敵性語(てきせいご)は、敵対国や交戦国で一般に使用されている言語を指した語。敵声語と当て字されることもある。大日本帝国では、日中戦争開戦により敵性国となったアメリカやイギリスとの対立がより深まる1940年(昭和15年)に入ると[1]、英語を「軽佻浮薄」(けいちょうふはく)と位置づけ「敵性」にあたるものだとして排斥が進んだ[2]。いう流れのなかで、より顕著なものとなった[3]。日本[編集]根拠[編集]この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。)および国民統制の一環として生まれた社会運動や検閲である。満州事変以降の熱狂がマスコミ・大衆レベルで高まるにつれ、(英米に限らず)西洋文化全般や軽薄的な文化の追放ムードが高まっていった[7]。分野によって敵性語排除の影響や熱意には大きな開きがあり、また徹底されたものでもなかった。古くは幕末・明治初期の頃より欧米に範を取り近代化をおこっていた日本において、西洋の外来語が日本語に与えていた影響は大きく、戦前中の日本国内でも簡単な英単語・和製英語はマスメディア上のみならず、市民の日常はもちろん[8][9][10]、軍隊(特に日本海軍)においても盛んに使用されていた。アルファベットに由来するローマ字の使用は[11]、国策として認められていた(日本式ローマ字、1937年9月の内閣訓令第三号)。そもそも、『日本ニュース』は1945年(昭和20年)7月1日公開の第254号(戦時下最終号)まで、英語である『ニュース』をタイトルに使用し続けており、上掲画像の『写真週報』第257号では米英文化を排斥する特集が巻頭で組まれている一方で、この直後に掲載されている銃後の国民生活を説くコラム「間に合せですませる工夫」では「シャツ」「コンビネーション」「チョッキ」などの英単語や和製英語を使用している。この『写真週報』第257号で問題にされているのは対米英戦下での銃後における「米英媚態の生活態度」(同号3項)で、攻撃されているのは「あまりにアメリカナイズされた看板や商品および文化(ジャズ等の米英音楽)」であり(「米英レコードをたたき出そう」「これが日本人に売る日本商品だらうか」「(内務省と情報局による)廃棄すべき敵性レコード一覧表」など)、英語そのものを排斥の対象としているわけではない。朝日新聞が1943年(昭和18年)1月14日朝刊に掲載した「米英音楽に追放令」という記事では、いまだにカフェで軽佻浮薄扇情的な英米音楽のジャズ・レコードが演奏されているので「低俗な英米文化を排除しなくてはならない(治安警察法第16条による強制回収)。/第二段階として日本で作曲されたものでも米英的低調な歌曲は禁止する。/公的機関による"よい音楽"の普及を促進すべきである。2月に政府が実施した衣料切符配給制を題材とする戦時歌謡)の歌詞には、「ハンカチ(ハンケチ)」「エプロン」「ワンピース」「サイレン」といった多数の英単語等が使用されている。その一方で、明治ゴム実業所(現:明治ゴム化成)は「ゴム」[15]、松下電器は「ナショナル」、早川電機工業は「シャープ」のブランド名を冠した製品を戦時中も発売しているなど、徹底したものではなかった[16]。4]、一般民間人や民間団体やマスメディアによる自己規制によって排斥されたものがある。風俗研究の権威として紹介、今野の「大東亞戰爭と同時に友邦秦國でも英語の看板を街頭から一掃したといふではないか、我々日本人を多年毒してきた浮薄なアメリカニズムを今こそ我々は風俗から生活から追放すべきだ」とのコメントを引用し、銀座での英米文化を批判した[17]。第二次世界大戦において、日本は米英だけでなく、中国とも敵対・交戦しており、麻雀業界が「麻雀」を「卓技」に改め中国語読みを自粛するなどした[18]。中国語に由来する漢語については目立った排斥はなく、むしろ英単語の置き換えには大和言葉ではなく漢語式の表記が多く使われた。教育[編集]1939年から1940年になると、トマス・ハーディの「テス物語」など、「聖戦の意義に反する」として恋愛小説が外国語教科書から排除された[19]。要求したこともあるが、東條はこれを国会において「英語教育は戦争において必要である」として拒否している[21]。学生だった北杜夫は、英語の教師が急に身をちぢこめてしまったことや、中学の下級生が英語の教材を開きながら道を歩いていると本を叩き落とされ敵国の言葉を学ぶ売国奴と罵られたことを述懐している[22]。よって指摘され、文部省当局は即時削除を命じた。編集委員だった星山三郎の資料によると、以下の表現を「排撃」するよう求められていた。