話題」で漫画家の竹宮恵子氏の生態系が変わってきた?を読みツバメが来ない、蚊がいない、スズメも少ない、アマガエルも少ないと指摘されていましたので、我が家の周りを確認しました。変化に気が付きました。庭仕事をしていても、蚊に襲われません、虫よけスプレーを準備しているのに今年は使用していません。ツバメは毎年5月には飛び回っていて、電線で休憩して囀りがうるさい程でしたが、何故か今年は初めて昨日の早朝5時30分ごろうるさい囀りで目が覚めました。スズメは全くいなくなり、梅雨の時期なのに例年庭で鳴いているはずのアマガエルの姿がありません。頻繁に発生して、世界中の環境が変化していますよね???これらは自然災害でなく、人間の経済優先政策で環境破壊によるものだと、識者は警報を鳴らしていますが???輪をかけて、不毛な戦争が続き恐ろしいスピードで環境破壊をしていて、核の脅威にもさらされていますよね???岸田総理は、歴代の総理が成しえなかった、軍事予算を金額ベースでは倍増以上を決断し実行に移し始めています。増額された予算は何に使われるのか???外交予算にも使うのかな???災害(災害は戦争ばかりでは無い)から国民を守ることが、最大の安全保障だと言うことを、思い出してほしいものですね?????*人類、地球最後の日へのカウントダウン(浜田和幸)ぶっちゃけ、人類の未来は危ぶまれるばかりです。国連で武器管理の仕事に長年携わってきたスコット・リッター氏曰く「2023年は人類が地球で生きる最後の年になるだろう」。「もし、この見方に異論があるなら、いつでも受けて立つ」と豪語しています。彼によれば、「今や世界は核戦争の瀬戸際に立たされている」とのこと。リッター氏が思い起こすのは、キューバ・ミサイル危機に直面した時のケネディ大統領の行動だったといいます。何かといえば、「外交力が最悪の事態を回避させた」というわけです。アメリカはソ連と対話を重ね、危機を乗り越える道を見出しました。今日、アメリカとロシアの間に対話のチャンネルはありません。確かに、諜報専門家同士はアンカラ等で接触は試みていますが、交渉とは程遠いもの。外交と言えるような交渉の場が米ロ間には存在していないのです。そのため、アメリカもロシアも最終兵器である核の使用をちらつかせる事態に至っています。ウクライナ戦争が長期化する中、世界の食糧事情は悪化する一方です。今やウクライナのキエフ経済大学の分析では、トウモロコシやライ麦の生産が戦争前の状態に戻るには少なくとも2050年までかかるとのこと。大麦や小麦、はたまたヒマワリなどの生産も2040年前には期待できないといいます。その上、アメリカはウクライナへの軍事支援の一環として劣化ウラン弾等を支給しているため、ウクライナの農地や牧草地が放射能汚染に晒されるという深刻な事態にも直面しているのです。これまでウクライナ産の穀物やヒマワリ油は世界市場で大きなウェイトを占めていました。ウクライナでの生産や輸出が大きく滞っているため、ヨーロッパでの食糧事情は深刻な影響を受けています。ウクライナ戦争はヨーロッパ全域を飲み込む勢いで被害を拡大させているわけです。ところが、休戦や終戦に向けての平和交渉は全く進んでいません。戦争の拡大はあっても、和平に向けての外交努力はないに等しい状況です。一部の国が仲介の労を取ろうと動いていますが、当事国は聞く耳をもっていません。日本もロシアやウクライナのトップに対して終戦を働きかけることをせず、ロシアへは経済制裁、ウクライナには資金と殺傷能力の限定的な武器の供与を拡大する政策に終始しています。ぶっちゃけ、これではロシアが戦術核のボタンを押すことにもなりかねません。排出された100万トン以上の処理済みの汚染水を福島県沖の太平洋に放出する計画を承認。飲料水と同じ放射能レベルまで希釈してから放出する予定で、政府や東京電力は、ほとんどの放射性物質の濃度を国の基準より低く薄める「処理」を済ませた水だと説明しています。押し付ける???トリチウムは通常の原子力施設でも発生し、日本を含む世界各地で現地の基準を満たすようにして、海や大気に放出されています。自然界にも広く存在し、雨水や海水、それに水道水や私たちの体内にも微量のトリチウムが含まれているので安全との説明ですが???