ライフマニュアル子どもに残したい、お金よりも大切なこと。重要なのはドン底に堕ちた時。2021.09.13地球温暖化について論じるとき、必ず二酸化炭素の話がでてきます。いえば、地球温暖化は二酸化炭素が増えてることと関係がある、というのが定説になっているからです。「そもそも二酸化炭素とは一体何なのか、そしてどうして二酸化炭素が増えると地球温暖化につながるのか?」詳しく説明できる人は、ごくわずかだと思います。そこで、地球温暖化を止めるために私たちができることは何かあるのか、これからの地球の100年を守るための知識を一緒に身に着けていきましょう。ナニが問題なの!?私たち人間が呼吸をする時は、酸素を吸って二酸化炭素を吐き出します。車を走らせる時に出る排気ガスやゴミを燃やす時もこの二酸化炭素が出ています。私たちが生きるのに必要なエネルギーの燃えカスです。この燃えカス、二酸化炭素が問題視されているのでしょうか?結論から言うと、最初にお伝えしたように、『二酸化炭素には熱をため込む性質があり、増えれば増えるだけ地球が暖かくなってしまうから』というのが定説だからです。最近、日本でも40°を超える日が続出してるのも、この二酸化炭素の増加が原因とされています。空気中の二酸化炭素はわずか0.03%(300ppm)しかありません。1%以下だという真実を知ると、「え?それしかないの?」って驚いてしまいますよね。この二酸化炭素が0.01%増えるだけで、平均気温が2~3°Cも上がってしまうと言われています。今、まさに二酸化炭素がどれだけ爆発的に増え続けてしまっています。温室効果ガス世界資料センターの2017年の解析では、地球の二酸化炭素濃度は405.5ppmとなりました。産業革命が起きる前の二酸化炭素濃度は、平均278ppmであり、200年あまりの間に1.5倍近く増えたのです。上図の全国地球温暖化センターによる資料では、1950年代あたりを境に一気に二酸化炭素排出量が増えているのがわかるかと思います。国連の下部組織によって発行された地球温暖化に関する報告書のIPCCによれば、2100年の平均気温の予測結果は最低でも1.1°Cの上昇、最大で6.4°Cも上がると言われています。Brief」は、地球の温度が2°C上がることがどれほど危険かを、図で解説しています。2C気温が2度上昇すると、どのようなことがおこるのか、それぞれ紹介していきます。豪雨による死者・行方不明者が続出する地球の温度が2°C上がると、今よりも豪雨が頻繁に降る可能性が7%も高くなります。2018年7月の豪雨をおぼえていますか?西日本を中心に全国的に広い範囲で記録的な大雨。床上浸水8,567棟、床下浸水21,913棟など参照元:気象庁あの時、10日もわたり豪雨が続き、西日本を中心に多大な被害を出しました。7月6-8日には雨がひどく、最終的に224名もの死者を出したのです。その前年の2017年にも同じ7月に死者40人を出した豪雨(九州北部豪雨)がありました。人的被害は死者2人を含め4人。土砂崩れなどの被害は680件を超えた。これは、昨年7月7日からの大雨による被害件数の2倍以上。高潮リスクが上がる海抜ゼロメートル地帯とは、海外付近っで満潮時の平均海水面より標高が低い場所を指しています。海抜ゼロメートル地帯です。これらの地域及び隣接した地域は地球の温度が2°C上がり海面が50cm上昇したときに、ダイレクトに影響を受けます。環境省によるレポートでは、海面が60cm上昇したと仮定すると、海抜ゼロメートル地帯の面積や人口が5割拡大するとのこと。高潮や高波に対して、今までよりも広い範囲で警戒が必要となります。米の産地は大打撃!おいしいお米ができなくなる遥か昔から日本の食を支えてきたお米。ところが温暖化によって米の栽培に影響を及ぼす可能性もあります。何°Cでどのくらいの影響か、ということについてはまだ未知の部分もあります。環境省の報告では、今よりも200ppm高い二酸化炭素条件下での栽培実験では、収穫量の増加とともに白未熟粒が増加したことがわかっています。白未熟粒は炊いてから時間が経つとパサパサになる、質の良くない米です。二酸化炭素が増えれば米自体の収穫量は増えますが、私たちが望むおいしいお米とは程遠いのです。白未熟粒は昼間35°C、夜間30°Cを超えると発生しやすいとされています。日本の米どころの気温はどうなっているのか。コシヒカリで有名な新潟県は、温暖化の影響を大きく受けています。2018年7月には魚沼市で35.5°C、同年6月には長岡市で37°Cを記録するなど、人間にも米にも危険な暑さを記録しました。約5°C上昇すると予測しています。このまま温暖化が進めば、私たちは今のように和食を食べられなくなるかもしれません。二酸化炭素が増え続けていく原因4つなぜ、二酸化炭素が増え続けているのでしょうか?その理由について紹介したいと思います。二酸化炭素が増える背景には、化石燃料の使用量が増えたことが挙げられます。ガスは産業革命以降の基礎的なエネルギー源です。