Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。Dayのセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。レポート記事を見る過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。情勢に応じた臨機応変な対応が求められるコロナ禍の飲食店。ビジネスの存続と、おいしい食べものを求める顧客の要望に応えるため、ECに商機を見出すケースが増えています。当連載では、新たな販路拡大を模索する飲食店や食品業界の方々に向けて、注意点や売場作りのポイント、成功事例などをお伝えします。ECの現状と注意点」についてです。コンテンツ作り・発信に注力するECzine読者の皆様、こんにちは。株式会社インクワイアリー代表の後藤です。新型コロナウイルス感染症の流行から約2年、ECを取り巻く状況は大きく変化してきました。その中でも、大きな業態変化を感じたのが「飲食店」です。コロナ禍以降、当社にも飲食店・食品業界の方からさまざまなお問い合わせやご相談をいただいています。コロナ禍をきっかけに独立を決めた方、実店舗以外で売上を生み出すべく販路を拡大しようとする方、ブランドの再構築に着手した方など、業界内でも考えかたや方向性は多種多様です。EC」というテーマでEC進出の方法や上手な販路活用術をお伝えいたします。ECの可能性コロナ禍で酒類提供の自粛、営業時間の短縮など情勢に合わせた対応が求められ、ニュースなどでも話題となることが多い飲食店。飲食店に食品・飲料などを卸していた食品業界も含め、これまでリアルの接点でほとんどの売上を作り上げてきた企業が苦戦を強いられる状況は、いまだ続いています。実店舗を持ち、食品や料理を提供する業態とそれにかかわる産業そのものが苦戦を強いられる中、飲食店ではデリバリーやテイクアウトを始めたケースも多く存在します。実店舗以外でもフードトラックや催事出店などへ販路を拡大するほか、EC進出も大きく注目を集めたのではないでしょうか。ないペースで飲食店のEC進出が進んだのは、次の後押しする要素によるものではないかと私は考えています。プラットフォームの充実BASEやペライチなど、コーディングの技術がなくても容易に販売ページを設けることができるプラットフォームや、月額料金が低額でありながら本格的なECサイト構築ができるカラーミーショップ、Shopifyなど、自社ECを開設する際の選択肢が増えています。した自社ECに加えて、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなど集客力が魅力のECモールに出店したいというご相談も増加傾向にあります。ひと昔前までは、「EC進出=大掛かりなシステム作りが必要」といったイメージを持つ方も多かったかもしれません。市場拡大とともに出店者がECを始めやすい環境が整い、とても身近なものとなりつつあるのが現状です。ECにフォーカスを当てると、これまではレトルトや缶詰といった常温商品、生ものを扱う冷蔵商品が主に利用されてきましたが、近年は冷凍便の需要が増えています。これまでは「送料が高い」と敬遠されていた冷凍便ですが、「現地に行けない代わりに」と送料別でも気軽に特産品などのお取り寄せをする人が増え、到着後の消費・賞味期限が長いことも利用者増に貢献していると見られます。補助金や助成金の利用コロナ禍で困窮する飲食店などに対し、国や自治体からさまざまな補助金や助成金が出されています。これらを活用すれば、調理機器を増やして生産性を高める、冷蔵庫や冷凍庫、ストッカーを導入して在庫を抱えられるようにするなど、実店舗への設備投資も可能です。当社に寄せられる相談内容を踏まえても、こうして販売力を上げた飲食店が新たにECへチャレンジするケースが増えていると感じています。2010年からWEB制作会社・EC事業会社、計5社に従事。これまでにWEBデザイナー・コーダー・ディレクターとして幅広い業種を経験。2015年にホームページ制作・デザイン事務所「INQUIRY」を立ち上げ独立。インクワイアリーを設立、代表取締役に就任。メイン事業はECサイト案件を中心にコンセプト設計・デザイン・コーディング・コンサルティング・撮影などを行っている。モール制作運用サービス「ショップヘルプ」を提供中。Day(イーシージン・デイ)とは、ECzineが主催するカンファレンス型のイベントです。変化の激しいEC業界、この日にリアルな場にお越しいただくことで、トレンドやトピックスを効率的に短時間で網羅する機会としていただければ幸いです。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見るECを中心にコマース・テクノロジーに関する情報を発信することで、コマースビジネスを支援するメディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。