2024.10.30スポンサーリンク本記事では初心者にわかりやすく投資信託やETFを選ぶポイントについて解説していきます。本記事を読んでいただくと投資すべきETFがわかり、正しくETF投資をはじめることができます。最後までご覧ください。ETF投資信託のカテゴリーの中の一つにETFがあるイメージです。投資信託は、個別銘柄の詰め合わせセット、その中でも株式のように上場させてリアルタイムに取引ができるようにしているものがETFです。ETFは、東証など取引所に上場させた投資信託のこと、上場投資信託です。投資信託もETFも、個別銘柄の詰め合わせセットなので一銘柄で分散投資ができます。インデックスファンド投資信託は、大きく二つに別れます。指数の動きを上回る運用効果を目指すアクティブファンドと大きく二つに別れます。アクティブファンドは、インデックスファンドより高いリターンを目指した証券会社のオリジナル設計のものです。アクティブファンドの中には、インデックスファンドに投資し更なる手数料を上乗せしているだけの粗悪商品なども多数存在してるので、よく中身を確認する必要があります。証券会社側のメリットに重点を置かれた商品が大多数で一時期問題にもなり悪評の原因にもなりました。既存のETFの組み合わせに信託報酬手数料が高めに設定されたものも多く、利益が出ようが出まいが手数料はしっかり取られてしまう商品がとても多く出回った時期がありました。最近ではノーロードといわれる販売手数料がかからない投資信託商品も多く販売されるようになり、だいぶ改善されてきましたので、投資内容の他にも経費率なども中身はしっかり確認しましょう。高いリターンが期待できるということは、値下がりリスクも大きくなるということも意識しておく必要があります。かの超有名投資家ウォーレン・バフェットの言葉で「自分の資産を子供に残すとしたらS&P500」と言っていたこともそうですが、どんな凄腕証券マンでも「指数を上回る成績を出すことは難しい」と業界内でも言われているくらいS&P500が投資の基準になっています。S&P500のパフォーマンスを上回れないなら、他に投資する意味がなくなるので、S&P500を上回れるようなパフォーマンスが出るように目指していきましょう。悪商品の中にものすごくいい商品もありますので、探す際には、より低いコストで運用できるように、その商品がノーロードか、信託報酬手数料はどのくらいなのかという点もしっかり確認しておきましょう。基準価格で売買され証券会社を通じて取引が行われます。買付の際に「金額指定」ができるため、100円や1000円など金額を指定でき、少額からでも設定できるメリットがあります。分配金が出た場合には自動的に再投資する設定ができます。基準価格とは株価や債券は時価で刻々と変動しますが、基準価格は、時価を元に1日1回1つの価額として公表されます。投資信託の取引の申込を締め切った後で、投資家は当日の基準価額が分からない状況で投資信託の取引を行うので、刻々と変化する時価の株式とは違い、リアルタイムでは取引はできず、注文した日の翌日や翌々日に約定する場合もあるので短期目線ではなく中長期目線で取り組みましょう。ETFETFは、株式市場で上場され市場価格で取引されるため、リアルタイムで売買が可能です。株式取引と同様、価格を指定する指値注文や、すぐに成立させたいときの成行注文がだせ、売買したい価格で注文できる点も特徴ですが、株価が最低価格になるので投資信託のように「100円で、1,000円で」という金額指定しての取引はできません。一般的にはETFの方が信託報酬が安く、コストを抑えることができます。どっち?ETFと投資信託とではそれぞれ長所短所があるので状況によって使い分けましょう。手間という点で考えると積立投資や配当再投資が自動化できる投資信託の方が楽でしょう。そのほか、タンカー事故による海峡封鎖や地政学リスク(=戦争)などによる急騰急落など急な外因的原因に対応できるなどリアルタイムで取引できるという点もETFと投資信託の大きな違いになります。低コストで投資したい人や臨機応変に取引したい人にはETFがおすすめ、ほったらかしで投資したい人には投資信託がおすすめです。