米英の物質文明を謳歌する内容。Japan(大阪は日本のマンチェスターだ)」といった不穏当な比喩・例証。外務省では外国人記者に対する記者会見でも、「英語偏重の風潮を駆逐するために」英語の使用を禁じ日本語での記者会見に統一した[23]。NHKラジオ第2放送の「基礎英語」も開戦と同時に中断され、降伏まで復活しなかった。軍内部[編集]民間が主導する排斥運動だったため、その徹底度は組織的・地理的な事情により大きく異なった。陸海軍の整備部隊や工廠、軍需工場などではボルト・ナット・スパナなど日本語にしようがない、もしくは日本語化しても馴染みがないなどの理由で英語排斥は徹底せず、公然と英語の用語が使用されることが多かった。航空部隊でも、「落下タンク(海軍では増槽と呼称)」「スペリー(照空灯)」などといった英語由来の専門用語の数々や、「ピスト(操縦者の控え所)」といったフランス語は戦時中も一貫して使用されていた。そもそも連合国軍は全て外国語表記であり、固有名詞の類(グラマン社といった会社名、クロム[25]やボーキサイト[26]など資源の名称、個別の艦名[27]、将兵の氏名、政治家の氏名(同盟国ドイツ、イタリアを含む)、馴染みのない地名など)は日本語化が不可能だった。朝日新聞ですら戦争末期においても「ガダルカナル島」と表記している[28]。