守る為、或いは、諸悪の根源と闘うトランプ大統領を皆さんと一緒に応援するブログです。再選が決まっても、トランプ大統領には、しなければいけない事が山積みなので、それをも皆さんと応援します。Timesさんの文字起こしを中心に頑張ってます。.........そんなブログです。2021/06/25皆さん、こんにちは。ワシントンポストの報道によりますと、アメリカの国会は2019年の武漢で行われたミリタリー・ワールド・ゲームズが今回のウィルスを拡散したイベントになったかについて調査を行っている様です。このミリタリー・ワールド・ゲームズというのは、世界各国の軍人たちが行う運動会で、4年に1回開催されます。2019年の武漢で行われたこの運動会に世界中の百以上の国、9千名以上の人が参加しました。これはかなり大きなイベントになるんですね。その間で行われた運動会に参加した沢山の国の選手が、コロナと同じ様な症状があった様です。この様な事もあるので、今沢山の人が、今回の病気の拡散は2019年11月頃からではなく、2019年9月、10月から既に始まったんではないかと考えています。2019年の運動会にアメリカは280名の選手とスタッフを派遣して、17項目の試合に参加しました。ワシントンポストの報道によりますと、運動会の期間中、沢山の選手が武漢の街の中に、あんまり人が居なくて、おかしいと思ったそうです。このポイントに関しては、特に深く考える必要はないと思います。この様な大きなイベントがあった場合は、中国政府は国民の動きを制限する事が多いので、その運動会の期間中に人が少なかった事は、ウィルスの拡散の件にあんまり関係無いと思います。オカシイのは、その武漢に行って、試合に参加した一部の人に、コロナと似ている症状があった様です。この事がポイントなんですね。当時、運動会に参加した一部の国、例えばフランス、ドイツ、イタリアの選手が、自分がその運動会に参加した後、コロナと似ている症状があったと言っている様です。この様な証言があるので、このウィルスは当時の運動会の時から、既に拡散し始めたと考える人が増えてきています。問題なのは、その時は、未だコロナという認識が無かったので、彼らはテストを受けていないんですね。そのワシントンポストの報道では、もし、これから更に多くの情報が出てくると、この病気は2019年の10月頃に既に拡散し始めた事になると言っています。今、アメリカの一部の専門家、又は国会議員は、2019年10月頃からその選手たちがアメリカに戻った後、アメリカでもこの病気が既に拡散されていたのではないかと考えています。今になって当時の選手のテストをすると考えても、かなり遅れていると思います。その時から今迄、彼らが既に感染されて、抗体を持っている可能性もありますし、既に、ワクチンの注射を受けているから、当時感染したかどうかの検証も出来ない可能性が高いです。アメリカが武漢で行われた運動会を調査しようと思っているかというと、それの1つの理由は、C〇Pがやってきた戦狼外交です。2020年3月頃、中国C〇Pの戦狼スピーカーが、このウィルスはアメリカの研究室で作られて、アメリカの兵士が感染して、感染した兵士がその運動会に参加する時に、中国武漢に持って行って、武漢で感染が始まったと言っていました。個人的には、この言い方はあんまり理に適っていないと思います。その報道の中でも言っていましたが、もし、アメリカの兵士が先に感染して、その後に武漢に行って、運動会に参加したなら、この病気は最初からアメリカで感染され初めていた筈です。実際に起きている事は、武漢で先に感染が始まって、多くの国の最初の感染者は、中国から行った観光客、又は中国に行った事がある人に感染したんですね。中国の戦狼スピーカーのやり方は、アメリカの国会が、この件について調査を行う刺激になりました。アメリカの情報機関が今、調査を行っているので、これも1つの調査の方向性として、見ていると思います。このウィルスは何処で作られて、どう拡散されたかについて調査結果が出る迄、まだまだ長い時間が掛かります。重要なポイントはC〇Pがその感染を隠蔽したからこそ、この世界がパンデミックを避ける事が出来なかったところだと思います。アメリカの調査の進捗はどうでしょうか?バイデンがアメリカの情報機関に対して、病気の起源に対して調査を行う事で指示をして、もう1ヶ月位経っています。6月21日にアメリカの情報長官ハイエンスがヤフーのインタビューを受けた時、初めて病気の起源の調査について発言をしました。彼女はこのかなり難しい起源の調査について、結構慎重な態度を表しました。「アメリカの情報機関がウィルスの起源に対して、永遠に自信がある、又は確実な証拠が出せない可能性があるか」と聞かれた時、彼女は「ハイ」と回答しました。彼女は今回の調査の中で、突破店を見つける可能性を否定しないと言いましたが、でも、どの部分で突破する可能性があるかについて、予測をしませんでした。彼女は「私たちは確実な証拠を見つけたい。