前出の大櫛氏は、健診の中では、血糖値は最も重要な検査項目だという。「糖尿病が怖いのは、インスリンが減っていくと元に戻せないことです。糖質過剰食が主な原因ですから、米やパンなど炭水化物(糖質)を制限するしかありません。糖質制限でも血糖値が下がらなければ、インスリンを注射するなどの治療が必要になってくる。血糖値の正常値はHb(ヘモグロビン)A1cが4~5.5%だが、前出の和田氏は治療による下げすぎを懸念する。「HbA1cは8.0くらいあるほうが死亡率は低いという新しいデータがあります。高血糖よりも低血糖のほうが死に至ることがあり、危険だという。「低血糖は脳にダメージを与え、意識障害を起こすので、交通事故や入浴中の事故にも遭いやすくなります。和田氏が勤務していた病院は、高齢者医療を中心に行っている。亡くなった患者約260例を病理解剖したところ、生前、糖尿病だった人がアルツハイマー型の認知症になったのはわずか8%。糖尿病ではなかった人は28%に上った。この場合、高齢者ということもあり、糖尿病の治療は積極的には行わなかった。そこで、和田氏が提唱しているのが「自己決定医療の勧め」だ。(以下・特定健診)は、40~74歳を対象に国が無料で行っている通称「メタボ健診」。本誌の女性記者(56歳)が昨年秋に受診した結果は、なんとほとんどの項目が国の基準値をオーバー。通知表では、要注意として、数値が黄色く塗られていた。本誌記者はあわてて、この通知を持って、健康診断の数値にくわしい東海大学名誉教授の大櫛陽一先生を訪れた。「これならすべて正常値の範囲内。投薬の必要もまったくなし。表に示した「大櫛先生が全国70万人の健診結果で統計学的に計算した基準値」と「米国の診断基準値」に照らし合わせると、たしかに本誌記者は正常値内だ。「米国臨床学会は’17年に収縮期血圧が『130以上で投薬の必要があり』としていますが、米国政府の委員会は60歳では150未満を正常値としており、こちらが正しいと私は考えています」どうして大櫛先生と国の基準値はこれほど違うのか?それぞれ個別の項目ごとに教えてもらおう。・中性脂肪(特定健診の基準値=150mg/dl未満/大櫛先生による55~59歳女性の基準値=12~138mg/dl※変動が大きいので参考程度にして、3年以上連続して高いときには注意を)米国の基準値は、なんと1,000未満は正常となっている。「炭水化物を取りすぎ、運動不足でエネルギー消費量が少ないと、中性脂肪が増えて肥満につながります。測ってみると、1日のうちでも、数値は大きく変化し、健康診断の数値はあまり当てになりません。国際的にも、中性脂肪の血中濃度は疾患との関係は少ないと結論づけられています。・LDL-コレステロール(特定健診の基準値=120mg/dl未満/大櫛先生による55~59歳女性の基準値=80~192mg/dl)値が高いと動脈硬化の原因とされるコレステロール値。悪玉とされるLDL-コレステロール値を気にする人は多いが。「まず悪玉という名前がうそ。LDLもHDLもそれぞれに役割があり、よい悪いという性質ではありません。数値が高いほど、脳卒中になりにくく、心筋梗塞の原因にもならないことがわかってきています。女性はもともとコレステロール値が高いうえに、とくに高齢者はコレステロール値が高いほど元気で長生きという住民追跡調査の結果がでています」それにしても、なぜこれほど国の基準値と、大櫛先生の基準値が異なるのか?「現在の基準値の多くが製薬会社と医学学会の癒着で生まれているからです。現行の基準値にとらわれず、国際基準に目を向けてください。年齢とともに数値が徐々に上がるのは正常な変化。検査値にあまりとらわれることなく、気になる症状が現れたときに病院を受診することをお勧めします」あなたも健康診断の結果に右往左往する前に、大櫛先生の基準値で確認してみよう。谷本哲也https://www.dailyshincho.jp/article/2019/06031130/?all=1~~~私は、主に無床診療所と中規模の病院で勤務する内科医だ。延べ人数で年間1万人を超える患者を日常的に診察している。糖尿病などの生活習慣病をあつかったり、救急搬送の対応やご高齢の方のお看取りに関わったりする機会が多い。薬は内科医の仕事道具そのものだ。そのため、普段から社会と薬の関係について考え、診療活動から得られた知見を、専門誌に英語論文として発表する活動もよく行っている。そのような経験を重ねているなかで、今回、一般向け書籍を執筆する機会をいただいた。それが、2019年4月に発売された小学館新書『知ってはいけない薬のカラクリ』だ。