逆にソフトバンクや楽天モバイルは、旧来型の仕組みを踏襲した。割賦を48回で組み、端末を返却するとその内の最大24回を免除するというのが、2社に共通する仕組みだ。iPhoneの場合、2年後の残価はおおよそもともとの本体価格の半額程度に設定されていることもあり、ドコモやKDDIと大きな差はない。128GBは本体価格が11万5920円で、トクするサポート+を適用すると、5万7960円まで支払い額を軽減できる。楽天モバイルは、本体価格を4社で最安に抑えているため、本体価格9万8800円、「楽天モバイルiPhoneアップグレードプログラム」適用時で4万9392円だ。ソフトバンクや楽天モバイルは仕組みがシンプル。48回割賦のうち、24回が免除される残価設定型と異なるのは、2年間使ったときの価格が本体価格をもとに、自動で決まってしまうところにある。iPhoneのようにリセールバリューが高い端末はいいが、一般的に下取り価格の下落が速く、下落幅の大きいAndroidに関しては、キャリア側の“持ち出し”が多くなりそうだ。逆に残価設定型の場合、ニーズの少なそうなAndroidスマートフォンは、市場価格に鑑みて残価を抑えることができる。Androidのスマートフォンを買うユーザーにとってはソフトバンク/楽天モバイル方式の方がいいが、キャリアの負担が大きくなる分、本体価格に跳ね返ってくる可能性もあり、悪循環に陥る恐れもある。ソフトバンクオンラインショップで詳細をチェック楽天モバイルで詳細をチェックソフトバンクの場合、端末を問わず半額が免除されるため、Androidスマートフォンの場合、市場下取り価格より高くなりやすいそのため、現状の仕組みがそのまま続くかは不透明だ。移行する可能性はあるとみていいだろう。残価設定型が主流になると重要視されるのが、端末の「リセールバリュー」だ。1年後ないしは2年後に予想される下取り価格が高ければ高いほど、ユーザーの負担額は抑えられる。2年後の残価が3分の1になる端末より、半額で下取りされる端末の方がそこに至るまでの支払いが安くなるからだ。リセールバリューは、やはりグローバルで流通していて、かつ人気が高く、中古市場に流通していない端末ほど高くなる。プログラムを以前から提供していたKDDIを見ると、傾向としてAndroidのスマートフォンよりiPhoneの方が高く下取りされていることが分かる。III」は本体価格が17万8000円なのに対し、設定されている残価は7万9560円と大きな開きがある。高く、残価が低いとその分毎月の支払額が上がってしまうことになる。5G」は23万7600円の本体価格に対し、残価が9万5040円に設定されている。KDDIより差分は少ないものの、やはりiPhoneよりは本体価格と残価の差が大きい。ある程度負担を抑えつつ端末を使おうと思ったら、2年後のリセールバリューを意識せざるをえなくなるというわけだ。結果として、ユーザーが選ぶ端末が変化する可能性もある。価格が高いハイエンドモデルに対する影響は大きく、競争の環境が変化していくことになりそうだ。残価設定型で端末代がお得にNTTドコモが、新たな端末購入プログラムとして「いつでもカエドキプログラム」を9月24日から提供する。残価設定型24回の分割払いで対象端末を購入した機種して返却すると、返却したタイミングに応じた特典を受けられる。23カ月目に対象機種を返却すると、24回目に設定された残価額の支払いが不要となる。13」シリーズの価格を発表した。13シリーズは、ドコモが9月24日から提供する「いつでもカエドキプログラム」の対象。12カ月目に端末を返却する方が、23カ月目に返却するよりも1万円〜1万5000円ほどお得になる。カード会員にはポイント還元特典もauの残価設定型の分割払い「かえトクプログラム」が、提供条件を一部変更して「スマホトクするプログラム」として提供されることになった。カード(ゴールド含む)の会員には、分割支払金に応じたPontaポイントの還元を受けられる特典も用意される。13シリーズの販売価格を公表した。Max」の1TBモデルは20万円を超える価格設定となっている。mini(第6世代)」の価格を発表した。Proは14万4000円から。miniは8万8560円から。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。