JAPAN、Google、Facebook、X(旧Twitter)などのサービスのアカウントを使って、ECサイトやWEBサイト、アプリなどのサービスにログインすることです。ソーシャルログインを導入することでECサイトの離脱率を改善するだけではなく、リピート率の改善にも効果が期待できます。JAPANは利用者数が多いので、ECサイトの離脱率改善に一定の効果が見込めるはずです。本日はインターファクトリーでマーケティングを担当している筆者が、ソーシャルログインについて、データを参照しながら詳しく解説いたします。ECサイトの離脱理由2位は「アカウントの登録が面倒」まずは以下のグラフをご覧ください。Instituteが行った調査の結果によると、ECサイトの購入過程で離脱(カゴ落ち)したユーザーの26%が「アカウントの登録が必要」という理由によるものでした。Institute)より筆者作成この結果を見ると、ECサイトを初めて訪れたユーザーが、気に入った商品を見つけることができたとしても、個人情報の入力が面倒になり離脱するケースが非常に多いことが分かります。ECサイトに訪れる新規ユーザーの離脱率を改善するためには、この調査結果を念頭に置いて対策する必要があります。ECサイトにソーシャルログインを導入することで、アカウント登録が不要になるので、当該理由による離脱の対策につながります。具体的にソーシャルログインに対応している主なサービスは、以下の通りです。JAPAN・Google・Facebook・Xどれも有名なサービスですが、ECサイト事業者はどれを導入すれば良いのでしょうか。それを検討するために、ソーシャルログインの利用率のデータを見てみましょう。下記は、株式会社ソーシャルPLUSが2023年1月1日〜2023年12月31日の期間で実施した調査内容です(とても参考になる調査内容ですので、元記事もぜひご一読ください)。利用回数でもLINEログインがトップ」(ソーシャルPLUS)このデータを見ると、ソーシャルログインにおいてはLINEが86%と最も利用されていることが分かります。その背景は、ソーシャルログインを利用するデバイスにあります。引き続き株式会社フィードフォースのデータを見ていきましょう。ソーシャルログインで利用するデバイスは、スマートフォンが圧倒的に多いことが分かります。3%ソーシャルログインは9割以上がスマートフォンからの利用であるため、スマートフォンのアプリとして幅広い層のユーザーに使われているLINEは相性が良いと言えます。ちなみに下記記事によるとLINEの月間アクティブユーザー数は国内で9,600万人(2023年12月末時点)とされており、日本国内では圧倒的なユーザー数です。✓新規会員登録を促す✓離脱率を下げるといったことを、ECサイトで実現したいと考えたとき、LINEログインの導入は欠かせないと言えるでしょう。JAPAN(5%)やGoogle(4%)も無視はできません。JAPANからのログインが30%と、LINEからのログイン(30%)に並ぶ割合となっています。JAPANの導入を検討するのが良いでしょう。ECサイトにソーシャルログインを導入する最大のメリットは「初回購入の成功率」を高められることECサイトで成果を上げるために、最も大切なことは何でしょうか?筆者は「初回購入を成功させる」ことだと思います。ソーシャルログインを使うことで会員登録の手間が減るため、初回購入の成功率が高くなると考えられます。初回購入の成功率の重要性を具体例を交えて解説します。以下の初回購入に失敗したユーザーの例をご覧ください。◆初回購入に失敗したユーザーの例ECサイトで商品を購入しようとしたところ、会員登録が必要だった。パスワードの設定に複雑なルールがあったため、登録がうまくできなかった。そのECサイトからは離脱して他のECサイトで買い物をした。それ以来このECサイトには訪れていない。この例を見て「たまたまユーザーのリテラシーが低かっただけ」という感想で終わってしまっては、EC担当者としての意識が足りないと言わざるを得ません。このユーザーが初回購入だけではなく、その後リピーターになっていた場合、多くの販売機会を失っていた可能性もあるからです。同じようなユーザーを毎月少しずつでも減らすことができれば、年間の売上に変化が出るとは考えられないでしょうか?