■クジラ+1が主導する好需給株にPKO効果が潜在し資産防衛の一助に「事件は会議室で起きてるんじゃない!」と叫んだ人気TVドラマ『踊る大捜査線』の青島俊作刑事なら、「感染はマーケットで起きてるんじゃない!」と繰り返すに違いない。今年2月24日に「これから1、2週間が瀬戸際」との見解を公表し、その2週間目がきょう13日なのに感染拡大が止まらないからだ。げを速断したパウエル・プットなども次々に発動された。確かに金融市場の動揺や景気の下ぶれダメージを抑え込む経済政政策は打ち出されたが、新型コロナウイルスを封じ込める防疫体制の構築・強化が後手、後手に回り、混乱している医療現場を突き付けられと、優先政策の選択を取り違え辻褄合わせに終始しているのではないかというギャップ感が募り、青島刑事ならずとも疫病にまともに向き合えと怒鳴りたくなる。封じ込めのメドはいつつくのか?東京オリンピック・パラリンピックを予定通り開催するかどうかの最終期限とされる今年5月末なのか、それとも安倍首相が「緊急事態宣言」を発令できる関連改正法案の最長適用期間を2年間とすると報道されているが、そんな長期戦を覚悟しなくてはならないのか、なお流動的である。感染源の中国が、封じ込めに成功したと豪語し、逆に日本からの入国者に行動制限措置を強めると聞いて、「本当かよ?」といぶかった向きも多かっただろう。■PKO(株価維持操作)の可能性もそれでも、できるところから政策対応するしかない。手っ取り早いのが、やはりショック安が、いやでも不安心理を煽る株式市場のコントロールである。あの懐かしい「PKO(株価維持操作)」の出番である。今年3月2日に発射された黒田バズーカでは、潤沢な資金供給と株価対策の1002億円もの上場投資信託(ETF)の購入がセットとなった。当日10時過ぎのこの日本銀行のサプライズで日経平均株価は一時、450円高と急反発しており、同様にこれからも直接、マーケットに手を突っ込んで下値不安を払拭するPKOが相次いで打ち出さるはずで、あるいは世界同時PKOの可能性もないとはいえない。PKOのメーンプレーヤーは、日銀ばかりではない。(GPIF)も、すでに買い出動したか、追っ付け参戦すると観測されている。この両クジラに加えて、自ら自社の株価防衛に走る自己株式取得も増勢が予想され、マーケットは、クジラ+1の買いっ放しで売ることない需要主体主導の展開となる可能性がある。「政治の一寸先は闇」といわれる。インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。「政治の一寸先は闇」といわれる。