投資信託で積立投資を行い、ある程度まとまった運用額になった時点でより低コストのETFに切り替えるという運用方法もおすすめです。長期で指数連動の投資信託コツコツ積み立てとETF、ある程度まとまったら3割くらいを中期で景気を見ながら資金流入の多い流行りの業種のETFへ資金を置いておき、0.5〜1割くらいを景気を先導している個別銘柄へ短期で回すという運用方法もおすすめです。コストを抑えたい人に向いています。投資信託よりも低いコストで分散投資ができるため、まとまった投資をする際のコストは低くなります。投資中級者や上級者であれば、ETFの売買価格を考えながら指値注文をしたり、信用取引に活用できるでしょう。一般的に投資信託に比べてETFの方が信託報酬などのコストが低く、相場の値動きや注文方法など一手間ありますが慣れてしまえば、初心者にもおすすめの投資商品です。投資信託は、少額から自分の決めた設定金額、例えば「100円から」「1,000円から」と自分で設定した金額で積立投資が可能なところが魅力です。投資をする上での基本的な構成の考え方ETFか投資信託か以前に、コア・サテライト戦略という基本的な戦略の一つを紹介します。むやみやたらに買えばいい、全世界に投資しておけば十分、という考え方も出回っていますが、投資自体に失敗しないためにも、コア・サテライト戦略という考え方をおすすめします。こちらの記事で詳しく、そして入門者にもざっくり分かりやすいように解説していますのでぜひ予習してみてください。長期投資には欠かせない考え方です。投資信託のおすすめを入門者に向けて解説しています。基本となるコア・サテライト戦略についても投資初心者にも分かりやすく解説しているのでぜひ参考にしてみてください。新NISA対策もなるはずです。最後にETFに関するよくある質問や疑問を紹介していきます。そんなことはありません悪い印象の理由インターネットでETFについて調べていると、「国内ETFはおすすめしない」という声を見かけます。その理由は以下の二つです。国内ETFは、米国ETFに比べて流通量が低いことが挙げられます。ここ30年の停滞し伸びない経済にあると言われています。インターネット取引が一般的になる以前は、証券会社の窓口で投資信託やETFを営業マンからおすすめされていました。営業マンも商売ですので、紹介される商品のほとんどは、1%を超える高いコストがかかるものでした。営業成績を目指すために、高い手数料がついた商品がたくさん紹介され、その結果、国内ETFに対する悪いイメージが広まってしまったのも事実です。国内ETFの「指数連動」ではなく「パフォーマンス重視」した商品に特にコストが高いものが多いので注意が必要です。バフェット以降、日本株に日の目が当てられました。今年の1-3月、バフェットの日本株投入により突如、日本株に日の目が浴びられました。中心に一気に海外ファンドなど巨大鯨からの大量の資金流入があり、注目を浴びました。ETF/投資信託を選ぶ際のポイント「0.5%を基準に高いか安いかを考える」という見方が必要となります。0.5%はあくまで私個人的な見方ですが、人により多少上下はあるとは思いますが、色々と調べていくうちに、大体の基準線はおおよそ0.5%あたりに落ち着くのではないでしょうか。調べていくうちに、大抵は0.05%とか0.1%あたりの低コスト商品が目立ち始めてくるので、自分なりに基準点を設定しておく必要があります。最近では良質なETFもどんどん増えており、純資産総額も増加していて、流動性がある程度は確保されている銘柄も増えてきています。そのため、国内ETFでもおすすめ銘柄は増えてきています。何の指標か流動性がある低コストこの3点を基準に見ていくと、いい商品を見つけやすくなるのでしっかり吟味して選んでいきましょう。ETFのメリットETFには様々なメリットがあり、投資する上ではメリットを理解した上で、上手に運用することが大切です。ここでは、ETFのメリットをわかりやすく解説していきます。分散投資が少額でできるETF最大のメリットは、少額でも分散投資ができる点です。数十~数千銘柄に通常の方法で投資しようとすると、資金がいくらあっても足りません。ETFなら一つの銘柄に投資するだけで幅広い銘柄への分散投資が可能です。