本章では、最初に第一次世界大戦の資金面を、次に第一次世界大戦の人命損失を、そして前ページでは軍事面でのカイゼンを、それぞれ整理しました。総括の最後は、第一次世界大戦を終えた主要交戦各国は何を得て何を失ったのか、それぞれの国の得失を考えてみたいと思います。第一次世界大戦の主要当事国であった、ドイツ、オーストリア、ロシア、フランス、イギリス、アメリカは、戦勝または敗戦の結果、それぞれ何を得たのか、何を失ったのか、を整理したいと思います。所収)を参考にしています。失ったもの戦争は、負けると惨めなことになる、というのは、感覚的には分かっていても、では実際にどれだけのものを失うのかは、分かっているようで分かっていないのではないでしょうか。第一次世界大戦の3つの敗戦国(オーストリア、ロシアとドイツ)については、どれだけのものを失ったのか、それぞれ確認したいと思います。経緯とも関連付けながら、見ていきたいと思います。第一次世界大戦の開戦」のページをご参照ください。180万人の戦没者と、帝国と領土1914年の7月危機に際し、オーストリアは、自国軍に十分な対外戦争能力がなかったのにかかわらず、サラエヴォ事件への報復としてセルビアへの武力発動にこだわり、そのさい懸念されたロシアの軍事介入リスクについては、ドイツの支援さえ得ればロシアの介入は防止できるとの願望思考を行った結果、かえって、自らは全く望んでいなかった大戦に引き込まれてしまいました。大戦が勃発したことで、セルビアとの2国間紛争にとどめようと考えていたオーストリアの願望は、開戦早々に裏切られてしまったのですが、大戦が終わってみると、最終的には下記のとおり、帝国の消滅という結果にまで行きついてしまいました。大戦期間中に、従軍者120万人が戦死。大戦期間中に、ロシア軍に領土内に侵入されたこともあり、一般人の死亡数も60万人。戦没者総数は、約180万人。ハプスブルク帝国は「消滅」。帝国内にあった諸民族が独立、また皇帝カール1世が退位。海外権益を放棄し、軍備は3万人に制限、戦争責任を承認して賠償、ドイツとの合邦は禁止。ハンガリーもまた、周辺小国に領土を割譲、面積は3分の1に減じ、マジャール人口の3分の1がハンガリー国外に。陸軍は3万5千までに制限、一切の艦艇は引渡され、空軍は禁止、賠償支払。以下は、その要約です。敗戦国の負担から免れる「策術」としての民族独立オーストリア=ハンガリー政府は、ドイツと同じく、14ヵ条を基礎にして講和を調停するようウィルソン大統領に要請。ウィルソンにはそれができなかった。ウィルソンは、チェコとポーランド、ルーマニアと南スラヴに対して独立を約束していたため。オーストリア=ハンガリーの「従属」民族は、自分たちが独立民族として形を変えさえすれば、敗北の重荷負担から逃れて、連合国になれることを知った。革命は無害なものであった。〔1918年10月から12月にかけて、平和裡に、チェコスロヴァキア、南スラヴ、ポーランドが生まれ、ハンガリーすら独立したが〕このような策術がすべて報われたわけではなかった。チェコ、南スラヴ、ポーランドは正式に連合国となり、ルーマニアもまたドイツとの平和条約を破棄して終戦の1日前に参戦することによって連合国となった。ハンガリーとドイツ系オーストリア人だけは、滅亡した帝国の相続人と見なされ、その罰をしょいこまされた。各民族独立の裏側にあった事情はともあれ、皇太子暗殺事件の報復としてセルビアへの武力発動にこだわった結果は、180万人もの戦没者と帝国自体の崩壊・消滅という、その本来目的としたものと比べてあまりにも重大で深刻な結果を生じたわけです。300万人に近い戦没者と、やはり帝国と領土1914年7月危機に際して、セルビア支援のロシアは、軍の動員令の発動にあたり、対オーストリアの部分動員にとどめず、総動員にこだわってしまった結果、その時まだ十分に残っていた大戦回避・紛争の局地化の可能性を縮小させただけでなく、このとき開戦をすでに決意していたドイツに利用されてしまうことになりました。