の「平均利用時間」は「37.3分」と表示されてしまう。「なんだネット、ネットって言ってるけど、平日に閲覧している時間はたったの37.3分じゃないか」と誤解してしまう。この「37.3分」は、テキスト系サイトを閲覧しない、つまり「0分」も含んだ「平均値」であり、閲覧している人が「85.1分」も読みふけっていることが隠れてしまうがゆえの誤解。実は自宅で、PCからスマホへのシフトが起きている・隙間時間は、新たにスマホが創出した時間。・家庭でのネット閲覧がPCからスマホへ移動した。(PC:20.9分から14.3分へ/スマホ:25.2分から33.3分へ)。・これを年齢別にみると、移動中、自宅ともに、圧倒的に10代、20代のモバイからのネット利用が活発。・平日、テレビ視聴のピークは21時台(44.2%)。その時の「ながら視聴(テレビを見ながら情報端末を閲覧)」は23.4%。/>2.クラウドとモバイルが日本人の生活シーンを変えたテキスト系メディアの比較(新聞/書籍・雑誌/テキスト系サイト/DL済み電子書籍・雑誌等)・全体の傾向(平均値)として新聞の凋落とサイトの上昇。・その、行為者の読書(絶対)時間も、新聞:38.7分から35.3分/平日へ。ネットは74.7分から85.1分/平日へ。コミュニケーション系メディアの比較(携帯通話/固定通話/ネット通話/ソーシャル・メディア/メール)・ソーシャル・メディアの浸透、増加。・メールはなお高い水準にあるとはいえ、傾向として減衰。10代と20代では、すでにメールとソーシャルの利用時間が逆転。・行為者の行為(絶対)時間は、ネット通話が低落(87.2分から59.8分/日へ)、ソーシャル・メディアが漸増(66.6分から70.9分/日へ)。