しかし、原発から排出されるトリチウムは元々自然界にはなく人工的に発生させた物で自然界のキャパシティーがオーバーしたらどうなるのか???100年後1000年後の結果は、神のみぞ知る???水俣病の原因を想起します???海へ流せば薄まって大丈夫でしたか???福島での事故発生から12年が過ぎてトリチウム除去の研究にどれだけ予算を付けていたのでしょうか???もし完成していたら世界に先駆けて除去技術のリーダー国となれたのに、現在ある除去システムだと経済合理性に合わないのでIAEAの基準に沿った海洋投棄の結論ですね???未来の人類に責任を持てるのですかね???人間のコントロール出来ない原子力行政は、これでいいのか???*ゼレンスキーとプリゴジンの共通点:それはお金!(浜田和幸)ぶっちゃけ、ロシアの民間軍事会社「ワグネル」の親玉プリゴジン氏による反乱劇はたった1日で幕引きとなってしまいました。「プーチンの料理人」と呼ばれ、同じサンクトペテルブルク出身のプーチン大統領とは切っても切れない親密な関係を背景に、モスクワの学校給食はもとより、政権寄りの放送局やインターネットサービス会社を立ち上げ、ロシア有数の大富豪になったプリゴジン氏でした。儲かることなら何にでも手を出す。クリミアを併合したプーチン大統領の意を受け、ウクライナ全土をロシアに併合するための民間軍事会社を2014年に立ち上げました。旧ソ連邦の復活を目指すプーチン大統領からは「天井知らずの資金提供」を約束されていたわけです。軍歴や戦争経験など皆無でしたが、軍人OBを雇い入れ、刑務所を回っては「6か月死に物狂いで戦えば、無罪放免を約束する」と囚人をかき集めて最前線に送り込んできました。確かに、その効果はあったようです。いえ、ウクライナのゼレンスキー大統領によれば「少なくとも2万1000人のワグネル兵士は東部戦線だけで戦死している。負傷者数は8万人を超えているはず」とのこと。高給と無罪放免を餌に釣られた多くの囚人兵は無残な最期を遂げていることは間違いありません。その一方で、プリゴジン氏はわが世の春を謳歌し、自家用ジェットに乗り、中東やアフリカを回り、独裁政権を擁護する引き換えに資源利権を確保し、益々富を蓄積してきました。ロシアのオルガルヒの中ではNO.1の資産を手にしたのです。令和5年7月20日*「海の日」を迎えるに当たっての内閣総理大臣メッセージ令和5年の「海の日」を迎えるに当たり、心からお慶び申し上げます。四方を海に囲まれ、世界第6位の広大な管轄海域を有する我が国にとって、経済社会の存立と成長の基盤に「海」をいかしていくこと、そして、貴重な人類の存続基盤として「海」を継承していくことは、非常に重要です。政府は、4月28日、向こう5年間の海洋政策の指針となる「第4期海洋基本計画」を閣議決定しました。海洋政策の大きな変革を進めていきます。(首相官邸HPより)何故か?福島第一原発事故で増え続ける放射性物質に汚染された水の海洋放出に関しては説明なし???福島での事故発生から12年間、産学の英知(予算)をどれだけ集中して対策してきたのか???結果IAEA基準以下に希釈して放出、世界中の原発も基準に沿って放出しているので安全???12年間に研究に集中して予算を付け、汚染除去装置の開発をしていれば、世界に環境対策国として尊敬されたのでは???近隣国から、風評被害を受けなくても良かったのでは???これからでも遅くはない、耳障りの良いメッセージだけでなく本当に産学官の英知を結集してほしいものですね。(元駐スイス大使)からのメッセージですインドの親友のマニ・シャンカー・アイヤール(元石油・天然ガス大臣)より「核エネルギーは核兵器を意味する」との名言が送られてきました。これこそ脱原発を核廃絶の前提条件とするよう訴える市民社会の願いの論拠と言えましょう。今後の展望に就いては混迷を深めつつある状況下で益々存在意義が実感され出している哲学の教えの三原則(天地の摂理・歴史の法則・老子の天網)に頼ることとしております。*北朝鮮の偵察衛星打ち上げ失敗の余波:ハッカー攻撃の激化(浜田和幸)ぶっちゃけ、北朝鮮の金正恩総書記はこのところ面子丸つぶれの連続でした。