内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。本日の日経平均は、4日続伸となりました。前週末から前日にかけて米国市場にて、ダウ平均とS&P500指数が最高値を更新した流れを引き継ぎ、3ヶ月ぶりの水準となる441円高の40,047円で寄り付きました。前場は、上値で利益確定の売りに押されながらも日経平均先物の上昇も後押し、堅調に推移しました。11時過ぎには本日の高値である40,257円をつけ、その後626円高の40,232円で前引けとなりました。後場に入ると、上値が重く、利益確定の売りが出て最終的には、4万円を下回る304円高の39,910円で取引を終えました。今月に入り、エヌビディア[NVDA]が13%高と好調に推移していることもあり、半導体関連株が相場をけん引しました。新興市場では、東証グロース250指数が3日ぶりに反発、0.4%高となりました。2.個別銘柄等ビックカメラ(3048)が前週末比192円(12.6%)高の1,722円と大幅高となりました。11日の2024円8月期の本決算にて、営業利益が従来の会社予想を上回る243億円(前期比71.6%増)と発表しました。今期のガイダンスでも増収増益の見込みであること、前期から3円増配となる年間配当額を36円とすることが公表され、株価にはポジティブな反応となりました。九州地盤のドラッグストアであるコスモス薬品(3349)は前週末比618円(8.4%)高の7,938円となりました。2025年5月期の第1四半期決算にて、営業利益が前期比28.8%増の115億円となったことを発表、市場予想を大きく上回る増益を好感した買いが集まりました。通期の業績予想は据え置かれているものの、営業利益の進捗率は既に36.6%と、上方修正の可能性が高まったことも株価を押し上げました。飲食店大手のクリエイト・レストランツ・ホールディングス(3387)は前週末比、一時、51円(4.5%)高の1,179円を付け、年初来高値を更新しました。2025年2月期の中間決算において、営業利益は前年同期比16.5%増の48億円となったことを発表、また年間配当を前期比1円増となる8円を予定し、株主優待の利用可能店舗を拡大するといった株主還元の拡大も好感され買いが集まりました。その他の銘柄では前期の営業利益が61.7%増の大幅増益となったこと、今期も増収増益のガイダンスを発表したメガネチェーンのジンズホールディングス(3046)がストップ高となる前週末比1,000円(19.4%)高の6,160円をつけ年初来高値を更新しました。葬祭や印刷業の広済堂ホールディングス(7868)もストップ高となる前週末比16円(16.2%)高の575円をつけました。2025年度の第1四半期営業利益は前年同期比170.8%と大幅増益を発表したことが買いにつながっています。名刺管理サービスのSansan(4443)は2.7%安の2,166円をつけ反落となりました。第1四半期の決算は前年同期比44.4%増と成長を示すも、株式関連報酬の増加を理由に最終損益は一転して赤字となったことが嫌気されました。日米ともに、主要企業の決算が本格化していく中で、底堅い決算内容を示せるかに注目が集まります。前週末に発表された米国の銀行セクターは堅調さが示され好スタートが切れたと考えられます。アナリストのS&P500指数構成銘柄のリビジョンインデックスが夏ごろから下方修正されている中で、懸念を払しょくできる決算内容を示せるかに注目です。本日引け後の決算銘柄は、日本では東宝(9602)、高島屋(8233)、マネーフォワード(3994)、串カツ田中ホールディングス(3547)、米国ではユナイテッドヘルス[UNH]、バンク・オブ・アメリカ[BAC]、ゴールドマンサックス[GS]、ジョンソン&ジョンソン[JNJ]、シティグループ[C]が予定されています。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。当社は、契約に基づき、オリジナルレポートの提供を継続的に行うことに対する対価を契約先金融機関より包括的に得ておりますが、本レポートに対して個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は当社が独自の判断に基づき行っているものであり、契約先金融機関を含む第三者からの指定は一切受けておりません。レポート執筆者、ならびに当社と本レポートの対象会社との間には、利益相反の関係はありません。ヘルプ(通知の登録・解除)。