共同研究において、CO2から高収率でブタジエンへ変換する触媒を開発し、タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功したと発表した。自動車タイヤの原材料はタイヤの品種によって割合は異なるが、天然ゴム以外の約4割を占める合成ゴムのうち、石油由来原料であるブタジエン系ゴム(SBR、BR)はその約3割を占めている。した背景から、タイヤ業界では石油以外の天然由来の代替原料(資源)によってブタジエンゴムの実現と活用を模索する動きが活発化している。その社会実装をめざす応用研究を行なうことを目的とし、カーボンニュートラル物質変換研究センターを設置、また、温室効果ガスの一つであるCO2の再資源化を目的とした高性能触媒の開発を通じて、積極的かつ革新的に脱炭素社会づくりへの貢献に取り組んでいる。検討と研究を重ね、共同で開発を進めてきた。このほど、地球環境に多大な影響を与える気候変動の主因の一つとされる、CO2からブタジエンを合成する道筋をつけることに成功したことにより、従来の石油由来原料を用いた場合に比べ、生成過程での環境負荷(CO2排出量)の極小化に大きな成果が得られると考えられる。ユーグレナ社、マレーシアに熱帯バイオマス技術研究所開設。2024は、2024.10.23~25、東京ビッグサイト開催。2024、2024.10.23~25、東京ビッグサイト開催。>ニュース情報/政策関連インドネシアPrabowo大統領、パーム油等バイオエネルギーを最大化。エネルギー自給自足へ(2024.10)EBB、欧州裁判所の長年訴訟で成果。インドネシアのバイオディーゼル不当輸入との戦いで(2024.10)ICAOとIRENA、SAF等の航空脱炭素化へ資金調達と実施加速に向けた協定締結(2024.10)欧州委員会、EU森林破壊規制(EUDR)の段階的導入を12か月延期へ。国際パートナーの要請に対応(2024.10)中国、SAF適用に向けたパイロットプロジェクトを開始。>トピックス/関連プレスリリース三井物産、米国テキサス州でCCSの鉱区リース契約を締結。スペイン・Repsol等と事業推進を検討(2024.10)ちとせG、TOPPANホールディングスと資本業務提携を締結。3D細胞培養や微細藻類事業等のバイオエコノミー構築へ(2024.10)帝人フロンティア、生分解性速度と実用性を両立するPLA樹脂の本格展開を開始(2024.10)サントリー、廃食油由来のパラキシレン使用のペットボトルを商品導入。サービス~バイオ炭、水田メタン排出削減。