実践研究からアカデミック・ジャパニーズを考える私たちAJGの会員は様々な実践の場でことばの教育に携わっています。昨今、日本語教育における実践研究の必要性・重要性が指摘されています。自らの実践内容を、研究としてなぜ、どのように記述していくのか,ということはAJG内ではほとんど話し合われてこなかったのではないでしょうか。そこで6月の研究会では、実践研究とは何かを議論し、そこから私たちの実践の場からどのような発信ができるのかを考えていきました。講演の後、明治大学教授の横田雅弘氏を迎え、3氏のパネルディスカッションで実践研究とは何かを議論、問題を提起しました。具体的に意見交換していきました。門倉正美氏AJに限らず日本語教育のような現場をもつ教育研究において、現場での自らの実践や他者の実践への深い考察や掘り下げが必要であることは言うまでもないだろう。問題にしたいのは、日本語教育界において、そうした「実践への深い考察」が十分に評価されていない、端的に言えば、「研究論文」として評価されにくいという現状である。「実践報告」は「研究論文」よりも一段下に評価されがちである。それでは、評価者はどのような評価基準によって「研究論文」と「実践報告」とを区分しているのだろうか。『アカデミック・ジャパニーズ・ジャーナル』においても他人事ではない。「実践への深い考察」(それを「実践研究」と呼ぶとする)とはどのような「考察」および「記述」を指すのかが問われる必要があるが、ここではまず「実践研究」と「研究論文」および「実践報告」とはどのように違うのかという点から考えてみた。当日のスライドがこちらからご覧いただけます。今世紀に入って急速に注目されるようになった。日振協プロジェクトの冊子発行(2001)が比較的早い例だが、これは日本語学校の実践への強い注目によるものである。影響を受けつつ、次第に進展し、2005年の日本語教育の実践報告の特集は、実践研究への第一歩の感がある。それから、かれこれ10年近く経ち、今、AJと実践研究の関係が問われようとしていることは何を意味するのだろうか。実践研究とは、私見によれば、実践=研究の思想である。実践することは研究することであり、研究することは実践であるという考え方であるといっていい。この場合、必ずしも、実践とは教室活動に限定されない。社会活動における実践も含みつつ、人が考え行動することそのものが実践であると解釈することになる。それは、実践研究の本来の起源であるアクションリサーチそれ自体の持つ社会変革の思想であるといえる。このように考えると、なぜAJにとって実践研究が必要なのか、あるいは、今なぜAJと実践研究の関係を問わなければならないのかという疑問が生ずる。それは、「AJとは何か」という問いと関連している。AJとは、日本語教育という分野・領域の中で何を目的とし、何をめざした活動なのかという問題と不可分だからである。今回の発表では、こうした私自身の疑問をAJ研究会に投げかける形で、AJと実践研究との関係について考えてみた。当日のスライドがこちらからご覧いただけます。研究会の詳細につきましては、こちらの開催報告をご覧ください。第31回研究会あたりまえを解きほぐすまなびを学ぶワークショップ近年、MOOCs(大規模オンライン講座)によって大学の講義を公開する動きが急速に広がっており、インターネットを使える環境にあれば、世界中どこからでも無料で大学レベルの講義を受講できるようになりました。Courseraが運営するMOOCsに東京大学が、MITとハーバード大学が共同で設立したedXには京都大学が参加するなど、日本の大学も参加を表明しています。有料ではありますが、全面オンラインによる日本語教育プログラムを提供する日本語教育機関も現れ始めました。このような中、お金を払って「学校に来て対面で学ぶ」(日本語学習者の場合は日本に留学する)ことの意味が根底から問い直されており、私たち日本語教師の役割も転換期を迎えていると感じています。)をお迎えし、私たちを取り巻く日本語教育の状況について考えるワークショップを通して「まなびを学ぶ」体験を、そして、これからの日本語教育のありかたについて考えていきました。これまでの自身を取り巻く日本語教育を考えるこれまでの日本語教育の現状把握+問題点整理+打開策について、グループワークを通して考えていきました。グループのプレゼンテーションを行い、グループ間の情報交換を行いました。午後:講演&ワークショップサブカルチャーを/で“学ぶ”―メディアコンテンツを使いながら授業を行うためのノウハウ近年、留学生対象の日本語教育分野では、国内外でサブカルチャーを題材にした授業づくりが行われています。