それは、かなりチャレンジ性が高い事である。証拠が見つかるかもしれないし、見つからない可能性もある」と言いました。この前、ロイターの報道で、アメリカの情報機関の中で、ウィルスの起源に対して、2つの見解があると報道しました。その報道について、皆さんも既に聞いたことがあると思います。要するに自然発生説と、研究室漏洩説ですね。アメリカの情報機関の中で、2つの組織が、このウィルスは人間が感染した動物とコンタクトしたから感染されたと考えていて、もう1つの組織は、今回のウィルスは研究室から漏洩したと考えている様です。この報道によりますと、この2つの観点を持つ組織は定期的に情報長官に報告をしているので、情報長官はこの件で、かなり慎重になっている様です。情報長官ハイエンスは、この2つの考え方の中で、どちらが正しいか、判断できない。彼らの話を聞くと、何故、お互いの考え方を認めないのか分かると言いました。アメリカの情報機関がこの2つの説で対立している中で、情報長官ハイエンスは、この2つの説の混合版を考えている様です。1人の科学者が動物からサンプルを採った時に感染されたという考え方なんですね。彼女のこの説はどう聞いても、この2つの説の中で判断出来ず、中立的な考え方を採った様に聞こえます。このインタビューから何が分かるかというと、アメリカの情報機関はバイデンの指示を受けて、もう既に1ヶ月経っていますが、でも彼らの調査に大きな進展が無かったそうです。90日以内で、シッカリとした結論を出す事が出来なければ、情報長官ハイエンスは、バイデンと他の政府の上層部に、このあんまり満足出来ない結論を提示すると考えている様です。この話を聞くと、1ヶ月も調査しているのに、何の進展も無いのかとガッカリする方が居ると思います。そのインタビューの話に依りますと、今の状況は1ヶ月前と比べると、そこ迄進んでいないです。何らかの情報を入手していて、此処ではオープンに言えない可能性もあるかもしれませんが、C〇Pが既に研究室の証拠を消していますので、この侭いくと、ウィルスの起源について、シッカリした結論を出せない可能性があります。その後、アメリカ政府は、この件で中国の責任を追及するのをやめるのではないかと考える方もいらっしゃると思います。個人的にはバイデンはこの件で簡単に中国の責任を無しにする事が出来ないと思います。それには2つの理由があって、1つは、この件はバイデン政権が抑えきれる件ではなくなってきている事で、もう1つは、バイデンにはこの件の責任を中国に押し付ける動機があります。1つの理由を説明すると、アメリカ政府がこの件で調査をやめる事が出来ない最も大きな理由は、このパンデミックは世界の姿を変えてしまいました。アメリカも同じく、沢山の人の生活スタイルが完全に変わったんですね。人によって、在宅勤務になって、生活が便利になったかもしれませんが、でも、大半の人の生活は、どちらかというと、ネガティブな方に動いて、もう、元には戻らないかもしれないです。なると、人々は常に自分たちは何故こうなったかを考える状況にいるので、このパンデミックの事を簡単に忘れないんですね。メディアもこれを報道し続ける事になります。ある不祥事について、メディアが報道しなければ、ある程度時間が経つと、多くの人が、それを忘れていくんですが、でも、今回のパンデミックの事は、簡単に忘れられる事ではないです。あちこちから、変異種が出てきていますので、このパンデミックの状況がこれからも継続します。政府が調査をやめる、又は責任の追及をやめると、そのことを後押しする人が出てきます。バイデン政権がこの件で調査を簡単にやめない2つ目の理由は、バイデンがホワイトハウスに入った後、アメリカの経済がかなり悪くなってしまいました。パンデミックの理由もありますが、でも、どちらかと言うと、バイデンの杜撰な国内政策が、アメリカの経済にダメージを与えたんですね。アメリカの大統領が再選される1つの大きなポイントはアメリカの経済状況になります。今の状況が継続すると、民主党が歪んだ方法を使わずに勝つ可能性はほぼゼロです。なるとバイデンには、このパンデミックの責任を完全に中国に押し付ける動機があります。このパンデミックを引き起こしたのは中国。中国のせいでアメリカの経済がダメになった。中国の責任を追及しないといけないというマインドが働きますので、バイデン政権は自分の政権を守る為に、中国の責任を最後迄追及する可能性があります。その責任の追及があまりにも厳しくなっていくと、自分が信頼して起用しているファウチの責任が追及され、バイデン政権にも影響が出る事を恐れて、手加減をする可能性もありますが、中国の責任の追及をやめる可能性は低いと思います。アメリカの経済が悪ければ悪い程、その可能性は減っていくと思います。短いですが、今日は此処迄にします。これからもこの様な話をしていきますので、ご興味のある方は、是非、フォロー、コメント、拡散をお願いします。次回、お会いしましょう。