製造する米国のスタートアップ企業「アイソトラス社(IsoTruss)による第三者割当増資を引き受けて出資し、アジアを中心に通信インフラ事業の拡大を加速する。アイソトラス社では、炭素繊維強化プラスチックなど複合材料を用い、格子構造により原料使用量を減らし、他の炭素繊維構造物と比較しても軽量で、原料費が削減できる構造物を独自設計し、通信タワーなどを製造している。耐用年数」といった特長を備え、ライフサイクルコストにおいて圧倒的な優位性を発揮。アジア地域で懸念される台風によるタワーの倒壊などの耐災害性の強化や、塩害が発生しやすい沿岸部や運搬が容易でない島嶼部などでの利用に加え、5G普及によって需要が膨らむ都市部でのルーフトップ型タワーやモノポールへの利用も期待できると云う。双日は、アイソトラス社への出資により、アジア地域での同社製品の独占販売権を取得。アジア生産拠点の設立を見据えつつ、競争力のある通信タワーを提供することで、携帯通信事業者や通信タワー事業者とのパートナーシップの構築を図る。昨年11月ミャンマーで事業参画した通信タワー事業(※)との相乗効果を図り、人口およびデータ通信量が増加の一途をたどるアジア地域を中心に、拡大する通信インフラ需要への貢献に努めていくとしている。双日、愛知県に新会社を設立。振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。次世代自動車技術を取材。はじめ、自動車販売など幅広く取材。自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。MOBILITY誌の編集顧問。取材活動のスタートを切る。経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。(月刊文藝春秋)を経て独立。自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。して自動車全分野を網羅して担当。「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。