そこでは、たとえばマンガを題材として、出てきた擬音語やジェンダー表現など、言語的な要素に焦点を当て、それらを学習するというものが多いようです。一方で、大学では、教室の内と外を結ぶ、プロジェクトワークやフィールド調査などを用いた「活動型の学び」を導入する必要性も提唱されています。上述の言語学的なもの以外の「分析の視点」をもとに「活動型の学び」を実践していくという手法は、まだ十分に練られているとはいえません。)を講師にお迎えし、メディアコンテンツを用いた授業実践の設計や工夫をご紹介いただき、あわせて「サブカルチャーを学ぶ」「サブカルチャーで学ぶ」際の分析視点や手法について、ワークショップを通して学んでいきたいと思っています。1,000円(非会員の方の当日の入会も受け付けます。大島弥生(東京海洋大学)学びを支えるアカデミック・ジャパニーズの養成は、国内のみならず海外の教育機関でも行われている。中国の大学の日本語専攻においては、日本語による卒業論文作成が課されており、高レベルのアカデミック・ジャパニーズの能力が求められている。その養成過程にはさまざまな困難があり、個々の教員は対応に苦慮している。髙橋圭子(東洋大学)学部留学生対象の授業「日本事情」で、DVDを用いて、日本の社会を考える授業を実施した。アイヌ民族を取り上げた。授業時の議論において、中国では少数民族優遇政策がとられ、大学入試で加点制度が設けられているが、これは漢族にとっては不公平に感じる、という声が上がり、アファーマティブ・アクションもテーマに加えた。学生たちが、それぞれにいろいろなことを感じ、考えてくれた感触はあるが、議論が不十分だった点は否めない。参加者との議論により、授業改善につなげたい。菜穂子(神田外語大)神田外語大学では、2013年度から附属図書館内に日本語ライティングセンターを常設化した。日本語母語話者と非母語話者の双方を対象にして、日本語教育が専門の専任講師1名とキャリア教育が専門の非常勤講師1名で、1回30分の個別相談と、少人数制の講座を行っている。本発表では、初年度の運営における(1)センターの概要、(2)個別相談の利用状況、(3)6回完結の文章作成講座での実践について、特に、アカデミックライティング支援を目的にした(3)に焦点を当てて報告する。図書館職員や教員との連携の必要性、ライティング不安に対するサポート態勢の充実等、アカデミックライティング教育における課題について示唆を述べる。(交換留学生を含む)同士等のクラスにおいて、それぞれピア・レスポンスを実施し研究を行ってきた。本研究では、本学において2001年度から初年次教育の一環として行われてきた、レポート作成を主な目的とした日本語表現科目としての「基礎演習」のクラスにおいて、日本人学生同士によるピア・レスポンスの実施を試みた。2005年度からはテキストとして、『ピアで学ぶ大学生の日本語表現』を使用している。日本人学生同士におけるピア・レスポンスの特徴とその困難点等について明らかにすることを目的とする。その解決試案を提案したい。コミュニティー参加のための日本語学習ボイクマン総子(東京大学)大方の日本語教員にとって、日本語学習は日本語を使うためにある、ということに異存はないだろう。なっているかという反省に立ち、同時に、短期留学ではなく正規の学部生であるという履修者の属性を鑑み、発表者は、授業履修者が自分の属する大学の生活をよりよくするための貢献の活動を日本語授業で試みている。本授業実践は、履修者自らの生活の改善だけでなく、彼らの大学というコミュニティーへの参加にもつながる。具体的には、大学に提出する要望書とビデオレターの作成を行っている。その前段階としてe-mailの書き方なども学んでいる。発表に際しては、実践の試行錯誤の詳細を提示し、情報共有を行いたいと思う。山口惠子(桜美林大学)・鈴木秀明(目白大学)日本語運用力の向上に有用で(山口・尾崎、2013)、学習ストラテジーの涵養に寄与する活動(鈴木・山口、2013)とされるディクトグロスを、聴解クラスの授業内で9回にわたり実践した。調査対象者は国内の留学生別科の上級クラスに在籍する日本語学習者16名であった。実践終了時に行った学習者アンケート(選択式・記述式)を分析したところ、ディクトグロスが同時に複数の能力を活性化させ、総合的学習に有用である旨の記述コメントが複数見られ、先行研究を支持する結果になった。実践の過程で、学習者は聴解のみならず、語彙や文法も同時に学習していたことや、理解力や認知力を必要とする活動であったことを意識化させたことも確認された。