径を問題とする控訴人の主張は全く理由がない。径よりも大きくなっている。以上のとおり,控訴人の主位的主張は理由がない。連製品は構成要件Eを充足すると主張する。するなどとは判断していない。大径の調理容器」の径などといえるはずがない。あることを認める主張などしていない。マーク)が「最大径の調理容器」を表示したものといえるはずがない。以上のとおり,控訴人の予備的主張も理由がない。〜23頁13行目)に記載のとおりであるから,これを引用する。づきこれを却下するのは相当でない。そこで,以下,控訴人の当審における主張についての判断を示す。人の主張を排斥した原判決の判断を争う趣旨と解される。いう装置の発明(本件発明)において,装置の構成要素とはいえない調理容器との関係に基づいて発明の構成を特定するものであり,その意義が文言のみから一義的に明確であるとはいえないことから,本件明細書等の内容を考慮して,その意義を検討する必要がある。しかるところ,本件明細書等の記載(【0015】,【0017】,【0029】,【0030】,【0033】〜【0039】等)によれば,本件発明は,左右の加熱部に鍋等の調理容器を「所定の間隔」を空けて(確保して)並置可能であることが前提とされており,調理容器の外殻からトッププレートのフレームの係り代を除く左右端部までの距離を,かかる「所定の間隔」より長くする構成を採用することによって,加熱調理器の中央部側における調理容器同士の当接や,加熱調理器の左右の各端部における調理容器と他の物品との接触等の回避,周辺の物品の不用意な加熱や,調理容器の取手がつかみにくいことによる取扱い性の悪さの回避,調理容器からの吹きこぼれや飛び散りが周辺の他の物品等に降りかかることの防止などの本件発明の効果が得られるものであることが明らかである。すると,本件発明に係る加熱調理器の使用者(以下,単に「使用者」という。段などを備えることが必要になると考えられる。030】)が記載されている。するような手段の一例が示されているといえる。有しているとはいえない。位置マークの中心とを正確に一致させることは難しい。す関係に誘導する手段とはいえない。被告製品1と異なる構成を有しているものとは認められない。とも主張する(予備的主張)。主張(予備的主張)は,そもそもその前提を欠く。