自分は呑兵衛だから、別の記事が気になった。サイエンスライターが書いた「ビールが体にいいという新説の科学的な理由とは」という記事だ。ビール腹の意味は誤解が多いと言う。ビールを飲むと太ってビール腹になると言われている。ビール腹とはビールの樽の形を言っているに過ぎない。最近の研究によると、ビールは太るどころかやせる酒ではないのかと考えられていると言う。ビールにはホップが含まれている。そのホップが脂肪酸やコレステロールの合成を抑え太りにくくしているらしい。アルコールはどんな飲料であってもグラム当たり約7キロカロリー。炭水化物がグラム当たり4キロカロリー、脂質が9キロカロリーなので、蒸留酒だろうがビールだろうが、摂取カロリーが消費カロリーを上回れば、太るに決まっている。ビールには脂肪の合成を抑えるキサントフモールが含まれている。キリンがホップ由来のビールの苦み成分であるイソα酸から、認知力の改善に有効な物質を発見した。ある研究では、ビールを飲んで放射線を浴びると染色体異常の発生率が最大34%も抑えられるという報告もある。酒は百薬の長と言うが、ビールもまた然りなのだ。「新型コロナウイルスを指定感染症から外せ」という声が強まりつつある。多くの有識者や医療関係者が、現在の第二類相当の指定感染症から除外するか、季節性インフルエンザと同程度の五類感染症扱いにすべきだという主張をしている。当初、新型コロナウイルスの脅威は未知だった。段々様子が分かってきた。今現在2次感染が若者主体に拡大しているが、症状は軽い。重症者や死者の数は比例的には増えていない。基礎疾患のある老人にとっては危険なコロナではあるが、一般人にとってはインフルエンザレベルに過ぎないことが分かってきた。コロナが第二類相当の指定感染症と定義されたため、これによる制約が色々な面で足を引っ張っている。カップ麺を買うために宿泊療養施設を抜け出すような軽症患者たちまで感染症法に基づいてベッドに寝かせていることが原因でベッド数が逼迫している。第二類相当の指定感染症から外せば、本当に治療が必要な重症患者に医療資源を集中出来るはずだ。PCRの検査の数を増やすためにも第二類相当の指定感染症から外すことが必要だ。現行のPCR検査体制は、保健所が病院等と委託契約を結んでいる。PCR検査とはあくまで行政検査であって、医療機関はそれを代行しているという建て付けなのだ。第二類相当の指定感染症から外せば、委託契約が不要になる。従って、民間のPCRの検査を自由に受けられることになる。PCR検査は感染症対策の基本中の基本だ。現状を把握出来れば自ずから対策は決まってくる。コロナの脅威は、諸外国と日本では違う。日本に適したコロナ対策は指定感染症の区分を「第二類相当から五類」に変更することだと思う。東京都感染防止ステッカーを掲示してある飲食店でクラスターが発生したとのニュース。先日小池都知事が、感染防止策をした店には感染防止ステッカーを配布します、安心して来店して下さいと得意げに会見していた。ステッカー掲示施設の名称と位置情報を示す登録店舗マップを作成してまで利用を呼びかけていた。このニュースを聞き第2次コロナ感染が拡大中だから、たとえ、感染防止に心掛けていても防ぎきれるものでもない、仕方の無いことなのだろうと思っていた。ところが、感染防止ステッカーの掲示と感染防止策の実行とは無関係であることが分かり驚いてしまった。実はこのステッカーは東京都のホームページから申請すると誰でも印刷することが可能なのだ。業種ごとに約20項目のチェックシートを記入し、オンラインで取得し、印刷することができる仕組み。自己申告制のため、審査などは行われないのだ。このステッカーは13日時点で、約17万件超の申し込みがあるという。感染防止など見向きもしない店にとっては、有り難い隠れ蓑になる。都のステッカーは感染拡大の種にすらなっている。少なくともステッカーを掲示するからには何らかのチェックが必要だ。薄っぺらな小池劇場のやり方だと思う。政府も自治体もこの為体では、最早感染拡大は避けられようもない。評価項目が異なるし、評価者側が何に重きを置いているかで変わってくる。日本のマスコミでは「THE世界大学ランキング」がよく報道される。オックスフォード大学が世界一で、東大は36位というあれだ。因みに東大は40位だったので、明らかに東大の上を行っているのは間違いない。沖縄振興のため国が推進した事業だ。予算も国費で賄われている。学生の8割、教員の6割が外国人とインターナショナルだ。