2012年12月25日http://blogs.dion.ne.jp/tanpopo0817/archives/11030773.htmlゴーレムはユダヤ人が生み出す人造怪物。古代より、戦争において自ら敵に立ち向かうのは最低の愚策とされている。自民党の安倍晋三らは、その最低の愚策を推進しようとしているわけだ。イスラエルのユダヤ人はそんな愚かなことはしない。ゴーレムを生み出して敵に立ち向かわせる。「アメリカはまるでイスラエルの植民地」と言われるように、世界最大の軍事国家が小国イスラエルの命令に命令されるまま、逆らうことができないのは、アメリカがイスラエルの生み出したゴーレムである証拠だ。日本も戦国時代に豊臣秀吉らにより一旦ゴーレム化されてしまったのだが、賢い家康が巧みにその呪縛から解放して国づくりに成功した。徳川幕府が鎖国を守っている間、アメリカ大陸などを完全征服したゴーレム製造者は、再び日本に白羽の矢を立てた。アレフ)が刻まれてしまう。東洋におけるゴーレム製造作業は「明治維新」と呼ばれ、日本はアメリカなどの世界列強によって急速に近代化され、「軍国化」された。なければアメリカなどが日本に親切に技術提供する理由はまったくない。敵を育てるようなものではないか。世界の平和を守りたいなら、文化の遅れた国をほったらかしておいた方が大きな戦争は起きない。欧米諸国が日本を近代武装させ、戦争の種をわざと撒いたのである。ゴーレム製造魔術の威力はとてつもないもので、近代武装した日本軍はアジア全域で暴れまわり、時同じくしてヨーロッパでゴーレム化されたドイツと共に世界を破壊していった。世界を破壊し尽くし、その力が失われていったとき、最強のゴーレムであるアメリカが登場し、役目が終わって弱ったゴーレムはその額から「アレフ」の文字が削り取られ自ら瓦解してしまう。よる創造が終わりを告げたのである。戦後お役目を果たし、平和に暮らしていたはずのゴーレムだったが、再び人間が増えたために再登板を強いられている。今回は前回とはまったく違う。前回破壊したゴーレムの敵たちは、今回は大和ゴーレムより強力に武装している。これら大和ゴーレムが戦うべき中華ゴーレムや李氏ゴーレムは、すでに核武装を終え、さらにはプラズマ兵器をも保持している可能性がある。その存在すらまだ公認されず、兵器規制の対象外であるこの強力な破壊兵器が、わが大和ゴーレム退治に使われる公算は大である。その時我々日本人は、あの広島・長崎の破壊をはるかに超える恐怖を体験することになる。「はだしのゲン」の作者である中沢啓治氏が癌で亡くなったそうだ。ご冥福をお祈りしたい。中沢氏が伝えてくれた戦争の悲惨さを日本人は忘れてしまい、ひ弱な作りのゴーレムが、再びあの無謀な戦争に突入しようとしている。三文字が貼られるとき、この国が暴れだすことになる。公明党は真に戦争に反対であるならば、社民党と協力して自民党と戦うべきであろう。あるのに戦争を主導する安倍自民に加担して大勝させたこと自体が、公明党の正体を明かす証拠である。欧米諸国が「日本に戦争をさせるために近代武装させたわけではない」と目的を否定するように、公明党もまた「自民党が戦争を始めるために連立を組んだわけではない」と否定するであろう。彼らは常に逃げ道を作っているのだが、事実は結果が物語る。この安倍政権で戦争が開始されれば、それは公明党も戦争を望んでいたことを証明する。安倍自身が選挙で9条改定、自衛隊の国防軍化を叫んでいたのだから。今回の連立で戦争が起きなくとも、安倍らによって憲法が改定され、次の政権で戦争が始まれば、やはり公明党が戦争に加担したことになるのだ。我々は貧弱なゴーレムの血と肉である。その血と肉は戦争で消費され、大地にばら撒かれ、土に帰る。大地の女神、ガイアの許へと。2012年12月18日http://alternativereport1.seesaa.net/article/308511557.html選挙になると、国会議員は何とかして当選しようと、親類縁者を頼り総動員し、あらゆる人脈とコネをフル稼動させる。その際、最も頼りになるのが親類であり、国会議員選挙の選挙参謀やマネージャーが親類である事は珍しくない。仮に、一見対立している共産党と自民党の国会議員が親類であった場合、選挙の際、両者は同一の親類縁者をフル稼働させる事になり、選挙が終了し、当選すると、国会議員は選挙で「お世話になった」親類縁者の「言う事を聞かなくてはならない」。「誰も、タダでは支援してはくれない」。国会議員に当選した暁には、何らかの便宜を供与し、あるいは自分達の代理人として動いてくれる事を期待して、皆、選挙応援を行うのである。対立しているかのように見える共産党の国会議員と自民党の議員が、なぜか最後にはお互い妥協してしまうケースが多々見受けられるが、実は、国会議員としての資金源、人脈が共通であり、お互いに自分の基盤である「人脈の言う事を聞き、指示に従っている」ケースが多い。国会議員が「口で言う事」ではなく、その金脈=人脈を読解する事で、真相が見えてくる。離党するまでの小沢一郎と民主党内において歩みを共にしてきた鳩山由紀夫の祖父が首相を勤めた経験のある鳩山一郎である事は有名である。由紀夫の父・威一郎の兄弟・百合子(由紀夫の叔母)は古沢潤一=古沢家に嫁いでいる(A)。古沢潤一の息子の嫁・英子の父は浜口巌根であり、長期信用銀行(現在のロックフェラー系銀行=新生銀行)の元会長であり、かつて首相を務めた浜口雄幸の息子である(B)。