株式の場合は基本的に100株単位ですが、ETFは1株から、場合によっては10株から買うことができるので数千円、数万円といった金額で分散投資ができる点では、株式より敷居が低いことも魅力です。リアルタイムな取引が可能ETFは上場しているため、リアルタイムに取引することが可能です。売買したい時にすぐ取引できる点は投資信託との大きな違いです。株式やFXと同じように成りや指値で注文することが可能です。この価格なら買いたいという値段で注文できるため、思っていた価格より高い値がついて買っていたということもありません。取引ができるため現金が必要になった時に、投資信託よりも早く現金化できます。臨機応変な取引ができるという点がETFのメリットです。配当(分配金)を受け取ることができるETFは様々な銘柄に投資しており、その中には配当金を支払っている銘柄も多くあります。ETFを保有していると、ETFを通してその配当金(分配金)を受け取ることが可能です。そのため、高配当銘柄に投資を行う高配当ETFも人気があります。個別銘柄の場合は決算日から配当を受け取るまで2か月から3か月ほどかかりますが、ETFの場合は決算日から約40日ほどで分配金を受け取ることができるのもメリットです。ETFのデメリットETFにはデメリットもあります。投資で失敗しないためにはデメリットも十分に理解しておくことが重要です。分配金を自動で再投資することができない投資信託は、配当を自動的に再投資できますが、ETFは制度上、分配金を株主に支払う必要があるため、分配金を自動で再投資できません。そのため、分配金を再投資するには一度分配金を受取後、あらためて自分で買い直す必要がありますが、1株分の株価に満たなければ購入できません。所有株の分配金が5,000円で株価が1万円だった場合、分配金だけでは1株を購入することができず、追加入金を行うか再投資を延期する必要があります。再投資のしやすさという点では投資信託に劣る点はデメリットです。分配金を受け取った時点で課税されるため、再投資する場合の投資効率が少し落ちてしまう点も覚えておきましょう。市場価格と基準価額に差が生じることがあるETFにも投資信託と同様に基準価額がありますが、実際に市場で取引する価格は市場価格(取引所価格)です。そのため、大量の買い(売り)注文が入れば、市場価格が基準価額を上回る(下回る)ことがあります。取引するタイミングによっては、基準価額と乖離した価格で売買しなければならないこともあることを理解しておきましょう。ETFを選ぶ際のポイントETFは1銘柄でも分散投資ができるため、投資初心者にも投資上級者にもおすすめですが、買ってはいけないETFも存在します。ここでは、ETFを選ぶ際に注意すべきポイントを3つを解説します。ETF選びの参考にしてください。連動を目指すインデックスは何かETFには連動を目指すインデックス(指標)が存在します。日経225といった名称がついたETFは日経平均株価に連動することを目指すETFです。基本的にはETFの値動きはインデックスと同様の動きとなりますので、インデックスが上昇すればETFの価格も上昇し、インデックスが下落すればETF価格も下落します。そのため、連動を目指すインデックスによって値動きやリスクが異なるのです。インデックスがどういった指数なのかを確認し、投資対象が幅広く分散されているか、長期的に上昇しているかを確認するようにしましょう。ETFには中国などの新興国1か国のみを投資対象としているものもありますが、こういった投資対象を限定しているものほどリスクは高いので注意が必要です。売買高が十分あるか売買高もETF選びの際に重要なポイントの一つ。日本の東証などに上場している国内ETFは、売買高が極端に少ない銘柄もあります。そのETF自体が必ずしも悪い商品というわけではないのですが、実は米国ETFに比べて国内ETFは普及しておらず取引量は遠く及びません。売買高が少ないと何が問題になるのかというと、買いたい時(売りたい時)に適正価格で買えない(売れない)可能性があるということです。適正な株価が1万円のETFがあったとします。売買高が多いETFの場合は、1万円付近で多くの買い注文や売り注文があり、取引するのに問題はありません。売買高が少ない銘柄は注文数も少ないため、適正価格で売買しにくいという問題が生じます。