学費は無料、しかも学生が研究に専念できるよう生活費として年額約240万円をリサーチ・アシスタントシップとしてすべての学生に支給しているという。する大学はあるが、自国民に限られていて留学生には冷たいのが殆どだ。これだけオープンマインドになれば、世界中の秀才が挙って集まって来るということだろう。久々で数少ない国の事業の成功例だと思う。国もやれば出来るのだと思った次第。火プーチン大統領がロシア国内で開発された世界初の新型コロナウイルス感染症ワクチンを認可したと発表した。ところが治験のフェーズ3はまだ確認していないと言う。治験には3つのステップがある。フェーズ1は少人数の健康成人を対象に薬物動態や安全性を検討する探索的試験だ。フェーズ3は数百人の患者を対象に有効性の検証や安全性の検討を行うことになる。ロシアのワクチンは、2ヶ月足らずで少数の患者を対象に検証しただけだから、認可は無謀と言える。プーチンは娘を治験に参加させたことで安全性の裏付けとしようとしている。プーチンがロシアの技術を信じるならば、プーチン自身が治験を受けて安全を保証すべきだと思う。昔仕事で電子部品を大手電機会社に納品したときのことを思い出す。その部品が組み込まれたハンディカムの新製品発表会で社長が手にした製品がいきなりブラックアウトした。原因は我が社の部品のショートによるものだと分かったが、何万個の部品を調べても同じ不良品が見つからない。カリスマ社長はPPMレベルの欠陥品に当たった訳だ。何でも引きつけるカリスマの特性としか言い様がない。ロシアのワクチンに重大な副作用があれば、プーチンにその症状が出るはずと思った次第。月コロナ騒動の影に隠れて余り話題になっていないが、富士山のマグマに異変が見られ、専門家はいつ噴火してもおかしくないと警鐘を発している。今年4月に政府の中央防災会議が富士山噴火のシミュレーション結果を発表した。東日本大震災により、千年ぶりに日本列島の地盤の大変動期に突入したと言っても過言ではないと言う。噴火すれば大災害となるのは容易に推測されるが「いつ噴火するか」が現実味を帯びてくると、日本中をパニックが襲うことになるのだろう。火山学の専門家である鎌田京大教授は言う。噴火は1ヶ月前くらいには分かる。最初にマグマに熱せられた地下水が、人体には感じない低周波地震を起こす。次に、マグマが火道を埋めている岩石を割って上昇してくる時に人体が感じる高周波地震が起こる。噴火の直前には、火道の中をマグマや火山ガスが上昇する時に火山性微動が起こり、それから噴火する。この間に1ヶ月くらいかかるので充分準備する時間はあるはず、と。噴火すると小麦粉みたいな細かい灰が降り積もる。最低限かつ一番重要なことは、火山灰を体に入れないこと。外に出る時は帽子を被り、手袋をして、マスクとゴーグルをつけて、レインコートを着る。家に入る前に玄関の外で火山灰を全部はらい、窓などに目張りをして火山灰を絶対家の中に入れないことだと言う。具体的な話を聞いて、少しは望みが出てきたような気がしてきた。長崎が75回目の原爆の日を迎えた。安倍首相は広島と同じ文章を朗読し「被爆者の方々に寄り添う」と言った。被爆者が要請した長崎原爆資料館への訪問は実現せず、被爆者が参加を求める核兵器禁止条約への言及も無かった。被爆者は「政府の真剣さが感じられない」と嘆いている。安倍は何のために長崎に行ったのだろう。米国の情報開示で原爆投下に至る状況が明らかになってきた。順で投下せよとの指令を出していた。広島の次ぎに小倉に向かったが、視界不良のため長崎に変更し投下したという。日本を無条件降伏させるためには10発の原爆が必要で、その後3番目は8月20日頃に東京に落とす計画になったという。米国では現在でも「原爆が100万人の米国兵士の命を救った」と原爆投下を正当化している。本土上陸で米軍100万人の犠牲者を出すか、原爆を投下するかの選択しか無かったという。NHKも原爆投下は仕方なかったというトーンを貫いている。ソ連の参戦を待つ、だ。原爆投下は戦争終結のため以上に、米国の軍事力をソ連に見せつけるのが目的だったという。一般市民を犠牲にした原爆投下は明らかに戦争犯罪と言える。韓国のように過去を穿り返すのではなく、過去を正しく認識することこそが、明日の健全な国交を開くことになるはずだ。観光業界は国内数百万人が従事している日本経済の要となる一大産業の業界だ。業界の売り上げがコロナによって約9割減の大打撃を受け、雇用調整助成金や持続化給付金などを受けながら、なんとか雇用など維持している状態という。