MOBILITY編集部Tweet理経、自律制御システム研究所(ACSL)及びVFRの3社は12月9日、自動車の自動運転の検証にも用いられているVR(バーチャルリアリティ)画像の生成技術を応用し、ドローン活用現場をリアルに構築したエミュレータを共同で開発したと発表した。開発のための検証を実機の代わりにソフトウェアを用いて行う仕組みのことだ。FY20」において、非GPS環境下である煙突や閉所環境(下水道等)で使用する用途特化型の量産機体の開発を戦略の1つとして掲げている。SLAMを搭載したドローンが用いられることにより点検が可能となっており、今後も更なる技術開発を進める必要がある。VFRはVAIOの子会社であり、ドローン事業者、エンドユーザー向けのサービス提供者、エンドユーザー向けにソリューションの提供を行っており、ACSLの用途特化型機体を共同で開発している。産業用ドローンの開発においては、実際の現場で実証実験を重ねることで、現場での課題解決に活かすことのできるドローンをカスタマイズして作り上げていく。実証実験のためには、現場における通常の運用を止めなくてはいけないため、実施までに時間を要することが課題として挙げられる。SLAM飛行に用いられる様々なカメラには対応していないことから、必要な検証ができないという課題もあった。ACSLとVFRでは、技術開発や社会実装に遅れが生じることのないように、ドローン開発用のエミュレータを新たに開発する必要性を感じていた。理経は、IT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーであり、建物や路面などの環境モデルと、車両シミュレータによる車両モデルを統合しVR上に再現する技術を開発している。現実と同等のVR空間を再現することが可能で、自動運転の検証にも用いられている。今回、理経の持つVR画像を生成する技術と、ACSLとVFRが持つドローン開発技術と実証実験の知見から、ドローン開発のための新たなエミュレータを開発することができると考え、共同開発に至ったとのことだ。3社は今後、ドローン活用現場をリアルに構築し、ステレオカメラ、赤外線カメラ、レーザー光を利用するLiDARセンサーなど、点検用ドローンに使用されるカメラに対応したエミュレータを共同で開発することで、ドローン開発の効率化を図っていく。ドローン開発にエミュレータを用いることで、煙突点検ドローンや閉鎖環境点検ドローン等の用途特化型機体の実証実験を重ねていき、カスタマーエクスペリエンスの向上を目指したいとしている。振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。次世代自動車技術を取材。はじめ、自動車販売など幅広く取材。自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。MOBILITY誌の編集顧問。取材活動のスタートを切る。経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。(月刊文藝春秋)を経て独立。自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。して自動車全分野を網羅して担当。「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。