趣旨に賛同し、同プロジェクトに取り組むと発表した。3月1日から開始した同活動の第一弾は、Twitter上で「#あなたの備えがみんなの備えに」と題したキャンペーンを実施するもの。災害への備えをツイートもしくはRT(リツイート)するだけで、1ツイートもしくはRTにつき100円が賛同企業から日本赤十字社の防災・減災をはじめとする活動に寄付される。日本赤十字社による同キャンペーン実施の背景は、日本各地で毎年のように災害による大きな被害をもたらしていることにある。日本赤十字社が行った調査によると、災害への備えを行っている人の割合は約5割しかない(東日本大震災から10年、災害の記憶と災害意識の変化に関する実態調査)とされ、未だに2人に1人は何の備えもないまま災害を迎えてしまう状況ということが判っている。より、災害に対する備えだけでなく、感染症への対策も求められ、自分や家族を守るための備えや行動が一層必要となってきた。したなか日本赤十字社は、「一人ひとりの防災意識が高まり、地域の防災力が向上すれば、災害で失われる命を減らすことができると考えています」と語っている。起きた3月を中心に全国の企業・団体、ボランティアと一丸となって息の長い活動として取り組んでいる。同プロジェクトへ横浜ゴムが参加するのは今回で3度目。同社では、防火・防災活動の推進とBCP(事業継続計画)の整備を進め、防災・減災体制を強化しており、このプロジェクトへの参加により、東日本大震災の記憶を風化させず、日頃の防災活動や災害への備えに対する意識向上を図っていくとしている。2023(YX2032)」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)を策定。ESG経営に於いては「未来への思いやり」をスローガンとして掲げており、今後とも事業活動を通じた社会課題への貢献を進めていくと話している。振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。次世代自動車技術を取材。はじめ、自動車販売など幅広く取材。自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。MOBILITY誌の編集顧問。取材活動のスタートを切る。経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。(月刊文藝春秋)を経て独立。自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。して自動車全分野を網羅して担当。「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。