それを助けると言うのだから、GoToトラベルは大切な政策だと思う。ところが、実施に当たっては問題が多すぎる。コロナが全国に拡散し始めた時期に、政府はGoToトラベルを強行した。コロナよ全国に広がれ!と言っているようなもの。ブレーキを掛けるべきはずの政府がアクセルを踏んだのだから、開いた口が塞がらない。8月中旬からのスタート予定だったのに7月に前倒しした。業界全体への通達が行われず、結局詳細な実施要領は政策に関与した大手だけが知ることになり、国交省の配慮不足で中小企業には知るすべがなかった。結果として、GoToトラベルの政府予算1.3兆円は、大手だけが甘い汁を吸い、本来のGoToトラベルの目的である観光業界全体の救済は果たせないことになるようだ。これが安倍政権の特徴だと思う。身近なものを厚遇し、遠くにあれば見向きもしない。政策の狙いは的を射ているが、実施の段階でコケてしまう。すると彼らは政治という劇場に生きているだけなのかもしれない。韓国最高裁が日本製鉄に強制徴用被害者への賠償を命じた判決が、公示送達成立となった。日本製鉄は即時抗告を行ったから、差し押さえ命令の効力は確定せず、再び裁判所の判断を仰ぐことになる。裁判は続くことになる。九州炭鉱への強制就労はあったのかもしれない。日本人も韓国人も差別無く、同条件で募集されたのだから、ことさら人種差別とは言えないはずだ。給料も良かったというから強制就労とは言えないのかもしれない。気の良さそうな被害者の顔をテレビで見ると、この人は踊らされているだけいるように映る。韓国側の報道は如何に伝えたのだろうか。文在寅派の新聞は「日本はセコい」と報じたが、保守系の新聞は「注目が集まっている」と報じただけ。日韓関係を振り返ってみると興味深い。10年前、韓国は日本食ブームで、日本はヨン様やK-POPブーム。東日本大震災で一変した。過剰な放射能警戒で輸入が滞ったところに、李明博元大統領の竹島上陸が発火点になった。日本は全てを水に流し良識のある次期大統領との対話に期待するしか無さそうだ。台湾民主化の父・李登輝が亡くなった。22歳までは岩里政男と名乗る日本人で京大出身の親日家。どこか明治気質を彷彿とさせ、自分の父を連想させた。李登輝の訃報を聞き父を思い出した。物事は白黒では決着しないと。文化とは伝統と進歩という一見相反する概念の二者択一ではなく、それをスパイラルに繰り返しながら成長していくものだと。いま李登輝が現役で世界を主導していれば、トランプも習近平も霞んでいるに違いない。当時李登輝は、それまで中国本土から渡ってきた外省人が要職に就いていたが、台湾出身者で初の総統に就き台湾の主体性を重視する台湾人意識の醸成に力を注ぎ、台湾住民による総統直接選挙を実現させた人物だ。学べることが出来るようになったと李登輝は振り返っている。「指導者は理想や考えを示すだけではだめで、実践して初めて意味を成す」と、有言実行の重要性にも触れている。理想も考えも示すことの出来ない日本の指導者は、李登輝の死を如何に思うのであろうか。日本のコロナ対策は世界で一番遅れていると言われている。要因はIT分野でも言えることだが、掛け声だけで実行が伴わない政治とそれを許す国民性だと思う。コロナ対策で言えば、未だにPCR検査数は伸びないし、無料化などは夢のまた夢。いま日本ではPCR検査が絶対視されている。検査数を増やすと、増やしたのだから今までとの関連性が無くなり、陽性者が増えたといったから即問題とは言えないという屁理屈が罷り通っている。考えてみると、PCR検査とは下手な鉄砲のようなもので、数多くの玉を撃てば、少しは獲物も増えるというようなものに見えてきた。ところが、イタリアの最新研究は凄い。点で確認するPCR検査ではなく、面で確認する方法を編み出したという。面でコロナの発症状況を確認出来れば、地域を特定出来る。効果的な対策が可能となる。イタリアの研究グループは、別の感染症研究のために昨年10月から今年の2月にかけて、北イタリア数都市の下水の水のサンプルを取っていた。この下水のPCRを系統だって調べた結果、コロナが蔓延する2ヶ月前から新型コロナウイルスのRNAが検出されたという。PCR検査は単に罹患している人かを判別するものだが、この下水検査は「そのエリアがどの程度危険か」の判断になる。今からでも遅くは無い。日本政府は下水の検査に取り組むべきだと思う。前田NHK会長が次期経営計画案を発表した。NHKらしさを追求し、スリムで強靱なNHKに生まれ変わらせたいと述べた。BSの3波をゆくゆくは1波に、ラジオのAM、FMは整理・削減の検討を始める。