太陽光発電の設備効率アップと安全と安心をお届けするブログ・ソーラーサポートセンターの記事編集チーム。太陽光発電の施工・メンテナンス事例など、多数の経験と取材・研究に基づいた生の情報を客観的に両面提示でわかりやすくお伝えしていきます。1名、雑草インストラクター1名所属。TweetPocket2017年4月の改正FIT法で、低圧(50kW未満)の太陽光発電のメンテナンス(保守点検・O&M)が義務化されました。ご自宅(住宅)の屋根に設置した太陽光発電も対象です。なんとなく「メンテナンスは必要だろうなぁ」とお考えでも具体的にどんなメンテナンスをしたら良いのかわからずお困りの方も多いのではないでしょうか。実は、資源エネルギー庁が公開した「事業計画策定ガイドライン(pdf)」では、民間のガイドラインと同等以上の内容と頻度で実施するよう求めています。「民間団体が作成したガイドライン(付録参照)を参考にし、これらと同等又はこれら以上の内容により、着実に保守点検及び維持管理を実施するように努めること。P21より参考資料の「太陽光発電システム保守点検ガイドライン(pdf)」は、専門用語ばかりで読むのも大変です。必要な情報にもなかなか辿り着けない方も多いようです。【頻度】メンテナンスはいつ実施すれば良いか【費用】どれくらいの費用が必要か最後まで読んでいただければ、必要な内容がおわかりいただけると思います。必要な内容や費用を把握しておくことで、業者のいいなりに全く関係のないメンテナンス費用を払うこともなくなるでしょう。なれば、メンテナンスの依頼内容も過不足なく発注できるようになるはずです。安全と安心を前提に太陽光発電を使用するためにも、ぜひ最後までお付き合いください。一覧表でわかる義務化されたメンテナンスの概要この章では、義務化されたメンテナンスの概要として、いつ、何をどのように点検し、いくらぐらい費用がかかるのかをご紹介します。されたメンテナンスとして、何をする必要があって、いくらぐらいかかるのでしょうか?まずは、こちらのまとめでざっくりと全体像を掴みましょう。頻度・時期は太陽光発電システムの設置状況やそれまでの点検結果によって変わります。費用は太陽光発電の設置場所や規模によって異なります。本記事では、これらの目安が何によって決められているのか、より詳しい内容をご紹介していきます。メンテナンス義務化の根拠は2つ|改正FIT法と事業計画策定ガイドラインメンテナンス義務化の根拠は2つあります。旧FIT法では、運転開始後の保守管理について規定がありませんでした。50kW以上の太陽光発電には、電気事業法など関連する法律で専門家による保守管理が義務付けられていました。50kW未満の低圧の場合は関連する法律での義務づけもなく、保守管理のノウハウがまだ確立されていなかったこともあって、故障や不具合の発見が遅れる、放置されるという状態がありました。そこで、改正FIT法で50kW未満の太陽光発電にもメンテナンスが義務化されました。2事業計画策定ガイドライン一般向けの資料で、メンテナンスが義務であることを示したのが事業計画策定ガイドラインです。義務化されたメンテナンスの目的は2つです。・安全の確保(保安)・発電性能の維持(保守)2つの目的を達成するために、次の4つが義務として示されています。・メンテナンスの計画を立てること・計画通り実施するための体制を作ること・計画通りにメンテナンスを実施すること・実施した記録を保管することメンテナンスするだけでなく、記録を保管することも義務です。