「仕切りがないためプライバシーが保たれない。「空腹を満たすことができない、先々不安だ」こういった私たちがかねて経験したことの無い状況に置かれると強いストレスがかかり体調を崩してしまいます。それに加えて大きな問題が「トイレ」の問題なのです。地震などの災害はいつ起こるか分からない誰もが想像できないことです。起こる災害への備えをすることで、イザというとき安心です。これまでの災害で意外と見落とされがちだったのがトイレの対策。はじめとする地震では、ライフラインの寸断で、例外なく被災地のトイレが不足するという事態が発生しています。人間が生きて行く上で、トイレは避けて通ることが出来ません。大震災に備えるためには、食品や水だけでなく、十分なトイレを用意することはとても重要と言えます。多数の被災者が避難所に集まってしまったため、すぐにトイレが汚れてしまいました。震災発生直後からライフラインが寸断されたため、断水によるトイレの異臭問題や、汚物の詰まりでほとんどのトイレが使用できない状態になりました。周辺地域では道路規制や渋滞などで仮設トイレの供給がはかどらず、被災者の多くは大変な避難生活を強いられました。避難所に設置された簡易トイレは、数が少なく30分以上待つこともしばしば。電気がなく夜は真っ暗なため、汚物が飛び散っているトイレもありました。臭いもきついし、お年寄りや子供たちにはとてもつらい状況でした。ご存じですか?どれか一つでも不全になれば、トイレは使用できません!日本の上水道の普及率97.5%※1(平成22年の全国平均)、下水道普及率73.7%※2(平成22年の全国平均)、政令都市平均では96.3%となっており、排泄物などの汚水も水で流せる衛生的な生活環境にあります。被災により建物の被害は少なくても、上下水道、電気などのライフライン停止により、(地域差はありますが)数日間~1ヶ月位は、水洗トイレの使用はかなり厳しい状況になると予想されます。自分で自分の身を守ることが防災対策において基本であり、鉄則です。災害発生から72時間はどこからも援助が行われない可能性が高いので、個人での準備がとても重要です。震災直後は消防や警察など公の支援を期待することは難しいのが実状です。公の支援が得られるまで、地域社会や所属団体のコミュニティで助けあうことが必要となります。行政機関の支援は災害発生から数日かかることが予測されます。被災者は公助が始まるまでの間、自助、共助で待つことが望ましいと考えられています。災害時におけるトイレ対策は状況と時系列により、大きく異なってきます。震災直後はライフラインが全面的に停止しているため、既存トイレを利用できる簡易トイレが大きな役割を果たします。FAX:099-243-3702。