つまり、初回購入の成功率を高めることは、ECサイトの年間の売上にとても大きなインパクトを与える可能性があるのです。初回購入の成功率が売上に関係している、というデータがあるわけではありませんが、EC担当者であれば初回購入の重要性を意識してほしいと筆者は思います。ECサイトの売上において、最も重要なのは「リピート率だ」という考え方もありますが、リピート率とは2回目以降の買い物を指すので、まずはその前提である初回購入の成功は非常に大切なのです。ECサイトのリピート率を高める!ECサイトの売上を安定させるには、リピート率に注目します。日本国内のECサイトにおけるリピート率の平均データは公表されていませんが、以下のネットショップ担当者フォーラムの記事によると、北米500社のリピート率の平均は37%(1位はAmazonの88%)となっています。米国ECの今に学ぶ」(ネットショップ担当者フォーラム)初回購入のためには、広告予算を投じて自社のECサイトに集客し、商品を購入してもらうことになりますが、すでに会員登録している既存会員に再度商品を購入させるのは、新規会員よりも集客コストがかからないという大きなメリットがあります。ソーシャルログインはリピート率を高める施策の一つとしても、有効なはずです。データを見ながら解説します。古いデータ(2019年12月〜2020年1月)ですが、以下の調査結果をご覧ください。◆一人当たりの平均ログイン回数ECサイトにおいてソーシャルログインがどれくらい使われたのかを示すデータですが、スマートフォンの場合、LINEでは2か月間に4回ログインされており、リピート率を高めるために、LINEログインの導入は有効である可能性が高いことがわかります。JAPAN、Google、Facebook、Twitterも平均ログイン回数が1.5回を超えており、LINEとともに設置すればリピート率の改善が期待できます。ソーシャルログインで取得できる会員情報は、それぞれ異なるソーシャルログインで、ECサイト運営に必要な全ての会員情報が取得できるわけではありません。JAPAN等)ごとに提供している情報が異なります。取得する情報によっては、個別に審査が必要になる場合もあります。ソーシャルログインを導入する際は、事前に取得できる会員情報を確認し、足りない情報をどのようにユーザーに入力してもらうのか、検討する必要があります。取得できる会員情報に関しては、下記の記事によくまとめられているので、あわせてご覧ください。参考記事:「ソーシャルログインとは?仕組みやメリット・デメリット、導入・実装方法から事例まで解説。」(ソーシャルPLUS)基本的に各SNSに登録している以上の会員情報は取得できませんので、その点も念頭に置いておきましょう。ECサイトに自社開発でソーシャルログインを導入するか?ASP(ソーシャルログイン)を利用するか?もし、自社に技術者がいれば、自社開発でソーシャルログインを導入することも可能です。以下のLINEの例のように、サービス連携のためのAPIやマニュアルが提供されていれば自社開発でECサイトに導入することが可能だからです。Developers)ただし、仕様変更などがあると、その度に自社で対応しなければなりません。ソーシャルログインに不具合が出ると、ECサイトの売上にも影響があるでしょう。ソーシャルログインを利用する場合、自社開発よりもASPサービスを利用する方が社内の負担が少なくなります。ソーシャルログインの費用感は安くはないので、利用できる事業者は中・大規模以上のEC事業者に限られます。ソーシャルログインのASPサービス導入費用ソーシャルログインを自社開発する場合、月額費用などはかかりませんが、ASPサービスを利用する場合の費用感はおおむね以下の通りです。初期費用:5万円~月額費用:数万円~月額費用は固定の場合もあれば、ログインするユーザー数によって費用が基本料金にプラスされる場合もあります。月額費用だけを見ると、そこまで高いとは感じないかもしれませんが、毎月のコストになるので、まずは数か月の間実施してみて新規会員数が増えたり、リピート率が高まるなど効果があれば、継続的な利用を検討してみるべきでしょう。