阪神/阪急/近鉄も「タッチ決済」導入へ。NotificationHOMEライフスタイル阪神/阪急/近鉄も「タッチ決済」導入へ。関西エリアで加速するMaaS社会への動きHOMEライフスタイル阪神/阪急/近鉄も「タッチ決済」導入へ。関西エリアで加速するMaaS社会への動き阪神/阪急/近鉄も「タッチ決済」導入へ。smart-mobility-jpライフスタイルタッチ決済阪神阪急近鉄MaaSFacebook関西エリアの鉄道路線への導入拡大が待望されていた「タッチ決済」。去る11月2日には、阪神/阪急、そして近鉄の各路線が2024年中にクレジットカードやスマートフォンによるタッチ決済を導入すると発表した。地域住民や国内旅行者の利便性向上に加え、大阪・関西万博の開催で見込まれる訪日外国人の増加にも対応する。(タイトル写真は阪急電鉄が2024年夏から順次導入予定の新特急車両2300系のイメージ)関西の主要エリアはキャッシュレスで移動可能に関西エリアの鉄道やバス路線などの公共交通機関で、クレジットカードに紐づけされたいわゆる「タッチ決済」の導入が加速している。カードやスマホによって運賃の後払い精算が可能になることで、切符を券売機で買ったり、ICカードにチャージする手間を省いてシームレスな利用環境が整う。利用する都度ポイントが貯まるのでちょっぴりお得でもある。今回、導入を発表したのは、阪神電気鉄道(阪神電車)、阪急電鉄(阪急電車)、近畿日本鉄道(近鉄電車)。言わずと知れた関西の大手私鉄であり、いずれも2024年内にタッチ決済対応リーダーを備えた改札機をほぼ全駅に設置する計画だ。導入予定のタッチ決済機能付改札機のイメージ。カードやスマホ画面を読取部にかざすだけだ。transit(ステラトランジット)」。MaaSの認証基盤としての活用も期待されている公共交通機関向けのソリューションだ。タッチ決済対応カード(クレジット、デビット、プリペイド)のほか、同カードが設定されたスマートフォンなどで利用できる。Club」、「Discover」「銀聯」のほか、今後は「Mastercard」も追加される予定だ。transit」による決済プラットフォームを採用する。万博が本格MaaS社会誕生の起爆剤に2023年11月5日現在、タッチ決済を導入している関西エリアの鉄道は南海電車(全線・主要23駅)、泉北高速鉄道(全線)、京都丹後鉄道(Visaのみ対応:全線・一部列車のみ対応)など。ほかに南海臨海バスの高野山内線、神戸シティループ・ポートルーフバス(Visaのみ)、奈良交通バス、南海フェリーなども導入済みだ。取り扱いカードが増えて利便性がさらに高まっている。ポートライナー、神戸電鉄、さらに阪神電気鉄道グループの六甲ケーブルおよび六甲山上バスにおいても2024年春からタッチ決済を導入予定。2024年を境に、関西エリアの公共交通機関の利用決済は、新しい時代を迎えることになる。タッチ決済が急激に進む背景には、2025年に開催される大阪・関西万博の存在がある。観光地を多く抱える関西エリアだけに訪日観光客は従来から多かったが、万博開催でその数はさらに増加が見込まれている。大きなきっかけになりそうだ。)すでに海外では一般化しているタッチ決済を本格導入することによって、まずはMaaS基盤を整備しておき、万博終了後はレンタカーを始め各種モビリティサービス事業や観光施設などとの紐づけをさらに進めて、いち早く本格MaaS社会実現を目指したい思惑も見え隠れする。関東でも、東急電鉄や東京メトロを始め各社が実証実験に乗り出しているものの、大手鉄道会社の足並みはまだ揃っていない。モビリティ社会の大胆な変容は、関西エリアから始まりそうな気配だ。スマートモビリティJP東京メトロ(東京地下鉄)、三井住友カード、ビザ・ワールドワイド・ジャパン、ジェーシービー、QUADRACは、東京メトロ線内において2024年度中にクレジットカードのタッチ決済およびQRコードを活用した乗車サービスの実証実験を開始する。スマートモビリティJP関東の主要私鉄のひとつ東急電鉄/東急が、三井住友カード、ジェーシービー、日本信号、QUADRACと共同で、2023年8月30日(水)よりクレジットカードのタッチ決済およびQRコードを活用した乗車サービスの実証実験を田園都市線全駅で開始した。(タイトル写真は多摩川を渡る田園都市線の車両)smart-mobility.jp鉄道ファンは歓喜。スマートモビリティJP京浜急行電鉄は、引退した鉄道車両の部品を活用したリノベーション分譲マンション「プライムフィット横浜富岡」(所在地:神奈川県横浜市)を2024年2月に販売開始することを発表。それに先立ち2023年8月31日(木)から、購入希望者のエントリー受付を開始している。鉄道業界初の試みとなるこの物件、果たしてどんなものなのだろうか。smart-mobility-jp首都圏鉄道8社が2026年度末からQR乗車券へ。