慧大デザイナーにLP制作を依頼する際に押さえておきたい項目TOP10デザイナーにLP制作を依頼したものの、出てきた初稿を見た際に「想定していたものと違う」と感じたことはないでしょうか?本記事では、制作した意図と仕上がりとのギャップを埋めるために、社内のデザイナーや制作会社にLP制作を依頼する際に大切にしたいポイントをまとめています。)も忘れずにポイント7.納期と予算を明確にするポイント8.チェックバックフローとスケジュールの明確化ポイント9.成果指標と評価方法も伝えるポイント10.既存のマーケティング情報も有益まとめデザイナーにLP制作を依頼する際の10のポイントここからは、デザイナーにLP制作を依頼する際に大切にしたいポイントについて、優先度順に解説します。LP制作を依頼する際は、以下の項目について抜け漏れが無いか、事前に確認しておくとベターです。ポイント1.目的と目標を伝えるまず最も大切なことは、これから制作しようとしているLPがどんな目的・目標を持っているのかを明確に伝えることです。コンバージョン率」などが挙げられます。目的や目標が明確になっていないと、制作側と発注側の視点がズレることにつながります。ポイント2.メイン顧客(ターゲット)を伝える目的や目標にもつながりますが、これから制作するLPに誘導するユーザー(ターゲット像)についても必ず制作側に伝えましょう。プロモーションのメインターゲットや、どんな広告メニューから流入したユーザーがLPに訪問する予定かを制作サイドは認識したうえで、ターゲットに合わせたデザインやコンテンツを最適化します。ターゲット像が曖昧なままコンテンツ制作やデザインを行うことは難しく、もしターゲットの情報なしに構成やデザインを作成してしまうと認識の齟齬が起こりやすくなります。デザインのトンマナにも関わる部分ですので、できるだけ詳細に伝えるのがベターです。ポイント3.ベンチマーク(競合企業)を伝えるこのLPについて、競合となる企業やサービスも、制作側に伝えるとよいでしょう。競合がLPやサービスサイトに取り入れている内容からヒントを得られることもありますし、競合がキラーコンテンツとして持っているものを自社が取りこぼしていると、LPとして劣勢に映ることがあります。反対に、コンテンツやデザインが競合とあまりに似てしまうと自社の良さやメリットなどの差が出ないため、自社独自の強みや特徴を反映させるようにしましょう。ポイント4.必須機能やコンテンツも最初に伝えるLPに必須のコンテンツや機能(たとえば、製品情報、テストモニアル、コールトゥアクションなど)も最初にデザイナー・ディレクターなどの制作側に伝えるようにしましょう。初めに伝えておくことで設計段階から配置や動きを考慮することができます。後から追加も不可能ではありませんが、付け足しするよりも最初から想定しておく方が、制作側で全体のバランスを取ったり強調したい個所を明確にしやすいものです。ポイント5.デザインイメージを伝える工夫をする発注者が想定している、LPのデザインに対するビジョンや好みもなるべく共有しましょう。「デザインはおまかせで」と発注するケースもありますが、そう言いながらも、実際はある程度デザインのイメージを持っていることも多いように感じます。言語化せずとも、イメージに近いサンプルや、前述の競合企業のLPを見ながら「●●社のLPはわかりやすい」「▲▲社のLPは雰囲気が良い」など、事例をもとに伝えると共有しやすくなります。デザインの修正には時間がかかるものも中にはあるため、最初の段階でデザインの好みを伝えておくとよいでしょう。)も忘れずに意外と忘れがちですが、企業として規定している「ブランドガイドライン」や「ロゴデータ・ロゴ規定」なども忘れずに共有してください。これらは企業・ブランドとして遵守する必要があるため最初に伝え、既定の中で制作に着手できるよう準備をするとスムーズです。できればロゴなどのデータもあらかじめご用意いただくのがおすすめです。画像やイラストが必要な場合に、社内から支給できるのか、制作側から提案をもらうのかなども合わせて確認しておくとよいでしょう。細かい部分ですが、画像費用や図版制作が予算に関わることがあります。ポイント7.納期と予算を明確にする制作予算と公開予定日も必ず伝えましょう。制作側は納期と予算をもとにリソースを用意します。必要に応じて外部パートナーに制作を依頼することもありますが、その場合も全体予算が必要です。JavascriptやフォームをLPに組み込むなど、予算に応じた機能の充実の提案をもらうことができるケースもあります。納期間際になって予算の調整をすることは両者ともに難しいと思いますので、制作着手前に納期と予算を明確にすることで、余計なトラブルも避けられます。「ポイント7」と関連し、納品に至るまでのチェックバックフローを明確にし、進行管理に役立てましょう。「確認には〇営業日が必要」「〇月〇日~〇月〇日は、社内イベントがあるため確認不可」「法務チェックが最後に5日間かかる」など発注側にしか分からない情報もありますので、なるべく最初に伝えて、発注側と制作側でスケジュールのすり合わせをする必要があります。発注側では、最終確認者にどのタイミングでチェックをしてもらうか、法務やブランディングの部門のチェックがあるかどうかも、社内確認をしておきましょう。最終段階まで担当者だけが確認し、ほぼ完成したところで最終確認者や法務から大幅なNGが出てしまうようなことになると、納期や予算に大きく影響します。どの段階で誰の確認が必要かは、発注側でコントロールするとよいでしょう。ブランディング・エンジニア(システム)など、確認すべき部門や人が異なると思われます。ポイント9.成果指標と評価方法も伝えるLPの成功をどのように測定し評価(例:トラフィック、コンバージョン率、滞在時間など)するかも共有しましょう。制作には関係が薄い情報にも感じますが、測定と評価の軸、あるいはその結果を制作側に伝えることで、ABテストの設計や改善策を考えやすくなります。最後に発注側が持っているマーケティング資料や既存の広告資料・ウェブサイトなども共有するとよいでしょう。しても、LP制作を行う際に制作側の情報量は発注側より劣ってしまいます。可能な限り多くの情報を共有することで、全体のマーケティング戦略と、より整合性が保たれた制作物に近づけるヒントになります。まとめLP制作時にデザイナーや制作会社に伝えておきたい10のポイントをご紹介しました。LPも情報量が少なかったり、目的が曖昧な制作してしまっては、思うような成果が出なかったり、制作における時間やコストがかかりすぎてしまうことにもつながります。複数人の関係者が必ず関与するLP制作では、時間が許す限り上記の10個のポイント意識しながら、依頼することをおすすめします。CONTACTオーリーズは、クライアントの「ビジネス目標達成」に伴走するマーケティングエージェンシーです。既存の広告代理店に対してこのようなお悩みをお持ちの場合は、一度オーリーズにお問い合わせください。オーリーズの広告運用支援では、1運用者の担当社数の上限を4社までに制限2担当者のKPIは出稿金額ではなくNPS(推奨意向)3アカウントは広告主が保有することを推奨する仕組みにより、目先のコンバージョン増加にとどまらず、深い事業理解を基にしたマーケティング戦略の立案や実行支援が可能です。株式会社セプテーニ・クロスゲートに入社し、営業職としてキャリアをスタート。その後、株式会社プライムクロスに出向し、不動産領域のデジタルコミュニケーションのプランニング、クリエイティブ制作、MAツールの活用等に従事し年間MVPを受賞。サービス会社のコンサルティング担当を担いながらプレイングマネージャーとして従事した後、オーリーズに入社を決意。あなたの「こうなりたい」を、オーリーズで実現してください。