マスクを着用したい方の着用は認められます。以下の理由により、子供たちへのマスク装着を辞めるべきだと考えます。1)子供たちへの精神的成長へのリスクの大きさは、マスク着用により期待される感染症予防効果を遥かに凌ぐ。https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/covid19)3)そもそもマスクには感染予防効果が限定的で、逆に使い方によってはかえってリスクが大きく(顔をさわる頻度が増え、感染リスクが高まる可能性)、さまざまな研究結果からもマスク着用と感染リスクとの相関は科学的に証明されていません。)、雑菌の温床となり不衛生、などマスク着用による他のリスクが数多く専門家から指摘されております。これは基本的な感染症対策である免疫力の向上を阻害します。5)文部科学省はマスクの装着を学校などに強制させていない。かかわらず、子供が一人も亡くなっていない中で子供を守り、健全に成長させるのが役目であるはずの学校が、どうして子供の精神的成長を阻害するマスク着用ルールを「お願い」と称して強制するのかが疑問です。文科省から健康リスクを指摘して「推奨しない」事を通達する事により、園や学校側はより安心して子供たちの成長の環境を整える事ができるようになります。上記の様に、子供たちへのリスクの少なさを仮に認めたとしても、彼らと場を共有する大人たちへの感染リスクをどうとらえるかという論議もあろうかと思います。人口約1億2500万人の日本国内で、2021年4月28日時点での新型コロナウイルスによる死者数は全国で10191名、その中の6083名は80代以上の方です。70代は2213名ですので、70代以上の比率は81%になります。日本での年間の10万人当たりの死者数と比較しても、新型コロナによる死者の数は僅か8名弱。他の死因に比べ圧倒的に少なく、学校の先生や保育園・幼稚園の保育士達の年齢は60代までの方でほぼ占めていると思われ、であればそもそも新型コロナ感染症へのリスクは従来のインフルエンザ等の感染症を超える事はないと考えられます。将来ある子供たちの精神的な成長を犠牲にしてまで、子供たちにマスクを着用させる意味があるとは到底考えられません。子供たちの将来を考慮し、我々大人たちが勇気ある判断と決断をしなければならないと思います。以上の趣旨にご賛同いただける方は、是非、署名をお願いします。実名(氏名)及びメールアドレスのみで署名が完了します。少ない署名数では政府を動かすことはできません。この動きにご賛同いただける方は、ご家族ご友人にも署名をお願いします。世界の真実humhumクラーケンを放て!のシドニー・パウエル弁護士からのメッセージです。今日、シドニー・パウエル弁護士からメーリングリストを通して、ワクチンに関する意見が届いたので、DeepL翻訳したものを共有させていただきます。親愛なる愛国者の皆さん。Covid-CCP(中国共産党)ウイルスのワクチンを接種するように、雇用主や大学からいじめられたり、嫌がらせを受けたり、強制されたりしていませんか?今回は、このような状況に対処するためのヒントをご紹介します。この問題が議論を呼ぶことは理解していますが、私たちは、誰もが自分の意思に反してワクチン接種を強制されるべきではないと強く信じています。99%の治癒率を誇るウイルスなので、そのワクチンを拒否しても、何の影響もないはずです。以下、いくつかのポイントをご紹介します。私たちが特に指摘したいのは、ワクチンによる副作用や死亡があった場合、ワクチンメーカーは一切の責任を負わないということです。あなたの雇用主や大学がこれを強要しているならば、彼らは責任を問われる可能性があることに注意してください。そのことを伝えておくといいかもしれません。決断する前に考慮すべきことは以下の通りです。米国ではCOVID-19ワクチンは認可されていません。“を意味するとは考えないでください。EUAに関する連邦法に基づき、拒否する権利がある。Consent(インフォームド・コンセント)は、EUAよりも連邦法に基づいています。副作用に関する長期的な研究は行われていない。米国では先行して承認されたmRNAワクチンがないため、副作用は不明である。短期的には重篤な副作用や死亡例が報告されています。Covid-CCPを受けたことがあれば、免疫力がある。すべてのワクチンメーカーは、副作用や死亡に関するすべての責任から完全に解放されている。副作用や死亡があった場合、ワクチンの接種を義務づけた雇用者に責任が生じる可能性があります。ここにPDFフォームのリンクがありますので、印刷して雇用主やお子さんが通う可能性のある大学に提出してください。これにより、雇用主がワクチンや潜在的な後遺症に関する質問に回答したことを記録することができます。(英語)この問題やマスク着用の強制についての情報を探してみてください。これらの問題に取り組んでいて、チーム・クラーケンのメンバーと話したい場合は、ここにメールを送っていただければ、検討します。世界の真実humhum以下はシェアまで。「打ちません!」この一言で話は終わり。理由を聞かれたって、別に答えなくていい。「とにかく打ちません!」それだけでいい。これで通らないといけない。