Scriptをオンにしてご覧ください。モビナビセミナーニュース資料ダウンロードお問い合わせ導入後のサポート導入事例mobiconnectを活用しているお客様の声をご紹介します。macOSURLhttp://www.js.doshisha.ac.jp/jhs/mobiconnectで実現したことPoint01教員も生徒も使い方が多様に。mobiAppsオンデマンドで多様な学習環境を実現Point02ICT活用でアウトプットを多様に、生徒の意欲を刺激できる場をつくるPoint03中学生の情報リテラシーに配慮。建学の精神に掲げる歴史ある伝統校。miniによる1人1台端末の活用をスタートし、生徒の知的好奇心や創造性を刺激するツールとして学びに生かしてきました。現在は約950台のiPadが稼働し、授業や学校生活のあらゆる場面でICTを活用しています。教員も生徒も使い方が多様に。図書・メディアセンター長の反田任教諭は、同校におけるICT活用を振り返り、「今では校内の活用も進み、授業や学校生活においてiPadが当たり前のツールとして定着しました。生徒の学び方も変わってきたことを実感します」と語っています。授業では、多くの教員が課題の配信や提出、意見の集約や比較、プレゼンテーション発表などでICTを活用。生徒たちも部活動や学校行事などで情報共有や作業を効率的に進めるツールとしてICTを使っています。教員も、生徒も、それぞれの目的や教育活動に合わせてICTを使うことが定着しているようです。そんな同志社中学校のICT環境の特長的なことは、多数のICTツールやサービスを使っていることです。Education」の両方が使えるほか、Appleの授業支援システム「スクールワーク」や「クラスルーム」も整備。オンプレミスの学習ポータルサイト「e-CAMPUS」を構築し、教員と生徒はWebブラウザ経由ですべての学習コンテンツにアクセスできるようになっています。現在は、授業や家庭学習などで使えるアプリを70種類以上もそろえているといいます。反田教諭は「今は教員も生徒も、それぞれの目的ややりたいことに合わせて、さまざまなツールやサービスを組み合わせて使っていく時代。中学生のうちから多様なアプリケーションに触れる経験が、生徒たちの将来にとってメリットになると考えています」と語っています。同志社中学校では、こうしたアプリの管理に「mobiAppsオンデマンド」を活用。学年ごとに使うアプリを分けて管理し、生徒は必要に応じてアプリの追加・削除を自分で行います。「mobiAppsオンデマンドにアプリを置いておけば生徒がインストールをするので、教員の負担は減りました。資料ダウンロードの「導入事例集(Education)」内に記載されています。ICT活用でアウトプットを多様に、生徒の意欲を刺激できる場をつくる同志社中学校ではICTでどのような学びが実践されているのでしょうか。反田教諭が担当する中学1年「英語C」の授業ではiPadをフル活用しています。基礎学習においては海外のデジタル教科書を使って知識習得から発展問題まで、個別学習で進められる環境を用意。リスニングやスピーキングにも自分のペースで進められるオンライン英会話などのICT教材を使い、学習を効率的に進めています。一方で発展的なアクティビティも多く取り入れ、Clipsで動画を作ったり、Keynoteでプレゼンテーションを行ったりする学習も実施。した学習についてはAppleが無償で提供する「スクールワーク」を活用して、課題を配信し、生徒の進捗状況を確認しているといいます。「スクールワークの教員管理画面で、生徒の課題の進捗を把握し、個別の声かけや授業でポイントを絞って説明したりするのに役立てています。振り返りフォーム機能を使うと、あらかじめ設定した項目をもとに生徒の評価も行うことができるのでとても便利です。今後は学習分析にも活用できると考えています」と反田教諭は語っています。反田教諭が英語の授業で使用するアプリ。生徒にはスクールワーク経由で「授業の進め方」の説明資料を配布しているまた反田教諭は、探究学習にも取り組んでいます。一例として、海洋プラスチック問題について考えるグループプロジェクトでは、英語の文献を読み、ごみの削減方法について英語でアウトプットする学習に取り組みました。Teamsで情報共有をしたりと、ここでもICTは大活躍。反田教諭は、「英語の得意な生徒が文献を翻訳したり、プレゼンテーションのスライドを担当する生徒がいたりとグループ内に自然に支え合いながら学び合う姿が印象的でした。グループの進捗状況をICTで共有できるので、授業以外の時間にも学習を進める主体的な姿も見られました」とICTを活用する効果を語っています。