内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。NEXT」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。)『利回り5%配当生活』(かんき出版)著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。中国景気の鈍化は事実だが騒ぐほどではないこの前までダブルトップだとか言っていて、今度はヘッド・アンド・ショルダー(三尊天井)だと言う。日経平均の高値は7月3日(3万3753円)。6月16日(3万3706円)、8月1日(3万3476円)の3つを頂点に、真ん中の山が最も高い形状でヘッド・アンド・ショルダーを形成している。日経平均チャート出所:マネックス証券サイトこれで、ますます目先天井を打った感が強まって、下落相場入りだと弱気派は言う。そんなことは気にする必要はない。三尊天井を気にする必要がない理由その1:三尊天井とかのテクニカルはすべて過去のパターン分析だ。いうことは、過去に何度も三尊天井があったはず。それを乗り越えて今は33年ぶり高値をつけている。三尊天井など一時的なことで、その後も高値を追っていけるということである。その2:ではその33年ぶり高値をつけたのはいつか?TOPIXは今月初めに33年ぶり高値をつけた。TOPIXでみれば、全く三尊天井などではないのである。その3:ではなぜTOPIXは直近で高値をつけたのか。上場企業の業績が好調だからである。日本経済新聞社の調べでは、上場企業の2024年3月期の純利益は前期比6%増え、3期連続で最高益になる見通しだ。日経の報道では、グローバルで見ると4-6月期は減益だという。日本は4-6月期に限れば2割増益と大幅に業績が伸びた。グローバルで見て、日本の優位が際立つ。以上のことから三尊天井なんか気にする必要はまったくない。足元の株安は、第一に米国の長期金利の上昇、第二に中国経済減速に対する懸念である。米国長期金利の上昇で株安になるシナリオは従前から指摘してきた。米国株のイールドスプレッドが許容できない低さであると。したがって、まったく違和感はない。然るべき調整が起きているに過ぎない。中国景気の鈍化は事実だが騒ぐほどではない中国については、例によってマスコミの過剰報道に引っ張られて、必要以上に弱気がまん延している。失業、地方政府の債務というのは構造問題であって今に始まった話ではない。構造問題と、景気がいいとか悪いといったシクリカルな話をごっちゃにしてはいけない。中国の景気が弱いのは間違いないが、そんなに大騒ぎするほど悪いわけではない。中国の7月の統計がみんな悪かったのは事実だ。7月の鉱工業生産は前年比3.7%増。前月の4.4%を下回り、市場予想の4.4%に届かなかった。7月の小売売上高は前年比2.5%増。前月の3.1%増から鈍化。市場予想の4.5%を下回った。1-7月の固定資産投資は前年同期比3.4%増。1-6月の3.8%増から鈍化。市場予想の3.8%増を下回った。見て分かる通り、前月から鈍化し、市場予想を下回ったものの、すべて増加している。本当に弱ければ、減少するだろう。電力生産や自動車販売など依然として好調なものもある。メディアの報道は過剰に不安を煽るものだ。いうことがよく言われるが、それについては別の機会に述べたい。4つのシナリオ過去記事一覧を見るアンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。当社は、契約に基づき、オリジナルレポートの提供を継続的に行うことに対する対価を契約先金融機関より包括的に得ておりますが、本レポートに対して個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は当社が独自の判断に基づき行っているものであり、契約先金融機関を含む第三者からの指定は一切受けておりません。レポート執筆者、ならびに当社と本レポートの対象会社との間には、利益相反の関係はありません。ヘルプ(通知の登録・解除)。