マスクしたい人はマスクすればいい(本当はマスクは病原体の温床だけど)。同様にワクチンを打ちたい人は打てばいい(本当はワクチン接種者こそスプレッダーだけど)。やりたい人だけがやればいい。ワクチンを打ちたくないという人に、打ってはいけない。以下のような国会決議がある。「未接種者に対する差別、いじめ、職場や学校等における不利益取り扱い等は決して許されるものではない」これはあくまで附帯決議であって法律ではないため、これ自体が職場での強制接種を違法とするものではないが、少なくとも労働法の解釈の指針にはなる。今のところ、国会では良心が機能している。日本もまだまだ捨てたもんじゃない。思いきや、この条文を見てひっくり返った。画像2猛烈にまどろっこしい表現だけど、要するに、「コロナワクチンで副作用が起きても、メーカー側は責任を持たない。副反応による損失補償は日本政府が肩代わりする」ということ。これは『予防接種法及び検疫法の一部を改正する法律案』の一条項だけど、一条項というよりは、そもそもこの法改正はこの条項を付け加えるために行われた。これ、とんでもない話なんだけど、意味分かりますか?メーカーはやりたい放題ってことです。「死人が出ようが重篤な副反応が出ようが、知ったことじゃない。賠償金は日本政府が払う。俺らは知らねえよ」と。わかりますか?不平等条約を飲まされたんですよ。国相手ではなく、製薬会社という私企業相手に。一応、法律という文書の体裁をとっているけど、実質、日本政府が製薬会社の前に膝を屈した証拠、みたいなもんだよね。残念だけど、同じようなことは今後あちこちで起こると思う。日本政府はグローバル企業の吹っ掛ける無理難題を、これからも次々飲んでいくだろう。(1)アメリカにはすでに1986年に同様の法律があった。「ワクチンメーカーはワクチンに関連する障害や死亡による損失につき責任を負わない」1986年レーガン大統領が全米小児期ワクチン健康被害法に署名この法律によりアメリカはどうなったと思いますか?当然、メーカー側はワクチンの安全性を無視するようになった。結果、ワクチンによる死亡者は25万人に達し、NVCIP(アメリカ政府のワクチン被害補償団体)から28億ドル、弁護士費用として31億ドルが支払われることになった。これだけの額が支払われてはいるものの、被害がワクチンによるものだという証明は相当困難である。常識で考えれば、明らかにワクチンで被害を受けている症例でもなかなか認めてもらえない。画像4ワクチン接種から数日後に死んだ程度では、全例「因果関係が評価できない」とされる。ねぇ、ワクチン検討部会って全員バカなの?(笑)以前の記事で、病院勤務の看護師が職場から「ワクチンを打つか、仕事をやめるか」の選択を迫られたことについて書いた。実はこのような事態は予測されていて、すでに去年11月に衆議院の厚生労働委員会で議論されていた。「雇われている機関から、打ってないことによって不当な対応、待遇を受けるようなことがあれば、例えば総合雇用相談センターなどに相談いただいて」と答弁している。看護師は職場の要求に屈する必要はなかった。ある種のハラスメントとして、しかるべき場所に相談すればよかった。附帯決議から引用したりしているけど、こんなの、法律の知識のない僕には絶対にできない。いうか、附帯決議なんて日本語、初めて知った(笑)なぜそういうことができたかというと、入れ知恵してくれた人がいるからです。「初めてご連絡をいたします。先生のnoteで、職場に強制されてワクチンを打たざるを得なかった20代女性看護師とその父親の話を読み、胸が締め付けられる思いがしました。「このような悲劇が起こってはいけない。この看護師と同じ思いをしている人が少しでも救われれば」と思い、このような不躾な手紙を送っています。私は法律を専門とする仕事をしています。職場からワクチン接種を強制されたときには、同封した国会の決議や答弁が有用だと思っています。先生が周知に値すると思われましたら、ブログを通じて広くご紹介いただけたら、と思います」そう、こんなデタラメを見れば、ある種の感情が沸いて当然なんだ。それは当惑かもしれないし、悲しみかもしれないし、怒りかもしれない。この人はその感情に駆られ、何か行動を起こしたいと思った。自分に何かできないかと考えた。法律の観点から僕にアドバイスをくれた。いう男気はとてもうれしいです。ワクチンの拒否権は認められている。何らやましいことはない。画像6そのはずなんだけど、さすがに自衛隊みたいな組織では、ノーと言うことは難しいようだ。画像7すでに自衛隊員への接種が始まっている。防衛省は「コロナワクチンは生物兵器」とは認識していないということだね(笑)さらに、ワクチンの普及に自衛隊が力を貸すということは、防衛省としては「致死率0.1%の感染症に対して全国民へのワクチン接種が必要」だと考えているということだし、しかも、そのワクチンは「詳しい成分は不明で、接種部位に磁石がくっつくような代物であってもかまわない」と思っているということだよね。画像8そろそろいろんな”お告げ”が出始めたと思うのよ。いう事態に備えるのが自衛隊だろうに、果たして本当にピンチのとき、国民を助けてくれるのかな。画像9子供の命も捧げることにした。職場から強制されても、頑張れば拒否できる。