内藤忍の「お金から自由になる方法」いま、注目のテーマ市場のテーマを再訪する。本日の日経平均は、大幅反落となりました。前日の米国株式市場にて半導体関連銘柄が急落したことを背景に、547円安の39,362円で寄り付きました。ASMLホールディング[ASML]が決算を受けて16%安となったことが大幅安につながりました。前場は、朝方に節目である39,000円に接近するも下値では押し目買いが入り、817円安の39,093円で引けました。後場に入ると、一進一退ながら少しずつ下げ幅を縮小し、最終的には730円安の39,180円で取引を終えました。新興市場では、東証グロース250指数が反落、1.3%安となりました。2.個別銘柄等ASMLホールディングの下落を受け、半導体関連銘柄が軒並み下げました。メーカーのSCREENホールディングス(7735)は9.3%安の10,100円、東京エレクトロン(8035)は9.2%安の24,310円、3銘柄で日経平均を約301円押し下げました。東宝(9602)が前日比、一時177円(3.1%)高の5,859円まで上昇しました。15日の2025年2月期の中間決算において、アニメ映画が好調であったことを背景に営業利益が前年同期比33.0%増の409億円と発表、通期の業績予想も上方修正したことで買いが集まりました。後場に入ると一転下落に転じ、最終的には102円(1.8%)安の5,580円で取引を終えています。高島屋(8233)は前日比17.5円(1.4%)安の1,242円で5日ぶりに反落となりました。主な要因は、通期の売上予想を3%程度、下方修正したことが売りにつながりました。好調であったインバウンド売上が足元の円高傾向等から減速する見通しであることを発表し、失望売りにつながっています。300円ショップの「3COINS」等を運営するパルグループホールディングス(2726)が前日比、一時472円(18.2%)高の3,070円をつけ、上場来高値を更新しました。2025年2月期の中間決算において、営業利益が前年同期比14.6%増の118億円、通期の業績予想も上方修正し、前期比23.4%増となる229億円と好調な決算内容が株価を押し上げました。同社は利益率の改善と販管費率の低減が増益に寄与したとしています。雑貨メーカーのトランザクション(7818)も前日比、一時292円(12.8%)高の2,577円と大幅高となりました。2024年8月期本決算にて、増収増益を発表し、また今期の売上、営業利益も同水準の成長を見込んでいることが好感されました。今期の営業利益は前期比11.8%増の58億5,000万円とし、市場予想である57億円をわずかに上回るガイダンスも株価を支えました。マネーフォワード(3994)は前日比682円(10.9%)安の5,601円となり、大幅安となりました。2024年度の第3四半期決算にて、営業損益が28億円の赤字であったことを発表し、赤字幅が市場予想よりも大きかったことが失望売りにつながりました。本日の日経平均は、5日ぶりの反落となりました。ASMLホールディングの受注額の大幅減少や来期業績予想の下方修正が同社の下げの主因で、日本では半導体製造装置メーカーを中心に大きく下落しました。半導体関連は、17日に台湾積体電路製造TSMCやディスコ(6146)の決算も控えており、これらの企業の決算を前に手じまい売りにつながったとの市場コメントも見られました。一方で、米国の主要企業の3Q決算はここまで好調で、市場コンセンサスを上回る結果を発表する企業が多いことはポジティブで、ボラタイルなマーケットの中で、改めて企業の業績に注目したいと思います。今晩の米国市場の決算銘柄はモルガン・スタンレー[MS]、アルコア[AA]が予定されています。市場のテーマを再訪する。本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。当社は、契約に基づき、オリジナルレポートの提供を継続的に行うことに対する対価を契約先金融機関より包括的に得ておりますが、本レポートに対して個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は当社が独自の判断に基づき行っているものであり、契約先金融機関を含む第三者からの指定は一切受けておりません。レポート執筆者、ならびに当社と本レポートの対象会社との間には、利益相反の関係はありません。ヘルプ(通知の登録・解除)。