本研究はIR人材育成の観点からIRのあり方について調査し,日本における本質的なIR人材育成カリキュラムを策定することを目的としており,2021年度に実施した日本全国の大学のIR従事者宛にアンケートでマクロな観点でを依頼しIR人材育成カリキュラムのニーズを把握した上で,2022年度にはそのアンケートの回答者の中からミクロな観点で個別調査に協力できる10人を選定して訪問及びオンラインでのインタビュー調査を実施した。2022年4月から5月に個別調査の実施方法及び対象者の選定を行い,6月から7月にインタビュー調査を実施した。インタビュー調査では4人の対象者の大学を訪問し,6人の対象者はZoomを用いたインタビューを実施した。7月2日から7月7日に石川県金沢市で開催されたDSIR2022では2021年度に実施したアンケートの結果を「過去にIRに関する講習会を受講したことがあるかどうか」の観点で回答を分類し,統計的に有意に差があるトピックについて議論した。Research論を過去に受講した方々を招いて討論し,IR業務の引き継ぎの難しさが議論され,本質的IR人材育成の観点からも良い知見が得られた。38回年会においては個別調査の設計について発表し,11月11日から11月13日に東京都千代田区で開催されたMJIR2022において個別調査の結果を発表し,IRに関する講習会がトピックだけでなく,その対象者に応じた内容が求められていることもわかった。おおむね順調に進展している理由2021年度に実施したWebアンケートをもとにインタビュー調査を実施でき,シンポジウムを開催したり,Webアンケートの追加分析もできたため,おおむね順調に進展していると判断した。今後の研究の推進方策2022年度までにIRに関する講習会のニーズや問題点が明らかになった。講習会に参加する人の能力に応じた段階的な講習会のニーズがあることがわかった。2023年度は段階的な講習会を開催してその調査結果をまとめるために,講習会を設計し,実際に講習会を実施した上で,講習会に参加した人に対してのアンケートを実施する。講習会の実施方法やアンケートの結果についてはMJIR2023等で発表する。次年度使用額が生じた理由COVID-19の収束していない状況にあり,想定していた国際会議に参加できなかったため,2023年度にはいくつかの国際会議への参加を予定しているため,引き続き経費を使用する。