1万円前後で買いたいと思っても、売りに出ているのは11,000円しかなく、高い価格でしか買えなかったり、100株買いたいと思っても10株しか売りがなく、買いたい株数を買えないという問題が起きるのです。売買高がないことを流動性が低いといいますが、流動性が低い銘柄は自分が取引したい時に適正価格で必要な株数を売買できない可能性がありますので、注意しましょう。売買高はチャートなどから確認できますので、銘柄選びの際には極力確認するようにしてください。コストは低いかETFも投資信託の一種ですので、保有している間に信託報酬というコストが発生します。信託報酬は運用している間ずっと発生するコストですので、できるだけ低いものを選ぶことが重要です。投資対象が同じETFであれば、基本的に信託報酬が低いものを選ぶようにしましょう。差であっても、長期間運用していると信託報酬の差は年々積み重なっていきますので、少しでもコストが低いものを選ぶことが重要です。信託報酬以外にも、監査費用などのコストが発生しますので、それを含めた実質コストを確認することも忘れてはいけません。決算書などでETFの実質コストを確認することも大切です。純資産総額が増えているかETFにとって純資産総額は商品の生命線といえます。純資産総額が低迷したままのETFは、運用会社側にとっても運用コストがかかるだけでメリットがなく、償還(ETFの運用が終了すること)される可能性があるからです。途中で償還されるかも知れないETFに安心して長期投資することはできません。そのため純資産総額がしっかりと増加しているか確認することは重要です。純資産総額が少ないと効率的な運用がされずに、実質コストが高くなってしまいます。安定した運用のETFを見極めるという意味でも純資産総額が増加しているかどうかは重要なポイントです。×1)では、つづいて具体的なおすすめETFを紹介していきます。東証に上場している国内ETFから3つのETFを紹介していきましょう。野村アセットマネジメントが運用するETF上場投資信託のシリーズの名称です。日経225連動型上場投信【1321】は日経平均株価に連動するETF。東証プライム市場に上場する銘柄のうち流動性の高い225の銘柄で構成された指数です。トヨタやソニー、NTTといった日本を代表する銘柄で構成されているので、日本の大企業にまとめて投資したいのであればおすすめのETFといえるでしょう。【NF・TOPIX30】トピックス・コア30は、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄を時価総額と流動性の観点から区分けして算出された株価指数の一つです。高い30銘柄で構成されており、年に1回(毎年10月)構成銘柄の定期入替が行なわれています。3.56個別の投資家の資金などでは投資全体の数%に過ぎないのでほとんど株価に影響されませんが、今期日本株が急上昇した原因にもなった世界有数の資産家ウォーレンバフェットの日本株買付から、大量の資金流入始まり、たくさんの海外のクジラ資金が流入してきたことにより日経株価が急騰するほどの影響力を持っております。30銘柄が中心になっています。30はその中でも特に厳選された30銘柄です。【1311】の方なので気をつけてください。Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETFです。日本のマーケットで日本円で買えます。)を行う日本企業への投資を目指し、高い潜在成長力の半導体関連事業を行う日本企業を通じて、高い成長可能性への投資します。)を行う企業への投資を目指します。信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「フィラデルフィア半導体株指数(配当込み)(SOXSM指数)」を円換算した値の変動率に一致させることを目的とします。WTI原油ETF円換算した「ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)におけるWTI原油先物の直近限月の清算値」との連動を目指すETF(上場投資信託)です。Intermediateの略で,世界有数の原油指標です。