SourceハードウェアアップルITモバイルセキュリティサイエンススラドMicrosoftGoogleクラウド宇宙アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。部門より梱包材の「プチプチ」で知られる川上産業株式会社に、デイリーポータルZが取材をおこなっている。内容としてはプチプチの帯電防止タイプなど、さまざまなバリエーションやさまざまな使われ方についての話などが語られている(デイリーポータルZ)。そんな応用方法の一つとして、JAXAと宇宙ステーションに載せる太陽光パネルのコア材に使えないか研究していたこともあったという。プチプチは独立したセルの集合体で、一部が壊れても他に影響しないことから依頼が来たらしい。ちなみに他社製のプチプチとは外観から識別することもできるそうだ。ひとつひとつにうっすら、丸や十字の印がついているので、それで見分けがつくとのこと。story新宿歌舞伎町で違法わいせつDVD販売が摘発される。朝日新聞の記事によると、警視庁は、新宿の歌舞伎町で無修正猥褻DVDを販売していた男(54)を現行犯逮捕したそうだ。男は、「生活費を稼ぐためだった」と容疑を認めているそうだが、警視庁によると、客の大半が60代〜70代のようだ。記事では、ネットを使っていないという85歳の客の話が紹介されている。高齢になっても衰えない性欲は驚異的であるが、少々羨ましくもある。皆様は、ネットでサービスがあるものの、ネット以前からあるものを使い続けている方はいるだろうか。この男は無修整のDVDやBlu-rayディスクを35~50枚セットで1万円で販売していたという。逮捕時には在庫も計約9000枚あったとのこと。警察では昨年2月から現在までに約2800万円を売り上げたとみているとのこと。インストールしてしまうというものだ。システムの一部にインストールされているという。グラフィックスドライバーに自動で置き換えてしまったことを説明するダイアログボックスが表示され、起動は失敗する。入手して再インストールするというものだ。Edition」をアンインストールすればいい。部門より電力小売事業者のエスエナジーは5月29日、毎月の電気代が1万円まで無料になる家庭向けの電力プラン「タダ電」を発表した。このプランでは1万円以内は無料でそれ以降は利用量に応じて支払いが発生する。基本料や切り替え時の工事費、手数料は不要。専用アプリ(現時点ではiOSのみ)をダウンロードし、必要事項を記入するだけで申し込みが行えるそうだ(ITmedia)。ITmediaの記事によると、同社は加入者が利用するアプリ内での広告配信や、電気を1万円以上利用されるユーザーへの電気の小売り事業を主な事業として展開するという。そこで得た収益を無償で利用者へ還元させる仕組みだとしている。先の記事では、収支がマイナス方向のユーザー加入が増えた場合、ビジネスとしては成立しないのではないかと質問しているが、同社は過去のデータから得た試算から、全てのユーザーが結果的に弊社にとってマイナスとなるユーザーにはならないと判断したとしている。story新宿の路上で電動アシスト自転車のバッテリーが爆発。部門より5月30日午前11時半頃に東京・新宿4丁目の交差点で、女性が乗っていた電動アシスト自転車のバッテリーが走行中に炎上、最終的には爆発する騒ぎがあったそうだ。出火したのは自転車のサドル付近にあったバッテリーで、女性は自転車から降りて避難したため怪我はなかったとのこと。女性によるとこの自転車に装着されていたバッテリーは純正品ではなく、通販で買った中国製品だったと話しているという。バッテリー側の注意書きに出火の可能性があると書かれていたと述べている。(保団連)の調査によると、マイナ保険証を医療機関で提示した際、登録データの不備などが原因で「無効」とされたケースが今年4月以降、全国で1429件あったことが判明しているそうだ。東京新聞の記事によれば、初診かつマイナ保険証のみ持参の患者に対し「無効」を理由に「いったん10割負担」を請求したケースは、東京都や千葉県などで少なくとも204件あったとしている(東京新聞)。政府はマイナンバーカードと健康保険証の一体化や、利用範囲を拡大するための改正案に関して1日、参議院の特別委員会で採決が行われ、賛成多数で可決された。6月2日に開かれる参議院本会議で可決・成立する見通し(NHK)。保団連の住江憲勇会長は「政府は7月末までに、全国3400の健康保険組合などに登録情報データの点検を指示している。これだけトラブルが多発しているのだから、今国会での法案採決はありえない」と話している。これってあくまでも現時点で判明した調査の数字ですよね点検調査終えてシステム改修して問題がないことを確認できるまでは無理でしょうね。部門より宇宙ロボット開発を手掛ける日本のスタートアップ、GITAIは複数のファンドから総額40億円の資金調達に成功したことを発表した。GITAIの中ノ瀬CEOによると今後は、宇宙産業市場が集積する米国での事業拡大に軸足を移すことで、宇宙作業用ロボットの運用コスト削減を目指すという。Bloombergに掲載されている中ノ瀬CEOの発言によると、米国で事業を拡大する理由に関しては、日本の宇宙産業市場が限られていることなどを挙げているという。米国でエンジニアらを採用して開発・製造体制を拡充し、一段と安価で安全なロボットの開発や製造を実施するとしている(GITAIリリース、Bloomberg、GIGAZINE)。同機はクラウドファンディングで3億円オーバーを集めたことでも話題になった。Zの実機レビューが掲載されている。再現度は輸送用のダンボールからケースやマニュアルなども含めて当時を意識した内容となっている。