個人投資家向けオンライン会社説明会を開催しました。統合報告書2024を発刊しました2024年5月1日2024年6月30日を基準日として、1株につき2株の割合をもって株式分割を行うことを決定しました。個人投資家向けオンライン会社説明会を開催しました。サステナビリティもっと詳しく知りたい方へ三井物産とは三井物産とは、一人ひとりの「挑戦と創造」で事業を生み育て、社会課題を解決し、成長を続ける企業グループであり、大切な地球と人びとの、豊かで夢あふれる明日を実現します。多様なニーズに応える16の事業本部。世の中の変化を捉えながら、三井物産ならではの「総合力」を発揮します。ビジネスモデルと3つの強みビジネスモデル当社の保有するグローバルかつ幅広い産業にわたる事業ポートフォリオは、新たな事業をつくり、強い事業(コア事業)に育て、そしてコア事業とその周辺事業を連携させた事業群を形成することで、絶え間なく変革を続けています。複雑化する社会課題への現実解は、1つの事業や産業で提供することは容易ではなく、業際での取組みが不可欠です。当社は産業横断的な事業群の形成を通じてより大きな価値を創出することで、複雑な社会課題の解決に貢献しています。詳しく見る事業ポートフォリオ当社長い年月をかけて磨きをかけた、グローバルかつ幅広い産業にわたる事業ポートフォリオを有しています。その時代の、或いは将来の潜在的な社会課題の解決に資する事業の創出・育成と、役割を終えた事業の入れ替えを継続し、事業ポートフォリオの変革を続けています。この事業ポートフォリオ、および将来を見据えてポートフォリオの変革を続ける力は、当社の競争力の源泉です。全ての社員が自由に発想し、それを役職などは関係なく、度量広く受け止める文化は、当社が積み重ねてきた「挑戦と創造」の土台であり、部門を超えたコミュニケーションによる産業横断的な価値創造を可能にします。異なる考えを受け入れ、多様性を活かす強みでもあります。「人の三井」とは人材育成を最重要に考える会社であること、そして自立した「個」の集団であることを意味しています。自らの強みを持ち自律的な発想で物事を考える「強い個」が、互いの個性を認め合い、一つの目的に向かって協働し、新たな価値の創造を続けていく、このような「個」の集団であることが当社の強みです。15年という時間軸で、当社収益力推移を振り返ると、2009年3月期にリーマン・ショックが発生し、16年3月期には商品価格の急落がありました。基礎営業キャッシュ・フローは、安定的に創出できています。事業ポートフォリオを構築しました。その結果、2024年3月期も、2023年3月期に続き、基礎営業キャッシュ・フロー、当期利益ともに、1兆円規模に達しており、2025年3月期も同規模のキャッシュ創出力が継続します。この力強さと継続性を兼ね備えたキャッシュ・フローを背景に、厳選した成長投資と株主還元にバランス良く資金を配分し、双方の向上を両立させます。株式分割2024年6月30日を基準日として、1株につき2株の割合をもって株式分割を行うことを決定しました。当期利益ではなく、獲得するキャッシュ(現金)の水準に基づき株主還元額(配当と自己株式取得)を決定し、キャッシュ・フローの拡大に応じて、安定性と機動性を兼ね備えた株主還元を実施しています。中期経営計画2026において、3年間累計の基礎営業キャッシュ・フローに対する株主還元の割合は、目標としていた37%程度を上回る40%超を見込みます。2026の3年間を対象に累進配当を導入し、配当の維持または増配を行います。2024年3月期の1株当たり配当金は、2023年3月期から30円増配の170円(中間85円、期末85円)としました。2025年3月期以降の下限配当は、2024年3月期からさらに30円増配の200円(中間100円、期末100円)に引き上げることを決定しています*。Focusを設定し、取り組んできました。Initiatives(攻め筋)を設定しています。Solutionsでは、グローバルに展開する事業ポートフォリオを通じ、安定供給のための高度な仕組みを構築します。産業を支えるモビリティ、インフラ、デジタルインフラ等の事業がこの攻め筋に該当します。Solutionsの具体的な事例として、モビリティ領域での取組みがあります。地域・機能別にグローバルに広がる事業ポートフォリオを活かし、産業を支えるモビリティ・インフラ事業群を形成します。北米においては、Penskeグループを始めとする既存事業とのシナジーを追求し、隣接領域での事業を開発します。アジアでは各国の経済成長を背景に、経済成長を取込む事業群を形成します。Transitionでは、持続可能な形で脱炭素社会へ移行していくために、エネルギーの安定供給と気候変動の双方の観点から、事業を通じた最先端の現実解を提供します。エネルギー、電池・次世代モビリティ、カーボンマネジメント、サーキュラーエコノミーなど、新技術の開発や社会実装に向けた幅広いメニューの提供を可能とするための事業ポートフォリオの入替・構築を進め、事業を通じた脱炭素社会への移行を加速させます。当社は世界中で様々なプロジェクトに取組んでいます。こちらのマップにプロットしているものは、LNG等の安定供給の責任を果たしている、稼働中の案件です。加えて、新中経で最終投資判断や稼働開始など、事業の節目を迎える案件も示しています。案件パイプラインから厳選し、脱炭素社会の実現に資する事業を推進します。加え、健康に通じる食の提供により、多様化する消費者のライフスタイルの質向上に貢献していきます。Creationで実現する、食・ニュートリションのバリューチェーンです。低減、多様なニーズに応じた食品の提供など、多数の付加価値をバリューチェーンに沿って創出します。これらの食・ニュートリションを通じた健康の提供、またデータ活用によるヘルスケア関連事業の連携加速により、ウェルネス事業群における効率的・効果的な未病・予防、そして医療の提供を実現します。Transitionサステナビリティ三井物産は、持続可能な未来の創造を目指し、事業を通じて社会の課題解決に貢献してまいります。futures」をテーマとして掲げています。当社は、サステナビリティを経営の中核に据え、グローバル・サステナビリティの視点から、あらゆる産業の社会課題を掘り起こし、そこから新しいビジネスイノベーションを生み出し、強い事業群・産業の創出を目指します。本ウェブサイト上にて開示されているデータや将来予測は、それぞれの発表日現在の判断や入手可能な情報に基くもので、種々の要因により変化することがあり、これらの目標や予想の達成、及び将来の業績を保証するものではありません。これらの情報が、今後予告なしに変更されることがあります。従いまして、本情報および資料の利用は、他の方法により入手された情報とも照合確認し、利用者の判断によって行なって下さいますようお願いいたします。これらの情報は、日本国内外を問わず一切の投資勧誘またはそれに類する行為を目的として作成されたものではありません。これらの情報は無償で提供されるものであり、内容には細心の注意を払っておりますが、情報の誤りやファイルの瑕疵、その他本資料利用の結果生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。SearchClose。