2022年3月1日SHAREツイートシェアはてブLINEPocket【連載】経営者に知ってほしい「SDGsにおける女性のココロとカラダケア」(第3回)私が大手航空会社で国際線客室乗務員として勤務していた20年ほど前は、女性が多い職場でありながら産休・育休に対する風当たりが強く、休むことへの罪悪感と退職を促されている気がしてならなかった時代です。育児を理由に仕事に支障をきたしたくない気持ちから、家族への負担や自己犠牲も限界に達し、娘が5歳になる時に退職をしました。現在も現役で乗務をしている同僚に聞くと、今では有休制度が充実して「ママさんCA」でもとても働きやすい環境になったとのことです。いう言葉が日常的になりました。女性の働く姿がイキイキと輝いている企業には風通しの良さと将来性を感じます。国連の「持続可能な開発目標(SDGs)」にも、ジェンダー平等と女性のエンパワーメントの重要性が掲げられ、女性活躍が企業の持続的な成長と繁栄のカギを握る要素として捉えられるようになりました。この連載では、女性の活躍と健康についてクローズアップしていきたいと思います。チーフパーサー資格取得後、主にファーストクラスを担当。アロマ環境協会理事に就任。講演も行い、ヨガ、ピラティスインストラクターとして企業の健康アドバイザーを務める他、香りの空間プロデューサーとしてホテル、クリニック、企業、イベントなどのオリジナルアロマも展開している。フェムテックの広がりフェムテックという言葉が広がり、世間が女性の健康に向き合う機会が生まれ、社会の空気感も変わってきました。女性特有の不調や悩みをサポートする商品(製品)やアプリが次々に登場し、イベントやセミナーも多数行われています。仕事のパフォーマンスが発揮できていないのは、実力が無いことが原因ではなく、実力はあるけれどそれがライフステージによるホルモンバランスの変化や不妊治療など女性特有の不調によって阻害されているという女性がとても多いのが現状です。毎月の生理や肌荒れ、月経周期によるイライラや気分の変化、マタニティーブルー、閉経による更年期の不調などなど、女性の悩みは生涯尽きることはありません。その問題をセンサーなどのテクノロジーを活用することで、これまで数値化されてこなかった女性特有の身体的変化を手軽にデータ化することが可能になり、それらのデータを基に、より多くの課題解決へと繋げることができるというわけです。海外ではこのジャンルのスタートアップ企業が増えており、世界規模で市場が拡大しています。2025年には5兆円、日本国内では1.4兆円に達すると言われています。今多くの企業が熱い視線を注いでおり、ユニクロ、丸紅などの大手企業が相次いでフェムテック市場に参入しています。BtoBに特化したフェムテックイベントも同時開催されます。日本におけるフェムテックFemTech(フェムテック)とは、Female(女性)とTechnology(テクノロジー)をかけあわせた造語であり、女性が抱える健康の課題をテクノロジーで解決できる商品(製品)やサービスのことを指します。一般的に有名なのは生理周期のわかる「ルナルナ」のアプリです。こちらは過去の生理日を入力すると、次の生理予定日や、妊娠しやすい時期・しにくい時期などを教えてくれます。生理周期から見た、その日のお肌の状態やダイエットに適した時期などのカラダの状態もわかります。スマホで簡単に把握できるのも手軽で人気を呼んでいます。オンライン診療でピルが届く「スマルナ」、卵巣年齢検査キットの「エフチェック」も挙げられます。最近では生理用の吸水ショーツや、月経カップ、なども発売されていたり、ホルモンバランスを整えるアロマオイルやデリケートゾーン専用の洗浄、保湿、ホワイトニングなどボディケアアイテムも各社より発売されるようになってきました。欧米では以前からフェムテック市場が活気づいていますが、遅ればせながら日本でも2020年は「フェムテック元年」とも呼ばれ、女性をエンパワーする動きとも重なり、女性の心身にまつわる固定観念を変容するムーブメントの1つとしてフェムテックが捉えられ始められています。今後、フェムテック企業と医療機関や研究機関との連携がますます重要になってくるでしょう。日本で、携帯電話向けウェブサイトにおいて月経を記録・管理できるサービス「ルーナ」(現ルナルナ)が誕生。・2013年ドイツの月経管理アプリ「Clue」を開発した起業家が「フェムテック」という言葉を発信。・2017年アメリカ人映画プロデューサーのセクハラへの告発記事をきっかけに「#MeToo」運動が世界中に広がる。女性起業家によるフェムテック関連のスタートアップ企業が増加。日本における「フェムテック元年」といわれる。今年6月に発表された2021年版持続可能な開発報告書によると、日本のSDGs達成度は165カ国中18位と上位ではありますが、ジェンダー・ギャップ指数は総合順位が156カ国中120位と低く、「大幅な改善の余地があり」という指摘がありました。これは、SDGs5はまだ改善の希望があるということです。女性会長が誕生しました。現場の声に耳を傾けるボトムアップ型を目指すとのことです。ジェンダー平等の実現が社会経済発展への近道であるということに気づいた団体や企業はいち早く取り組んでいるようです。これまで経済、政治に関して改善を行わなければ男女不平等は脱せられないと考えられていましたが、ジェンダー平等の意識改革が先決で、それが経済発展につながるという逆の流れだと私は感じます。仕事と育児を両立させたいと願う女性の主張や、生理によるカラダの変化を男性にも知って欲しいと呼び掛ける声が強くなってきている一方で、「生理を隠したい」「男性と同じようなパフォーマンスを期待しないで欲しい」といった女性の考えもあるのがジェンダー問題の難しい点でもあります。社内で話しやすい雰囲気づくりや受け入れる環境を整備していくことが急務であることは言うまでもありません。テクノロジーとの共存における課題テクノロジーはあくまでもきっかけであり、当たり前と諦めていたものを改善し、見過ごしていたものを理解するのは私たち自身です。日本では一般的に保健体育の授業で男女が別の教室に分けられ、それぞれの体の仕組みについて授業を行うことが多いですが、本来教えなくてはならない内容は同じはずです。ダイバーシティーの一環として、男女の身体は生物学的に明らかに違いがあることを思春期を迎える前の子どもたちに教育することも大切です。健康や性というテーマを見つめることは、女性だけではなく全ての人に関わる課題です。テクノロジーによる個人情報のデータ漏洩や提供事業者の情報倫理が求められるなど課題は盛りだくさんですが、多様性を生かした社会を推進する上でも、フェムテック市場の発展と拡大は、地球規模のサポートが必須であると思います。高齢化が進む中、急拡大するヘルステックの一分野として、これからのフェムテックの成長に期待が持てそうです。