いって、若い男性の方がメンタルの問題が単純に少ないとはいうのは、いささか乱暴な結論かもしれません。精神疾患者数に可視化されていなくても、現代の男性には、女性とは異なる男性特有の、不安やフラストレーションや問題意識を強く感じる領域があるように思われるからです。それは今日の社会にとりわけ特徴的な、男女同権に関連する領域です。この領域の問題と将来の悲観や精神疾患を直接結びつける議論は、少なくともドイツ語圏ではまだほとんどありませんが、男女同権に関わるテーマで若い男性がストレスを抱えたり、困惑している状況については、近年、少しずつ言及されるようになっています。それらの指摘をまとめると、男女同権を推進する動きが社会や生活に浸透してきている今日、男性のなかには、自分の立ち位置やふるまいに自信を喪失したり、自分に及ぶ不利益やデメリットを危惧することで、不安やフラストレーション、反感を感じている人がいるというものです。EUとスイスの最近の調査結果には、このような男性の心境が断片的に表れているようにみえます。EU27カ国で32400人を対象に行った調査では、18歳から29歳の男性がとりわけ女性推進政策によって、差別され不当に扱われていると感じる人が多いという結果になりました。男女間の賃金格差が依然二割近くあり、女性のキャリアアップも遅々としてなかなか進まないスイスでも(穂鷹、「女性は」)、クオーター制を2026年から徐々に導入することになっています(穂鷹「公平な」2018)。最新のアンケート調査によると、クオーター制について、18歳から34歳までの男性は78%が反対、あるいはどちらかといえば反対と回答しています。これは性別と世代で分けてみても、もっとも反対する人が高い割合です(ちなみに、女性の同世代は、反対あるいはどちらかといえば反対と回答した人は41%で、回答者全体では64%)。男女同権問題にかぎらず、ここ数年の間で、若い男女間で政治的志向が全般に異なる傾向があることも注目されます。特定の政党の支持傾向ではなく、左右にまたがる政治的方向性での志向を調べた調査によると、2010年では、中道左派寄りと答えたのが男女ともに30%前後、中道右派寄りと答える人も男女とも二割から三割の間に入っており、男女間で政治的志向に大きな差異はありませんでした。それぞれの性別の左派寄りと右派寄りのばらつきもほぼ均等でした。その後、18歳から29歳の女性の間では中道左派寄りが増え、現在は52%と過半数を占めるまで増えています。このような政治志向の違いは、近年の国民投票の結果に表れています。男性のほうが軍隊や政治、経済的な自由に賛成しやすく、協調的な外交に消極的であるのに対し、女性は環境保護や福祉国家に強い支持を示す、という傾向の違いがみられました。日常的な生活で体を包む衣類の問題が国民投票で問われたことに象徴されるように、政治的志向に男女間で違いが生じていることは、高次な政治レベルのトピックにとどまらず、生活の様々な局面でも男女の摩擦や対立を生みやすくし、新たな不安やフラストレーションの要因となるのかもしれません。人工知能の進展でみえなくなる就労の未来ChatGPTの登場で、近い将来、人工知能がめざましく進展していくことが、非常にリアルに実感されるようになりましたが、このような状況もまた、若者の不安や精神的な不安定さにつながっていると考えられます。近年、若干教育の一部がデジタル化されたり、情報という新しい授業が加わったりしたものの、学校教育課程や職業訓練中の若者たちは、基本的に現在も伝統的な学業や就業のあり方にもとづいたプログラムやタスクをそれぞれこなしています(穂鷹「スイスの職業教育」2020)。このような現在のカリキュラムが、この先10年、20年後の就業で役にたつものなのかは誰も予想できません。日々、試験の準備におわれて勉強したり、職業訓練に勤しんでいる若者も、人工知能が今後目覚ましく発達すると、どんな仕事が将来まだ残っているだろう、目指す仕事で生計がたてられる見込みがあるのだろうか、クリエイティブな仕事ややりがいのある仕事が人工知能に代替されてしまったりはしないだろうか、と考えはじめると、不安におそわれても不思議はありません。現在の教育投資が見合うものなのかがまったく見通せず、見切り発車同然に、キャリアや学業を選びとって進む、その最先鋒に位置する若者たちにとって、ストレスがたまらないほうが無理な話なのかもしれません。Harariは、人工知能が目覚ましく進展する今後の時代は、人々はつねに学び続けなくてはいけなくなるだけでなく、「とりわけ非常に大きな精神的な試練だ。