ロシアもまた、セルビア支援策の選択に関する判断を誤った結果、オーストリアと同様望まぬ大戦に引き込まれてしまい、最終的には下記の結果となりました。大戦期間中に従軍者約180万人が死亡。ドイツ軍に領土内に侵入されたこともあり、一般人約114万人が死亡。合計で300万人に近い合計戦没者は、第一次世界大戦での戦没者数としては、トルコに次ぐ大きさ、他の主要交戦国ドイツ・オーストリア・フランス・イギリス4ヶ国のどの国よりも多かった。ロシア革命が起こり、「帝政」は崩壊。ブレヒト・リトフスク条約により、過去200年にわたってツアーがものにした欧州内の征服地のすべてを喪失。日本によるシベリア出兵など、革命政府への干渉戦争は、1922年まで継続。帝政ロシアの領土からは、フィンランド、エストニア、ラトヴィア、リトアニア、ポーランド、ウクライナが独立しました。他の国家とは異なる独自路線の発展の道をとったところが、オーストリアとの大きな相違点でした。280万人近くの戦没者と、やはり帝国と領土1914年7月危機に際し、元はと言えばオーストリア対セルビアの局地的紛争にすぎなかったものを、欧州大戦に拡大させてしまったのはドイツでした。フランス、次にロシアを破って2正面とも戦勝しようとした最初の目論見は外れたものの、大戦期間中カイゼンを積み重ね、1918年初めまでは一貫して軍事的な優勢を維持しました。海上での護送船団方式と陸上での戦車の大量投入というイギリスによる二つの大カイゼンと、長期間の海上封鎖から深刻化した物資不足の結果、形勢を逆転され、最終的には実質的な降服を飲まざるを得なくなりました。ドイツが失ったものは、下記となりました。大戦期間中に、従軍者約200万人が死亡。ドイツ国内の戦場化は期間も場所も限定的であったが、経済封鎖の環境下での経済政策の失敗から「カブラの冬」の事態を生じ、一般人約76万人も死亡、戦没者総数は約276万人。休戦時のアメリカからの要求もあり、皇帝の退位と皇太子の継承権放棄により、帝政は廃止。ヨーロッパの領土も、アルザス=ロレーヌはフランスに返還、シュレスヴィヒはデンマークに、ポーゼンなど東西プロシアの一部がポーランドに割譲、面積において13%、人口において20%を削減。ライン河左岸は15年間、国際連盟の管理下におかれ、保証占領。ザール河流域にある炭坑の所有権と採掘独占権はフランスに。海軍の軍艦保有量は10万トン、海軍兵員は1万5000に制限、潜水艦の保有禁止。空軍の保有も一切禁止。ェートマン=ホルヴェークらの裁判が決定、しかしオランダが亡命者である皇帝の引き渡しを拒否、裁判は実現せず。賠償支払は定められたが、金額は1921年5月までに決定されることに。(1921年1月、最終的に2260億金マルクに決定)実際に使った戦費に加え、上記のものを失ったのですから、経済的にはとんでもない損失を生じたことになります。オーストリアとセルビアとの局地紛争を活用して、ロシア・フランスの両国を軍事的に敗北させようとした試みは、帝国を潰し、多数の人命を損じ、征服地だけでなく固有領土の一部も取り上げられ、国民を著しく貧しくするだけの結果に終わってしまいました。戦争開始のイニシャティブを取った結果として、とりわけフランスからは「憎しみ」を買い、軍事的に優勢のときには講和を仕掛けても話に乗ってきてもらえず、敗けが明白になるまで続けさせられた上、ライン左岸占領やら、賠償やら、とくに厳しい制裁を継続的に課せられることになってしまいました。ドイツの賠償支払い能力をはるかに超過する賠償額であったため、結局、一部が支払われただけになってしまったようです。フランスの賠償要求は矛盾フランス側のドイツに対する巨額の賠償要求は矛盾を内包。ドイツが賠償を支払うためには、産業生産力の回復・拡大が必要。ドイツの産業の回復・拡大は、ドイツの軍事的潜在力を高めるもの、フランスは容認し得ず。英は対独賠償要求に終始穏健、ドイツの経済復興を通しての欧州全体の復興、自国産業の輸出市場としてドイツの早期回復を期待。