企業には顧客に新たな感動を与える価値の創造が求められている。サービスの基本着想を創造する必要がある。客の潜在的要求に応える基本着想の創造手法を提案し、その有効性を検証した。おけるVEの展開について公共団体におけるVEの導入目的には、コスト縮減だけではなく、組織内の横連携強化や意思決定の迅速化などがある。ける意思決定ツールとしての活用効果を期待されている。公共事業の企画段階で意思決定ツールが必要とされる背景に、公共事業に求められるニーズが複雑化、多様化していることがあげられる。意思決定の過程が複雑な事業において顕著である。筆者は、今後のVEの公共事業における展開を広げるために、これらの分野における活用方法を提供することが重要と考えている。考察し、工夫すべき点について検討し、実際にワークショップを行った例を紹介する。適用の可能性について述べる。景観とVE製品の外観を良くするためには、魅力機能として取り扱い、顧客要求や顧客満足度を指標に計画が進められる。土木事業で扱う景観には、建造物の外観だけではなく、すでにそこに存在する自然や他の建築物の外観が含まれている。景観検討では、周辺環境との調和や強調といった概念が必要となる。我が国では2004年に景観法(景観緑三法)が制定され、良好な景観の形成を促進するための仕組みづくりが進められてきた。具体的なアプローチ方法までは示されておらず、景観検討には担当者の感性やデザイナーの美的センスに頼らざるを得ないのが現状である。当初のイメージを具体的な形とし良い景観を創出するまでには、関係者の努力と多くの時間が投入される。筆者は、景観検討の精度向上と効率化を目的に景観検討の手順にVEを取り入れた検討を行い、具体例によりその効果を検証した。本稿では、その手順、考え方、手法について具体例とともに示す。景観検討へのVE適用の効果を明らかにするとともに、今後VEを用いた景観検討の方向性を示すものである。右にあるリンクは、ご利用資格のある方専用ページとなります。ご利用前にサインアップ(初期登録)が必要です。詳しくは、日本VE協会事務局までお問い合わせください。