石油については代替エネルギーへの転換から、OECD諸国では1970年代に比べると消費量が減っていますが、OECD諸国以外では2010年代になっても消費量が増加しています。石油よりも二酸化炭素の排出が少ないとは言え、天然ガスの消費量が伸び続けているという問題もあります。二酸化炭素が増える理由のうち、特に私たちの生活と結びついているのが電気や電灯の使用です。私たちが毎日スマホを使ったり、夜中にテレビを見たり、深夜でもコンビニに行ける生活の背景には、いつも電気がかかわっています。使用量を見てみると2005年を境に使用量が減っている年度もありますが、それでも1970年から見ると、私たちは3倍近い電力消費をしていることがわかります。資源エネルギー庁そして、どうやって電気を作っているかというと2016年時点では42.1%が天然ガス、石油と石炭を合わせた火力発電が41.6%となっています。石油・石炭を燃やせば二酸化炭素が発生しますし、天然ガスも石油ほどではないものの二酸化炭素を発生させます。人間の様々な活動による森林破壊も、二酸化炭素を増やす原因となります。木は光合成によって二酸化炭素を栄養に変えて、成長していきます。その木が大量に集まったのが森林ですので、森林が多ければ二酸化炭素の吸収量も増えます。世界の森林はどのような状況になっているかというと、地域によって少しずつ状況が異なります。情報元:世界森林資源評価(FRA)2015意外にも中国、インド、アメリカでは緑化が進んでいる一方で、アフリカや南米は劇的に森林破壊が進んでいます。伐採された木が何に使われているかも、地域によって異なります。代表的なものは、以下です。Dataグラフは赤が人口増加率、青が人口となっています。人口が爆発的に増えることも、二酸化炭素を増やす原因になります。人が増えれば暮らす場所が必要になり、森林を破壊する可能性も出てきます。それに加えて、人々は快適な生活のために電気やガスを使いますので、化石燃料の使用が増えることも予測されます。世界の人口増加率は徐々に下がるものの、人口数そのものは増えると予測されます。数値で見ると1900年代には15億人だったと推測される人口が2017年には推定75億人になっています。国連の予測では2100年の人口は112億人です。今よりもはるかに多く化石燃料が使用され、二酸化炭素を増やし、温暖化を促進する未来がすぐそこに迫っています。二酸化炭素が地球温暖化の原因である理由とは?二酸化炭素は確かに温室効果を持っていますが、地球温暖化、つまり地球の気候変動にかかわるほど強い力を持っているのでしょうか?地球温暖化と二酸化炭素の関わりは、排出量を見るとわかってきます。グラフの縦軸が気温の変化、横軸が人為起源(自然に拠らない)二酸化炭素の排出量です。センターグラフの縦軸が気温の変化、横軸が人為起源(自然に拠らない)二酸化炭素の排出量です。温暖化を引き起こしているという説もありますが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)の評価報告書では、その部分も検討しています。以下のグラフは、地上気温が黒い線、青が自然起源のみの気温モデル、ピンクが自然起源と人為起源の気温モデルです。火山、人間とはかかわりのない部分だけでは実測値と合わないことがわかります。二酸化炭素の排出量の中でも、特に気温変化と結びついているのは人間活動と言えるでしょう。4つ日本は現在でも世界で5番目に二酸化炭素排出量の多い国です。政府、民間ともに二酸化炭素排出量を抑える様々な方法を実践していますが、企業がどのような方法で二酸化炭素排出量を減らす工夫をしているのか見てみましょう。減らすための取り組みとして、よく言われるのが公共交通機関の利用です。ところが地方では、公共交通機関を使うのも楽ではありません。バスが1時間に1本などという地域も珍しくはなく、そういった地方都市では自動車が必須となります。そこで、自動車でありながら地球にも配慮できるという形が生まれました。減らした地球にやさしい自動車-クリーンエネルギー自動車です。EV(電気自動車)、PHC(プラグインハイブリッド自動車)、FCV(燃料電池自動車)、CDV(クリーンディーゼル自動車)の4種類があり、EVとFCVは走行時の二酸化炭素排出量はゼロです。トヨタは2020年までに中国で電気自動車10車種を追加販売すること、2025年までに全車種を電気化することを発表しています。日本の自動車と言えば高品質で地球にもやさしい、と言われる時代が訪れるかもしれません。個人単位での二酸化炭素排出量に比べると、企業の二酸化炭素排出量ははるかに多いです。商品の原材料を採掘するか輸入する段階、製造する段階、輸送する段階、販売する段階と様々な部分で二酸化炭素を排出するシステムが用いられるためです。この企業の二酸化炭素排出量に対する国際イニシアチブ「RE100」というものがあります。エネルギーを作り出し、あるいは再生可能エネルギーを買い取って企業運営に生かしていきます。