明日急騰株!!株入門初心者におすすめ!!株価が騰がる買い方始め方タイミングを予想しチャンスを逃さない投資無料ブログ。(1346)◆増配情報(48)◆市場変更情報(400)◆自社株買情報(162)◆運用資産増減(70)◆リンクまとめ(2)リンクブログごとの銘柄データ、上昇率などを完全データベース化。まとめ速報リンクフリーご質問・ご感想・激励はこちら。モチベーションが上がりますので。<1514>著名投資家の井村俊哉氏が3日付で財務省に提出した変更報告書によれば、井村氏の同社株式保有比率は12.71%→13.22%に増加した。[東証P]が共同開発する新規ブロックチェーンゲーム「エルゴスム」の公式サイトがオープン。<3071>NTTドコモの総合通販サイト「dショッピング」に「ECカレント」を出店。<3085>3月かつや既存店売上高は前年同月比8%増と8ヵ月連続で前年実績を上回った。前年同月比16.5%増。<3121>住宅や病院・介護施設などに防犯カメラを販売・設置するホームセキュリティ事業の取り組みを開始。<3333>配当方針を変更し配当性向35%を目安に実施する。配当回数を年1回→年2回に増やす。23年2月20日を最後に株主優待制度を廃止する。3月既存店売上高は前年同月比7.8%増。<3840>子会社アルヌールがミダックと脱炭素社会に向けた微細藻類培養CCU(二酸化炭素の分離回収と有効利用)技術に関する共同研究を開始。クラウド会計Plus」と連携。<4169>大手ビジネスホテルチェーン「ルートインホテルズ」の全国214店舗に6キロワットのEV充電器を導入。レミニール」の国内製造販売権などを譲り受ける。[東証S]とコーポレートベンチャーキャピタルファンドを共同で設立。BANK」をしののめ信用金庫へ提供開始。<5247>東証が4日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。<5250>AIによる全自動のWebサイト最適化診断ツール「ONIMARU」とChatGPTを連携。<5781>東証が4日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。<6036>3月既存店売上高は前年同月比15.0%増と増収基調が続いた。<6191>三井住友トラストクラブと提携を開始。三井住友トラストクラブ発行のカードで貯めたポイントをエアトリポイントに移行できるサービスを開始。<6656>高性能フラットベッド型検査装置およびロールtoロール型検査装置の大型受注を獲得。受注総額は9億円超、24年4月期に納入予定。<7042>東証が4日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。医療費保証商品「J-ホスピタル」を提供開始。<7198>子会社アルヒ住み替えコンシェルジュがSBIエステートファイナンスおよびSBIスマイルと紹介業務契約を締結。<7271>リチウムイオン電池の集電箔への特殊加工を独自に開発し、電池寿命を同社従来品比12倍以上に向上させることに成功。<7683>3月単体売上高は前年同月比25%増。ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。<8230>3月売上高は前年同月比4.2%増。前年同月比9.1%増。<8237>3月銀座本店売上高は前年同月比29.8%増。前年同月比20.8%増と増収基調が続いた。実現に向けて、CO2を原料として化学品を作る研究開発実証を実施。<9254>東証が4日売買分から信用取引の臨時措置を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。(OPEC)とロシアなどから構成される「OPECプラス」は2日、日量116万バレルの追加減産を行うと発表。市場には想定外との見方が多く、原油価格が急伸するなか、原油先Wブルなどが大幅高となっている。23年3月期連結業績について、売上高が163億円から180億円(前の期比32.6%増)へ、営業利益が16億5000万円から16億9000万円(同21.5%増)へ、純利益が9億3000万円から11億5000万円(同28.9%増)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。AIクラウド&コンサルティングセグメントにおける、利益水準を意識したクラウドソリューションのオペレーション改善や一部プロダクトの値上げに伴う収益確保、アナリティクス&トランスフォームの案件獲得の伸長などが要因。不動産テックセグメントにおいて、立ち上げを計画していたSREアセットマネジメントによる不動産ファンド組成に伴い、保有アセットの一部を売却したことも寄与する。化合物半導体(次世代パワー半導体)を中心としたオプトエレクトロニクス分野での高い技術力が評価されている。同社が独自開発した新型ALD装置「AD−800LP」はナノレベルの膜厚制御性やカバレッジ性で強みを有しSiCやGaNを材料とした次世代パワー半導体のゲート酸化膜形成用として脚光を浴びた。このほか同社は複数の戦略商品でグローバル・ニッチトップの可能性を内包している。レーザーテック<6920>の連想も働きやすく、わずか400億円台の時価総額は中長期的な上値余地も期待されるところ。(OPEC)とロシアなどから構成される「OPECプラス」は2日、日量116万バレルの追加減産を行うと発表。この発表を受け米原油先物相場は、時間外取引でWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の5月限が一時81ドルまで上昇している。