一方で、ICTを積極的に活用しつつも、学びの根幹は生徒たちのマインドや原動力を刺激できるような授業デザインを重視していると反田教諭。オンライン英会話では生徒が講師の質問に上手く答えられない経験をしたり、プレゼンテーションを企業の担当者に披露してフィードバックをもらったりする経験は、「もっと英語が話せるようになりたい」「もっと発表がうまくなりたい」と生徒の学ぶ意欲を刺激し、中学生でも社会に通用するかどうかを実感するといいます。反田教諭はこれからの教員の役割は、生徒が実感できる学びの場をつくることといいます。「ICT活用が当たり前になるなかで、いちばん避けたいのは授業がパターン化してしまうことです。学び方が変わっても、学びの本質は変わりません。ICTを使って学ぶ中で、それが実社会でどう役立つのか。授業デザインを再定義する必要性を感じています」と語っています。中学生の情報リテラシーに配慮。安心・安全に使える環境があってこそのICT活用このように、さまざまなICTツールを活用しながらiPadによる多様な学びを実現している同志社中学校。いえ、ICT活用がいくら進んでいても、iPadを活用するのは情報モラルや情報リテラシーが発達段階にある中学生であり、学校としては安心・安全に使える環境を築くことが重要です。そこで、同志社中学校では2014年のiPad導入当初からmobiconnectを採用。本来であれば、生徒が自分で判断して、iPadを活用できることが望ましいとしつつも、有害サイトなどから生徒を守るために最低限の制限は必要だと考え、mobiconnectで管理しています。反田教諭は、MDMで厳しい制限を設けて、生徒のiPad活用を管理するつもりはないといいます。「MDMがあってよかったことは、パスコードロックの解除でしょうか。中学1年生くらいだと、iPadをいろいろ触ってしまってロックされてしまうことがよく起こりますからね。mobiconnectで安心・安全な環境を築きつつも、生徒の情報活用能力の育成にも力を入れており、独自のガイドブックを作成したりもしています。これからの教育について反田教諭は、「生徒がもっと主体的に学べるような授業に変えていくためにも、教員のファシリテーション力や生徒に対して問いかける力が求められます」と語っています。どれだけICT環境を整備しても、生徒にモチベーションを与え続けるのは教師の役目。そのひとつの手段としてICTをさらに活用していきたいというのです。同志社中学校では今後もmobiconnectで構築した学習環境をベースに、生徒だけでなく教員の創造性が喚起されるような学びをつくっていきたい考えです。)以下は「2015年12月」に事例取材した際の内容です。生徒の端末を集めるのは困難。miniの一人1台環境をスタートした。一方で、ITリテラシーが発達段階にある“中学生”が情報端末を日常的に使うことにも十分な配慮をみせる。iPad運用を支えているのがMobiConnectだ。同志社中学校(京都市左京区)は、新しい学びを取り入れた学習環境づくりに積極的な学校だ。欧米の学校で一般的な「教科センター方式(※)」を導入したり、校舎全体のデザインも教科ごとのゾーンに分けて、各教科に専用の共有空間「メディアスペース」を設けるなど、学校全体が学びの場としてデザインされている。同志社中学校では、このような学びの場にICTを融合することで、生徒の知的好奇心や探究心をさらに活性化し、より主体的に学べる学習環境の構築を目指す。miniの導入を実施し、同志社中学校の一人1台環境が始まった。MDMの導入を見送った。反田教諭はこれについて、「初年度は、校内の無線LAN環境が全館整備されておらず、MDMを導入しても生かしきれないと判断しました。正直なところ、そもそもMDMが本当に必要なのか、結論を出せずにいたこともありました」と明かす。Configuratorを利用して行なった。この方法では当然、生徒から一時的に端末を回収する必要があり時間がかかる。同志社中学校も全ての端末の作業を終えるまでに5~6日を費やした。miniを導入し、最終的には中学校全体で約900台の端末管理ができる体制を築く必要がありました。それを考慮すると、遠隔操作が可能なMDM導入は必須だという考えになり、約3か月のテスト導入を経て2015年4月に本格的な運用を開始しました」と語る。同校のiPadに関連するシステムの管理・保守を委託をされている神戸氏も「生徒の端末を集める手間なく、リモート操作で端末の管理ができるだけでもMDM導入の価値があると考えています」と語る。miniの活用に関して“本来であれば、生徒が自立して自由に使える環境が望ましい”という理念を持つ。