Futuresとして取引が行われています。エネルギー資源指数との連動を目指すETF(上場投資信託)です。TOPIX-17エネルギー資源指数は、TOPIXの構成銘柄のうち、鉱業と石油・石炭製品に分類される銘柄により構成される株価指数です。JPX総研が算出・公表しています。3.33%原油ETFについてはこちらの記事でもっと詳しく書いていますのでぜひご覧ください。ETFとは何かというところから初心者向けに丁寧に解説を入れています。昨今の中東情勢から地政学リスク(=戦争)によって引き起こる原油高や株価急落の要因にもなっている原油。短期目線で原油ETFという選択肢について注目してみました。×2)海外市場の米国ETFにも後述の証券会社を使えば簡単に投資できます。ETF取引におすすめの証券会社を記事のあとの方でまとめてみました。左の青字をクリックするとワープしますのでご参照ください。米国ETFは国内ETFに比べて規模も大きく、コストも低いことが特徴です。米国ETFは当然ドルで売買する必要があり、手間や為替コストが発生する点や取引手数料が国内株式に比べると割高である点は知っておく必要があります。そのコストをいかに抑えるかがカギとなってきます。手間、為替コスト、取引手数料は証券会社によって設定がまちまちなので、どこの証券会社を使うかでコストがかなり変わってきます。何も考えずに思いのままトレードしてしまうと予想以上のコストで下手するとコスト負けしてしまったりもあり得るので油断禁物です。一回の取引でかかるものなのか、1ドルに対してなのか、片道は無料なのか、などなどしっかり吟味して証券会社を選ぶ必要があります。その点も踏まえるとSBI証券、松井証券、ウィブル証券あたりがコスト負担が少なくおすすめです。以下の記事でも紹介していますので一度参考にしてみてはいかがでしょうか。キャンペーンもウィブル証券の米国株取引手数料が業界最安!他社とも比較してみました。米国株は日本株に比べとても手数料が高くつくので、そうそう頻繁に取引するスタイルには向きません。長期でなるべく手数料などコストを抑えて取引するのが米国株の攻略法であるからして、なるべく手数料負担の少ない証券会社を選ぶ必要があります。そこで登場するのがWebull証券。詳細とただいまキャンペーンも実施中なのでぜひこの機会にご利用してみてはいかがでしょうか。投資信託との違い本記事では初心者にわかりやすく投資信託やETFを選ぶポイントについて解説していきます。本記事を読んでいただくと投資すべきETFがわかり、正しくETF投資をはじめることができます。最後までご覧ください。.com世界経済を引っ張る米国のETF市場には良質なETFが多くありますので、おすすめの米国ETFを3つ紹介していきましょう。世界標準VOOは米国の代表的な株価指数S&P500に連動することを目指すETFです。S&P500は、これより利益が上回ったか下回ったか、プロの投資家や機関投資家の投資の判断基準にしているいわゆる「目安」となっている指標でもあります。多数の個別銘柄や投資信託がありますが、この「基準になっているS&P500より利益が出せないならS&P500を買っておけばいじゃん」という思考があるほど、投資家の目安や目標とされている基準値的なETFです。このVOOを中心にコアサテライト戦略を練っていけばいいというわけです。コアサテライト戦略についてはこちらの記事で詳しく書いていますのでご参考までに。投資信託のおすすめを入門者に向けて解説しています。基本となるコア・サテライト戦略についても投資初心者にも分かりやすく解説しているのでぜひ参考にしてみてください。新NISA対策もなるはずです。いくつか初心者に現実的な投資信託を紹介していま...ちゃりん.com&core-satellite-strategies/VOOの話に戻りますが、詳細は次のとおりです。13.46%S&P500指数は米国を代表する大型のtop500銘柄で構成され、投資における世界標準のバロメーターになっています。1.32%S&P500の利益を基準にして、それ以上利益が出るものを残し、それ以下のものを削っていきます。先にも述べましたが、「S&P500より利益が出せないようなら、S&P500でいいんじゃない?」