Juventuteでは、自殺念慮がある若者を救急医療につなげる措置を行ったケースが、2022年に2019年の約3倍に増えました。なにが、若者を不安定な精神状態に追い込んでいるのでしょうか。このような事態に対し、社会はどのような対応ができるでしょうか。本稿では、ヨーロッパの状況が現在、若者にどのように映っており、そこにはどのような社会的な背景があるのかを、ドイツとスイスの調査結果や議論をもとに考えていきたいと思います。後半では、それらを踏まえ、どのような対策・対応が考えられるのかについて、若干考察してみます。※本稿で「若者」とは、通常「Z世代」と呼ばれる、1990年代半ばから2010年代前半に生まれ、デジタルテクノロジーを幼い時から身近に享受してきた人たちを指しています。将来への希望を喪失し、ストレスをためる若者まず、未来や現在の状況が、若者にどのように映っているのかを、最近のアンケート調査からみてみます。2023)によると、将来、収入や生活水準が、親の世代に比べて悪化すると考える人は52%でした。ドイツはほかの国に比べ若干、悲観する人が少なく、悪くなると回答したのは44%でしたが、以前よりも悲観傾向が強まっていました(ちなみに良くなると回答したのは27%)。自分の個人的な将来についても同様で、楽観、あるいはどちらかといえば楽観とする人が、2017年のドイツでは64%いましたが、今回は56%と、一割近く減っていました。将来への楽観視が下降している傾向は、スイスでも同様にみられます。2023年に発表された調査「世代バロメーター」では、さらに極端な悲観傾向がみられました。将来だけでなく、現在の人生に満足していない若者も増えています。非常に満足していると回答した若者(18歳から35歳)は、2020年は32%であったのに、2022年末には一割減り21%となりました。2023年」では、若者がとりわけ強くストレスを感じているという結果がでています。調査対象者(14歳から69歳)を三つの年齢で分類し(14歳から29歳、30歳から49歳、50歳から69歳)、調査内容を比較したところ、50歳から69歳まででストレスを感じているのは20%であるのに対し、14歳から29歳の回答者の46%がストレスを感じていました。「恒常的な危機」このように、現在若者たちは、ほかの世代に比べて将来への悲観傾向が強く、精神的なストレスが大きいことが、精神的に不安定になったり、精神疾患を抱える人が多い背景にあります。いえ、これだけでは説明として不十分です。若者の間で悲観が広がり、ストレスが増えているのでしょうか。十分に学術的に検証された段階ではありませんが、マスメディアでインタビューを受けたメンタルヘルスの専門家や社会学者など、若者に詳しい専門家たちは、現在、以下のような点を指摘しています。「恒常的な危機」状態にあることが理由としてあげられます。ここ数年、コロナ危機、気候変動、ウクライナ戦争、インフレと、「危機」と言われる問題に複数、直面していますが、これらの危機にもっとも強く社会的・経済的、そして精神的に影響・打撃を受けているのが若い世代である、という理解です。コロナ危機下では、一方で若者の経験の機会や現実の交流の機会が大きく制限されたことが精神的に大きな打撃となり、他方で、ドイツ語圏はどこもデジタル化が遅れていたこともあり、教育格差が一層、拡大しました(穂鷹「ロックダウン」2021)。ウクライナで戦争がはじまると、大量の難民が流入することになった教育現場は、本来の受け入れ容量をはるかに越える生徒が押し寄せることで混乱し(穂鷹「ウクライナ」2022)、戦争により引き起こされたインフレーションやエネルギー危機で、生活困窮など不安・不満が増えると、極右政党支持層の急増という、さらなる不穏・不安材料も社会にでてきました。ヨーロッパでは、各地で夏場の高温化や干ばつ、豪雨被害などが頻繁になり、年々最悪の記録を塗り替えています。河川や地下水の水量が減り温度が上昇することで、塩害などの二次被害も発生してきており、気候変動のもたらす深刻なインパクトは、都市でも田舎でもどこに住んでいようと関係なく、誰もが身近に実感するものとなりました。グローバルサウスが、ヨーロッパよりもはるかに厳しい気候変動の影響を受けているとニュースできくと、さらに後ろめたい気持ちや暗澹たる気持ちも抱かせます。現在、全般に精神疾患を患う人が増えていますが、男女両方で平均的に増えているのではなく、女性の患者数がとりわけ多くなっています。