熊本x東海大shareコラム2018/02/01文系・理系の枠にとらわれず、先生方の専門分野や活動から共通テーマについて考察。思考と対話を重視した教育を相互に開かれた中で“協働”する日本のものづくり企業の存在が揺らいできています。“企業は社会の公器”であるにもかかわらず、品質管理や会計にかかわる不正が後を絶たないからです。日本企業の、自動車や電子機器に代表される技術製品は、世界の多くの人々に高い評価を得てきました。今後、AI(人工知能)の実用化や、IoT(モノのインターネット)の活用、そして、ロボット産業の成長が期待されています。これらに新規参入する企業においても組織運営面で多くの課題を克服していかねばなりません。企業には、非生産的な“意図せざる結果”や、非合理的な“不都合な真実”を明らかにするといった誠実な活動が不可欠です。そのためには、現実を受け入れ、社会に開かれた組織文化をいかに醸成していくかが課題解決の糸口となります。これらの課題を探究するのが、経営学における組織論です。生命の尊厳、さらに、地球環境などの自然科学の成果も組み込んでいます。3つの階層に分けてそれぞれの関係に着目しています。”とは何か、哲学的な考察が求められます。”の方向性を再確認し、合理性だけではなく非合理性を包摂した取り組みの考察が求められます。地球と人間の未来の持続的社会の研究については、他者や他組織と“競争”するのではなく、“協調”することへ、思考と価値の転換が求められます。これまでの経営学は、競争に打ち勝つことや利益の獲得など、強い立場にある投資家・株主、そして顧客の評価を最優先させた立場から研究を進めることが少なくありませんでした。そこでは、組織の合理性を追求する研究が多すぎたように感じています。関係にとどまらず、人間と組織、人間と社会の関係に照準を合わせています。グローバル経営の展開における組織と社会の関係にも研究領域を広げています。ここでは、さまざまな非合理性を受容する視点が欠かせないのです。今後、企業の不正や不祥事を未然に防ぐためにも、社会に開かれた組織をつくり上げるためにも、弱い立場にいる人間と組織を尊重する“経営哲学”が重要です。独自に閉ざされていてはならないのです。未来を創造するためにも、相互に開かれた中で“協働”する、果てしない探究が必要です。これらの研究内容を経営学科のゼミの教育にも活用しています。それは、学生が未来の社会で幅広く活躍できるようにするためです。今後も、アクティブラーニングによるチームビルディングで、開かれた思考と対話を重視した教育を実践していきたいと考えています。