サポートお知らせお役立ちページコラムお役立ち資料スキルナビのお問い合わせ製造業パッケージへのお問い合わせパートナーについてのお問い合わせコラム人事関連でお役に立つ情報を掲載しています。世界的にIT化が遅れている日本では、先端IT技術を持つ人材が枯渇しており、IT人材を採用することが困難となっています。そのため、自社内でIT人材を育成する必要性を感じている企業が増加しています。今後、新たなビジネスの促進をしていくうえでIT技術が必要不可欠なため、自社内でIT人材を育成する必要性や育成のポイントについて押さえましょう。目次ToggleIT人材の現状IT人材育成のための政府の取り組みIT人材のスキルコミュニケーション能力IT人材育成のポイント「IT人材採用」から「IT人材育成」へIT人材の現状2018年に経済産業省が発表した「DX推進ガイドライン」では、DXの定義を「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と記載しています。このDXを推進するためにどのような人材が必要になってくるのかを解説します。向けて着実に取り組んでいるものの、まだDX推進を取り組めていない企業も存在しています。課題を感じている企業が多く、DX推進に必要な人材の育成や確保は共通の課題であると考えられます。IT人材が不足している経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2030年時点でのIT人材の不足数は最大79万人と予測されています。日本のIT人材はIT関連産業以外にも求められており、労働人口が減少していく中で、先端IT技術を取得した人材の育成が追いつかない現状があります。中でもビッグデータの活用やIoTを開発することができる「先端IT人材」の確保が難しくなっています。スキル管理するならスキルナビIT人材育成のための政府の取り組み経済産業省ではIT人材を育成するさまざまな取り組みを行っています。経済産業省では、iコンピテンシ・ディクショナリなど、IT関連サービスの提供に必要とされる能力を明確化・体系化した指標を公開しています。ITに関する知識や技術、サイバーセキュリティに関する知識などの資格試験の結果を見える化するなど、人材育成に活用可能な情報を提供しています。若手向けにコンテストやディスカッションの場を設けています。コミュニティでの学びの場を提供することで、IT人材の裾野拡大を図っています。国際的な人材育成支援アジア地域でIT技術者を対象とする試験制度を創設し、海外のIT人材を確保を目指しています。JETROやHIDAと連携しアジアにおけるIT人材育成支援なども積極的に取り組んでいます。Japanによれば、200名以上のIT部門マネージャーのうち71%が、200名の業務部門マネージャーのうち51%が、業務部門でも「IT技術の概要教育」または「業務部門自身でIT技術導入ができるような教育」は必要だと回答しています。このことから、専門的知識のみを持った人を求めるのではなく、ほとんどの社会人に共通して求められる能力として定めるのが望ましいのではないでしょうか。IT人材の確保を採用だけに頼っていては外国企業に太刀打ちはできません。自社内でIT人材育成を強化するということが重要になります。自社内で育成を行うためには、デジタル化をはかりたいタスクを打ち出し、そのタスクを遂行するために必要なITスキルを明確にする必要があります。ITスキルの明確化には経済産業省が公開しているiコンピテンシ・ディクショナリ」の活用がおすすめです。社内の関連する部門と連携する必要があるため、コミュニケーション能力も大切な要素です。組織やビジネスの課題に着目し、その課題のボトルネックを洗い出し、解決策を導き出す思考力や、周りの人を巻き込んでタスクを動かす能力は必要です。IT人材育成のポイントでは、必要なITスキルとコミュニケーション能力を兼ね備えた人物を育成するためのポイントはあるのでしょうか。手作業の業務をデジタル化することで、手作業の業務はなくなります。一方で、デジタルを運用・管理する業務は発生します。通常、専任者や知見のある人を採用するのですが、手作業を担当していた従業員を教育し、デジタルの管理業務を担当する事ができれば、企業は人材を有効活用することに繋がります。DX人材・IT人材に必要なスキルは、新たなスキルを身に着ける必要があるため、自社で今後必要となるスキルを明示し、気軽に受講できるセミナーやオンライン講座を準備するといった取り組みを行う必要があります。「IT人材採用」から「IT人材育成」へ採用に頼らず、一部の企業では研修を通じIT人材の育成や開発環境の内製化を行っています。その一方で「自社内で研修を行おうにも、研修管理ができない」、「IT研修といっても何を教えればよいかわからない」といった課題を持った企業も多くいます。スキルナビでは、研修の提案やスキル管理を行うことができます。現在は売り手市場と言われており、優秀な人材の確保が困難になっています。その中で、いかに今いる社員のやる気を上げ、生産性を上げるかがポイントです。従業員に意欲を持たせるにはどうしたらよいのでしょうか。前回「Excelによる研修管理の課題」では、Excelによる研修管理の課題を、人事担当者、マネージャ、一般社員それぞれの立場から解説しました。[...]人材育成・マネジメント2018.09.031on1ミーティングとは?目的やメリット、企業の事例を紹介!もともと、シリコンバレーで始まり、最近注目されているマネジメント手法になります。日本では、リモートワークが増えた事によって、新たな会話手段として取り入れている企業が増えています。どのように行うのでしょうか。近年、海外を舞台に貢献できる人材の需要が急速に高まっています。企業の海外進出に伴い、世界で活躍できる人材が必要不可欠となりました。企業が求める人材はどのように育成すれば良いのでしょうか。[...]人材育成・マネジメント2022.04.27人材育成目標の設定方法とは?職種別具体例も解説!人材育成とは、単なる育成プログラムではなく、主体性を備えた人としての一般的な能力の向上を目的としているものです。昔の時代と比べて、現在は1人1人の人材を有効活用するための工夫が課題となっています。その課題の達成には「人材マネジメントシステム」の導入が大きなポイントになるといえるでしょう。づくり製造業スキルマネジメントならスキルナビにお任せください!スキルナビは、スキル管理と育成に強いスキルマネジメントシステムです。お気軽にご相談ください。