経済学者ケインズ、ドイツからの巨額の賠償取立ては欧州経済全体にとって有害。英首相ロイド・ジョージ、非現実的な巨額の賠償金の取り立ては不可能とフランス側に説いていた。米国は英仏などの対米債務問題とドイツから英仏などへの賠償金支払い不履行問題とを関連させることを拒否。その結果、フランスは対米債務返済の必要からもドイツに対して賠償支払いを強硬に要求し続けねばならなかった。巨額の賠償額の決定1921年5月、賠償金総額は1320億金マルク、30年間の分割払い、最初の5年間は毎年20億マルク+輸出額の26%、次第に年額が増加、と決定。「ルール地方を占領する」との圧力を受けドイツも同意。独の賠償金支払い不能で仏はルール占領、英米介入でドーズ案採択マルク暴落の状況下、ドイツは22年1・2月分、22年7月にも6ヵ月間の支払猶予を要請、さらに23・24年分の支払不能を宣言。フランスはベルギーと共に23年1月、ルール地方を占領。英米が介入して1924年4月、仏もドーズ案を受諾、賠償支払いを24年から5年間、10~25億金マルクに軽減、29年以降は年額25億金マルク+指数で計算。24年10月からルール占領軍は段階的に撤退。24年から28年まで、ドイツは英米からの140億金マルクに及ぶ資本投下にも助けられて、賠償金支払いをほぼ予定通りに実行。大恐慌で、ヤング案でも支払不能にフランスは賠償問題で次第に対独譲歩に、国内財政問題の緩和に英米との協調が必要。29年6月、ドイツの支払いを一層軽減したヤング案採択、29年当時の残額1096億金マルクを59年間の分割払い、ド年次支払額を平均して約3分の1に軽減。1929年10月24日、ニューヨークの株式大暴落。1930年9月14日、選挙でヒトラーのナチ党が107議席を獲得。中部欧州の政情不安を警戒した英米資本は大量に本国への引き揚げ開始、ドイツ賠償支払要請の理由に。31年6月、ドイツ政府は賠償支払不可能を宣言。32年7月31日、ヒトラーのナチ党が全608議席のうち230議席を獲得して第1党に。ヒトラー政権に変わり支払履行せずドイツは賠償総額1320億金マルクのうち、合計で約229億金マルクのみを支払い、フランスは本来受け取るべき約686億金マルクのうち、約96億金マルクを得たのみ。33年1月30日のヒトラー政権出現の後、もはやドイツは賠償残額の支払いを履行せず。巨額の賠償の獲得とドイツ産業回復抑止の両方を同時に達成しようとするのは、無理としか言いようがありません。フランスがそれにこだわったのは、両方を望む強い国民感情があったからでしょうが、それは無理だと説明するのが政治指導者の本来の役割であったろうと思います。ドイツ内の反仏感情を強めただけで終わり、むしろヒトラーの権力獲得を助けてしまったと言えるかもしれません。短期で講和は「願望」、実現しない第一次世界大戦の経験として、まずは戦争の勝敗について言えることとして、次のことがありました。戦争が長期化した場合、経済封鎖を回避し、より強力な経済力がある支援国を確保し続けることが、最終的な勝利を得る最も有効な手段であるそもそもイギリスを敵に加わらせて経済封鎖を受け、さらにはアメリカも連合国側に参戦させたことが、ドイツの敗戦を決定づけたわけですから、昭和前期の日本軍も、アメリカとは何とか妥協を維持し続けることがきわめて重要で、敵に回すことは絶対に避けるべきであった、と言えるように思います。進んだ原因となった、と言えるように思います。降伏時に敗戦国に課せられるもの上に確認したオーストリア・ロシア・ドイツの第一次世界大戦で失ったものの実績からすれば、もしも昭和前期の日本が戦争を仕掛けて負けてしまうと、下記の結果になると見込まれていた、と言って良いように思われます。相手国からは、数十年、あるいは数百年に及ぶ「恨み」を買い続ける戦争を仕掛けて負けると、これだけのものを課される、という教訓として、昭和前期の日本、とりわけ陸海軍が、第一次世界大戦でのドイツの経験をどこまで適切に理解・認識していたのでしょうか。