お客さま埼玉りそな銀行について当ウェブサイトでは、JavaScriptを使用しているページがございます。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。換金しやすい金融商品が適しています。生活費や、万一の場合に備えるお金も考慮していつでも引出せることが必要です。使いみちが決まっているお金なので、元本の安全性が高い金融商品が適しています。一部を収益性の期待できる商品に向けることも考えておきましょう。使う予定がないお金ですから、長期的な運用が可能です。インフレ(物価上昇)が起こった場合等に備え、利回りの高さや値上り益が期待できる金融商品を検討してみましょう。ファンド一覧はこちら埼玉りそな銀行で取扱中の多彩なファンドをご案内しております。投資信託ランキングはこちら埼玉りそな銀行で取扱い中の投資信託のうち、お申込み件数の多いファンドをご紹介しております。埼玉りそな銀行の普通預金口座および投資信託口座を開設(※1)すると、埼玉りそな銀行の店頭、パソコン、スマートフォン等(※2)で投資信託をお取引いただけます。※1特定口座と一般口座の選択が可能。詳しくはこちら※2マイゲート(インターネットバンキング)でのお取引きが可能。詳しくはこちらお取引きの流れの詳細はこちら購入編STEP1投資信託説明書(交付目論見書)と目論見書補完書面でご確認ご購入の前に必ずお渡しし、商品の説明とご理解いただけたかどうかの確認をさせていただきます。投資額(基準価額×口数)に購入手数料(お申込手数料)・消費税を合わせた金額となります。お申込み時にご購入代金をお預りいたします。お送りいたしますので、お取引内容をご確認ください。(3月・6月・9月・12月の月末を基準日として作成し、翌月送付いたします。)※お取引きがある場合、四半期ごとにお送りいたします。お取引きがない場合は、年1回お送りいたします。コストなどが記載された「運用報告書」が送付されます。(3)分配金のお受取り運用成果を分配金としてお支払いいたします。お客さまのご指定口座へのご入金、または自動的に再投資をいたします。ご案内」が送付されます。電子交付サービス報告書類をインターネットを通じて交付するサービスもあります。価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。投資信託へのご投資では、商品ごとに定められた手数料等(お申込金額に対して最大3.3%(税込)のお申込手数料(購入時手数料)、純資産総額に対して最大年2.420%(税込)の運用管理費用(信託報酬)(※)、基準価額に対して最大0.5%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。(※)一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2023年1月4日現在)投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。<マイゲートでのお取引き>個人のお客さまの場合、原則として日本にお住いの成年に達した方によるお取引きとさせていただきます。<インターネット専用ファンドについてのご注意事項>インターネット専用ファンドのご購入には、あらかじめ、マイゲート(インターネットバンキング)のご契約と投資信託口座の開設・サービス利用口座登録が必要となります。インターネット専用ファンドの取扱いは、原則マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。当社本支店等の窓口では、交付目論見書をご用意しておりません。ついては、銀行営業日15:00迄となります。一部ファンドは時限が異なりますので、詳細はこちらをご確認ください。ついてのご注意事項>通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。<NISAご利用にあたってのご注意事項>日本にお住まいの個人のお客さまで成年に達した方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。NISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA口座でしか購入することができません。NISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。当社でのNISA口座対象商品は株式投資信託のみです。NISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。NISA口座は中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。購入残高(簿価残高)で、1,800万円(うち成長投資枠の上限は1,200万円)となります。解約ファンドの簿価分の非課税枠を、翌年以降新たな投資に再利用できます。つみたて投資枠においては、定期的かつ継続的に対象商品を購入いただきます。つみたて投資枠として1回限りとする購入は契約できません。つみたて投資枠を契約した日から10年を経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日ごとに、お名前とご住所を確認させていただきます。当該日より1年以内に確認できない場合は、対象商品の受入れができなくなります。レバレッジ型などは除外されます。