これを受け、INPEXなど石油関連株が値を上げた。23年3月期の連結業績予想について、営業利益が収支均衡から10億円(前の期比59.7%減)へ、純利益が収支均衡から5億円(同79.9%減)へ上振れて着地したようだと発表したことを好感した買いが入った。直近の原油価格の低下に伴い主力の石油事業を中心に販売単価が下落したことで、売上高は3700億円から3400億円(同17.5%増)へ下方修正したものの、電力事業で競争力の高い相対電源の調達を行ったことや、法人向け電力販売の価格改定を実行したことが利益を押し上げた。LPガス事業で棚卸資産の在庫影響があったことなども寄与した。本日終値やアクティビア・プロパティーズ投資法人<3279>、産業ファンド投資法人<3249>が5%を超す上昇となった。日本ビルファンド投資法人<8951>やGLP投資法人<3281>、ジャパンリアルエステイト投資法人<8952>も高く、東証REIT指数は3%を超す上昇となっている。名実ともに新年度入りとなるなか、REITの相対的な分配金利回りの高さが意識されている。市場では地方銀行をはじめとする国内金融機関が新規の運用資金をREITに配分させるとの期待が根強く、需給面の思惑をもとにした買いが入っているようだ。20年1月以来約3年3カ月ぶりの高値圏に浮上した。同社は顧客企業のソフトウェア高速化を主力業務としており、人工知能(AI)の急速な進化に合わせ、大量データ計算の高速処理ニーズが収益環境に強い追い風となっている。アンプリファイ)」を設立し積極展開を図っている。業績は22年9月期を境に急拡大局面突入、23年9月期も営業利益段階で前期比23%増の20億円を見込んでいる。株価指標面ではやや割高ながら、ここにきて成長期待から上値を買い進む動きが顕在化している。3月31日の取引終了後に23年5月期第3四半期累計(22年6月〜23年2月)の決算を発表し、営業利益は前年同期比5.4%増の25億3600万円で着地した。四半期ベースで直近12〜2月期が2.1倍増益と足もと好調だったこともあり、これを好感した買いが入った。第3四半期累計の売上高は同8.6%増の196億5800万円だった。対面とオンラインの組み合わせによるハイブリッド型会議などの受注件数増で、通訳・翻訳事業が大きく伸びたことが寄与。主力のディスクロージャー関連事業は、売り上げは堅調に推移したものの、減価償却費や事業税の増加で利益は減少した。通期見通しは据え置いている。なり、年初来高値を更新した。2026」を策定したと発表。最終年度となる26年3月期の連結経常利益目標を200億円(23年3月期予想は145億円)としていることが評価されたようだ。DX推進」「サステナビリティ推進」をベースとしてビジネス変革を推進し、モノづくり、すまいづくり、環境づくり、まちづくりの分野において既存取引ネットワークを発展させ、「モノ売り」と「コト売り」の両面でマーケットアウト型のビジネスを展開することで、企業価値向上を実現するとしている。1日、「UBEは電気自動車(EV)の生産コストの削減につながる車体の製造装置を開発した」と報じた。テスラが採用した一体成型を日本企業が実用化するのは初めてという。今後の事業へのポジティブな影響を期待した買いが入ったようだ。報道によると、UBEの機械事業子会社のUBEマシナリーが開発した。車体に使う部品の3分の1ほどをアルミで一度に成型でき、多数の部品を溶接する現在の手法よりも車体コストが約2割下がるという。需要が、新型コロナウイルス感染症の影響から引き続き回復していることが要因としている。最終損益は、見込んでいたリージャス事業売却に伴う税効果が、連結子会社の整理の期ずれにより翌期に持ち越される見込みとなったことから、15億円の赤字から49億5000万円の赤字(同32億1100万円の赤字)へ下振れたとしている。いと消却を発表したことが好感された。創出した基礎的キャッシュフローの黒字を成長投資に振り向けるにあたり、その一部を株主に還元すること及び資本効率の向上を図ることを目的としている。自社株の消却は、4月7日付で1529万9900株(発行済み株数の6.11%)を消却する。消却後の発行済み株数は2億3500万株となる予定だ。2時ごろ、同社のクラウド録画サービス「Safie」が、パトライト(大阪市中央区)の報知機器との連携を実現したと発表したことが好感された。「Safie」のクラウド上に保管された録画データの「モーション検知」を受け送信される検知メールと、パトライトの音声対応ネットワーク信号灯が連携することで、光と音・音声で鳴動することで、多人数への一斉周知を行うことができるようになるという。これにより、通知に対する見落としなどによる初動遅れ防止と早期発見が可能になるとしており、利用シーンの裾野拡大が期待されている。レセプトコンピューターや透析業務支援システムの開発・販売などを行うノーザ(東京都中野区)の発行済み株数の91.6%を5月9日をメドに取得し、子会社化すると発表したことが好感された。ノーザの子会社化により新たに歯科業界を中心としたメディカル分野へのサービス提供を行うことで、グループのソリューション事業の領域及び規模の拡大を図るのが狙い。業績への影響は現在精査中としている。前週末3月31日の取引終了後、米国で実施中の難治性または再発の急性骨髄性白血病の患者を対象とした「DFP−10917」臨床第3相比較試験の症例登録状況を発表しており、これを手掛かりにした買いが集まった。症例登録について現在、目標の150症例に対し143症例まで進んでいるという。今後、短期間で残る7症例の登録完了を目指すとしている。<5922>、山王<3441>など水素関連株が高い。