項目をクリックすると該当箇所へジャンプします。センターは、産業保健に関する研修や相談対応などを幅広く行っています。同センターが注力する活動のひとつに「治療と仕事の両立支援」があります。治療と仕事の両立支援に関する同センターの取り組みの特徴は、患者さんや、患者さんが属する企業などに対して中立的な立場で支援を行うことです。泉さんに、同センターの両立支援の取り組みの中でも、企業の担当者や主治医など、両立をサポートする立場の方々への支援についてお話しいただきました。両立を可能にする職場の体制整備を目指して両立支援促進員が職場の体制整備の指導を行っている当センターでは、実際に診断を受けた患者さん(労働者)がいる企業だけではなく、これから病気になる方が現れることに備えて、治療と仕事を両立できるよう社内の体制整備や社内向けの啓発セミナーをしたいという企業に対する支援も行っています。そのような支援を実施するのが両立支援促進員です。いう風に社内の支援体制を作ったらよいのか相談に乗って欲しいという要請があれば、両立支援促進員が会社を訪問し、柔軟な勤務体制など社内の仕組みづくりや職場での具体的な配慮等について助言しています。両立支援に対して意識の高い企業ばかりではありません。そのため、私たちは、助成金制度の活用などにより社内制度を整備していくよう普及促進のための啓発活動を行う役割も担っています。両立支援コーディネーターの育成も当センターは、両立支援コーディネーター育成のための研修も行っています。両立支援コーディネーターとは、治療と仕事の両立支援に関する基礎的な知識を有し、患者さん、医療機関、企業の間の情報を共有し、治療や業務等の状況に応じた必要な配慮等を整理して両立支援をスムーズに進める役割を担う人材です。スタッフなど、企業の方も少なくありません。今後、企業の中に両立支援コーディネーターが増えれば、患者さん(労働者)の両立支援がいっそう進むのではと期待しています。当センターの両立支援促進員も両立支援コーディネーターです。職場の方々に心がけてほしいこと柔軟な勤務体制と共に、患者さんへの理解と配慮を患者さんが働く職場の方々には、大きく2つのポイントを押さえておいていただきたいと思います。ひとつは、職場内の柔軟な勤務体制の整備です。定期的に通院する必要のある方であれば、休暇を取得することができたり勤務時間を短くすることができたりというような柔軟な勤務体制が両立のために必要となります。ひとつは、職場の方々の理解と配慮です。制度があったとしても、理解や配慮のない職場であると、仕事を継続する意欲がなくなってしまいかねません。実際に、仕事を継続できた方と退職された方を比べたときに、いかに直属の上司が、病気や治療について配慮を行った上で、その方の業務を柔軟にマネジメントできているかが大切になると感じました。周囲の方々が声がけや見守りをしてくれる環境であることも大切です。職場の方々には「自分も病気になる可能性がある」というお互い様の意識を持っていただけたらと思います。医師の意識を変えるために医師への両立支援の啓発も進めていきたい当センターでは、主治医への両立支援の啓発にも力を入れていきたいと考えています。主治医のメインは治療なので、患者さんの生活や仕事まで気が回らないケースも少なくありません。主治医にも関心をもっていただくために、医師向けに治療と仕事の両立支援に関するセミナーを開催しています。当センターの取り組みを医師の方々に広めることで、主治医の先生が患者さんに「困ったことがあったら相談できる場所がある」と、当センターのことを伝えてくれればよいと考えています。主治医の意見書の指導も治療と仕事の両立を行う際に、主治医の意見書を参考に両立の計画を立てることがあります。今後、主治医の先生たちには、意見書の書き方についての指導も行っていきたいと考えています。意見書では、治療の内容や、治療のために必要な休暇、現れる可能性のある副作用などの体調の変化などを把握した上で、患者さんが従事可能な仕事について主治医のより詳しい意見が必要となります。患者さんの仕事内容として「軽作業可」と一言で終わらせるのではなく、実際にどのような仕事であれば従事することが可能か、主治医が詳細を記載することで、より両立が可能になると考えています。今後は、当センターでも、医師が的確に患者さんの状態や治療スケジュールについて伝えることができるよう、主治医の意見書の書き方についても指導を行っていきたいと思っています。私は、企業にとって、労働者ひとりひとりが貴重な戦力であると思っています。職場の財産でもありますから、柔軟な勤務体制を築きながら、継続の道を模索してほしいと思います。それは、患者さんのみならず職場の役にも立つことであると思います。本人に働く意欲があり仕事を継続できる状態であれば、人材の活用に努めてほしいと思います。泉さん当センターでは、患者さんを受け入れる職場の方々の理解を深めたり職場の体制づくりをサポートしたりする役割も担っていきたいと考えています。企業の方たちも、何か困ったことや、聞いてみたいことがあればお気軽に相談していただきたいと思います。して臨床、研究に従事。1995年地域保健学(旧公衆衛生学)助教授として東海大学に赴任後は主に予防医学の分野で活躍している。本ページにおける情報は、医師本人の申告に基づいて掲載しております。内容については弊社においても可能な限り配慮しておりますが、最新の情報については公開情報等をご確認いただき、またご自身でお問い合わせいただきますようお願いします。弊社はいかなる場合にも、掲載された情報の誤り、不正確等にもとづく損害に対して責任を負わないものとします。Expert本サービスにおける医師・医療従事者などによる情報の提供は診断・治療行為ではありません。診断・治療を必要とする方は、必ず適切な医療機関を受診してください。本サービス上の情報や利用に関して発生した損害などに関して、弊社は一切の責任を負いかねます。