本書のテーマは、医者と製薬会社の薬にまつわる「利益相反」だ。ドラマで人気の「ドクターX」のような名医は登場せず、画期的な新薬開発のドラマを紹介するのでもない。地味で難解なテーマ設定と思われることだろう。実は本稿をお読みの読者ご自身、さらには日本の医療体制そのものへの大きな実害を起こしかねない重要な問題なのだ。この点で、医療にかかわる様々な問題の中でもより大きな社会的意義を持つテーマの1つだと私は以前から考えてきた。この問題を、医療とも製薬業界ともかかわりのない方々にもなんとかわかりやすく伝えたい、というのが拙著執筆のそもそもの動機だ。利益相反は、日常的にはあまりなじみがない言葉かもしれない。わかりやすくたとえるなら、「政治とカネ」の問題を思い浮かべていただくとよいだろう。公共事業を請け負う業者を決める場合、その選定に影響力のある政治家が業者から接待を受けたり、献金を受けたり、あるいは多額の講演料の謝金を受け取っていたりしたら、公平性が疑われかねない。過去にも、田中金脈問題やリクルート事件など、政治とカネをめぐる社会的に大きな事件がたびたび繰り返されてきた。そのため、政治資金規正法が導入・改正され、政治献金の上限の設定、金額や資金の流れを公開することなどが定められ、今日にいたるのはご存じのとおりだ。その「政治とカネ」と似たような図式が、医者と製薬会社の関係にも存在している。政治と違って医療は「聖域」と考えられており、また、専門性も高く部外者が容易に口を挟むことができない。その結果、製薬会社との関係から必然的に生じる「医者とカネ」の問題について、表立って語ることはタブー視されてきた。処方薬は、患者に向けて直接宣伝することはできない。そのため、製薬会社は患者には見えないところで、医者向けにさかんに薬の宣伝活動を行っている。ものお小遣いが奨学寄付金という名前で研究室に注ぎ込まれる。非常勤の公務員として薬の発売や値段を決める政府の審議会委員や、病気の治療方針をしめす診療ガイドラインの作成委員も、当たり前のように多額の製薬マネーを受け取る。加盟する各社総計で、1年間に実に264億円(2016年度)にも及んでいた。大多数の医者は真面目にやっている、と医療関係者のなかからも反論が出てくるかもしれないが、利益供与を受けることで人間が無意識のうちにだとしても影響を受けてしまうことは、否定できない。学力テストの偏差値が高い医者であっても、決してその例外ではない。実際に、利益相反関係の有無が処方内容や臨床研究の結果に影響を与えるとする医学論文が、いくつも報告されている。製薬業界は他業種に比べ利益率が高く、数十パーセントにおよぶこともある。その潤沢な利益の一部が医者への宣伝活動に回り、高額な薬が数多く処方され、また製薬会社がもうける。このような薬のカラクリについて、医療業界内でも表立っての議論はあまりされてこなかった。業界内のエスタブリッシュメントにとっては、「不都合な真実」となるからだ。一般社会の通念とは異なる、浮き世離れした宣伝活動が業界内で常態化していても、誰も疑問を呈さず口にも出さない。当然ながら製薬会社も営利企業であり、薬を効果的に宣伝し効率的に売ることで、できる限りの利潤を上げなければならない。資本主義社会の中では正当な企業活動の一環で、製薬会社も医者もwin-winの関係なのだから、それの何が悪いのか、という意見が業界内で大多数を占めていることは、私も十分承知している。・暴走する空恐ろしさ以前は、私もそのように思う業界人の1人に過ぎなかった。問題の深刻さを思い知らされる転機があった。それは、2012年ごろから問題になり始め、社会的にも大きく取り上げられた「高血圧薬ディオバン」の臨床研究不正事件だ。同じ時期に、細胞やネズミをあつかう基礎研究の分野で「STAP細胞事件」も持ち上がり、マスメディアでセンセーショナルに取り上げられたことから、一般の方々の間ではむしろこちらの方を研究不正事件としてより印象深くご記憶の方が多いのではないだろうか。患者や社会への実害という点では、臨床現場で実際に用いられる医薬品にかかわる臨床研究不正事件の方が、より深刻な問題なのだ。当該の高血圧薬では実際以上に有効性が高いと見せかけられ、必要以上に高価な薬が累計で1兆円以上も売り上げられた。紆余曲折はあったものの、最終的には不正が認定され、関係する医学論文が国際専門誌からすべて取り下げられた。私はこの事件の初期段階から興味を持ち経過を追っていたが、製薬会社と医者がwin-winの関係を構築していても、それが密室で進められ歯止めが効かなくなると、ここまで暴走してしまい社会的被害をもたらすのかと、空恐ろしさすら感じることになった。