miniを使うことを考慮し、生徒の安心・安全には十分な配慮をした。「MDMは生徒のiPad活用を縛るためのものではありません。miniが学習ツールであることを意識づけていくためには、最低限の管理は必要だと考えています」(反田教諭)最低限の管理として役に立ったのが、MobiConnectの「プロファイル削除防止」という特長。通常、プロファイルは端末のユーザーであれば削除できてしまうが、MobiConnectでは独自の技術で削除を防止し、MDM管理下からの離脱を防ぐ。プロファイルを削除すると、遠隔での制御やパスワードポリシー、デバイス制限の設定も解除されるなどリスクが伴う。反田教諭は、「生徒によるプロファイルの削除を不可にしたのは、生徒の端末がMDMの管理下から外れて、学校が把握できない状況になるのを防ぐためです。一般的にプロファイルはPC上で作成し、MDMを通じて各端末に配信するパターンが多いようですが、MobiConnectの場合は、制御するプロファイルをシステム管理のページで手軽に操作できるので使いやすさを感じました」と話す。同志社中学校では、「生徒がまだ中学生であること」「iPadを学習ツールとして活用すること」に重きを置いているため、生徒がアプリを自由にインストールすることはできない。Storeは非表示に設定されている。アプリのアップデートに関しては、生徒が自分自身で操作して行う。学校は生徒全員の操作状況をMobiConnectで把握し、アップデートが完了していない生徒に対しては本人に直接通達する。これはMobiConnectの監視機能を活用した一例だが、同志社中学校ではこの機能を用いて、学習利用上で好ましくないアプリがないか定期的にチェックしているという。反田教諭は「必須アプリ機能が便利だ」と話す。必須アプリ機能とは、予め必要なアプリを登録しておけば、それらのアプリを全てまとめてダウンロードできる機能。生徒がiPadを破損し新製品と取り換えた場合、アプリを全て手作業でインストールしなければならず手間がかかる。同志社中学校では必須アプリとして22個のアプリを予め登録し、新しいiPadを設定作業する際にまとめて自動インストールしている。同志社中学校ではMobiConnectの今後の活用方法として、授業の教材として学校でアプリを一括購入し、必要に応じて学年やクラスに割り当てるようなシーンも想定している。VPPの管理配布を使えば、生徒のAppleIDと切り離してアプリを管理できるため、卒業生に対して配信したアプリを新しい学年に移し替えるといった活用も可能だ。神戸氏は、「MobiConnectのサイレントインストール機能を使えば、管理配布をする際も、生徒が操作をする手間なくアプリを配信することができます」とメリットを語る。一般的に、中学生でIT製品に関するトラブルが多いのは「端末の紛失」と「パスワードの管理」だろう。miniの紛失に関するものだという。miniは見つかっているが、それでも紛失に関する問い合わせは日常的に発生している。miniであるため、MobiConnectを頼りに紛失した端末を探すことが多いと反田教諭は説明する。「セルラーモデルのように最後に電波を発した地点で紛失場所を突き止めるようなことは、Wi-Fiモデルでは現状では不可能です。miniで指紋認証ができるようになってからは、パスコードを忘れてしまう生徒が特に増えたという。この問題に対応する神戸氏は、「パスコードをリセットする作業だけのためにわざわざ学校に赴くのは負担も大きいのですが、MobiConnectであれば遠隔操作で迅速に対応できるのがメリットです」と語る。カスタマサービスやサポート体制に満足!反田教諭はMobiConnectについて、「担当者が学校へ何度も訪問し教育現場のニーズに耳を傾けてくれたり、カスタマサービスの体制も整っていたことが好印象でした」と語る。そもそも同志社中学校では、MDMの採用について日本語化されているものを必須条件にしていたが、MobiConnectには教育版があったことも魅力であったというのだ。神戸氏は「海外のものをローカライズしたサービスは問い合わせが本国へ行き、対応が遅くなる場合があります。MobiConnectの場合は、我々ユーザーが質問できる開発部隊が国内にいることが大きいと感じています」と語る。STAGE」を掲げる同志社中学校。新しい学びへの挑戦はMobiConnectが支えている。Explore以外のブラウザでご覧ください。Explorer(IE)を使い続けるのは危険だとして、その使用をやめ、最新のブラウザーを使用するよう求めています。Chrome、Firefox、Safari等の利用をおすすめいたします。