実際、日本は戦勝国としてヴェルサイユ会議にも代表団を派遣していたのですから、講和条件は詳細まで十分に承知していました。日本陸海軍は、負けた場合の結果について、知識として知ってはいても、願望思考により日本は負けることはありえないと決めつけて、思考から捨象していた、ということだったのでしょうか。「負ける」とは言いだせない文化があったため、分かっていても誰も発言しなかった、ということだったのでしょうか。昭和前期の敗戦で日本が失ったものは、第一次世界大戦の敗戦国とほぼ同様だった実際の第二次世界大戦後の日本の敗戦処理では、戦後統治の安定のためにアメリカの判断で天皇制が「象徴」として残されたこと以外は、程度の多少の差はあれ、第一次世界大戦でのドイツの経験とほぼ同様になりました。敗戦の結果として日本に課せられたものは、第一次世界大戦でのドイツに課せられたものと比べて、少しも過大ではなかった、むしろ賠償などはかなり寛大であったことを充分に理解する必要があるように思います。ドイツの貴重な敗戦経験から全く学ばず、戦争を自ら仕掛け、敗けるべくして敗けた昭和前期の日本軍の指導者たちは、まことに暗愚であった、といわざるをえないように思います。敗戦の結果として日本に課されたことへの批判があるなら、戦勝国ではなく、敗ければどうなるかわかっていたのに勝てる条件のない戦争を始めた、昭和前期の日本軍の指導者たちに、その責任があります。得たもの・失ったもの次は、戦勝国側が得たものと失ったものについてです。獲得と、賠償金の一部フランスの場合、大戦の勃発に関しては、裏側でロシアをけしかけたと言えなくはないのですが、自国側から戦争を仕掛けたとは言われないように、軍をドイツとの国境線から引き下げていたという事実もありますので、やはり被害者であったことは間違いありません。大戦期間中に従軍者約150万人戦死、一般者の死亡約34万人、戦没者総数は約184万人。領土については、アルザス=ロレーヌを回復。ザール河流域にある炭坑の所有権と採掘独占権。委任統治領として、ドイツ領であった東カメルーンと東トーゴ―ランド、トルコ領であったシリア。端的にいえば、アルザス=ロレーヌを回復し、シリアとアフリカの一部地域を得たものの、それに対して184万人の命を犠牲にした、という結果ですから、引き合っていたとはとても言えないように思います。海外植民地と賠償金少々イギリスの場合、参戦の理由はロシアやフランスとは異なり、自国への攻撃に対する反撃ではなく、ドイツ軍によるベルギーの中立侵犯に対し、国際秩序の維持の必要性から、参戦しました。その意味では、国際正義のための参戦、と言えると思います。大戦期間中に従軍者約100万人戦死、一般者の死亡約13万人、戦没者総数は約113万人。委任統治領として、ドイツ領東アフリカのうちタンガニーカおよび西カメルーン・西トーゴーランド、トルコ領であったイラク、パレスティナ、トランスヨルダン。大英帝国の自治領であったオーストラリアとニュージーランドが、ドイツ領であった南洋群島のうち赤道以南、南アフリカが同じくドイツ領であった西南アフリカを委任統治領。参戦自体は国際正義のためであっても、勝利の結果として旧ドイツ領と旧トルコ領の植民地の多くを得ています。イギリスは、戦費及び連合国諸国への借款供与でも、最大額を支出していますので、犠牲に対する補償としてこの程度は当たり前、というのが当時の国際常識であったのでしょう。失ったものを十分にカバーする代償であったかと言えば、そうは言えないでしょう。イギリスはフランスとは異なり、多少の空爆は受けたものの自国が戦場になったわけではありませんが、フランス以上の戦費を使って前線では主導的な役割を果たし、また連合国側の各国に借款を供与して各国の戦闘態勢を支えました。見返りは得ず1917年になって参戦したアメリカが得たものと失ったものは、どうだったでしょうか。以下は、アメリカが、戦争そのものから得たもの、失ったものについてです。