最終更新日:2020.03.14コミンテルンの秘密工作を追求するアメリカコミンテルンは1919年ロシア共産党のレーニンが創設し1943年まで存続した。アメリカで勃発した大恐慌は世界と日本を大きく変えた。アメリカからの資金の流入に依存していたドイツ経済は崩壊し、ナチスや共産党が台頭した。アメリカが高関税政策をとったことは、日本の対米輸出に大打撃を与えた。英仏もブロック経済に進んでいった。日本の中の対英米協調派の影響力は低下していった。日本の中では力で膨張するしかないと考える勢力が力を増した。陸軍中堅層は、中国ナショナリズムの満州権益への挑戦と、ソ連の軍事強国としての復活を懸念していた。彼らが力によって満州権益を確保するべく、満州事変を起こしたとき、政党政治や国際協調主義者の中に、これを抑える力は残っていなかった。そのころ、既にイタリアではムッソリーニの独裁が始まっており、ソ連ではスターリンの独裁も確立されていた。ドイツではナチスが議席を伸ばした。リベラル・デモクラシーの時代ではないという観念が広まった。国内では全体主義的な強力な政治体制を構築し、世界では、英米のような「持てる国」に対して植民地再分配を要求するという路線が、次第に受け入れられるようになった。いう流れから逸脱して、世界の大勢を見失い、無謀な戦争でアジアを中心とする諸国に多くの被害を与えた。秘️ヤルタ会談でソ連参戦とアジア領土分割を決めた。「北朝鮮とその背後にいる中国やロシアに対抗するためには、軍事だけでなく、経済、外交、そしてインテリジェンスの四つの分野で対抗策を講じる必要がある」と強調していました。スターリンの秘密工作員の話は現在も形を変えて進行中なのです。日本悪玉論を唱えた東京裁判史観を奉じている日本の政治家や官僚、言論人たちは、中国が尖閣諸島海域に軍艦や戦闘機を送ってきても、北朝鮮がミサイルを日本に向けて撃ってきても、「とにかく日本が悪いのだ。憲法九条を守れ」と呪文を唱えるだけなのです。こんな状況ではまともな独立国家とは言えませんし、何よりも同盟国アメリカのインテリジェンス関係者と議論が成り立つとも思えません。江崎道朗氏まとめ国際政治の世界では、騙された方が悪いのです。先の大戦で日本はインテリジェンスの戦いで「敗北」したのです。自戒を込めて申し上げるのですが、その痛苦な反省に基づいて必死に学ぼうとすることが、日本にインテリジェンスの戦いの勝利をもたらすことになるのです。人生100年大人の学びでは、真実の追求を続けてゆきます。何が本当か分からない時代だから、学びが必要なのです。この激変の時代が、自宅に籠ることを強制しました。そんな時間を学びに使えれば新しい視野が広がると思います。