高齢者による自動車事故が頻発している。自動車メーカーも安全装備を開発し、それが標準装備になっている。我が家のインサイトは乗り始めてから10年経った。運転しやすいので満足している。あと数年は乗ろうと思っていた。先日、ディーラーの担当者が最近の安全装備を説明したいと言ってきた。買うつもりは無いと明言した後で説明を受けた。確かに安全に超したことはないとは思った。我が家の周りは道が狭いので、自分はもし次ぎに買うとすれば5ナンバーのセダンにしたいと思っていた。今のセダンは3ナンバーが主流だ。結局グレースに絞られた。カミサンにお伺いを立てると、安全第一だからとの理由でOKが出た。静かで安全で快適な車だ。これなら長距離運転も楽そうだ。ところが、帰りがけにショッピングモールに立ち寄り、駐車場の出口でフロントバンパーをコツンとぶつけてしまった。新車の初日の大災いだ。人身事故に至らなくて良かった。粗雑な運転を戒める神様の思し召しに違いない。この程度でラッキーだったと信じることにした。最近「インシデント」という言葉をよく耳にする。南海電鉄の特急車両「ラピート」が走行中に異音を発し、調べてみると台車に亀裂が見つかったとのこと。この場合、重大インシデントとは、深刻な出来事のことだ。これを機に御堂筋線などの台車でも亀裂が次々と見つかっている。原因が台車にあるのか車両全体か、鉄道会社の検査体制などにあるのか不明とのことだが、製造元は全て旧住友金属工業の日本製鉄に集中している。3社が主に手掛けており、日本製鉄は国内シェアの半分を占める最大手だから、日本製鉄の集中していることは肯ける。最大手だから確率的に事故率が高いというのは変だ。詭弁ではないかと思う。常識で考えれば、最大手だからこそ、他社には及ばない優れた技術で、良質の製品を送り出しているはず。思い起こせば、3年前に日本製鉄の台車の亀裂により東武東上線が脱線事故を起こしている。ラピート事故は今に始まったことではなさそうだ。日本製鉄はインシデントを作り続けているとも言える。インシデントとは、日本製鉄のために創られた単語ではないかとさえ思うようになってきた。英紙エコノミストがまとめた世界60都市の安全度ランキングで、東京が1位、大阪が3位に選ばれたとのこと。観光客が訪れる主要60都市のデジタル、衛生、インフラ、治安について100点満点で評価したという。何となく日本の国民は、日本は安全で暮らし方も上と思っているようだが、世界の評価は全く違う。一度再考すべきだと思う。Nnewsweek加谷珪一のコラム「経済ニュースの文脈を読む」によると、日本は最早後進国だと言う。日本の労働生産性は先進各国で最下位で、世界競争力ランキングは30位で1997年以降では最低。平均賃金はOECD加盟35カ国中18位でしかなく、相対的貧困率は38カ国中27位、教育に対する公的支出のGDP比は43カ国中40位、年金の所得代替率は50カ国中41位、障害者への公的支出のGDP費は37カ国中32位、失業に対する公的支出のGDP比は34カ国中31位、これでもかというくらいひどい有様だという。米国の著名国防専門家カジアニス氏は、200カ国の戦略物資の貿易管理システムを評価した結果、韓国は17位だが、日本は36位だと言う。この観点に立ち戻って、世相を判断する必要がありそうだ。目を覚まさなければと思う。GSOMIA破棄という安全保障問題にまで発展してしまった。歴史問題は歴史問題として解決し、経済で報復すべきではないと、以前このブログ「日本は世界の孤児になるかも」に書いた。当時の危惧が現実になってしまった。最初の躓きは、日本が歴史問題として解決を目指さなかったことと、戦略物質の韓国経由第三国への流出の事実を韓国にしつこく追求しなかったことだと思う。最大の躓きは韓国の誤訳によるGSOMIA破棄だと思う。当初韓国はGSOMIA破棄については「事前に米国の理解が得られた」と説明していた。ところが米国は理解していなかった。原因はunderstandの解釈だ。韓国は「米国は全て承知した」と解釈した。米国は「そういう話は聞いている」という意味でunderstandを使ったとのこと。韓国は開き直り米国に「文句を言うな」と通告したという。言語の壁も国家間の障害になっているようだ。お粗末としか言い様がない。大震災の頃は室温を28度以下に下げないでと報道していたが、今では天気予報で、熱中症の恐れがあるからエアコンを使いなさいと奨励している。