変化はいつも大きな負担だからだ」とし、すでに若い多くの人が精神的な問題を抱えていることについては、「私たちがいるのは、まだスタート地点だ。テンポはこれからもっと速まり、問題はもっと深刻になるだろう」と警告します。医療の限界と「社会的処方」の可能性ここまで精神的に不安定な若者が多い状況や、その背景についてみてきましたが、最後にこのような状況下、社会にどのような対応が求められるのかについて、少し考察してみます。医療機関が精神疾患に苦しむ若者を受け入れるキャパシティを大幅に増やすことや、より予防的な措置をとることが要石となるでしょう。EUでは2023年6月、うつ病や自殺念慮予防などの若者を中心に、メンタルヘルス改善のためのプログラムに、新たに12億3000万ユーロを投資することを決めました。これまで社会保険の対象外であった、経験が少ないメンタルヘルス専門家や、周辺の資格所得者に研修を受けさせて、社会保険の対象としたり、メンタルヘルス関連専門家どうしの連携を強化し、アートセラピーやグループワークなど、さまざまな治療のかたちも取り込みながらより効果的な治療を目指すといった、制度上の改革や柔軟な発想も不可欠でしょう。若者の精神的な問題は、専門家の見解が示した通り、若者を取り囲む社会状況や生活、人間関係と切り離して考えることはできないため、医療機関で対応できることに限界があることもたしかです。ストレスや不安の主要因が、個人を取り囲む環境や社会構造にあるのなら、社会全体として若者の現在の状況を重く受け止め、若者にとってのぞましい社会や環境に近づけていくよう、多様な局面で取り組んでいくことが、医療改革と同様に重要でしょう。いえ、具体的にどんな取り組みが考えられるでしょうか。言うは易く行うは難しで、筆者がドイツ語圏の主要メディアを通して知るかぎり、新たなソリッドな取り組みや、議論の土台にあがり検討されている対応は、現在、残念ながら見当たりません。ここで簡単にあきらめず、少し視点をずらしてこの問題についてもう少し考察を続けてみます。「社会的処方とは、患者の非医療的ニーズに目を向け、地域における多様な活動や文化サークルなどとマッチングさせることにより、患者が自律的に生きていけるように支援するとともに、ケアの持続性を高める仕組み」(西「社会的処方」2020、25頁)です。この取り組みを紹介しつつ、日本にあった実践的なかたちを模索してきた医師の西は、なぜ社会的処方が必要なのかについて、以下のように説明します(ただし以下の文章は筆者の言葉で要約したもので、西の語彙や表現と若干異なります)。「客観的な状況」(痛みや治らない病気)と「主観的な想いや願い価値観」(治りたい、痛みをとりたい)の間にズレがあると人は苦しむ。そのズレをなくす、あるいは減らしていくために、キュアとケアという二つのアプローチ方法がある。キュアはいわゆる医療行為で、科学技術を用いて苦しみを和らげることで、客観的な状況を主観的な想いに近づけ、ズレを減らしていくというもの。これに対し、ケアは社会のいろいろな人を巻き込み(人どうしがをつなげ)ながら、主観的な価値観を(たとえ治る見込みがなくても病気に対する見方を変化させるなどして)客観的な状況に近づけ、ズレを減らしていくことである。社会との関わりかたを変え、これによって自己や他者への認識を変えていくことで状況の打開を図ろうとする、この社会的処方の基本原理を現在の若者の状況に応用することはできないでしょうか。このような視点からみていくと、昨年からたびたび議論されている、ドイツでのひとつの構想が目に留まります。成人したばかりの若者を対象にした奉仕義務構想です。Prechtは10年以上前から若者の奉仕活動の義務化を提唱していました。キリスト教民主同盟(メルケルの首相退任後、下野した政党)が党大会で賛成の意を表面したことで、改めて大きく注目されるようになりました。実態のない構想段階にすぎず、提唱者により構想に若干の違いはありますが、若い人たちが社会への見聞を広め、人生経験を積む目的で、1年間社会奉仕をすることを義務化するというものです。通常の徴兵制とは異なり、性別を問わずすべてのドイツ在住の若者を対象とすること。(ただし、プレヒトは成人したばかりの若者だけではなく、退職直後の高齢者にも同様に奉仕活動期間があることを提唱しており、若者だけの社会奉仕を提唱する今回の構想とは若干異なっています)ちなみにドイツでは、2011年にそれまであった成人男性の徴兵制がなくなりましたが、それまで年間約10万人以上が兵役のかわりに奉仕活動をしていました。