読売新聞オンラインが3日、政府が改定を予定している水素基本戦略の骨子案について、「2040年の水素供給量の目標を、現在の約6倍となる『年1200万トン程度』に設定」と報じた。この報道を受け、水素関連に位置づけられる中小型株を中心に思惑的な物色が向かっている。三菱化工機<6331>、新日本理化<4406>なども上昇している。3月31日の取引終了後、5月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げるとともに、流通株式数の増加により株式の流動性を高めて投資家がより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大や株主数の更なる増加を図ることが目的としている。上げ足を加速、3連騰でフシ目の4000円大台ラインを突破した。時価は3月9日につけた3955円の年初来高値を約3週間ぶりに大幅更新した。車載用を中心に半導体検査装置の製造や、LSI設計・開発などを手掛ける。世界的なEVの普及を背景に車載用パワー半導体の市場拡大が続いており、経営戦略もメモリーからパワーデバイスへのシフトを進めている。23年3月期営業利益は前期比5割増の5億9000万円を見込むが、24年3月期も増益トレンドが維持されるとの見方が強い。続急騰し年初来高値を更新した。いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株(発行済み株数の6.73%)、または12億円としており、取得期間は23年4月3日から24年3月29日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。きょう付の日本経済新聞朝刊で、「政府は『曲がる太陽電池』を2030年までに普及させる方針を打ち出す」と報じられており、なかで「計画の柱の一つが『ペロブスカイト型太陽電池』と呼ぶ次世代パネルの30年までの実用化だ」と紹介されたことを受けて、京都大学とともに量産化に向けた開発を進めている同社に買いが流入したようだ。記事によると、政府は4日にも関係閣僚会議を開き、再生エネの導入拡大に向けた実行計画を取りまとめるとしている。国内企業の量産を支援し、公共施設や駅、学校などで導入するようにするとあることから、国内企業のビジネスチャンス拡大が期待されており、同社のほか、21年4月にペロブスカイト太陽電池事業への参入を表明し量産化への取り組みを進めるホシデン<6804>や、主な材料であるヨウ素を製造するK&Oエナジーグループ<1663>、伊勢化学工業<4107>なども買われている。使う研磨液剤を製造するが、パワー半導体分野のエッジ研磨や表面研磨などの受託研磨で需要開拓を図っている。メモリー半導体市況は軟化傾向が続いている一方、脱炭素分野では産業用電源や電気自動車(EV)向けに次世代パワー半導体の需要が旺盛となっており、同社も案件獲得に傾注している。足もとの業績は低調ながら、株価的には織り込みが進んでおり、24年3月期は営業損益の黒字化が期待されている。本日終値HEROZ<4382>、ユーザーローカル<3984>、アドバンスト・メディア<3773>、ティアンドエス<4055>など人工知能(AI)関連株に引き続き買いが流入している。前週末の米国株市場では米長短金利の低下を背景にグロース株への資金還流がみられ、エヌビディアが高かったほかC3・aiが急騰するなどAI関連株に物色人気が目立った。東京市場でもこの地合いを引き継ぐ形で同関連株への波状的な投資資金の攻勢が継続している。海外ではイーロン・マスク氏らの呼びかけもあって、高度なAIの開発を中断するべきとの世論が高まっているが、市場では「AIの進化速度を人為的に遅らすことはできたとしても一時的で、進化の過程にピリオドが打たれることはない」(中堅証券ストラテジスト)との声も聞かれる。直近の世論がAI関連株のテーマ買いの動きをいったんクールダウンさせれば、逆に物色人気が長続きするという見方も根強いようだ。3月31日の取引終了後、23年5月期の連結業績予想について、売上高を531億1700万円から556億5100万円(前期比0.9%増)へ、営業利益を5億2500万円から10億4900万円(同12.8%増)へ上方修正したことが好感された。前期に新型コロナウイルスの感染拡大などにより減少していた検査・手術件数が回復し、診療材料の売り上げが想定より回復・増加したことに加えて、新型コロナウイルス検査試薬やPPE(個人防護具)の消費が継続したこと、前期からは減少しているものの新型コロナウイルス対策補助金による医療機関の設備投資需要が想定を上回ったことなどが要因としている。純利益は、取引先であるジェミックで生じた債権の全額6億1100万円を取立不能見込額として貸倒引当金を設定し、同額を特別損失の貸倒引当金繰入額として計上したため3億9500万円から1億9800万円(同71.4%減)へ下方修正した。同時に発表した第3四半期累計(22年6月〜23年2月)決算は、売上高417億2500万円(前年同期比2.7%増)、営業利益8億9500万円(同5.0%増)、純利益100万円(同99.8%減)だった。大幅続伸し年初来高値を更新した。23年2月期単独業績について、営業利益が6億円から9億600万円(前の期比26.5%減)へ、純利益が2億円から3億8200万円(同37.0%減)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。専門人材を配置し教育指導の強化を行うなど、商品管理を徹底したことによる減耗損の減少が寄与した。その他の一般管理費などのコスト管理を強化したことも貢献した。新規公開株IPO(新規公開株)Seesaaブログ。