掲載日2013-03-13この原稿は、3月9日付毎日新聞朝刊スポーツ面の「時評・点描」欄に書いたものです。はてさて、2020年東京五輪が実現するかどうかはさておき、もっと大事なことを......という願いを込めて、少々加筆して“蔵出し”します。五輪招致の今こそスポーツ行政改革を!2020年の東京五輪招致活動は、順調に進んだようだ。「プレイヤーズ・ファースト」で現役選手やメダリストを前面に並べ、首相が歌い、都知事が車椅子の世界王者とテニスを行い、皇太子殿下が接見し、高円宮妃殿下が晩餐会に出席......というアピールは、国際オリンピック委員会(IOC)の評価委員へのアピールとともに、国内の「スポーツ熱」を喚起する意味でも、きわめて有効だったに違いない。前回2016年の五輪招致(リオデジャネイロに敗れる)のときは、前都知事が1時間近くも環境問題について演説し、IOCの評価委員から「我々は国連ではない」との批判の声も聞かれたが、今回は、そのような“暴走”もなく、基本的に悪くないスタートを切れたことだけは評価できると思う。今回の「オール・ジャパンのアピール」(猪瀬都知事)が、イスタンブールやマドリッドの五輪招致活動を上回り、9月7日のIOC総会での東京の勝利につながるかどうか......はわからないが、この盛りあがった「スポーツ熱」を、このまま放っておくことはない。スポーツ基本法にも書かれているスポーツ庁の新設は、東京五輪招致が決まれば実行されるとも聞くが、それは順序が逆。今こそスポーツ庁の設置に動き出し、スポーツは文科省、障害者スポーツは厚労省と分かれたスポーツ行政を一本化するべきだろう。して新しいスポーツ教育の実践を、今こそ開始するべきだろう。......と、数多くの組織に分かれた日本の野球界もスポーツ庁のもとに一元化。日本の伝統スポーツである大相撲も、アマチュア相撲とともにスポーツ庁の指導下に入れる。国土交通省の「箱物行政」で造られることの多い競技場や体育館も、スポーツ庁の計画のもとに建設や修理を見直す。そのような新しいスポーツ行政に、今取り組めば、予算の節約とともに、東京五輪招致にもプラスになるはずだ。いや、パラスポーツ(障碍者スポーツ)こそクーベルタン男爵の理想「世界平和」を創出する要素がありそうだ。オリンピックが素晴らしいのではない。オリンピックが素晴らしいのではない。デザイン重視(?)のサッカー日本代表の新ユンフォームは最悪。日本人はスポーツを知らない。オリンピックは[スポーツ+政治」。2020東京五輪招致成功!それは体育からスポーツへの大転換!しかし......。オリンピックは「外交力」の勝負!/東京五輪がどうなろうと、招致結果にとらわれず......。「体育」では「体づくり」だけでなく「スポーツの歴史・文化」も教えてほしい。今後は日本のスポーツ環境を整えるべし。2016年五輪はリオに決定。大学はスポーツを行う場ではない。体育会系運動部は解体されるべきである。アナウンスといえるかもしれない。