ドイツの作曲家リヒャルト・ワーグナーの演奏が事実上禁止される、などの影響があった[89]。煽って世界大戦を引き起こしたと非難された[90]。第二次世界大戦では、枢軸国と交戦状態となったアメリカ(連合国)において、ドイツ系アメリカ人の抑留、イタリア系アメリカ人の抑留、日系人の強制収容が行われた。反日感情についての事例を挙げると、日系人が多かったハワイでは、日本語によるラジオ放送などが開戦と同時に即刻禁止となった。American!(敵国の言葉ではなく、アメリカの言葉を喋ろう!)」とのスローガンが掲げられ、日本語、ドイツ語、イタリア語は排斥された[91]。イギリス連邦に属しているカナダのカナディアン・パシフィック汽船(英語版)が運航していた客船「エンプレス・オブ・ジャパン(英語版)」は、日英開戦に伴い1942年に「エンプレス・オブ・スコットランド」に改名され[92]、1957年に売却されるまで元の名前に戻らなかった。アメリカでは2003年に、イラク戦争に反対するフランスに対して反発するアメリカ人が「フレンチフライ(フライドポテト)」のことを「フリーダムフライ」と言いかえようという主張する事例が各地のローカル紙で紹介された。すると、そうした盲目的に保守的なアメリカ人にあきれるリベラルなアメリカ人もまた、これを自虐的に風刺するかたちで冗談半分に同調、その結果「フリーダムフライ」は流行語にまでなった。すると今度はこれをフランスのメディアがアメリカで起こっている運動として報道したため、騒ぎは実態のないまま雪だるま式に肥大するという奇妙な現象になった。民主党の大統領候補となった2004年、イラク戦争への対応からフランスとアメリカの関係が悪化していたため、フランス語を得意とするアメリカの政治家ジョン・ケリーは共和党から攻撃を受けた。これをかわすため、ケリーはフランス語を長い間、封印することとなった[93]。この他、フランスに由来するメートル法をNASAなど科学関係の一部を除いて現代まで拒否している。ロシア[編集]第一次世界大戦でドイツと交戦していたロシア帝国では、首都の名前であるサンクトペテルブルクがドイツ語風であったため、ペトログラードに改名した。後にソビエト連邦によってレニングラードに改名され、元のサンクトペテルブルクに戻ったのは、ソビエト連邦の崩壊以降の1991年のことである。ブラジル[編集]第二次世界大戦における連合国のブラジルでもイタリア語に由来する名称の使用が自粛されたため、イタリア系移民によって創立されたサッカークラブ「パレストラ・イタリア」が「パルメイラス」という名称に変更されたという事例がある。ブラジル大統領のジェトゥリオ・ドルネレス・ヴァルガスは、国内において、枢軸国の言語での出版活動は完全に禁止させていた。日本語も禁止の対象であり、そのため日系ブラジル人は自分たちのルーツとなる日本の状況が、終戦を過ぎても詳しくは分からなくなってしまい、勝ち組と負け組の問題を生んだ。建国された韓国では、日本との併合時代に大量に流入した日本語に由来する単語を「倭色」と蔑み、朝鮮語から追放しようとする動き(国語醇化運動)が現在に至るまで続いている。表現する傾向があるが、これは北朝鮮が半島全土の呼称として「朝鮮」を用いていることや、韓国を「南朝鮮」と呼称していることも背景の一つである(大韓民国#国名を参照)。中国では、新聞出版総局が「出版物における文字使用の規範化」に関する通達を2010年11月に発布している。これは「英語の短縮表記や英単語、中国語でも外国語でもない造語を出版物に使用してはならない」と規定され、多くの国民に知られている単語以外は、中国語に置き換えた単語を使うように通達している。違反した出版社は処罰の対象となる[94][95]。フランス[編集]フランスは全ての外国語をフランス語表現に言い換え、ラジオ局でもフランス語の曲が優先的に流され[96]、物の数え方も十進法ではなくフランス独自の二十進法を使い続けている[97]。その他[編集]アイスランドにおいても外来語を徹底的に自国語に置き換えている。そのため、1000年ほど前の古典も読める人が多い[98]。最近ではインターネットやVODの普及や観光客の増加により、英語が若い世代の間で広く使われるようになり、危機感が増している[99]。カナダでは、カナダ料理のプーティンを扱う店が発音が似ている大統領と連想され風評被害を受けた[100]。言い換える運動が起きた。第242号』(補助タンク、プロペラ)等。朝日新聞1943年12月6日夕刊「コドモ科学教室/五年後の航空機」という記事で(プロペラ、ロケット、ガソリン)など。朝日新聞の『大東亜時局語』(1944年)では、多数の英単語を解説したり紹介している[12]。