Practice)調査.【概要】COVID-19について、医療従事者として必要な情報、地域住民が行動変容の為の必要な情報が届いていたか、それを正しく理解し行動に結びつけていたかを明らかにする。日本のそれと比較し、ベトナムの感染者数(死亡者数)の少ない要因を検討した。(RCCE)アクションプラン作成の為のガイダンスを発表した。Survey)を実施し、調査結果を以て、その国の状況に即したCOVID-19対策プランを策定することを促している。surveyの質問内容を基礎として日越の研究者間での合意の下、COVID-19の感染や重症化に影響するであろう事柄についての住民の知識・態度・行動についての情報を収集出来るように質問票を作成した。インタビューアーとなるCHCヘルスケアワーカー達は事前に質問紙調査の方法についての教育を行う。【調査】ベトナムではデルタ株の感染者爆発が少し落ち着き、ワクチン接種者及びPCR検査で陰性が確認された者においては、ハノイ市から地方への訪問が許可されたのを受けて、12月に現地住民を対象としたFace-to-faceによるインタビュー調査を実施した。■インタビューアーは、ハノイ医科大学の学生らと現地のヘルスケアワーカーとし、事前に現地研究者によるトレーニングを実施した。■ハノイ市にて実施し、現地のコミューンヘルスケアセンターのヘルスケアワーカーと一緒にインタビュー調査を実施した。■調査当日は、調査実施場所に本調査用に作成したバナーをかかげ(図1)、Zoomにて現地と日本(名古屋市立大学)をつなぎ、参加者に対して日本から、挨拶と御礼を述べてから開始した(Zoom挨拶参加者:間辺、神林、川出)。より、データインプットを行い、居住地による人々のCOVID-19に対するKAPの違いや、KAPスコアへの影響因子を統計解析にて評価した。解析結果は、日本―ベトナムの研究者間で共有し、結果から得られた事項についてのディスカッションをZoomにて行った。あることが明らかになった。経済的に困難な地域住民においては、情報の提供先として信用されている、地域のヘルスケアワーカーやコミュニティーのリーダーを介して、正しく必要な状況を届け、教育することの必要性が示唆された。現在、調査結果に基づき、論文準備中。