国際政治の追い風は吹かず。今後は日本のスポーツ環境を整えるべし。掲載日2011-09-14この原稿は『新潮45』2009年12月号に書いたものです。拙著『続スポーツ解体新書』(財界展望社)にも、大きく手を加えて収録したのですが、最近再び東京が2020年の五輪招致に立候補したので、前回落選した東京の事情を振り返るため、原点版として雑誌発表時のままの原稿で“蔵出し”します。今後は日本のスポーツ環境を整えるべし。「何か、大きな力が働いたとしか思えない」2016年のオリンピック開催都市がリオデジャネイロに決定したことについて、石原東京都知事は、そう語った。コペンハーゲンIOC総会での敗北直後には「敗因はわからない」と茫然自失気味に悔しさをにじませてた知事も、一夜明けると冷静さを取り戻したのか、「正解」を口にした。「大きな力」が働いたのだ。働くのは、関係者のあいだでは周知の事実で、その「大きな力」を引き寄せることが招致運動だったはずだ。石原都知事も、そんなことくらいは百も承知だった。04年のアテネ五輪、08年の北京五輪、14年のソチ冬季五輪など、各大会の招致に成功した世界的スポーツ・コンサルタント会社と億単位の契約を交わし、万全の体制で臨んだはずだった。そこで、「東京にも五輪招致成功の可能性があるかもしれない......」と判断した小生も、招致反対派から賛成派に転じた。転向した理由は、あと三点ほどあり、それは後述するとして、どうせ招致できないとわかっていて招致運動をするほど愚の骨頂はない。昨年開催された北京五輪では、一番最初に招致に名乗りをあげたニューヨークが一週間後に早々と立候補を取り下げた。その時点で中国を国際社会に引きずり出そうとする「大きな力」が働いたことは誰の目にも明らかだった。かかわらず人工島に地下鉄を通したいと考え、「史上初の海の五輪」で立候補に踏み切った大阪は、まさしく愚の骨頂だった。のちに「中東の(疑惑の)笛」で有名になったクウェート・ハンドボール協会会長でアジア・オリンピック評議会会長のアハマド王子を接待し、「私が30票は確保する」と約束した言葉に大阪五輪招致委の関係者は喜んだが、結果は北京44票、トロント20票、パリ15票、イスタンブール17票。