大戦期間中に従軍者約10万人戦死、一般者の死亡は1000人程度。ドイツからの賠償も得ていない最末期に参戦したため、戦死者はフランスやイギリスと比べればはるかに少ないとはいえ、それでも約10万人が亡くなっています。それに対して、領土も賠償も取らなかった、というのは、それだけ見れば非常に立派な行動であったように思われるでしょう。そもそもアメリカの参戦は、すでに得ている巨大な経済的な利益を守るためであった、というのが実情でした。巨額の資金が連合国に供与された。工場はイギリスとフランスの注文で時間外作業をした。...もし連合国が戦争に負けたら、アメリカの貸し付けも失われるだろう。最後の手段として合衆国は、アメリカの繁栄がつづき、金持ちのアメリカがますます金持ちになれるために参戦したわけである。)アメリカの場合、戦争そのものについては確かに一方的な負担を行いましたが、戦争の背後にあった経済活動からは、この程度の負担は全く問題にならないほどの巨額の利益を得ていたわけです。戦争は勝っても損、戦争をしないのが一番儲かる、という教訓フランス・イギリス・アメリカの戦勝3国から学べる教訓は、何でしょうか。戦勝の結果、フランスとイギリスは領土と賠償を得ました。長期戦を戦い抜いた両国にとって、得た領土と賠償は、そのために払った犠牲の大きさに見合うものであったとはとても言えませんでした。アメリカは、領土も賠償も得ていません。最終段階まで参戦していなかったために、連合国に対する物資供給者として、経済的に大きな利益を得ただけではなく、その国際的な地位においても、欧州との関係を逆転しました。第一次世界大戦のような長期戦になってしまうと、最終的に戦争に勝っても、得られるものは払った犠牲には引き合わない、むしろ、他国がどれだけ戦争をしていようとも、自国だけは戦争をしないのが、もっとも利益が得られる状態である、というのが教訓であった、と言えるように思います。第一次世界大戦での、戦争の勝ち敗けに関する、カイゼン視点からの教訓を総括すれば、以下のようになるかと思いますが、いかがでしょうか。速戦即決は成り立たない。自国は戦争をせず他国の戦争で儲けるのが、一番経済的に利益が大きく、また結果として国際的な地位の向上にもつながる昭和前期の日本は、第一次世界大戦の教訓をほとんど学んでいなかったように思われます。第一次世界大戦の教訓から見た、2022年からのロシアのウクライナへの侵攻ここからは、少し本題とはズレますが、2020年代半ばの今起こっている、ロシアによるウクライナへの侵攻についてです。この侵攻は、第一次世界大戦の経緯と類似性のある展開をたどっているように思われるからです。ドローンその他の新しい兵器の工夫カイゼンが、戦局の展開に大きな影響を持っている筆者は、欧米側の失敗は、侵攻直後に第三次世界大戦化を恐れすぎたことではないか、と感じています。そのために、ウクライナに支援すると言っても、ロシア国内を攻撃可能な兵器を送り込まない、という判断をしてしまいました。結果は、ロシア側はウクライナ国外からウクライナを攻撃できるが、ウクライナはロシア国内への攻撃ができない、非対称の、ウクライナにはかなり不利な戦争になってしまいました。国土があまりにも広大で資源も豊かなロシアは、簡単には経済封鎖の効果は現れない、という相違点もあります。そもそも欧米側が、ウクライナ軍によるロシア国内攻撃も支援し、また、必要があればNATO軍がロシアを攻撃するという断固とした姿勢を示していれば、ロシアの撤兵もあり得たのではないかと思うのですが、いかがでしょうか。重要なことは、欧米や日本が、今後ともウクライナに十分な支援を提供し続けることであり、そうすれば、1918年のドイツと同様、ロシアが引き下がらざるをえない時が来るように思われるのですが。ウクライナが行っている新兵器のカイゼン・工夫には目を見張る物があり、日本の自衛隊も大いに参考にするのが適切のように思われます。欧州大戦の総括はここまでとして、次からは、日本が戦った第一次世界大戦についてです。