大震災後、東電の原発は停止したままだ。この夏に電力危機は一度の起こらなかった。大震災後8年間の実績で、原発は不要との結論が導かれたようだ。東電は福島原発10基を廃炉にすることを決定し、柏崎刈羽原発でも1~5号機の1基以上の廃炉検討を始めたとのこと。嶋田は元々陰で東電を動かしてきた人物だ。ほとぼりが冷めてきたので、経産省がソロリと再稼働へと動き出してきたとの見方がある。原発関係の大問題は、再稼働ではなく廃炉作業にある。月トランプと安倍がG7の地で首脳会議を開き、G7とは関係の無い米国産の余剰トウモロコシを日本が購入するということを発表した。その量は日本の年間輸入量の4分の1にあたる約270万トン、金額にして数百億円。米国産トウモロコシはトランプの政策により中国が買わなくなり、ガソリン添加用バイオエタノールも減産中で、あり余っている。アイオワ州はトウモロコシの一大産地。アイオワ州は共和・民主の激戦地で、このままでは民主に傾いてしまう。トランプは大統領選のため、安倍に押しつけたのは間違いない。米国産は遺伝子組換えで飼育用。日本では遺伝子組換えに強い抵抗感があるし、飼育用は国内生産を奨励している。安倍は、こんなトウモロコシをどうしようとしているのだろうか。安倍の叔父さん佐藤栄作は嘗て沖縄返還のため、繊維をバーターした。「糸を売って縄を買った」と揶揄された。甥の安倍は「媚びを売ってトウモロコシを買った」。売ったものが「媚び」だけならましだ。すると、安倍は日本人に大量の遺伝子組換えトウモロコシを食わせるつもりかもしれない。なると、売ったものは「媚び」ではなく「日本人」となる。いずれにしろ、直ぐにも証明されるはずだ。日サッカー天皇杯のベスト16が出揃った。佳境に入るが、3回戦では珍事が起きていた。行われたJ1・ベガルタ仙台対J3・カターレ富山戦。当日券は完売になったが、何と客席はガラガラ。1万5千人超を収容できる競技場に、観客はたったの3千人。結果は1-0で富山が敗れた。地元の富山県民は晴れの舞台を見たいし応援したい。超満員になっているに違いない。早めに入場券を手配しなかった自分を悔やみ、悔し涙を流したに違いない。入場券を買うことが出来なかったのは、富山県サッカー協会の不手際だったようだ。1万5千席のうち10%を当日券にして、90%をオンライン予約にした。結果として、当日券は売れたが、オンラインは売れなかったということだ。客足を見て、オンライン予約を当日券に切り替えることは難しい事ではない。臨機応変の対応が出来なかったということに尽きると思う。サッカー選手はカモシカのように機敏に動けるのに、サッカー協会は象のようにも動くことさえ出来ないようだ。環境省が2020年度の税制改正要望に炭素税を盛り込む方針を決めた。炭素税とは、化石燃料の炭素含有量に応じて、国が企業や個人の使用者に課す税金だ。化石燃料の価格を引き上げることによって環境負荷を抑え、さらにはその税収を環境対策に利用することにより、地球温暖化の原因である二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量を抑えることを目的としている。地球に優しい課税と言えそうだ。日本での税収の使い道は決まっていない。英国は影響を受ける産業への税率軽減、カナダは企業や家庭の減税、スイスは住民に再配分、仏は労働税の引き下げ等に使われている。炭素税は謳い文句の割には、使い方が偏っていて、かつみみっちい。いまブラジルのアマゾンは、常時大火災に見舞われている。アマゾンは地球上の酸素の2割を生み出し、3万品種の異なった植物や2500種類の魚類、1500種類の鳥類、500種類の哺乳類などが生息している。それが消滅しようとしている。原因はブラジル政府による乱開発だと言われている。世界各国は、今こそ地球のため炭素税をプールしてアマゾン保存のために投入すべきだと思う。それでこそ炭素税も浮かばれるというものだ。先日、中学2年になった孫が両親と一緒に我が家に遊びに来た。夏休みだからなのか、手足に赤いマニキュアをしている。前まで、幼いと思っていたが、もうすっかりお嬢様だ。片手に白い物を持っている。首の近くに当てている。見るとハンディファンなのだ。言えば、今年の夏は街で若い女性がハンディファンを顔や首に当てている姿をよく見た。今の流行りなのだろう。ひと昔前であれば、扇子や団扇が主流だった。