この事件を受けて、臨床研究法という新たな法律が2018年から導入された。研究方法のルールを厳格化して、同様の事件の再発を防ぐのがその狙いだ。そもそもの不正が起こった本質的な原因は、「医者とカネ」、製薬マネーの問題にある。利潤を上げるためには手段を選ばない、どう猛な資本主義の精神が根本にあるのだ。この本質的な課題についての取り組みは、日本ではいまだ不十分と私は感じていた。製薬マネー、すなわち医療における利益相反の扱いは、世界共通の課題だ。アメリカでは、医療制度改革法の「サンシャイン条項」が2010年に定められ、製薬会社などから医者への資金の流れを明らかにする「オープン・ペイメンツ・データ」という公開データベースが利用されるようになり、利益相反への対策の目玉として期待されている。大組織の動きは遅かった。そこで、探査ジャーナリズムNGO「ワセダクロニクル」とNPO法人「医療ガバナンス研究所」と共同で、民間主導の小規模のチームで日本版オープン・ペイメンツ・データを作成するプロジェクトが始まり、これに私も参加することになった。診療業務の他に、同研究所で英語医学論文の発表などにも取り組んでいたご縁だ。この度の拙著では、この「マネーデータベース『製薬会社と医師』」を軸に、医療にそれほど馴染みのない一般の方でも興味深く読めるよう工夫を凝らし、全体像をわかりやすく理解していただけるよう心がけた。それだけでなく、読み物として面白くなるよう、薬の基本的な知識や世界史、医師不足やビッグ・データと医療など、多種多様な話題も盛り込んでみた。医者と製薬会社の利益相反関係は、すべて無くして禁止してしまえばいい、というような単純なものではない。医学、医療を発展させ、病に苦しむ患者のために適切に薬を提供し続けるためには、両者の健全な関係は不可欠だからだ。製薬会社の豊富な宣伝費用の出所の多くは、国民皆保険制度を持つ日本では保険料や税金である。医者は薬を介して公的なお金の使い道について決めているわけだ。公共事業にかかわる政治家の立場と何ら変わらない。医療は聖域だからと野放しのままでは、今後も高血圧薬の臨床研究不正事件のように暴走する危険性は否定できない。ルール違反として問題になるのは氷山の一角に過ぎず、そのウラには大多数の道義的にスレスレの事案が多数埋もれていることも指摘しておきたい。閉じられた医療業界の内輪だけでなく、1人でも多くの一般の方々にこの問題について知っていただくことが拙著の目的だ。利益相反について、広く社会の中で受け入れられる節度ある着地点を見いだすきっかけとして、本書が少しでもお役に立てば著者として本望である。その関連誌などでの発表に取り組んでいる。忙しい臨床医でもできる英語論文アクセプトまでの道のり』(金芳堂、2019年4月)、『知ってはいけない薬のカラクリ』(小学館、2019年4月)がある。5年ぶりの改訂となる「高血圧治療ガイドライン2019」を発表した。2017年にアメリカで高血圧の基準値が25年ぶりに130/80mmHg以上に引き下げられたため、その結果が注目されたが、日本の高血圧症の基準値は、従来通り140/90mmHg以上と据え置きとなった。アメリカでは基準値の引き下げで高血圧症患者が一気に3000万人増えて、2人に1人が高血圧症という異常事態に陥っている。日本の基準値はどうにか据え置きとなったが、血圧を下げる目標値は引き下げられた。75歳以上は150/90mmHg→140/80mmHgに、75歳未満では140/90mmHg→130/80mmHgに引き下げたので、事実上の基準値引き下げに等しい。これまで正常高値血圧と呼んでいた130~139/85~89/mmHgが、新ガイドラインでは、130~139/80~89mmHgで「正常」の2文字が外され高値血圧とされた。これにより、会社の定期検診や自治体の健康診断で高血圧と診断される人が増加することは間違いない。日本高血圧学会も降圧目標の変更により、新たに450万人が降圧剤治療の対象になると試算する。数字をいじるだけであら不思議、あなたもめでたく高血圧患者の仲間入り、死ぬまで降圧剤を飲み続けることになり、病院と製薬会社が儲かるという仕組みである。医療サギに殺されない39の心得』(SB新書)である。サブタイトルは「医療サギに殺されない39の心得」。著者はがん放置療法の提唱者で知られる近藤誠医師(72)。以下は前書きのさわりの部分である。「いま日本人は、医療によって、たいへんな危険にさらされています。