俊雄、以下Jストリーム)は、2022年に勤務先で動画配信の企画・運営を担当された方を対象に「動画活用の有効性と今後の活用意向について」調査を実施したことをお知らせいたします。新型コロナ感染症の流行により、多くの企業で動画を活用した様々な施策が実施されました。当社で2021年3月に実施した調査では、動画を活用した施策を企画・運営する企業担当者の「8割がコロナ禍を契機に活用を開始し、9割近くがコロナ対策としての有効を実感(詳細:https://www.stream.co.jp/news/news-22294/)」と、動画の活用に対して前向きな結果が得られました。以前の調査から約2年が経ち、2023年5月からは、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置付けが季節性インフルエンザと同じ5類へ移行し、集合や対面での活動が増えていくことが予想されます。今後の動画活用状況はどのように変わっていくのか、2022年に動画配信の企画・運営を担当された方を対象に調査を実施しました。8割超が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と回答。動画の有効性を示す結果となりました。約9割が、2023年の動画配信の活用予測について「2022年と変わらないまたは増加予定」と回答。集合・対面でのコミュニケーションが戻る中でも、動画は引き続き活用されることが予測される結果となりました。今回の調査から、動画配信の企画・運営担当者は、動画の活用は有効であると感じており、2023年も引き続き企画を実施する意向が高いことがわかりました。今後も動画を活用した施策を継続していく中で、動画コンテンツの質を向上させたい、マンネリ化防止のために新しい動画施策を実施したい、内製化を進めたいがどのように進めてよいかわからない、などといった新しい課題や要望がでてくることが予想されます。動画に関する制作・配信・運用のすべてに対応しているJストリームにぜひお任せください。これまで培ったノウハウをもとにお客さまにあった最適な内容をご提案いたします。その他、調査資料では以下の内容もご確認いただけます。調査の全項目をまとめた資料も配布しております。すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。主軸に事業展開を続けております。自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。Readerが必要です。)前の記事を見るニュース一覧に戻る次の記事を見るカテゴリ一覧プレスリリースお知らせIR情報Jストリームのソリューションに興味をお持ちの方はお気軽にお問い合わせください。お問い合わせお役立ち資料ダウンロード一覧はこちら電話でのお問い合わせ【受付時間】9:30~18:30(土日祝日を除く)登録無料!Jストリームのサービスを活用した成功事例や、お客さまの課題解決につながるお役立ち情報などをメールでお届けしています。採用情報Jストリーム採用サイト関連サイト動画配信の今を伝えるエンジニア情報サイト「Voice」English保有個人データに関する事項Webサイトでの個人情報の取扱いについて採用における個人情報保護方針についてこのサイトについて。