World:COVID-19」を発表した。企業がサイバーセキュリティを優先的に強化する必要性が差し迫っているとしている。公開[@IT]この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。World:COVID-19」(コロナ禍の世界におけるサイバー犯罪)を発表した。レポートによると、コロナ禍においてグローバル企業の81%が「サイバー脅威が増加した」と回答している。調査は9カ国(米国、英国、オーストラリア、フランス、ドイツ、インド、シンガポール、南アフリカ、アラブ首長国連邦)の従業員数500人以上の企業に所属するIT担当者を対象に実施し、1451人から有効回答を得た。年末年始に向けて増加するサプライチェーン攻撃マカフィーは「ホリデーシーズン(休暇を取る人が増える、クリスマスから年末年始にかけた時期)が近づいているため、セキュリティの強化が必要だ」と注意を喚起する。サービスが不足するとマカフィーは予測する。「あらゆるものが不足した状態ではサプライチェーンのセキュリティを維持するのは難しい。サイバー犯罪者にとってホリデーシーズンは『脆弱(ぜいじゃく)なインフラを突破できる絶好の機会』になっている。設定を有効にする必要があります。Report」を発表した。それによるとHTTPS通信に潜む脅威は2020年から314%増えた。同社によればテクノロジー業界が主な攻撃対象となっている理由があるのだという。「CISOは事業部門と共通の目標を持つこと」は教科書的な言葉で聞く方も「また抽象的な話か......」と飽き飽きするだろう。東京オリンピック・パラリンピック2020では「事業部門と共通の目標を持つ」ことに成功し、さらにその目標を無事に達成した。その要因は何だったのだろうか。シャドーITの脅威にどう対処するかセキュリティ企業ESETは、「新型コロナウイルス感染症の大流行(パンデミック)を経てテレワークやハイブリッドワークが一般化する中、シャドーITがますます深刻な問題となっている」との認識から、その脅威に対処する方法を概説した。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。