健康なのに『病気だ』と言われ、病院通いをさせられている人たちが数千万人もいるからです。そのため高血圧の治療だけでも、毎年、じつは健康な数万人が副作用で亡くなっている、という証拠があります。医師たちが、重要な医療情報を隠しているからです。そのため一般の方々は、自分が受けている検査や治療が意味あるものと勘違いし、病院通いを続けているわけです。高血圧や糖尿病などの、いわゆる『生活習慣病』を治療することの効果を調べた、フィンランドにおける『比較試験』です」フィンランドで行われた試験とは、元気で健康に見えるけれども、各種の生活習慣病を持つ1200人の中年男性に実施した臨床試験だ。7つの因子のどれかを持つ人を選び出し、2つのグループに分けて、片方は15年間なるべく医者にかからず、自由に生活をさせ、もう片方は、医師が定期的に面接し、食事内容や運動などのライフスタイルの変更を指示し、検査値が下がらない場合は薬を処方する「医療介入」を5年間続け、その後の10年間は自由に生活させた。して、15年間の総死亡数を比較したところ、医療介入したグループのほうが死亡者数が46%も増えたという。この結果は1991年、米国の医学誌「JAMA」に掲載された。近藤氏は、こうした実例をもとに、歯に衣着せず、現代医療のアンチテーゼとなる多数の著書を世に問い続け、常に医学界を敵に回してきた、“孤高の医師”である。大罪」「医療界の大罪」とバッサリ。『がん放置療法のすすめ』『医者に殺されない47の心得』『どうせ死ぬなら「がん」がいい』『がんより怖いがん治療』『患者よ、がんと闘うな』『眠っているがんを起こしてはいけない。』など、共著も含めれば70冊近い著書を世に問うてきた近藤医師に、あらためて新刊『医者の大罪』について話を聞いた。医療界の“大罪”とは――『医者の大罪』は今までの著書の集大成のように感じましたが、本書を書こうと思ったきっかけはなんですか。いろんな出版社の依頼に応えていくなかで、「医療の罠」というタイトルで書いてほしいと言ってきたのが今回の出版社。「罠」というのはありきたりだなぁと思いながら書き進めていたら、出版社が最終的にこのタイトルを提案してきた。言われてみたら、医療界はたしかに「大罪」だらけだなぁと思って、OKしました。中身は、これまで言ってきたことが多いけど、過去のどの本よりもわかりやすく書いたつもりです。有名な病院や医者たちの実名もたくさん出しているので、読んだ人はちょっと驚くかもしれませんね。いろいろな健康常識のウソについてもまとめました。体温が高いほうが良いと、大勢が信じている話が真っ赤なデタラメであり、実は低体温のほうが長生きすること、高体温をめざすと死にやすいことなどは、いま健康な人にも参考になるでしょう。――先生の本はいつもタイトルが挑戦的ですね。中身を短い言葉で言い当てようとすると、必然的にそういうタイトルになる。事実を述べている気持ちしかないんだけど、はたからは挑戦的に見えるかな。僕がバッサリ切り捨てているのは、健康な人を病人に仕立てる医療と医者であって、病気で苦しんでいる人を助けようとする医療や医者を非難しているわけではないよ。――「もう死ぬしかない」とか「あんたいつ死ぬの。僕のセカンドオピニオン外来にみえた人たちから、この1、2年のあいだに直に聞いた話です。患者さんが僕に嘘をつく必要はないでしょ。一般の方々や病院関係者に警鐘を鳴らすためにも、超有名病院での出来事を実名で挙げて紹介しました。それら“セレブ病院”で暴言が聞かれるからには、日本中の病院で同じことが起きているはずです。救命救急が典型だけど、本当に必要な医療だと、患者側が拒むはずがないから、医師は鷹揚に振る舞える。元気なのに健康診断で発見される生活習慣病とか、がんの治療に関しては、疑いを抱く患者家族が増えてきている。それで、患者から「治療は受けたくない」なんて言われると、医者はカッとするわけ。医者の方も内心間違った治療をしているんじゃないかと感じているんだろうね。がん治療の場合は、仮に善意であってもバタバタ死んじゃう。僕と共著で対談本を出した萬田緑平医師は、大学病院で消化器がんの手術を何千件もやって、外科での抗がん剤治療も一手に引き受けてきた。それでたどり着いた結論が、手術も抗がん剤もダメだ、かえって早死にさせちゃう、ということ。彼は勇気があるから外科医をやめて、がん患者を看取る緩和ケア医になった。同じように気がついても、ぬるま湯のような環境から飛び出せない医者たちがたくさんいる。いう人ほど、患者が治療を拒否すると怒り狂っちゃうんだろうね。――早期発見すれば、がんは治ると思っている人が多いですが。