何をゴールに定めればよいのか、そんな相談をいただくことも少なくありません。包括的なコンサルティングサービスを提供することで、グリーントランスフォーメーションを進める企業・団体をご支援していきます。循環型社会のモデル形成の第一人者として世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)の共同議長を務めた坂野晶をはじめとした領域に特化した専門家だけでなく、プライム企業のサステナビリティ実務経験者も在籍。現場実務レベルの洞察と高度な専門家の知識を融合し、事業会社の視点に基づいた包括的な支援を提供。クライアントに伴走し、支援提供後の実務も視野に入れた解決策を提案し、事業の持続可能な成長をサポート。おけるESG戦略策定支援まで、貴社の取り組みフェーズや課題に応じた支援を行います。TCFDなど、国際社会の動向や政策方針を踏まえつつ、プライム市場の上場企業を中心に高まっている民間企業におけるカーボンニュートラル経営の実現を支援しています。3GHG排出量の大幅な抑制に向けての目標と道筋の検討やSBT認定の取得支援4CDP回答支援等、カーボンニュートラル経営の高度化ステップを考慮しながらワンストップでの支援を実施いたします。国連「ビジネスと人権に関する指導原則」によるグローバルかつ体系的な取り組みの社会実装が求められています。日本政府も2020年に「ビジネスと人権に関する行動計画」を公表して普及を図っています。ビジネスと人権役員向け研修から、人権方針の策定、人権デューディリジェンス(企業が事業活動に伴う人権侵害リスクを特定し、予防策や軽減策を講じること)実施支援、サプライチェーンにおける人権DD及びCSR調達検討支援などワンストップで支援を実施いたします。レポートの公表などによって、人的資本経営の重要性、必要性が改めて認識されています。2類型を考慮した開示項目の検討など、人材戦略策定から可視化、開示までトータルで支援を実施いたします。地域や企業での資源循環を積極的に進めてきた専門家としての知識や経験、ノウハウを活かし、循環経済の実現に向けたビジョンやロードマップの作成支援や、循環経済に関する調査・分析、資源の効率的な利用に関する指標開発や国内外ルール形成、資源の利活用に関する技術開発・実証や循環経済型ビジネスモデルへの移行支援など、包括的な支援を実施いたします。研修プログラム有識者や専門家ネットワークと連携し、共創型価値創造リーダーシップ開発や、国内外で気候変動対策に取り組む企業や研究機関、組織への訪問等様々な研修プログラムも企画運営します。詳しくは、直接お問い合わせください。Sugawara2008年株式会社リクルート入社し事業開発やサステナビリティ推進に従事。CSOとして経営戦略に従事。2022年経済産業省資源エネルギー庁資源開発課エネルギートランジション専門官。アドバイザリーボード就任。SBT等の開示まで、経営視点での包括的な支援を実施。Ichikawa総合商社・双日で金属資源及びエネルギー、サステナビリティ推進に従事。サステナビリティ推進では、世界標準に合わせた経営戦略やESGに対する戦術策定、企業の非財務情報格付けを行うESG評価機関や社内関係部署とのコミュニケーションを担当。企業のプロジェクトチームと伴走し、TCFD提言に沿ったシナリオ分析、将来財務におけるマテリアリティ特定やCDP・ESG評価機関対応支援を実施。廃棄物削減の推進と国内外におけるゼロ・ウェイスト普及に貢献。2019年世界経済フォーラム年次総会(通称ダボス会議)共同議長。2020年より一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンにて日本全国で循環型社会のモデル形成に取り組む。Academyを共同設立。Officerに就任。Personal代表取締役CEO1994年(株)リクルート入社。2004年ソフトバンクBB(株)入社。ソフトバンク通信事業3社を兼任し、営業・技術統括の組織人事を担当。2012年グリー(株)入社。2014年より東京東信用金庫に入庫し地域活性化に従事。2017年6月(株)AllDeal創業。Personalに社名変更。パフォーマンステック事業CANTERA責任者。JAPANを運営するリンクタイズグループとのジョイントベンチャーLUF(株)創業。エジンバラ大学大学院にて、英国・欧州を中心としたサステナビリティの潮流を学び、環境と社会経済システムとの関わりを研究。SustainabilityをDistincitionで(成績上位者として)卒業、修士号を取得。innovationに参画。innovation。