現在においても、20歳前後、高校や職業教育課程を修了し、大学入学や正規の就職をする前の約1年間、外国語の習得、旅行、ボランティア活動、バイトなど、新しいことを体験する若者はかなり多くいます。英語圏ではギャップ・イヤー(ドイツ語ではZwischenjahr)とよばれる、若者が自らもうけるこのような人生の猶予期間において、ボランティア活動に従事することを希望する人はかなり多いにもかかわらず、現状では(受け入れたくても、有償ボランティアに支払う予算がないなどの理由で)できる人数がかなり制限されています。一般公募されている公共施設のボランティアでは、希望者の4人に1人しかボランティアできないでいるというのが実情です。この構想は、若者の精神的な不安定さや精神疾患といった問題と直接リンクさせて議論されているわけではありません。いえ大変示唆に富みます。奉仕義務構想の意義はストレスや不安、フラストレーションを感じ、自分や社会の人間関係にまだ自信がもてない若者にとって、問題の解決や緩和に貢献する可能性が多分にあるように思えるためです。これを医療領域にとどめず、社会に開き、社会のなかで解決・緩和に取り組もうとする動きととらえると、これはまさに社会的処方の拡大応用版といえるでしょう。若者の間の不評からみえる問題と可能性ただし、この構想には決定的に大きな問題があります。現与党が、この構想には消極的あるいは批判的であるだけでなく、なにより強制的に「ボランティア行為」を強いる制度として、当の若者の間で反発が強く、支持が非常に低いことです。2023)、なぜ当事者である若者の間でこれほど賛同者が少ないのでしょう。わたしには、若者と国民全体のこのギャップ自体が、多分にその理由を暗示しているように思われます。先述したものと若干重複しますが、具体的な賛否論者の主要な主張を、改めて紹介してみます。奉仕義務を推奨する人たち(通常、高齢世代)は、若者には、社会にでても何をしたいのかわからず戸惑っていたり、仕事より自分たちのことばかり考えて、社会の絆というものを軽視する傾向があるため、奉仕義務は若者個人にとってとりわけ大変有意義だと考えます。若者を中心とする反対論者たちは、ボランティアをする余裕がない家庭の若者にとって理不尽だとするような、理路整然とした意見ももちろんありますが、他方、高齢世代への猜疑心に裏打ちされた以下のような厳しい口調が目立ちます。現在の社会を作り上げてきた高齢世代は、環境破壊に対策を十分講じなかったことで、若者の未来に大きな打撃を与えているのに、今度は若者に奉仕活動を強要するのか。若者の人生のオリエンテーションになるとか、分断ではなく社会の絆を強化するためなど、そこで謳われていることは立派だが、それだけか。奉仕分野として強く期待されているのが、人手が深刻に足りない分野、介護分野(穂鷹「求む」2019)であることなどを考えると、たんに高齢世代が自分たちの老後の生活の質を下げないために、若者に足りない仕事をさせようとしているだけではないか。してみると、若者に社会奉仕の義務化に賛同しない人が多いのは、社会奉仕自体が気に入らないからではなく、ほかのことが気になっているからのようにみえます。2019)、今回の構想においても、構想がもつ本来の意義を考える以前に、とくに高齢世代がこれを提唱しているということだけで、若者は過敏に構えているのかもしれません。未来への悲観が強く、社会やそれを作り上げてきた高齢世代への不信感やストレスが多い現状で、若者の疑念や言い分を軽視あるいは無視して、一方的に社会や社会奉仕構想を押しつけようとしても議論は堂々巡りでしょう。ここで鮮明になった世代間の齟齬を出発点にできないでしょうか。若者と高齢世代がもっと近づき理解を相互に深めながら、社会をこれから共にどう変革し、それぞれの生きやすい環境や展望をつくりあげていけるのかを真摯に考える出発点に。グローバルで根深い「恒常的な危機」や社会の問題の解決の糸口が簡単にみつかるわけではないでしょう。危機や問題を抱えているのは、個人だけでも一世代だけでもありませんし、たとえば、近年は危機感を契機に気候変動に適応するビジョンを次々実施する都市(穂鷹「ヨーロッパの都市空間」、「ヨーロッパ都市」2022)を住民として後押しするなど、ローカルなスケールでできることはまだあり、それをみつけようとする作業自体、今後もずっと継続させていくことが重要です。