ネットを検索していると、根拠があってかないのかわかりませんが、とにかく特定の団体、組織、企業への批評批判的な記事を目にします。表現の自由はありますので、ネガティブなコメントのすべてが悪いわけではありませんが、なかには真実とは多少異なる場合もあり、問題ともいえるコメントもあります。批評にさらされている企業の1つとして大東建託があります。筆者も大東建託グループの物件オーナーなので、そのような記事を見ると残念に思いますが、よくよく考えてみると多少、真実とは違うんじゃないかと思えることもあります。その1つに「大東建託の入居率95%以上という数字に騙されるな」というものがあります。「95%といってもそれは全体の数字のことであって、なかには多くの部屋が空室になって大変なアパートがある。このような空室率の高い物件は契約を解除していくので、結果的には高い数字を維持しているという批評です」しかし、このコメントには多少事実と異なるように思われます。多くの部屋が空室になって大変な物件ということですが、いい部屋ネットのホームページを調べるならば、たしかにあります。確かな根拠のない批評記事を鵜呑みにしてはいけない。その割合は極めて少なく、ほとんどの建物の空室は1部屋しかないか満室になっています。時には退去が相次ぎ、空室が目立つアパートもありますが、大東建託の優れたところは、そのような物件でも1年もすると満室に近い状態にまで回復させる能力があることです。筆者の同じエリアでそのような大東建託物件が幾つかありました。一時、退去が相次ぎ、最高で7部屋ぐらい空室になったマンションがありました。この物件の不利なところは、もともとファミリー向けなのか部屋数が多くしかも家賃が高いこと(80000万円以上)、そして駅から遠く離れているという物件です。この物件は深刻なほど大変だなあと思いましたが、しかし驚くべきことに1年もすると空室がすべて埋まり満室になっているのです。家賃も当初の8万円半ばぐらいから5000円ほど下げたようですが、それでもスゴイことだと思います。「空室率が高い物件を契約解除する」ということですが、大東建託物件に関してはそのような話は聞いたことがありません。本当に空室率の高い物件をどんどん契約解除しているというならば毎年かかえるオーナー数や管理戸数が右肩上がりで上昇し続けている事実と矛盾しているように思われます。筆者と同じエリアで一時、空室が多くなった物件はありますが、しかしそれでもずっと大東建託のいい部屋ネットから募集をかけています。30年ないしは35年は、よほどの事がないかぎりは大東建託側から契約解除をする可能性はあまりないと思われます。PM大東建託物件(DKSELECT)の入居率・空室率について、主様のご意見でほぼ間違いありません。少々付け加えると、1仮に空き部屋が多い物件でも、管理収入維持のためにわざわざ管理を手放すことはしません。2公表されている入居率(空室率)に偽りがあった場合、大東建託は東証プライム上場企業ですので、いわば粉飾ともいえるデータ偽装になります。投資家より訴訟を起こされかねません。決算データは隅々まで検証して投資するような機関です。3それでも一部で批判的な記事がありますが、その理由として、そもそも賃貸最大手ですので、少しのミスも許されない土壌があるのは事実です。大手ゆえにあまり活躍して欲しくないと考える勢力があるかとも思います。4最後に、一方で大東建託の入居率は「家賃入居率」という指標を使います。APで10戸中9戸入居していたら入居率90%という、一般的な感覚値と少しずれる場合があるのでその点は指摘しておきます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイト上に表示された文字を入力してください。