い起こせば、2001年9月11日、世界が震撼とさせられたものです。ニューヨークの世界貿易センタービル(WTC)が航空機をハイジャックしたテロ集団によって激突、倒壊するという前代未聞の大事件が発生しました。同じころ、首都ワシントンの近郊にある国防総省(ペンタゴン)にもハイジャックされた飛行機が激突。小生はこの事件で、親しいアメリカ人の友人をペンタゴンシティで失いました。ハイジャックされた機体がペンタゴンに激突した衝撃で地下通路を歩いていた友人は心臓発作に見舞われたとのこと。忘れられない出来事です。あれから22年の歳月が過ぎようとしています。今だ、あの事件は終わっていないのです。犯人を含め、その動機も背後関係も明らかにされていないからです。日本人を含め3000人以上が犠牲となりました。2023年の9月1日の時点で、特定された19人のハイジャック犯の拘束、処罰も行われていません。言えば、犠牲者の内、1100人以上の遺体が発見されていないのです。奇妙なことに、瓦礫の山の中からハイジャック犯と目された2人のパスポートが無傷のまま見つかっています。アメリカ政府は事件後の10月、「遺族への補償基金」を立ち上げました。犠牲者1人当たり平均210万ドルの補償金を付与する代わりに、新たな訴訟などを起こさないことが条件でした。95人の家族は同意せず、裁判を通じて、政府の責任を追及し、結果的に平均550万ドルの和解金を受け取ることで決着したのです。いえ、アメリカ政府の「9・11調査委員会」による公式見解に満足できず、事件の真相究明を求める活動はアメリカの内外で続いています。「国際9・11真相究明センター」はその代表的な存在です。2021年8月、英国人犠牲者の家族が2500ページの訴状を準備し英国政府を提訴しました。英国政府を動かし、アメリカ政府に真相を明らかにするよう迫っています。9・11」が公開される予定です。日本でも世界でも徐々に忘れられようとしている事件。いえ、WTC設計関係者の証言によれば、「当時最大の航空機が衝突しても倒壊しない」(ミノル・ヤマサキ事務所)設計となっていたとのこと。それがあっという間に倒壊したのは、今もって謎でしかありません。航空機が追突していない7号棟が倒壊したのは不可思議過ぎます。そのため、前もって爆弾が仕掛けられていたとの憶測が今でもくすぶっているわけです。結果的に大儲けすることになったといいます。日本との関連でいえば、WTCには当時最新鋭の特殊鋼が使用されており、その製造元は新日本製鉄で、その性能や品質は保証付きでした。そのため、倒壊後の鉄骨の瓦礫は全て中国とインドが輸入したほど。その直後に開催された北京五輪のメインスタジアム「鳥の巣」に再利用され、中国における初のオリンピック成功には欠かせない素材を提供したと言っても過言ではありません。そもそも、実行犯と目されたサウジアラビア人の奇妙な動きは、当時から不信の目で見られていました。主犯格の2人のサウジ人はCIAから資金提供を受けていたことが判明しています。飛行訓練を受けている怪しいサウジ人の行動はCIAとFBIの監視の網に引っかかっていました。ところが、FBIとCIAの反目があり、事件を防ぐことにはなりませんでした。それどころか、「ブッシュ政権はサウジアラビアと裏取引を行ったのではないか」とさえ言われたものです。事前に情報を把握していたかのような言動を繰り返していました。「NEWSWEEK」誌が後に詳しく伝えましたが、ブッシュ政権は「隠ぺい工作」に走った疑いが拭えないのです。当時アメリカに滞在していたサウジアラビアの大富豪たちのために帰国用の特別機を手配したのがブッシュ政権でした。その上、WTC倒壊現場で「テロとの戦争」を宣言したブッシュ大統領の手回しの良さにも驚きました。その後、アメリカ主導で始まった「終わりなきテロとの戦い」によって、アメリカの軍需産業は大儲けすることになったのです。今日では「グレート・リセット」のボタンを押した「9・11」とまでいわれています。この事件をきかっけに、「テロとの戦い」の名目で一挙に監視社会が広がったからです。その上、アフガニスタンを始め、世界各地で「ポスト9・11」の闘いが巻き起こり、450万人が殺害されることになりました。余りにも不可解な世界情勢を引き起こす起爆剤となったのが「9・11事件」です。メールマガジンの著作権は執筆者である浜田和幸に属します。