注目のキーワードもっと見る?あとで読みたい記事はクリップして保存しておくと便利です。見る人事データを用いた分析から、マネジャーの行動と労働時間や業績との関係性について分析を行ってきた。本プロジェクトでは、多くのマネジャーやその上司にあたる部長からヒアリングすることで、短い労働時間でいかにして成果を上げるのかを探ってきた。最後に、新しい時代のマネジメントがどうあるべきか4つの提言を行って締めくくりたい。1.部下への指導にこそ、ふんだんに時間を使え今回の人事データによる分析と関係者へのヒアリングからみえてきたのは、マネジャーは部下の指導にこそ時間を使うべきであるということだ。このことが、本報告書における最も中心的な提言である。マネジャーが行うべき仕事は山ほどある。管理者としての事務的な仕事や、社内の会議、部下の指導のほか、プレイヤーとしての業務もある。最低限こなすべき業務と、最大限力を入れるべき業務の間に、厳然とした優先順位が存在するはずだ。その第1位にくるのが、部下への個別の指導であり、仕事の方法論の伝授にほかならないのである。部下に仕事ができるようになってもらうことが、マネジャーの役割の中核なのだ。2.思い切ってメンバーに任せる中核的な業務に時間を割くためには、ほかの仕事の優先順位を下げ、それに対応する時間をできる限り圧縮する必要がある。そこで必要になるのは、仕事を他者に任せることだ。メンバーやメンバーを束ねるリーダー的な役割を担う者に自身の仕事を思い切って任せる。それによって、各メンバーの成長を促すとともに、自分自身が行う部下への個別指導の時間を捻出したいものだ。3.本来業務に集中できる環境整備を怠るなマネジメント業務にマネジャーが集中できる環境を創出することは、人事の役割でもある。必要性の少ない事務作業を最小化する、またそういった業務を外に出すといった工夫については、不断に考えていかねばならない。労働時間の管理など行うべきことは増えている。マネジャー本来の役割に集中してもらうため、会社として何ができるかは、改めて考える必要があろう。4.顧客への過剰なサービスはやめようヒアリングするなかで、顧客対応に課題があるという意見も多く聞かれた。トラブルが生じた際に、上司であるマネジャーが対応しなければ面目が立たないという事例や、大きな商談では上のレベルでの対応が必要になるという事例など、立場があるが故に、取り組まなければいけない業務もかなりあった。商習慣の改革は一企業では難しいものの、過剰な顧客サービスを減らしていくという取り組みは、各業界で行わなければならない。以上、働き方改革時代のマネジメントがどうあるべきか、4つの提言を行った。この提言の中核にある概念は、マネジャーの本来業務は部下の個別指導であるということだ。そのような認識のもとで、各企業において、マネジメントのさらなる改善が行われることに期待したい。