現在7千億円超の予算を6千億円台に抑え、受信料に見合った良質な番組を提供していくと述べた。問題は「NHKらしさ」だ。従って如何なる解釈も可能となる。言えば、NHKの最大の問題点は「公共放送」の定義が無いことだ。この定義を決めれば、自ずから「NHKらしさ」が決まる。前田がまず成すべき事は「公共放送の定義付け」といえる。「NHKらしさ」を思わせるニュースが2週間前に流れた。NHK政治部部長の送別会の様子。全員がコロナウイルスの飛沫拡散防止のフェイスシールドとマスクを付けて、大人数で肩を寄せ合い「密」状態を作り出し、鍋を突いている。安倍の寵愛を受けている岩田明子解説委員も参加していた。民間企業は羽目を外しやすい傾向にはあるが、このコロナ騒動のときは、部下が上司に中止するよう進言する。官僚社会では上司の意向は絶対命令だが、上司は世間に叩かれないよう自重する。民間の悪いところと官僚の悪いところを持ち合わせている。これこそが「NHKらしさ」だと思う。国のコロナ対策に対する評価が、日本とデンマークでは対照的だ。デンマークの感染者数と死亡者数の人口比率は、日本と較べ2桁も多い。対策への支持率は、日本が30%台なのに、デンマークは86%と高い。支持されたポイントは3点あるという。1点目は政府の透明性のある姿勢。大事な決定の際には、必ず関係閣僚とその決定に携わった機関の責任者が出席して記者会見を行い、いずれも自身の言葉で、どのような議論が行われ、なぜこの結論に至ったかという経緯を丁寧に説明した。2点目は情報の一元化。ビジネス庁、政府の記者会見など全般的なものは警察庁のホームページに集約したので、国民は情報を得るのにストレスを感じなかった。3点目は迅速な経済補償。早急に民間企業や個人事業主に向けた補償制度を立ち上げ、国民は安心して自粛に入ることが出来た。申請は10分ほどのオンラインで出来、1ヶ月後には4ヶ月分が振り込まれたという。日本は、政府の姿勢に透明性は無いし、情報は混乱したままだったし、首相の記者会見も唐突的で中身の無いものだった。日本はデンマークに追いつき追い越せとまでは言わないが、せめてデンマークを見習ってほしいものだと思う。新型コロナウイルス感染が、全国的に拡大している。テレビでは大騒ぎしているが、政府は「自粛のお願い」一辺倒で、何ら有効な手を打っていない。いま政府のやるべき事は明白だ。建て付けの悪い特措法を改正し、国と地方との権限を明確にすること、休業要請に強制力を与えること。自治体が管轄する保健所を国が直接指揮出来る仕組みに替えること。PCR検査の体制整備と検査費用の無料化。これだけなのに何故政府は動かないのだろう。政府がこれらの事をやろうとすると、今までの失敗を認めることになり、更に批判に曝されるからだろう。政府は、コロナ収束後に法改正をすると先送りをしている。収束させるために法改正が必要なのに、どうやって収束するのを待つと言うのだろうか。レームダック化している。西村コロナ相などは、GoToトラベルを推進しながら、お盆帰省は控えろとか、緊急事態宣言下でなくても感染防止ガイドラインを守らない飲食店で感染者が発生すれば店名を公表すると、訳の分からないことを言い出した。思考も法解釈も支離滅裂だ。これを混乱の極みという。「あれっ!今日は衣替えの日だったっけ?」と思ってしまった。安倍首相がアベノマスクを外し、一般的な大きなマスクに替えたからだ。政府が各世帯に布マスク2枚を配ると言い出したのがエイプリルフールの日。」で、安倍がアベノマスクを外すのは、辞職を決意した時なのだろうと書いたことがある。最近の安倍は官邸に引きこもって対外的な発信をしない。登校拒否児の引きこもりだ。実務は菅官房長官がしている。菅が政権を握ったとも噂されている。言うことは、アベノマスクを外すのが辞職決意の時と推測した自説が的を射ていたということになる。アベノマスクには後日談があった。批判の嵐に曝された後なのに、何と500億円を使い8千万枚を配布しようとしていた。更なる批判を受け備蓄という名のお蔵入りになった。アベノマスクだけで約1千億円の無駄遣いだ。その金額をワクチン開発に回していればと思えてならない。結局、安倍は「難しいことは分からない。難しいワクチンよりも安直なマスクだ。国費は身近な人にバラマクべきものだ」という発想の域から出ることが出来なかったのだろう。新しいマスクに替えたのは福島産だからと言う。安倍にこの発想は無い。今井の入れ知恵に違いない。浅はかとしか言い様がない。