Digital(アフターデジタル)スマートフォン、センシング技術、IoTなどの登場により、「もともとオフラインだった行動の全てがオンラインデータになり、IDに紐づく」という時代がきています。その中で図のように、リアルを中心にデジタルを付加価値として考えるのではなく、むしろ常時デジタル側にいると考えるべきだ、という時代観をアフターデジタルといいます。日本企業はデジタルを「リアルに付随したもの」として活用しがちですが、アフターデジタル時代においてオフラインが存在しなくなると、いわばデジタル側に住んでいるような状況になります。すると起点はむしろデジタルであり、リアル接点は「コミュニケーションを密にとれる貴重な接点」と捉えることができます。OMOという考え方は、このアフターデジタルを前提としています。カイフ)が提唱し始めた言葉で、特に2017年12月のザ・エコノミスト誌にて広く発表されました。李開復は、オンラインとオフラインが融合した社会のことをOMOと呼んでおり、「ソファに座って口頭でフードデリバリーを注文することや、家の冷蔵庫がミルクが足りないことを察知してショッピングカートへの追加をサジェストすることは、もはやオンラインでもオフラインでもない。この融合された環境をOMOと言い、ピュアなECからO2Oに変わった世界を更に進化させた次のステップである」とその著書で述べています。センシング・IoT・モバイルが発達し、人間を状況単位で捉え、その状況に最適なコミュニケーションが可能になったため、ビジネス(特にターゲティング)が属性指向から状況指向に変化しています。マス・コミュニケーションの時代は、全体に同質の内容を広く提示しており、誰から反応があったかを知ることは難しい状況にありました。インターネットの登場以降、PCの時代ではオンラインでユーザが残してくれた時のみ、その属性ごとにコミュニケーションを変える、という手法が主流になりました。その後モバイルが広まり常時接続状態になった現在では、より細かい状況を捉えることが可能になっています。「赤ん坊が病気になって泣いており、どう対応したらいいかわからない状況」は、属性の時代では「母親」がターゲットになりますが、「甥の面倒をみている未婚の男性」でも「孫の面倒をみている祖父母」でも、同様の状況は起こり得ます。このとき、我々は携帯で誰かに相談したり、対応の仕方を調べたりするような時代になっています。いった状況を見ると、全ての企業活動は状況を単位に行われるべき時代になっていると言えます。Inc当ウェブサイトではCookieを使用しています。プライバシーポリシーを見る同意する。