Achievements申請後の臨床経験で、体幹安定性に必要な腹圧の形成には、股関節内旋制限や大腰筋のstiffnessが関与している可能性が明らかになってきた。そこで、これらに対するエビデンスを構築するため、体幹安定性に直接寄与する体幹回旋筋力とこれらのstiffnessの関係をまず明らかにする方針とし、まず股関節内旋制限に介入して、体幹の回旋筋力の変化を見るRTCはすでに倫理申請を済ませて実行中である。大腰筋のstiffnessと体幹の回旋可動域の関係を観察するパイロット観察の結果から大腰筋のstiffnessに対する介入研究を予定し、倫理申請書を作成中である。体幹の回旋角度の計測は、正確で簡便な方法がなかったが、体幹の回旋可動域を簡便に正確に計測するCaliperとiPhoneを組み合わせた角度計測法を考案し(Caliper法)、Caliper法と従来の標準的な計測系であるVICONの値と比較する研究を行い、データ整理を終了して、すでに論文投稿中である。腹圧を測定する研究を実行中である。中間解析の結果、腹圧測定は静水圧の影響と、腹臥位では内臓の重量により、予想外にも陰圧を示す例もあり、姿勢による影響の検討が必要であることが明らかにされ、このことは現時点までの世界中の先行研究では指摘されてこなかったので、2022年度で検討する予定である。いて観察する研究では、大腿筋膜張筋は膝屈曲で接地している場合は股関節外転筋として作用せず、股関節内旋筋として作用するという結論を得て、投稿準備中である。delayed.Reason2020年度当初からの新型コロナ感染症により、2021年度も、学内感染の流行もあり、対象者募集が遅れる傾向となった。関連性を明らかにすることと、股関節内旋制限に介入して、体幹回旋筋力の変化を観察する研究である。付属する筋力計は最大値を示すものであったが、体幹の回旋筋力のように持続的筋力を計測するためには、安定しない瞬間的な最大筋力を測定のではなく、安定した値を示す持続的な筋力発揮の能力を計測する必要があるという結論に至った。このためには、筋力計のデータ出力端子に、PowerLaboというデータプロセッサーを介入させて、経時的に筋力を記録し、ある区間の平均値を示す必要がある。腹圧の測定自体にもともとPowerLaboが必要である。現在遂行中の研究は、回旋筋力を測定するものと、腹圧を測定するものを並行して行っているので、PowerLaboを他の研究系から借用する必要がある。2021年度は使用が優先される当該研究系でPowerLaboを使用することが多く、我々の研究用になかなか借用できず、腹圧や回旋筋力測定の実施が、想定よりも遅れている。Activity現時点までで行った後腹膜に固定されている直腸内圧による腹圧の測定で、姿勢による影響が大きいことが判明した。したがって、これからの研究では、腹圧の正規化は姿勢別に行うように研究計画を変更している。これまでは股関節内旋制限を改善し、体幹回旋筋力の変化を観察する研究を行ってきた。これに加え、アスリートに介入して体幹可動域制限を改善させると、体幹機能が明らかに向上するという臨床上の経験から、評価項目と介入項目に体幹の回旋可動域を加える。筋群であり、これらのstiffnessに介入して体幹機能の変化を観察する研究を推進する。この事により、体幹機能を改善するには筋力トレーニング以外に、体幹周囲の可動性の改善(コンディショニング)という視点が必要であることを明らかにしていく。この研究では、体幹の回旋安定性には外腹斜筋よりも内腹斜筋が重要であるという臨床上の経験があることから、体幹の回旋筋力をneutralから離れる方向と、戻る方向で、表面筋電図により両側内外腹斜筋の収縮パターンと体幹回旋筋力の関係を検討して、内腹斜筋と外腹斜筋の相違を明らかにするということも目的としている。maneuver)は必ずしも体幹安定性に寄与しないという臨床経験を蓄えているが、通常に腹圧を最大にした条件と、ADIM条件での体幹回旋筋力測定を2022年度後半に行う計画を立てており、これによりADMIの有効性の有無を明らかにする予定である。体幹の回旋安定性の現場で使用できる簡便な評価法として、フロントプランク姿勢で片側上肢を前方挙上したときの体軸の移動を定量化したものと、体幹回旋筋力を照合比較する研究を計画している。Carryover新型コロナ感染症により、全体的な研究計画が遅れていることが要因である。第一に、新型コロナ感染症により対面学会が開催されず、出張費が消化されなかったことが挙げられる。条件(いずれかの股関節の内旋が30度未満)に合致する対象者が、想定を下回ったため謝金の消費が少なかったのも一因である。本研究の中心的な計測系の腹圧測定カテーテルは体内挿入するため、消毒にはある程度の浸漬時間が必要で、1日に2名の対象者に対応するため2本用意する必要があり、2021年度に購入予定であった。価格が想定よりも高額で、今後必要と想定される謝金額との関係で、当研究費の枠内で購入できず、結果として学内予算で購入したことも影響している。