ビジョン2024)で、2027年までに約6,453億ドル(99兆円)に成長すると予測され、年平均成長率5.9%での拡大が見込まれている。治療機器分野では国際競争力が弱いとされる。国内市場では人工関節やペースメーカーなど治療系機器市場の伸びは大きく、外資メーカーが存在感を示す。診断系機器の国内売上高は横ばいであるため、メーカーは海外市場の開拓に注力する。進むなか、診療報酬(公定価格)の引き下げ傾向や医療機関のコスト削減要請により、利幅が縮小傾向にある。国内では、地域密着型の医療機器卸が分散しているが、その中でも大手卸はSPD(院内在庫の医療材料物流管理システム)や医療機関の新設や移転・増改築のトータルサポート、ITソリューション提供など、幅広いサービスにより囲い込みを進めている。競争は激化しており、中堅・中小卸を含めた合従連衡が続いている。よると、2021年の医療機器生産金額は、5兆3,454億円だった。内訳は国産が2兆6,043億円(前年比8.4%増)、輸入品が2兆7,412億円(同8.5%増)。新型コロナの影響による受診抑制や医療機関の手術・治療延期の影響が緩和され、国内外で需要が回復した。先行して社会経済活動が本格的に再開した海外での需要回復が顕著だった。医療DX目指し、提携活発化2021年11月にシーメンスヘルスケアが、AIメディカルサービス(東京都豊島区)など3社と提携。同月にオリンパスとコニカミノルタが国内クリニック向けの画像管理ソリューション・クラウドサービスで協業を開始するなど、医療DXの促進を目指した提携が加速した。よると、2022年の医療機器生産金額は、5兆5,009億円(前年比2.9%増)となった。原材料・部品の供給不足や価格高騰を受け、国産が2兆5,829億円(同0.8%減)にとどまった。中国のロックダウンや半導体などの部品不足が生産スケジュールへ影響したケースも見られた。輸入品は2兆9,180億円(同6.5%増)となった。この続きを読むには会員ログインが必要です。