何というか、物腰は穏やかなんですが、迫力があるんです。違う、そういうことを訴える場じゃなかった。皆さまのおかげで、この本は無事増刷になりました(=もう怒られる心配なし)。ありがとうございました。本書は、タックス・ヘイブン対策税制(CFC税制)について、延々と(?)解説するものです。タックス・ヘイブン対策税制はどんどん複雑になっているので、1つ1つの項目はちゃんと解説するように心がけました。いう複雑な制度なので、本書では「いかに制度の大枠をつかんで頂くか」も重視しています。いう趣旨で、各章の最初に図解や単純化した解説を多めに入れ、全体像を見えやすくしました。あと、「必要な部分だけを読みたい」というニーズに応えるべく、Q&AのQを細かく分けています。各項目は細分化されていますが、それでも「今どこにいるか」という全体像がわかりやすい章立てになるように工夫しました。具体的には、以下のようにStepごとに細かな解説を入れています。確定申告書への添付書類スポンサーリンク今回も共著です本書の前身は『29年度税制改正後のタックス・ヘイブン対策税制』ですが、そのときと同じく、今回もKPMG税理士法人の菅先生との共著です。菅先生とご一緒させて頂けて本当によかったなと思えるのは、仮に怒られるとしても、自分1人だけじゃないということです。私の知る限り、菅先生も家では結構怒られ...(以下略)2017年度税制改正後も結構改正がありました本書ですが、『29年度税制改正後のタックス・ヘイブン対策税制』に比べると、ページ数は結構増えました。平成29年度=2017年度なので、『2020年度税制改正後のタックス・ヘイブン対策税制』には3年分の改正を織り込んだことになりますが、細かなところも含めると、結構改正はありましたよね。大きいのは2019年度税制改正だと思います。本書を書くのが遅れて、2020年3月期の申告に間に合わなかったことにより、本書の原稿を2020年3月期の申告の際に使ってみることができました。結論としては、使いやすかったです(笑)原稿を何度か読み返した箇所ご存知の方も多いと思いますが、タックス・ヘイブン対策税制は、検討が漏れていた時に合算課税のインパクトがそれなりに大きいので、企業の方々も専門家の方々も神経を使うものです。該当するかどうかを判定する場面です。範囲から除外された外国関係会社の類型がありますよね。適用している場合の取扱いもややこしいので、これも原稿を読み直して、自分が間違っていないかチェックしました。外国関係会社が現地で連結納税を行っている場合や、パススルー課税になっている場合のアレです。構成員課税の米国LLCとか見るときは、上記の特定外国関係会社の論点とセットで出てきたりもします。連休中のブログ更新ということで、この連休は、出版記念ということで、このあたりのちょっとややこしい系の記事を書きたいと思います。実際に書いた記事は以下のとおりです。