この結果から、肺がんとの関連は「確実」であると評価が格上げされました。非喫煙者において、受動喫煙を避けることにより、がんのリスクが低下することが期待出来ます。がん、胎児発育(低出生体重児など)のリスクが低下する効果もあります。2005)では、非喫煙の男性と女性について、配偶者から各々8%と35%、職場において各々58%と32%が、受動喫煙の曝露を受けていると回答していました。近年、職場を含む公共の屋内空間を禁煙とする罰則を伴う法規制が、欧米やアジアの国・地域において一般的になっています。日本でも、2020年(2021年に延期)に東京でオリンピックが開かれるのに合わせて、学校や病院など多くの人が使う施設で、喫煙を禁止して受動喫煙を防ぐ改正健康増進法(一般的に受動喫煙防止法とも呼ばれる)が成立しました。改正法によって、受動喫煙対策がマナーからルールになり、守られない場合は罰則の規定も設けられました。従来のマナーと新たなルールによって、受動喫煙対策が進むことが期待されます。飲酒量を減らすほどがんのリスクは低くなります。がん予防のためには、飲酒しないことがベストです。2022年7月確認以下同じ)。International/AICR)。gまでであれば、“ほぼ確実に”リスクを下げると判定されています。Monographs;2022年7月確認)。Study)との結果より、飲酒が非感染性疾患死亡に寄与する割合は3.4%と試算されています。