この浜口巌根の兄弟・浜口雄彦の娘婿(淑の夫)が、正田巌であり、現代の天皇の妃・正田美智子の兄弟である(C)。A、B、C、3つの婚姻関係を通じ鳩山由紀夫は天皇の縁戚に該当する。横に並び、その下に鳩山由紀夫と天皇の妃・美智子が並ぶ。浜口巌根の姉妹・富士の息子の妻・千世、その父=安西正夫の兄弟=安西浩(東京ガス元会長)の娘婿・佐藤信二の父は元首相、佐藤栄作であり、佐藤の兄弟、岸信介の孫が安倍晋三である(D)。ABCD、親類の親類の親類の親類として、選挙人脈が安倍晋三と鳩山由紀夫は「重なっている」。国会議員レベルになると、4家族程度の人脈を「タドリ」、人脈とコネをフル稼働させる事は、何等、異常でも特異でも無い。あり、「口先だけの」自民党批判とは反対に、民主党の支持人脈が自民党と一致しており、「どちらが勝っても」利益を得る財界一族は「同一」である。「口先だけの」自民党批判であり、結果としては自民党同様の「現状容認」であった事は、衆目の見た現実であった。2大政党制は「どちらが勝っても利益享受グループは同一」である。今次の選挙において政権を奪取した安倍晋三。誰が選挙で勝利しても、利権を手に入れる一族は「同一」である。これが本当の、日本の支配者達であり、「支配の構造」である。「同じ利権グループ内部での、権力のタライ回し」が続く。安倍政権に見る、日本の政治権力の「伝統」http://alternativereport1.seesaa.net/article/309866444.htmlソニーの創業者・盛田昭夫がロックフェラーの世界戦略(世界帝国建設の戦略)を組むロックフェラー委員会のメンバーであった事は良く知られている。ロックフェラー財団は、ロスチャイルド一族が米国を支配下に置くため資金を提供して作らせた財団・企業組織であり、ロスチャイルドがロックフェラー一族に資金を流し込む際に利用したのがロスチャイルドの米国支部であるモルガン銀行であった。ロスチャイルドの米国での番頭がモルガン、その子分がロックフェラーであったことになる。ソニー盛田は、このモルガン銀行の重役でもあった。日本における、この人脈・金脈を明らかにするためにはソニーの人脈・金脈を明らかにする必要がある。ソニー会長であった盛田昭夫の姉妹・菊子は、ソニーの社長であった岩間和夫と結婚し、その娘・裕子は三井銀行の情報開発部門の顧問・城戸崎武の息子・博孝と結婚する。して三井銀行のコンピューター・ネットワーク構築に、ソニーは関わることになる。三井銀行がソニーの経営資金提供銀行となる。上記の三井の城戸崎博孝の姉妹・孝代は森永製菓の取締役=森永経営一族の森永剛太と結婚する。剛太の姉妹・恵美子の娘・昭恵が、安倍晋三首相の妻である。森永を通じ、ロスチャイルドは、ここで日本の首相に「資金を流し込む」ネットワークを形成している。アヘン戦争に象徴されるようにロスチャイルド一族は中国での麻薬売買によって東アジアでの富を形成してきた。幕末に日本に来訪したジャーディン・マセソン等の麻薬業者は、日本では麻薬が定着せず、その販売不振を見ると、日本での主力商品を麻薬から兵器売買に切り替えた。日清・日露戦争において日本の軍備増強を担った銀行クーン・ローブがロスチャイルド一族の末裔であった事は良く知られている。兵器販売が、この一族ネットワークの「伝統ビジネス」であった。この人脈の末端に位置する安倍晋三が、尖閣諸島問題等で「強硬派」を演じ、東アジアでの「対立増長」戦略を取る事は、日本・中国の兵器購入のスピードアップ=欧米軍事産業の兵器販売促進戦略として、この「伝統ビジネス」を正確に踏襲している事になる。最後は日本を見捨てるアメリカhttp://alternativereport1.seesaa.net/article/309866510.html「尖閣諸島で紛争が起こった場合、日本を支援する」と確約するアメリカ。その言葉に「勇気付けられた」日本=安部政権が強硬姿勢を取り、中国との間で紛争が起きると、米国は「おざなりに日本を支援し」、太平洋の向こう側で傍観する戦略を取っている。米国が、本気で日本を支援できない「理由」。アメリカの「甘言」に踊らされる日本。朝刊http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2012122502000093.html原発への風当たりは依然強く、九州電力の関係者からも脱原発の声が上がる。「安定供給や事業存続のためにも原発はやめなくてはいけない」。OBや現役社員が中心に連絡会を設立し、全国の電力労働者や市民団体に連携を呼び掛けている。「維持費や廃炉費用を考えると、原発は決して安い電源ではない」。受け、今年七月に「全国の電力労働者が声を上げる受け皿に」と連絡会を立ち上げた。電力各社の現役社員を含めて三十人以上が加わった。最盛期には約三千八百人が所属していた。政府が原発推進へかじを切っていく中、年々減少し、一九九七年に「新エネルギー開発までの過渡的なエネルギー」として原発容認に転換。原発推進の主流派の組合に吸収合併された。「原爆と原発が必ずしもイコールで結ばれていなかった」と井原さんは悔やむ。原発ゼロに慎重な自民党が衆院選で圧勝し、九電内部には「民主党政権より悪くなることはない」(幹部)と早期再稼働を期待する声がある。井原さんは「もし事故を起こしたら九電は終わる。主張は九電のためにもなると思っている」と力を込める。メッセージを入力してください。