1号」を搭載した新型衛星運搬ロケット「千里馬1型」を打ち上げたのですが、失敗したからです。いえ、実験には失敗が付き物。問題は、その残骸を回収した韓国軍が米軍の専門家と綿密な分析を行ったところ、「偵察衛星として軍事利用するに値する性能は全くない」との結論が公表されたことです。要は、「北朝鮮の技術力は大したものではない」と烙印を押されてしまったも同然。これには、金正恩総書記もガッカリしたことでしょう。そこで、面子回復のためにハッカー集団に檄を飛ばすことになりました。今回の打ち上げ失敗を繰り返さないために、万全を期して2回目の打ち上げを行うことを指示し、それに必要な外貨を獲得することを命じたわけです。中国にある北朝鮮の総領事館には北朝鮮の貿易関係者が集められました。そこで出された指示が奮っています。曰く「できるだけ多くの資金を速やかに調達せよ。北朝鮮に友好的な企業や経済人にアプローチをかけろ」。そんなわけで、中国国内に限らず、世界中で資金集めが加速しているようです。現実は厳しく、思ったように資金集めは進んでいません。そこで、頼みの綱となっているのがハッカー集団というわけです。日本中が酷暑・酷暑の毎日で、熱中症の患者も続出していますね???そして、つい先週まで続いていた豪雨被害も含め、世界中で熱波や山火事が勃発しています。付けが世界的に異常気象を誘発さていますよね???北極圏の永久凍土の溶解も始まって、メタン等の温室効果ガスの発生が科学的にも証明されています。為政者は経済優先で、多々出ている識者の警告に危機感を感じていないのか???適切な対応がされていませんね???まるで木製の船の甲板で毎日焚火をしてBBQパーティーをしているようなものでは???環境活動家のグレタ・エルンマン・トゥーンベリさん(20歳)は15歳から気候変動の危機感を感じてデモとスピーチを開始しました、最近はドイツ西部のリュツェラートで、炭鉱の拡張に反対する抗議活動中に、地元当局に一時、身柄を拘束されています。(元駐スイス大使)の所感ご覧ください。浜田和幸)ぶっちゃけ、バイデン大統領は何を考えているのか理解に苦しみます。6月30日、金曜日の深夜に発表したため、ほとんどのメディアはスルーしてしまいました。何かといえば、60年前の1963年に発生したケネディ大統領暗殺に関する調査報告書の一部を「永久に非公開にする」大統領令に署名したと語ったのです。これは1992年に議会で成立した「ジョン・F・ケネディ記録法」に違反するもの。その法律に従えば、ケネディ大統領暗殺に関する全ての記録は2017年10月までに公開することが決まっていたからです。今回の「無期限非公開」の決定について、バイデン大統領は「国家の安全保障を害する恐れがあるため」と説明しています。外交関係において想定外の悪影響が発生することを回避するため」とのこと。一体全体、何を恐れているのでしょうか?60年も前の事件であり、今のバイデン大統領にとっては全く無関係のはずです。それとも、いまだに「真相を隠ぺいせねばならない、不都合な真実が隠されている」ということなのでしょうか?こうしたアメリカ政府の隠ぺい体質について、多くのアメリカ国民は不信感を抱いていることは間違いありません。暗殺されたのはケネディ大統領に限りません。その弟であるロバート・ケネディ司法長官も凶弾に倒れています。両方のケースに共通しているのは、「単独犯による犯行」との政府の報告です。それに反する現場からの証言が数多くあったのですが、一切、無視されてきました。実は、現在、アメリカの大統領選挙で民主党の指名を得ようと立候補しているロバート・ケネディ・ジュニアは「伯父も父も暗殺されたが、CIAが深く関与していた」と発言。その上で、2024年の大統領選挙で勝利した暁には「真相を明らかにし、CIAを解体する」とまで、これまで誰も踏み込めなかった公約を掲げているのです。長年、ケネディ家の名前を背負い、環境や医療の専門弁護士として活動してきたロバート・ケネディ・ジュニアは現在69歳。親族の暗殺事件に関してはこれまで独自の調査を重ねてきたとのこと。「自分もCIAによる暗殺のターゲットになりかねないので、十分注意している」と語りながら、選挙活動を続けています。