という考えが元になっています。どんなに優秀なプロの株式ディーラーでもS&P500以上の利益を出すことは難しいと業界内でも言われ、投資家なら皆が誰もが認識していることです。S&P500を核に徐々にS&P500より利益が出るものに入れ替えていく、また世界情勢にアンテナを貼りながら入れ替えて行きながら資産形成して行くことを目指していきましょう。話は戻りますが、S&P500は日経平均株価の米国版とイメージするとわかりやすいでしょう。規模は国内ETFより大きく純資産総額は40兆円を超えています。構成銘柄にはAmazonやアップル、マイクロソフトなどの世界的に有名な企業がずらりと並び、米国企業でありながら世界中で収益を上げている企業が多い点が特徴です。そのため、投資対象は米国企業にはなりますが、世界中で稼いでいる企業という意味ではグローバルな投資という見方もできます。米国の株式市場は過去のデータからもリターンが高く、パフォーマンスの優れた世界経済の主役である米国の大企業に投資したいという方にはおすすめのETFです。SBI証券なら1日100円からVOOを対象とした投資信託積立ができる設定もあります。↓公式サイトはこちらから↓QQQQQQは米国のナスダック100指数への連動を目指すETFです。18.50%ナスダックは米国の新興市場であり、革新的な企業が多く上場しており、IT関連の銘柄が多いという点が特徴です。2.33%構成銘柄の上位にはアップル、マイクロソフト、アルファベット(グーグル)といった企業があります。QQQも純資産総額は20兆円を大きく超えており、運用には不安はありません。ITの発達とともにナスダック100指数は右肩上がりに上昇しており、今後も有望な投資先であり、先進的な企業に投資したい方にはおすすめのETFです。一時期、ネットで話題になっていたVT(世界株式ETF)についてVTについて(否定派)VTは世界株式を対象としたETFです。構成銘柄は約8,000銘柄以上で純資産総額は約3兆円。経費率年0.07%の低さもあって、世界株式へ投資したい方に話題になったETFですが、実質S&P500の利鞘と比べてやや劣る面もあります。中心核はS&P500の中心銘柄とほぼ一緒でGAFAM中心ですが、周りにあまり利益を出せていない銘柄が米国中心に中国など含めたくさんのおまけ銘柄が数多くくっついているので利益が薄まってしまっている印象です。結果的にS&P500より利益が出せていないのであればS&P500で必要十二分であると私は考えます。かのウォーレン・バフェット氏も「自分の子供に資産を残すならS&P500で十分」というくらいS&P500が投資基準になっていることを考えると、S&P500以上の結果が出せる見込みがないならS&P500でいいのでは?とのことから、私はVT否定派で、VOOとQQQの二本立ての方が利鞘が伸び、S&P500だけでも十二分に分散が効いているのでそこまで不安になる必要がないのでは...と考えます。「あくまで投資は自己責任で」という観点から周りの意見に振り回されず、自分なりの答えを持ってみるのもいかがでしょうか。VOO・QQQを投資基準にしていてドルではなく日本円で買える投資信託というものもあります。為替変動リスクを避けられるため、円高トレンドになると考えられる時には、かなりおすすめです。円安になったら資金を為替メリットも出せるドル建てに移すという手もあります。わかっていて損を喰らう必要はありませんよね。トレンドが円安方向ならドルベースで投資すると株の利益+為替利益でとても利幅が取れてかなりおすすめですが、円高になるとせっかくの株の利益も為替損が出てしまうと利益を打ち消してしまう、もしくは損失を出してしまいます。あるなら円高トレンドではドルで取引せず円で積立した方がリスクを避けられます。VOO、QQQ、日本に資金が流入しているならTOPIXcore30、日経225を基準にした投資信託を核に、短期中期目線で円安ならドル建でVOO、QQQなどのETF、円高なら円建てで日本の証券会社でETFを買っていく作戦もおすすめです。トレンドが下降になったらETFを売りに出す作戦もあります。日本のトレンドから海外資金が抜けてくるようなら、一旦日本のものを利確しておき、資金流入しているものへ転換していく方法もおすすめです。