内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。FX学長@yoshida_hisash1もっと見る大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。本命シナリオ」(カンゼン)「そうだったのか!FX大相場の真実」(ビジネス社)著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。米ドル/円は基本的には日米金利差と連動するが、金利差以上に株価と連動する場合、または「悪い金利上昇」の場合などでは両者のかい離が広がることもある。最近にかけて両者のかい離が大きく広がっているが、今回の場合はそれらとも事情が違う異例なケースと言えそうだ。過去の「金利差とのかい離」事情とは違う米ドル/円と日米金利差のかい離が最近のように大きく広がったのは、過去10年余りの中で、2020年初めのいわゆる「コロナ・ショック」のケースは別にしても何度か見られた。2014年末にかけての局面、そして2018年前半などはその代表例だった(図表1参照)。【図表1】米ドル/円と日米10年債利回り差(2012年~)出所:リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成2014年のケースと比較まず、2014年末にかけての局面について。このケースでは、最近と同じように日米金利差米ドル優位・円劣位の縮小を尻目に米ドル/円は上昇傾向が続いた。当時は、2012年末の安倍政権誕生を受けたアベノミクスの株高・円安局面の中にあった。このため当時の米ドル/円は、そもそも日米金利差より日経平均などの株価と高い相関関係が続いていた(図表2参照)。その意味では、日米金利差米ドル優位・円劣位縮小を尻目に米ドル/円の上昇が続いたのは、株高に連れた結果だったということだろう。【図表2】米ドル/円と日経平均(2013年~2015年)出所:リフィニティブ社データよりマネックス証券が作成では、今回はどうか。米ドル/円と日米金利差のかい離は、2024年に入ってから目立ち始め、特に5月以降大きく広がってきた。2024年に入ってからの米ドル/円と日経平均のグラフを重ねて見ると、5月以降の両者は連動しているように見えなくもない。2024年以降について全体的に見ると、特に相関性が高いとは言えなさそうだ(図表3参照)。今回の米ドル/円と日米金利差かい離の理由は、2014年末の局面とは違うということだろう。今回と方向は逆で、日米金利差米ドル優位・円劣位の拡大を尻目に米ドル/円が下落に向かう形で両者のかい離が広がったの、は2018年前半の局面だった。当時その理由は、2017年12月のいわゆる「トランプ減税」の議会成立を受けた「悪い米金利上昇」によるものとされた。そもそも方向が反対でもあり、このケースも、今回の米ドル/円と日米金利差かい離の参考になるものではなさそうだ。以上、過去10年余りで米ドル/円と日米金利差が大きくかい離した代表的な2つのケースについて見てきたが、今回とは異なる事情によるものだったと言えそうだ。今回米ドル/円と日米金利差のかい離が大きく広がっている主因は何か。今回の主因は何か?日米10年債利回り差米ドル優位・円劣位は、3%以上という大幅な状況がすでに約1年も続いている。これは、少なくとも過去10年余りの間では初めてのこと。大幅な金利差米ドル優位・円劣位が長期化する中で、それを受けて圧倒的に有利な円売りを投機筋が大きく拡大することで、多少の金利差米ドル優位・円劣位縮小でも米ドル高・円安が続き、両者のかい離が広がっているというのが、今回の構図ではないか(図表4参照)。あるなら、この金利差からかい離した米ドル高・円安は、投機筋の円売りが終わるまで続くとの見通しが基本になるだろう。)統計の投機筋の円ポジションを参考にすると、すでに先週までで売り越し(米ドル買い越し)が2007年6月に記録した過去最高に近い水準まで達した(図表5参照)。過去最高を更新し、円売り越しが未踏の領域でさらにどこまで拡大に向かうかが、米ドル高・円安終了の大きな目安と言えそうだ。【為替】「5年MA2割超の円安」の意味とは?過去記事一覧を見るアンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。ヘルプ(通知の登録・解除)。