若手将校の士官次室をガンルーム[24]、船の甲板で使用するリノリウムなど。支那派遣軍の「CGA」、近衛第2師団の「2GD」、中戦車の「MTK」、対戦車砲の「TA」、機動艇の「SS艇・SB艇」、戦艦の「B」、水雷戦隊の「Sd」、連合艦隊の「GF」、第四艦隊の「4F」、南東方面艦隊の「NTF」、機動部隊の「KdB」、第一遊撃部隊の「1YB」など[29]。作戦名でもマレー戦、香港戦、フィリピン戦、グアム戦、蘭印戦、ミッドウェー海戦、の日本側名称は、それぞれ「E作戦」、「C作戦」、「M作戦」、「G作戦」、「H作戦」、「MI作戦」であった[30]。最近日本郵船で船内食堂のメニューに日本語を採用して外人客を驚かしたが、日本精神の高揚、世界に伍する海運の發展を象徴して、明治以來不文率となつてゐた英語使用を一擲することになつたもので、スモーキング・ルームは喫煙堂に、フオースト・クラス・エントランスは一等入口といふやうに全部訂正される。21世紀でも警察用無線機のマイクジャックにはこの語が見える。スピーカージャックの方は「受話器」。日本陸軍は1943年11月時点でキャラメルを使用していた[55]。日本海軍や民間では「キャラメル」を使用している[56][57]。「コロッケ」も使用されていた事例あり[60]。漢字表記としては「燐寸」がある。詳細は「ウィンザー朝、バッテンベルク家」を参照。現代史を読むキーワード』p.49。2024年4月28日閲覧。2024年4月28日閲覧。2024年4月28日閲覧。2024年4月28日閲覧。2024年4月28日閲覧。2015年4月18日閲覧。1990年、23-24頁。4-12-201722-X。2022年3月8日閲覧。2023年7月2日閲覧。「油揚肉入饅頭」とも[54]。1964年、230頁。2024年7月4日閲覧。2022年7月20日閲覧。2022年7月20日閲覧。2022年7月27日閲覧。2012年11月8日閲覧。2013年3月1日閲覧。2019年5月26日閲覧。2019年5月26日閲覧。2022年7月20日閲覧。2022年7月20日閲覧。2022年7月20日閲覧。2022年7月20日閲覧。“ウクライナ侵攻でフライドポテトに誹謗中傷。[編集]この節には参考文献や外部リンクの一覧が含まれていますが、脚注によって参照されておらず、情報源が不明瞭です。脚注を導入して、記事の信頼性向上にご協力ください。doi:10.11501/1126411。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1126411。doi:10.11501/1460209。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1460209。編『艦船の科學』宝雲舎、1944年1月。doi:10.11501/1903832。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1903832。體位』高志書房、1943年7月。doi:10.11501/1070587。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1070587。doi:10.11501/1064628。doi:10.11501/1107704。doi:10.11501/1450018。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1450018。加茂正一『新語の考察』三省堂、1944年7月。みすず書房、1997年2月。新研究』有朋堂、1945年1月。doi:10.11501/1271091。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1271091。タイムス出版社、1942年9月。doi:10.11501/1126591。二見書房(発売)、1994年8月。4-576-94111-9。doi:10.11501/1124548。https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/1124548。会社名や敵機の名称など、英語表記を多用している。purism(愛国的な純化)などの形であらわしている。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスのもとで利用できます。追加の条件が適用される場合があります。詳細については利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。