内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。FX学長@yoshida_hisash1もっと見る大手の投資情報ベンダーの編集長、社長等を歴任するとともに、著名な国際金融アナリストとしても活躍。2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊、2016年トランプ・ラリーなどマーケットの大相場予測をことごとく的中させ、話題となる。機関投資家に対するアナリストレポートを通じた情報発信はもとより、近年は一般投資家および金融機関行員向けに、金融リテラシーの向上を図るべく、「解りやすく役に立つ」事をコンセプトに精力的に講演、教育活動を行なう。アカデミア」の学長を務める。2019年11月より現職。書籍執筆、テレビ出演、講演等の実績も多数。本命シナリオ」(カンゼン)「そうだったのか!FX大相場の真実」(ビジネス社)著書名のリンク先はアマゾン(Amazon)等、マネックス以外の他社のウェブサイトを表示します。・米ドル/円は9月に一時140円割れとなるが、先週10月4日に発表された米9月雇用統計が予想より強かったこともあり、一時149円台まで米ドル高・円安まで戻し、9月の米ドル/円の最高値147円台を超えた。・米ドル/円と日米の10年債利回り差を重ねてみると、10年債利回り差の拡大と重なるように150円近くまで戻したことがわかる。その主因は10月4日に発表された米雇用統計の結果によるものである。・FFレートと米失業率を比較すると、両者の相関性が高いことがわかる(例外的に、ゼロ金利時代は失業率が悪化してもそれ以上金利を下げられないため相関性は下がる)。)での0.5%という大幅利下げが示唆されていた。一方では景気回復や株最高値更新といった好材料があったにもかかわらず、失業率の悪化により米利下げが行われた。・雇用統計で発表された9月の失業率は、事前予想4.2%のところが4.1%と改善。これはつまり、次回FOMCでの利下げ見送りを示唆している。そのため米ドル買い・円売りが進む結果となった。・7月の161円から、9月の139円まで米ドル/円が急落する中で、52週MAを大きく割ることになった。これは一時的なものではなく、ドル安・円高トレンドに転換した可能性が高い。・このトレンドと逆行する一時的な米ドル高・円安はどの程度見込めるか。2007~2011年に展開した過去の米ドル/円の下落トレンドを見ると、トレンドと逆行する一時的な上昇時は52週MAを2%ほど上回っていた。今回のトレンドは逆の2024年7月まで続いた米ドル/円の上昇トレンドの中で、一時的に米ドルが下落した2023年3月は52週MAを3%ほど下回っていた。このように多少のダマシはあり、一時的な動きも52週MAをプラスマイナス2~3%はブレークする。現在、52週MAは150.5円くらいである。この数字を2~3%上回るとすると、153円~155円は一時的上昇の範囲内としてありえるのではないか。金利差と120日MAから考える、重要分岐点とは・違うアプローチとして金利差で考えてみる。150円まで米ドル・円が上昇するには10年債利回り差が3.15%以上拡大する必要がある。152円なら3.25%程度拡大する必要がある。この金利差は、米国の金利から日本の金利を引いたものであるため、米国の金利だけでいうと、前者で4.1%、後者で4.3%となる。現在、米国の10年債利回りは4%を少し超えて4.02%程度。利上げの見通しはまったくない中、金利の上昇は限られる。4.1%まではありえるが、4.3%までは厳しいのではないか。152円に届くのは微妙ではないか。・米ドル/円と120日MAを比較すると、ヘッジファンドの売買転換点とある程度一致している。現在、足元で152.2円。ヘッジファンドはこれを下回るとドル売り、上回るとドル買いに転換するということが、これまでの傾向として確認される。金利差に従い、152円まで届かなければ今の米ドル売り・円買いの傾向は変わらないだろう。152円を超えてきたら、米ドル買い・円売りに転換するだろう。ここが重要分岐点となるが、今回はこれを超えずに終わるのではと思っている。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。ヘルプ(通知の登録・解除)。