日本でも、著名な会社がこの「RE100」に加盟しています。コニカミノルタ、富士通、リコー、ソニー、イオン、アスクルなどです。国としても企業への再生可能エネルギーの使用を推奨しています。中小企業や個人事業主が再生可能エネルギーのための設備を作るときには資金融資が受けられる支援制度があります。↑トラックではなく、より多くの荷物を運べる鉄道で輸送する佐川急便。グリーン物流とは、環境に優しい物流のことをいいます。1つが『モーダルシフト』(トラックではなく貨物列車・貨物船で輸送方法を移すこと)。船舶・鉄道に輸送手段を変えることで、車両を使った場合に比べて二酸化炭素排出量を抑えることができます。ほかには、『共同物流』という方法もあります。普通は、何か買ったらそれぞれの会社のトラックが私たちの元まで運んでくれますよね。同じ場所に行くのに3台も4台もトラックを使い、そのたびに二酸化炭素を排出していることにもなります。なく、それぞれの商品が同じ倉庫に保管された状態で、まとめて配送に行くのが共同物流です。企業が作る製品は、最終的に別の企業や私たち消費者が使うこととなります。企業が製造する製品が、二酸化炭素を出しやすいものか排出量を抑えるものかによって、別の企業や消費者の二酸化炭素排出量にも影響を与えます。そこで、様々な企業、特に家電業界では省エネ製品が開発されています。断熱材の性能をアップさせることで余分な電気を使わずに済む冷蔵庫、節水が可能な洗濯機などがあります。5つ日本だけではなく、世界各国でも二酸化炭素排出量を減らすべく様々な対策が行われています。多い国にとっては責務ともいえます。行われているか、4つの国の対策を紹介します。カナダ:二酸化炭素を吸収して再生可能エネルギーに↑車のサイズと比べると大きさがよくわかる二酸化炭素を吸収する「ダイレクト・エアー・キャプチャ(DAC)」。カナダのカーボン・エンジニアリング社は、2018年に空気中の二酸化炭素を吸収する新技術を公表しました。この技術は低コストで二酸化炭素を吸収できるだけではなく、液体燃料を作り出すことも可能です。二酸化炭素と別の再生可能エネルギーから取り出した水素を用いて、1日1バレル(約159リットル)を生産しています。視聴アイスランドはクリーンエネルギー(再生利用可能エネルギー)の割合が50%以上を誇るエコ大国です。アイスランドを筆頭として研究が進められているCO2石化プロジェクト「カーブフィクス」では、数千年の時間を経て行なわれる二酸化炭素の石化を2年以内に石化することに成功しています。この技術を使っているヘトリスヘイジ発電所では二酸化炭素の排出量を1/3にまで削減することに成功しています。コスパもよく、二酸化炭素1トンあたりをわずか2700円程度で石化できてしまいます。2トンと言われているので、わずか5400円で1人が生活で排出する二酸化炭素1年分を削減できてしまいます。大量の水(海水は不可)が必要になったり、人工的に二酸化炭素を石化してしまうことでおこる副作用を懸念しないというデメリットもあります。センターウェブサイトアメリカの二酸化炭素排出への対策は、やや後退を見せています。一人あたりの二酸化炭素排出量も15.8%とダントツで多いですねトランプ大統領が地球温暖化対策を撤廃する意向を見せたことが、非常に大きな影響を及ぼしているのです。政策転換の影響がどれくらいあったかはわかりませんが、アメリカの2018年の二酸化炭素排出量は3.4%増加。この反気候変動政策が今後も続くと、大国だけあって地球温暖化への悪影響も考えられます。↑イギリスで進められている再利用可能エネルギー5つイギリスはここ数年のアメリカとは逆に、政府主導で地球温暖化対策を進めてきた国です。2017年には、2012年に比べて二酸化炭素排出量が半減するという素晴らしい結果を残しました。日本では二酸化炭素を排出する発電方法は全体の80%以上を占めますが、イギリスでは50%以下。再生可能エネルギーと原子力の利用により、二酸化炭素の排出量を抑えた発電に挑んでいます。それだけではなく、イギリスでは個人に向けたアプローチも取り入れています。視聴スマートメーターを見ることによって、我が家での電気の使い方のどこに無駄があるかを考えやすくなる効果を得られます。セキュリティや利便性の課題はあるものの、イギリス政府は2020年までに全国の各家庭にスマートメーターを導入するよう推進しています。センターウェブサイト中国は急激な近代化のひずみが環境問題として現れた代表的な国です。経済成長のニュースと同様に、中国の大気汚染のニュースを聞いたことがある方も多いですよね。この問題に挑むため、政府は全国規模の排出権取引制度を採用しました。排出権取引制度とは、企業ごとに温室効果ガスの排出量の上限を決め、不足分を売買する制度です。上限より少なかった会社は余剰枠を売ることが可能で、上限より多かった会社は不足分をほかの会社の余剰枠を買うことで解決しなければなりません。二酸化炭素排出が少なければ余剰分で収益を生み出せるというわけです。