QQQ円安なら株益+為替益の両得なのですが、円高になるとそうはいきません。株益を得ても為替損でチャラ、もしくはマイナスになってしまうリスクも大いにあり得ます。QQQ(ナスダック100)に連動した投資信託もあります。ありますので「経費率」もちろん確認しますが「為替ヘッジ有り」というところも必ずチェックしてください。為替ヘッジありにすると為替差益の影響を受けずに株の収益だけを求めることができます。投資信託についてはこちらの記事で詳しく解説しているのでぜひご参照ください。投資信託のおすすめを入門者に向けて解説しています。基本となるコア・サテライト戦略についても投資初心者にも分かりやすく解説しているのでぜひ参考にしてみてください。新NISA対策もなるはずです。×2)企業が株主に支払う配当金は株価の変動で得る利益に比べて安定性が高く、配当金を目的として投資を行う人も多くいます。配当利回りの高い銘柄で構成されたETFが高配当ETFです。ここでは、投資家から人気の高い高配当ETFを、米国ETF・国内ETF合わせて4つ紹介していきます。配当利回りとは配当金を株価で割った割合が配当利回りです。配当利回り5%の銘柄に100万円投資すると5万円の配当を受け取ることができます。VYM米国ETFであるVYMはFTSEハイディビデンド・イールド指数との連動を目指すETFです。9.44%FTSEハイディビデンド・イールド指数は米国の大型株式を中心に平均より配当利回りが高い銘柄で構成されています。1.55%ジョンソンエンドジョンソンやバンクオブアメリカといった米国の有名な高配当銘柄を中心に約400銘柄で構成された指数です。経費率は0.06%と低く、低コストで高配当銘柄にまとめて投資したい方にはおすすめのETFとなっています。HDVHDVは配当利回りが高くかつ、財務が健全な企業を投資対象としている米国ETFです。配当利回りが高い銘柄の中でもより安全性の高い銘柄を投資対象としています。3.71%構成銘柄上位にはエクソン・モービルやAT&Tといった有名な高配当銘柄が入っている点が特徴。構成銘柄数は約80とVYMに比べて少ない分、配当利回りはVYMよりも高い傾向があります。米国の安定した高配当銘柄に投資したい方におすすめのETFです。SPYDSPYDはS&P500高配当指数に連動することを目指すETFです。S&P500銘柄の中から配当利回りの高い80銘柄で構成されている点が特徴。5.45%単純に配当利回りの高さで銘柄を選定しているため、VYMやHDVに比べて配当利回りが高い傾向があります。1.40%ただし、不動産セクターと金融セクターの銘柄が多く、業績が景気に左右されやすい銘柄が多い点には注意が必要です。配当重視で米国大型株に投資したい方にはおすすめのETFとなっています。観察して思うことVYM・HDV・SPYDをここ5年観察してみると、結果的にVYMが安定して利益が出ていると感じました。実は、VOOで1.3%、QQQで0.7%の配当(インカムゲイン)を得られ、額面が上がるキャピタルゲインも得られます。VYMなど配当をメインに組まれている銘柄の中身はディフェンシブ銘柄で固められているので、いくら配当が多く出ると言っても株価そのものが下がってしまっては結局大きなダメージを食らってしまうケースが多いのでキャピタルゲインをメインで考えインカムゲインはおまけ的に考えたほうが結果的に利益が出せている傾向にあります。そのことも踏まえるとトータル的にVYMよりVOOやQQQの方が結果的に良い数字を残せています。為替リスクの波が下降なら(円高になるなら)ドル円保有を避けるべきと考えると、下記で紹介している1489と1478があれば十二分なのではないかという意見です。VOOを基準に考え、VOOより利益が出るものを残して行く思考をしていったらいいかと思います。1489】は東証に上場している国内ETFです。中から配当利回りの高い50銘柄で構成されています。2024/4/29時点で公表されている構成銘柄のデータを以下に貼り付けました。5700構成銘柄には三井住友フィナンシャルグループや日本たばこ産業(JT)、武田薬品工業など国内の有名な高配当銘柄が名を連ねます。