(火)経営理念とは今や参加型で更新するものI広尾の都立図書館で、色々な雑誌のバックナンバーをパラパラめくっておりましたら、とっても興味深い記事に出会いました。『そのままで大丈夫ですか?社員が求める経営理念は変わった』(日経トップリーダー2019.8月号)。経営理念といえば、経営者が掲げて方向性を示し社員一丸となってその方向に突き進むものであると認識はしているものの、私はまだ社会人になりたての若い頃もそして若くなくなった頃もなんか堅苦しくて他人事みたいに感じていました。お給料をいただいているので仕事はもちろんしっかりするけれど、末端の一社員には関係ないよね。上の人たちで頑張って~って!と、そのくらいの感覚しかありませんでした。今から考えるとなんと帰属意識のなかったことかと反省いたします。記事によると現代では価値観や働き方が多様化し、必要なのは共感できるもので参加型、そしてアップデートをする組織も現れています。この記事に事例などを踏まえて大変わかりやすく書かれているので一部抜粋してご紹介いたします。社員を主体にする経営理念が増えている。オムロンの例:2015年に改定「私たちは、世に先駆けて新たな価値を創造し続けます」と「私たちは」という言葉で主体が社員と強調している。行動指針に落とし込む社員に経営理念を浸透させるためには具体的な内容に落とし込んで、どういった点を意識して日々の仕事に取り組めばいいのか言葉で丁寧に伝えることで、経営理念に沿った行動を促しやすくなる。環境が変化すれば変える米GEの例:「明確でわかりやすい思考」「専門性」などの行動指針を、「信頼して任せ、互いに高め合う「どんな環境でも、勝ちにこだわる」などに2015年に改定。全社員でつくり、共感を促す現場社員の合意があれば納得感が高まり共感が生まれる。した共感は「ある企業で調べたところ理念を唱和するよりも、浸透効果が格段に高かった」という。名詞よりも、動詞で表現する例えば「顧客思想」ではなく「お客様に選ばれる存在であり続ける」、「挑戦」ではなく「試すことで学びを得る」。このように具体的な行動を示す動詞で表現するといい。●「名詞」で表現するよりも「動詞」で表現することは確かにやるべきことが明確になり、腑に落ちやすくなります。上から押し付けられるのではなく、自分たちで作った理念であれば思いの注入もあり、それに向かって邁進出来るでしょう。人は他人から押し付けられたことはやらないことも多いですが、自分でこうだからやると思ったことは結構やるものです。次回は各企業の経営理念をいくつかご紹介します。