伴う自社エリア内の停電の状況などを契約者に伝えるため、昨年3月で更新を終了していた自社の公式ツイッターアカウントを復活させ、同地震が発生した6日の7時よりツイートを再開した。その後、同社はツイッターの特性を活かして適宜、復旧の状況を伝えると共に、ほぼ復旧に至った10日以降は節電の呼びかけを行うなど、有事における広報ツールとして機能的に活用した。自身のツイッターで北海道電のツイッターへの注視を呼びかけるなど、ツイッターの持つ速報性と拡散性が改めて注目された形だ。