ページ)わざわざ操作しなくても、身の回りにあるさまざまな機器が人間の要望にきちんと応えてくれる...。運動量や体温、心拍数といった生体情報を活用すれば、そんな生活が可能になるかもしれない。Japan]朝起きると照明がともり、エアコンの電源が自動的に入る。オフィスから外出しようとすると、携帯電話機の画面に天気情報が表示されたり、プリンタから電車の時刻表が自動的に印刷されたりする——。操作しなくても、身の回りにあるさまざまな機器が人間の要望にきちんと応えてくれる...。運動量や体温、心拍数といった生体情報を活用すれば、そんな生活が可能になるかもしれない。教授である保坂寛氏)という。生体情報を活用可能な範囲は多岐にわたるものの、まずはヘルスケア(健康管理)や医療といった分野から活用が始まる。今まさに、各種センサーを使って人体表面または体内から生体情報を収集し、ヘルスケアや医療といった分野で活用しようという動きが盛り上がっているのである。小型センサーを人体表面に取り付けて、各種生体情報を無線で継続的に収集したり、まるで風邪薬を飲むかのようにカプセル型医療機器を体内に取り込んで、画像や映像を体外に無線伝送したりする。複数の機器が無線ネットワークのノード(端末)を構成し、互いに情報をやりとりして動作する。いった仕組みが実現できれば、日々の健康管理に役立てられる。長期にわたって収集したデータを分析することで、医療機関の定期検診では気付かないような病気を発見できる可能性がある。した、人体に向けたセンサー・ネットワークでは、端末間を有線で結ぶことを前提にできない。行動の自由を制限し、生活の質自体が低下するからだ。Network)」が必要になる*1)。先駆けとなる、BANの適用例が現われてきた。利用者に情報を提供してリハビリテーションやヘルスケアに生かすというサービスを始めた企業があるほか、インターネットを介して情報提供するサービスを事業化する動きがある。このような動きは個々の企業にとどまらない。802.15.6」の策定作業が着実に進んでいる。その作業部会で規格策定を主導する河野隆二氏*2)は、「(規格策定およびBAN実用化への取り組みが)今、非常に盛り上がっていることを、ひしひしと感じている」と力強く語る。身の回りを見れば、携帯電話機やデジタル家電、パソコンと数多くの電子機器がある。宇宙には、先進的な電子技術の固まりである人工衛星が打ち上がる。電子技術はさまざまな場所と分野に広がり、ついには人体そのものに焦点を当てようとしている。医療機器なのかという境目が分からないような機器が登場する時代がくるだろう」(同氏)。第1部では、BANの用途や現在の利用動向、実用に向けた取り組みが活発化している背景をふかんする。BANに向けた無線通信方式には、消費電力の低さが必要不可欠だ。利便性高める」を参照)。そこで第2部では、低消費電力を特徴とした無線通信方式に注目する。最後に第3部では、無線センサー・ネットワークのノードを扱う。具体的には、複数社が相次いで製品化した、飲み込むタイプの内視鏡などについて解説する。BANは、人体そのものを通信の媒体とする、いわゆる「人体通信」とは異なる。人体通信では、人体が送信側機器と受信側機器を接続する経路になる。これを使えば、握手をするだけでさまざまな情報を交換したり、ドアに触れるだけで鍵を開けたりといったことが可能になる。NTTが同社独自の人体通信技術「RedTacton」を採用した機器を製品化済みである。(NICT)の次世代ワイヤレス研究センター医療支援ICTグループのグループリーダーを兼任している。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。