内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。トレーダー、大手銀行勤務を経て、現在はDZHフィナンシャルリサーチで勤務。需給やテクニカル分析を主体として、世界主要指数や国内の個別株分析を担当。日本テクニカルアナリスト協会(NTAA)理事長。アドバイザー(DC協会)。講師(NTAA派遣)。メディアは、朝エクスプレス(日経CNBC)、モーニングサテライト(テレビ東京)、STOCKVOICE、ラジオ日経マーケットプレス(金曜日)などに出演。日経平均は2022年8月高値を起点に11月の戻り高値を通る抵抗線をようやく上抜け、強い動きが続いています。1月後半から続いた長いもみ合いの期間を考えると、上にも長い伸びしろがありそうです。2月の米ISM製造業景気指数は低調でしたが、中国製造業PMIは2ヶ月連続で改善し、約10年ぶりの水準と対照的な結果となりました。株式市場の観点から、上海総合指数をS&P500で割った相対指数と日経平均の値動きの関係をみると、2022年、日経平均が下落相場から下げ止まる場面では、上海総合指数がS&P500よりも相対的に強かった時であったことがわかります。米国株が下げても日本株が底堅かったのは近隣の中国株の相対的な強さが支えてくれていた、ということです。それは、2023年の業種別上位の物色面からもうかがえます。株価純資産倍率(PBR)1倍割れの企業を多く含む業種が上位に目立ちますが、それだけではありません。1倍を上回る業種でも機械や電機といった中国の景況感と関係が強いハイテク業種が入っていて、年初からは中国の景況感改善を織り込む動きが続いています。機械や電機は2022年1年間で大きく株価を下げた業種です。出遅れ感があることや、日経平均への寄与が大きい業種であるため、中国の景況感改善は日本株を押し上げるポイントになることを期待します。不安要素として注視したいのは、やはり米国のインフレ・金利動向です。金利が上昇しても株安連鎖は生じていませんが、再び株式市場をかく乱させる不安感は残っています。この不安は期待の裏返しでもあります。相対力指数は一般的には70%を上回ると上がり過ぎ、30%を下回ると下がり過ぎ、また相場の上昇、下落の勢いなどを判断するテクニカル指標です。足元では、米10年債利回りは2022年12月の高い水準を明確に上回り、一時4%に乗せる局面になっています。相対力指数の方は12月の水準を上回れない状態で70%を下回り、ピークアウトしてきています。2022年、米10年債利回りが低下局面に移る前にも、相対力指数が先にピークを打つ、先行サインを発した経緯があります。日経平均は過去30年程度のデータでは、3月は12ヶ月のうちで、高値と安値の変動率が11%と最も大きくなりやすい月であったことがわかります。2023年の2月は3%も動いていません。米10年債利回りが高止まり(不安)から低下(期待)に向かえば、株価の想定以上の上昇もあるでしょう。【日本株】次の目標株価はV計算値か過去記事一覧を見るアンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。市場のテーマを再訪する。本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。本コンテンツは、当社や当社が信頼できると考える情報源から提供されたものを提供していますが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではありません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本コンテンツの内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。ヘルプ(通知の登録・解除)。