注)公開用シラバス情報となります。PASSPORT」で詳細をご確認下さい。1履修上の注意または履修条件この科目は、1週間(8時間×5日)以上のインターンシップを対象とする認定制科目(履修登録不要)です。)の中で研修生として働き、自分の将来に関連のあると思われる業界で就業体験を行うための制度です。便宜上1年次に開講されていますが、インターンシップは大学に在籍する4年間のうちどの時期において実施しても、それぞれの時期に相応する取り組みにより、有意義な成果を得ることができます。したがって、通常の履修登録による履修ではなく、研修後に提出された日誌や企業等からの所見により成果を評価し単位を認定する「認定制科目」とします。受け入れ先の企業等に対し失礼とならないよう、誠意と熱意をもって履修してください。受け入れ先の企業等は、わざわざ学生を受け入れるためにコストを費やし、学生の為のプログラムを組まなければなりません。研修期間中に指導する社員は通常業務ができません。受け入れ先の企業等から見れば、実習生は日本文理大学の代表です。一人一人が本学の学生の象徴であることを自覚し、相応しい態度で臨んでください。研修期間中の遅刻、欠席は厳禁です。教科書とくには指定しません。研修中に、適宜紹介される場合があります。ほか、研修内容に関連する科目。担当教員が指定した時間帯。社会経験と職場体験により、就職に対する意識を高めるとともに、現在の自分ができることとできないこと、今後の自分にとって必要なことを確認し、社会に出るために、大学在学中に身につけおかなければならない能力や知識、技術などを確認します。1,2年生にとってインターンシップ研修は社会経験の場であり、働くということはどういうことなのかを企業等において実体験することにより、学生と社会人との違いを自分自身の問題として感じ取り自覚し今後の学修に役立てることを目的とします。3,4年生にとって就職は直面した問題であり、インターンシップは自分の目指す業界や職種を肌で感じてモチベーションを高めるための研修となります。様々な職場を体験する事で、自分に合った仕事を見つけるためのヒントを見出してください。授業の概要この科目は、インターンシップを対象にしています。インターンシップガイダンスインターンシップの概要と受け入れ先の企業等に関する説明をします。※履修登録は不要です。至るまで、自分の将来を考え、インターンシップをより有効的なものにする為の研修です。社会人として身につけるべきマナーについて学ぶとともに、コミュニケーションの方法、実習先の業界に対する研究します。※この研修に参加しないと、インターンシップには参加できません。自己分析と業界研究を実施し、自分が将来希望する業界を選びます。企業に提出するインターンシップエントリーシートの作成をします。企業の選択エントリーシートをもとにインターンシップ先を探します。企業と学生の希望を照らし合わせ、インターンシップ先を決定します。※進路開発センターで覚え書き、誓約書、保険等の手続きをします。実際に企業等に通い、研修を行います。研修期間は企業によって異なる場合があります。「フィールドワーク」では1週間(8時間×5日)以上のインターンシップを対象とし単位認定します。研修中は従業員と同様、その企業の規則に従い実際に社会における仕事を体験します。日々の活動を所定の日誌に記録し、企業等担当者のコメントをいただきます。インターンシップ日誌の提出インターンシップ日誌を作成し、進路開発センターに提出します。研修報告インターンシップを通して感じたこと、経験したことを踏まえ、自分が将来どうあるべきか、そのためにはどうするべきかを考え、報告します。「フィールドワーク」は集中講義に分類され、一般の授業とは異なり企業等の都合に合わせて不定期に、ときには複数回をまとめて実施されます。毎回、必要に応じて配付資料と適宜演習課題等が課されます。企業等実習では、日々の活動を所定の日誌に記録し、企業等担当者のコメントをいただきます。講義形式の事前研修等と企業等における実習形式の研修を行います。よる評価、研修報告の内容により成績を評価します。学生が達成すべき到達目標1社会で働くことの意味を理解し当事者意識をもつことができるようになる。2日々の活動を所定の日誌に記録し、企業等担当者のコメントをいただくことにより、社会で働くために必要となる能力や知識、技術などを確認する。3学生と社会人との違いを自分自身の問題として感じ取り自覚し今後の学修に役立てる。4自分の目指す業界や職種を肌で感じてモチベーションを高める。5インターンシップを通して感じたこと、経験したことを踏まえ、自分が将来どうあるべきか、そのためにはどうするべきかを考える。受け入れ先の企業等によっては実施する事があります。小テスト受け入れ先の企業等によっては実施する事があります。受け入れ先の企業等によっては実施する事があります。受け入れ先の企業等によっては実施する事があります。事前研修への出席と研修報告を単位認定の条件とします。―このページでは翻訳ツールを導入しております。