その結果得られた当該医薬品のデータ(知見)を、医師に提供する適正使用情報に活用するなど、製品の付加価値をより高めることができます。剤型追加や効能拡大等の開発だけでなく、エビデンスを入手することによっても、製品のライフサイクル(寿命)を延長することができる、という良い例だと言えます。企画・立案、実行も重要な戦術の1つになっているのです。市販後調査に対する意識も、大きく変えつつあります。解説(2)特別調査とEBM例えば、従来は、使用成績調査や特別調査は、安全性情報(副作用情報)を取得するために当局から義務づけられた調査なので、できるだけコストをかけずに実施すればそれで良いという、「守り」の姿勢でした。いう「戦略な市販後調査」を開始した企業もあります。実施し、エビデンスの構築に役立てるのです。RCT(ランダム化比較試験)でなくても、適切にデザインされていれば、特別調査でも貴重なエビデンスデータとして扱えます。実施しなくても、普段実施している市販後調査からでも、役に立つエビデンスを収集することは十分可能なのです。プロフィットセンターに変わる。時代は変わるものです。