SENSE)我が民族の将来と国家の前途を思うは人間の最も真剣なる感情であり、君国に忠、親に孝なるは最も現実なる道徳である。「皇室会議」ではなく「皇族会議」に改めよ!戦後、GHQの策謀を実践し、天皇の家法でもあり、我が国の正統な国法である皇室典範を改悪すると共に、天皇に関する最終決定権を「皇族会議」から「国会」に移譲し、憲法や法律以前の御存在であらされる天皇を法の下に置いた。現皇室典範は皇族会議ではなく「皇室会議」となり、皇族は2名のみで、非皇族8名という構成下で皇統や天皇の在り方が論じられている異常事態。旧皇族の皇籍復帰を実現し、成年男子皇族を中心とした「皇族会議」に戻すことこそ肝要である。最近では「皇室会議」ではなく「有識者会議」なるものが、女性宮家や女性天皇を論じているが、この有識者会議には反天皇勢力に与する胡散臭げなメンバーも少なくない。抑々、臣下である国民が皇統を論じることに何の意味があろうか。過去には、皇位継承順位の変更などを審議する「皇室会議」の予備議員の一人に菅直人を選任したことがあった。菅は、先の大戦を侵略戦争と断じ、「天皇は逮捕されるべきだった」と言って憚らない極左でもあり、反天皇論者である。菅ら反天皇勢力が皇室会議へ参加することは不適格と断じざるを得ず、国民意識と乖離した非常識な人事は赦されるものではなく、国民感情も許さない。皇統に関わる問題までも悪しき議院運営の慣例で決められることに怒りを覚える。昭和天皇の戦争責任論は止むことはなく、「所謂戦争責任についてどの様なお考えであるか」などと、記者の立場を利用した「吊し上げ」は日常茶飯事だった。欽定明治憲法下に於いては国務は国務大臣、統帥は参謀総長及び軍令部長が陛下を輔弼し、その責に任ずることになっており陛下に法的に責任はない。左翼マスコミは「開かれた皇室論」の急先鋒となり、週刊誌などで陛下や皇族方を登場させては不敬なスキャンダラスな記事で尊崇の念を薄れさせることに成功した。令和の御代に入っても、「女系天皇論」や「女性宮家論」として、或いは「女性差別」や人権問題として、左翼勢力に因る反天皇運動は巧妙に継続されている。昭和22年、GHQはこの皇室典範を改悪し、畏れ多くも陛下を法律の配下に置いたのは歴史が証明するところ。天皇とは憲法や法律制定以前の御存在であり、法治国家を取り違え、皇統を法律で論ずることがあってはならない。ら非皇族8名の10人で構成されている。旧皇室典範に戻すべきだ。成年皇族が少ないのは戦後、GHQに強制的に11宮家が臣籍降下させられたことが原因であり、皇統を盤石の安きに置くのならば旧皇族の復帰こそ成すべき最善であるのは言う迄もない。旧11宮家の方々は、北朝第3代崇光天皇の皇子、栄仁親王から始まる伏見宮の系統に属し、今上天皇との関係は、室町時代の伏見宮貞成親王を共通の祖先とされている。旧宮家が復帰すれば、男子成年皇族は15名以上になり皇統は盤石となる。旧ソ連共産党のコミュンテルンテーゼを信奉し、反天皇と国體破壊を目指す勢力は、旧皇族の復帰は認めずに「女性宮家」論で世論を誑かしているが、旧・皇族の皇籍復帰こそは、真の主権国家としての精神の再生でもあると肝に銘ぜよ。現皇室典範下での「皇室会議」に我が国體としての正統性はない。GHQが改悪を謀った現皇室典範を奉還し、現在の皇室会議を廃止すると共に、旧皇族の男系男子を中心とした「皇族会議」に戻すことは今を生きる我々日本人の義務でもある。勅語と同時に発布された皇室典範制定の勅語に由来する「皇家の憲法」であり正統な国法である。皇室典範とは、神武肇国以来明らかに定まっている皇家の遺訓を成典にしたものであり、「法律」ではなく、「天皇家の家訓」であるというのが正しく、それを臣民である政治家やインチキ有識者如きが軽軽に論ずることが不敬の極み。「天皇」は天皇であって制度ではない。「天皇制」という言葉は共産党の造語である。「譲位」ではなく「退位」は共産主義の言葉であり、「生前退位」も同じ。いう共産主義の反天皇運動に与するクソ政治家が皇室会議に入る無礼を赦すな。※コメントは返信するのも煩わしいので会員のみにさせて頂いております。ニッポンロンダンクラブ。年会費一般30000円。協賛会員300000円~。05:08│Comments(0)このBlogのトップへ│前の記事│次の記事コメントするこのブログにコメントするにはログインが必要です。さんログアウトこの記事には許可ユーザしかコメントができません。みなさん、これが最後です。cal[i][j]%>">。