製品・サービスの競合情報です。~この記事を読むために必要な時間は約3分(942文字)です。カテゴリ:製品・サービス今回は、全体像の4番目にお話をした製品・サービス「競合情報」についてお話をします。競合相手を考える競合情報を考える上で参考になるのが、マーケッティングの4Pです。製品(Product)価格(Price)流通・立地(Place)宣伝・広告(Promotion)それぞれについて、競合相手と比較を行います。一般的に競合相手というと、同業他社になります。それだけではありません。前回の市場規模でお話をしたように、代替え製品・サービスを提供する企業もあります。競合相手に原材料などを提供している企業が自分たちにも原材料を提供している場合であれば、原材料の提供で競合相手を優遇しないか?自分たちの製品・サービスの顧客と競合企業の顧客が同じであれば、顧客が競合企業を優遇しないか?というようなことも比較することになります。対策を考える競合相手と比較した後は、結果を記載します。自分たちの優位な点をピックアップします。自分たちが不利な点は対策を考えます。対策というと、まず思い浮かぶのは、改善して相手に勝つということです。改善して何ともならないという場合もあります。古くからの付き合いがある競合相手を優先しようと考える企業もあるでしょう。相手を変えることはできないかもしれません。このような場合は、製品・サービスの方向性を変えるなどということも対策になります。相手が優位な戦場では戦わないという方法です。自分たちが対策を考えるように、競合相手も対策を考えて、変化してきます。競合相手に優位な点をマネされる・・・ということは、どの国のどの業界でも起こっています。このため、特許などの知的財産権を取得したり、市場規模でお話をしたような、代替え製品・サービスが登場した時点で発見できるような体制と同じく、競合相手に、マネされたら発見できる体制を考えることも一つの方法です。自分たちが優位に立てる対策をどう取っていくかという意味でも、競合情報は重要です。次回は、全体像の5番目にお話をした製品・サービス「提携関係」についてお話をします。サービス財務データこの講座について講座筆者の紹介ページへご質問、知りたい内容などございましたら、”質問受付中!”よりお願いします。本講座の内容は、投稿時点で施行されている法令等に基づいて記載しており、法改正など現行の法令等に沿うように改定する作業は行っておりません。事後に訂正・変更・追記することはあります。ビジネス初心者がわかりやすくをモットーにしていますので、厳密な意味での専門用語や法律用語と乖離していることがあります。わかりやすくするため、単純な事例を用いてお話していますので、本講座の内容そのままで事業計画書を作成したとしても、業界特有の法令や慣習などもあり、効果的な事業計画書とならないことがあります。本講座により発生したいかなる損害に対しても一切の責任は負いませんのでご了承ください。ご自身で書かれた事業計画書にご心配がありましたら専門家に確認することをおススメします。本講座については、自由にリンクしていただけます。リンク確認やリンク連絡などは不要です。ご質問などございましたら、上のメニュー”質問受付中!”よりお願いします。この講座には広告を表示するスペースがございます。表示される広告やリンク先を保証するものではございません。広告やリンク先により発生したいかなる損害に対しても一切の責任は負いませんのでご了承ください。