この方が優雅なのだが、現代女性には非効率に映るのかもしれない。若い女性がハンディファンを顔に当てる仕草を見て、スマホを連想した。電車の中では、殆どの人がスマホを食い見るように拝んでいる。新興宗教の一団にも見える。するとと考えると恐ろしくなる。同じような仕草でも、スマホとハンディファンでは大違いだ。ハンディファンは周りの人に「お暑いですね」というメッセージを伝えている。スマホは不健康、ハンディファンは健康的と感じた次第。米カジノ運営大手ラスベガス・サンズが、カジノを含む統合型リゾートIRの日本立地に関し、大阪を諦め横浜に絞ると発表した。時を同じくして、ここぞとばかりに林横浜市長がIR誘致方針を正式に表明した。横浜市にとって経済効果は6300億円以上で、自治体にとっても1200億円の増収になるらしい。横浜市民の9割以上が反対をしているという。本来はこの種のリスクのある決断は、民意を問うよりは政治主導で行うべきものだと思う。民意を聞くだけの政治家であれば、方針がブレまくる。真に市民のためだと決意し信念を突き通すのが政治家の真骨頂というものだ。林横浜市長は真に市民の事を考えているのだろうか。2年前の市長選で、林候補は「カジノ誘致は市民の判断に任せます」と公約して当選した経緯がある。今は横浜市民を置き去りにしている。今の林横浜市長には市民など眼中に無いということなのだろう。この変節は何なのだろうか。考えると、経済政策優先こそが政治の本命と見誤っていると考えると納得する。政治界の茹でガエルなのだろう。いや残念だが、それ以上に苦しむのは横浜市民に違いない。水G7も終焉を迎えそうな気配だ。例年発表される首脳宣言の採択が見送られる方向で決まったようだ。主要国首脳が議論しても、その結果が公表されなければ、存在意義は無い。単なる横町の年寄りの無駄話とかわらない。自由貿易や気候変動対策で欧・米が対立している。対立しているから議論をする。議論したからといって必ずしも意見が一致するとは限らない。どのように一致しないかを公表することには意味がある。これこれで一致しなかったと宣言すべきものである。この意見の不一致を元に、更なる議論が展開されるようになるからだ。一方でトランプがG7にロシアを呼び戻すよう提案したが、独英が時期尚早だと即座にその提案を一蹴した。トランプがG8に戻そうとする狙いは何なのだろう。ついて議論を深めるためではないことは明らかだ。米大統領選時のロシアによる援護に対して借りを返すためと考えると妙に納得する。G7は、最早各国のエゴの塊の場と化し、世界を導く役割を放棄している。東京五輪が1年後に迫り、テレビでは五輪ムードが盛り上がりつつある。以前はパラリンピックはオリンピックの付け足しとして位置づけされていたが、最近はパラリンピックも定位置を得つつあるのが特徴だと感じる。生活が豊かになり、文化が向上した証とも言えそうだ。ところが、更にその上をいく動きも現れつつあるようだ。フランスの獣医で障がい者アスリートのステファン・ウデが提唱し始めた。バイクで左足が動かなくなった。30歳で障がい者ゴルフを始め、数々の大会で優勝。その後車いすテニスに転向し、北京パラリンピック男子Wで金メダルを獲得。その彼が、健常者のオリンピック大会にも車いすテニス部門を新設し、全ての人のスポーツにしたいと言い出した。すれば、障がい者もオリンピックのメダルをとれるという夢が生まれる。スポーツの世界が変わるだろう、と言う。健常者と障がい者が融合したオリンピックが生まれるかもしれない。オリンピックは商業主義を脱し、新生五輪を目指すべきだと思う。日経夕刊のトップは「日焼け止め規制じわり」との記事。世界のビーチリゾートで日焼け止めの販売や使用を規制する動きが広がっているという。日焼け止めに使われる化学物質がサンゴ礁の成長に有害との指摘が出ているためだ。米国やパラオなどは2020~21年から制限するという。その化学物質とは、オキシベンゾン、オクチノキサート。世界最大のサンゴ礁グレートバリアリーフを有する豪州では制限しないという。研究論文に対する信憑性だ。研究方法が極めて限定的で実態を現しているかが怪しいという。この種のことは、極めて理解し易い。サンゴの成長には、澄んだ海での日光が必須。日焼け止め物質が海中に浮遊すれば、日光が遮られると考えるのが常識。日焼け止め物質は悪いということになる。豪州はその常識に科学的事実を求めたということだと思う。