(34.6%)日本の大型高配当株にまとめて投資したい方におすすめのETFです。4.28%ETF取引におすすめの証券会社ETFを取引するなら、取引手数料が安く取扱い銘柄の多いネット証券がおすすめです。ここではおすすめ証券会社としてSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券を紹介していきます。SBI証券SBI証券は業界最低水準の取引手数料が魅力の証券会社で国内株、米国株ともに力を入れており、SBI銀行を経由すると為替手数料も他社は25銭であるのに比べ格段に安い6銭です。ETFに関しても幅広い銘柄を扱っており、一部のETFに関しては取引手数料が無料です。ETFのみならず、個別株式や投資信託の取扱いも国内・米国ともにとても多いため、投資初心者から上級者まで全ての投資家におすすめの証券会社となっています。口座開設数1,000万突破!幅広いETF銘柄取扱あり!業界最低水準の取引手数料!↓口座開設(公式サイト)はこちら↓マネックス証券マネックス証券も米国ETFを含めて幅広い銘柄を取扱いしている証券会社です。国内株式に関しては、SBI証券や楽天証券が昨年に行った取引手数料無料というのがあるのでそれに比べると若干見劣りしてしまいますが、米国株式へは早くから取り組んでいるので得意分野であり、米国ETFを含む海外株式手数料は業界最低水準です。VOO、QQQ、HDV、SPYDといった今回紹介した米国ETFに関しては、買付手数料がキャッシュバックされ実質無料となる点も魅力です。SBI証券や楽天証券よりもだいぶ早くから国内信用取引無料に取り組んでいて、デイトレーダーにとっては必需な証券会社として人気を得ています。ここ最近は、米国株にも力を入れており、2023/12月より米ドル⇔日本円の両替が恒久的に無料となりました。米ドル買付時の為替手数料を無料、米ドル売却時の手数料についても無料となりました。取引手数料の安さと取扱い商品の豊富さが魅力の証券会社です。取引手数料が無料となっているETFも多く、おすすめ銘柄として紹介した【1306】【1489】は売買手数料が無料です。米国ETFのVT、VOO、QQQ、SPYDは買付手数料が無料となっています。楽天ポイントを使った取引も可能であるため、楽天ユーザーには特におすすめの証券会社です。口座開設(公式サイト)はこちらまとめETFは投資信託の一種であり、個別銘柄の詰め合わせセット。米国ETFは、規模が大きな低コストの銘柄が多いが為替コストがかかるETFはリアルタイムに売買できるため臨機応変な取引が可能(急なリスク回避)ETFは低コストで分散投資ができるため、投資初心者にもおすすめの投資商品です。最近では、より低コストで種類も多い米国ETFへの投資も簡単になりました。国内ETFと米国ETFとでは、それぞれに長所短所があるのでよく吟味しましょう。個別銘柄よりはリスクが少なく分散投資されたETF。取引手数料の安いこの記事で紹介しているおすすめ証券会社にて口座開設から始めてみましょう。思い立ったが吉日です。投資初心者へ向けた失敗しないためのガイドブックを意識して、入門者にもわかりやすく噛み砕いた解説記事にしています。サブ的に、投資や投資以外でも、ブログやそれ以外にも「過去に自分が困っていて今は解決したことや困ったこと」を備忘記録として記事にしています。これは、自分に対してのメモ書きでもありますが、何より、同じように困っている方もいるはずです。そんな方への道標にもなれたら、きっとお役人立てると思い記事に残しています。投資初心者や、ブログ初心者であれば、きっと自分と同じようなところで、つまづいている方が多いかと存じます。皆つまづくところは同じような場所が多いと思います。そんな同じような境遇でお困りの方にも自分の記事がお役に立てたら幸いです。よろしければ、サイト内の他の記事もタメになるようなものもあるかと思いますので是非お立ち寄りください。ETFとは何かというところから初心者向けに丁寧に解説を入れています。昨今の中東情勢から地政学リスク(=戦争)によって引き起こる原油高や株価急落の要因にもなっている原油。短期目線で原油ETFという選択肢について注目してみました。コメント目次へトップサイドバータイトルとURLをコピーしました。