ソーシャルログインとID決済のどちらを導入すべきか?※ID決済もソーシャルログインの一部ではありますが、当記事では、それらを明確に分けて解説します。PayソーシャルログインとID決済の大きな違いは、ソーシャルログインは「ログイン機能」を提供しているのに対して、ID決済は「決済機能」を提供している点です。Pay以外は会員情報が取得できないので、ID決済の方がより「新規顧客向け」という特徴があります。自社ECサイトのターゲット属性が主婦層である場合、楽天ポイントを利用している場合が多いため、自社ECサイトを楽天ペイに対応させることで、普段利用している楽天のアカウントで決済からポイント付与までできるので、自社ECサイトで購入してもらいやすくなります。ソーシャルログインとID決済の両方を実装しているECサイト事業者も多いのですが、多くのEC事業者では、そのどちらかの導入を検討しているケースが多いように筆者は感じます。ID決済については、下記の記事にまとめてあるので、こちらの記事もあわせてご覧ください。関連記事:2つのID決済「AmazonPay・楽天ペイ」導入前に押さえるべきポイントとは?ソーシャルログインを導入しただけでは意味がない!CVまでの導線でソーシャルログインをアピールしよう!ソーシャルログインを導入しただけで、急に離脱率が改善するわけではありません。JAPAN」のアカウントでログインできることに気が付かなければ、意味がありません。ある失敗例として以下のような例が考えられます。「ソーシャルログインを導入したが、できれば通常通りに会員登録してほしいから、訴求は弱めでいい!」このような考え方では、ユーザーはソーシャルログインの存在に気が付かず、離脱率も改善しません。中途半端な施策からは成果は生まれません。導入する場合は、まず積極的にソーシャルログインを訴求することから始めて、もし弊害が出てきたら、訴求の仕方を調整していくべきでしょう。ソーシャルログイン提供側の情報漏えい事件ここまでの解説で、ソーシャルログインがEC事業者にとっては、離脱率を下げ、リピーター率を高めるのに非常に有効なものであることはご理解いただけたと思います。リスクも念頭に入れておかなくてはなりません。Facebookで起きた大規模情報漏えい事件があります。HEADLINE)記事によると、2019年に5億3,300万人の個人情報が漏えいしたとの指摘です。メールアドレスといった情報が漏えいし、日本ユーザー42万人(当時)の情報も含まれているとのことです。ソーシャルログインを提供するサービス側の問題ではあるのですが、ソーシャルログインを実装するEC事業者も、この漏えいした情報をもとに、不正ログインされる可能性を考えると無関係とは言えません。このようなリスクは、ソーシャルログインに限らずインターネット社会では完全には防ぎようがないですが、リスクがあることを認識した上で事前に対応を協議しておくことが、危機管理において非常に重要です。サービス側の責任で情報漏えいがあった場合でも「それはサービス側の責任で我が社に責任は一切ありません」というような態度を取ると、世間から一斉にバッシングを受けて、会社や事業の信用を落としてしまう事態になりかねないからです。ソーシャルログインのまとめECサイト担当者であれば、離脱率の改善のためまずはソーシャルログインの導入を検討してみるべきでしょう。その際は、競合サイトや、有名ECサイトで、すでにソーシャルログインを導入しているECサイトを探してみるのがおすすめです。自分のアカウントで実際にソーシャルログインを体験して、商品購入などをしてみてください。実際にソーシャルログインを体験してみることで、ECサイトを訪れるユーザーの気持ちが理解できるので、利便性や、反対に不便な点が見えてくるはずです。それらを踏まえた上で、自社ECサイトへのソーシャルログイン導入を検討してみましょう。株式会社インターファクトリーのWEBマーケティングシニアアドバイザーとして、ebisumartやECマーケティングの支援、多数セミナーでの講演を行う。EC担当者の基礎と実務がまるごとわかる本」などあり、執筆活動にも力を入れている。Mediaはクラウド型EC構築システム「ebisumart」を提供する、株式会社インターファクトリーが運営しています。