キーボードに関しては配列やキーデザインは当時を踏襲しつつもファンクションキーが太くなっていることから、オリジナルキーボードより若干幅の広いサイズとなっているようだ。このキーボードはスイッチを切り替えることでWindowsOSで使用することも可能となっている。マウスもホイールが追加され、純正と比べて一回りほど大きくなっている。Zマウスはオリジナルと異なり光学式を採用している。部門よりNTTデータグループのクニエが「メタバースビジネスの実態調査」の結果を発表している。それによるとメタバースビジネスの取り組み状況に関する設問の「事業化の成否が判明した取り組み」のうち、91.9%が事業化に失敗してることが分かったという(QUNIEレポート、ITmedia)。失敗事例と成功事例とを比較した結果、企画内容・ビジネスモデルの観点からみる失敗層は、メタバースビジネスを既存ビジネスの延長線上に位置づけている傾向がみられ「コスト」の可視化ができていない企業が多かったとしている。組織・体制面から見た場合も専門性を持つ人材や、企画検討のノウハウ不足が目立った。人材的な問題から意思決定も遅くなる傾向がみられたという。story認知症予防には帯状疱疹ワクチンが効果的。部門よりスタンフォード大学の研究チームが発表した論文(ただし未査読)によれば、帯状疱疹ワクチンと認知症予防に因果関係がある可能性があるらしい。この研究では、英ウェールズで2013年9月に実施された70~79歳の市民への無料ワクチン提供施策に着目。この施策では、ワクチン接種率が年齢によってハッキリ分かれるため、ワクチン接種と認知症発症率の関連を追跡調査することでワクチンと認知症予防に因果関係を調べるのに適しているという(medRxi、GIGAZINE)。分析した結果、帯状疱疹ワクチン接種率の高い1933年9月2日以降に生まれた人々は、接種率の低い同9月2日以前に生まれた人々と比べて、認知症発症率が有意に低いことが判明した。帯状疱疹の発症率は男性より女性の方が高いことから男女別の分析も実施。その結果、女性では帯状疱疹ワクチン接種率の高い人々ほど認知症発症率が低くなる傾向が示されたとしている。一方で、男性ではワクチンの接種により認知症発症率を下げられる証拠は見つけられなかったという。帯状疱疹ワクチンは帯状疱疹だけでなく認知症まで予防効果がある一粒で二度おいしい優れもの。帯状疱疹は酷くなると医療用麻薬が手放せなくなる帯状疱疹後神経痛といった後遺症も出ることがあるので、女性ならば帯状疱疹ワクチンを接種しておくのが良さそうです。部門より常盤仙渓さんのツイートによれば、社会科のテストで『これはChatgptで出力した江戸末期の説明文です。この文章で間違っている部分を見つけ、修正しなさい』って問題が出てきたという。時系列がそれっぽく書かれてるものの、説明が間違ってる・人物が違う...などそれっぽく出力された若干おかしい所のある文章が出題されており、同氏はそういう教育への活用術があるのかと脱帽したと述べている(常盤仙渓さんのツイート)。国会では幾度か「130万円の壁」が取り上げられている。これは主婦パートタイマーなどが、社会保険負担を避けるために労働時間を自主削減する現象である(東洋経済)。この問題に対応するため、慶応大学の権丈善一教授は「厚生年金ハーフ」を提案している。これは週20-30時間労働のパートタイマーを対象として、「保険料納付は会社のみ、自己負担なし、給付額は半分」という選択肢を与える提案である。満額」という「厚生年金フル」を選択し続けることもできる(ニッセイ基礎研究所)。月までセキュリティアップデートが提供される。サポート終了時期に関する議論を続けてきた。四半期までサポートを継続すると決定していたが、正式な発表は今回が初めてだ。部門より店舗でのセルフレジの採用が増えているが、その導入により本来は仕事量が減るはずの店員側の負担が増えているという話が出ている。マネーポストWEBに掲載された記事によると、都内にある中規模スーパーでは9割がセルフレジになったという(マネーポストWEB)。この結果、チェッカー(レジ打ち)業務をしていたパートの大半が商品の品出しや陳列、食品加工などに配置換えされたという。チェッカーとして残った人も日々の大半の業務はセルフレジの操作補助だという。不慣れな機械の操作にまごつき、セルフレジでの精算に苦戦する客は一定数おり、中には「教えるヒマがあるなら、あなたがやってよ」と操作補助をする店員にかみつく客もいるという。セルフレジの操作系が機器メーカーごとに異なる点も問題となっている。同じ商品を複数購入した際、数を指定して一度に操作できるものもあれば、ひとつずつ読み取る必要のある機種も存在する。セルフレジを悪用した「万引き」も増加傾向にあるとしている。部門より集英社は5月29日、AI生成画像を使った人物のグラビア写真集を発売した。タイトルは「生まれたて。」で電子書籍版(499円)のみの販売となっている。当然ながらモデルとなった人物は存在せず、「週刊プレイボーイ」の編集部が生成AIを用いて作り出したものとなっている。使用した画像生成AIサービスは非公開だそうだ。5月生まれのAIヒロインという設定からモデルには「さつきあい」という名前が付けられている。29日には公式Twitterアカウントも開設、仕事用の連絡先としてメールアドレスも公開している(集英社、KAI-YOU、ITmedia、その2)。この件に関しては、さまざまな形で話題になっているようだ。肯定的な意見としては、スケジュール調整やスキャンダルなどが発生しない点など、その一方で実在しない美少女が雑誌の顔となったことで、AIが人間の仕事を奪うのではないかとの懸念なども出ている。service.閉じるスラド読み込み中...。