関してプレスリリースしました。専攻する医師の減少に伴い、産婦人科医師の地域偏在の解消がますます困難になっています。医師の働き方改革が求められる中、各地域における公立病院の統廃合は避けられない時代がやってくると思われます。それに伴って、妊産婦の通院距離や通院時間は長くなり、すでに大きな不便と通院コスト増が社会問題となっています。地域の妊産婦の安全をキープするためには不可欠です。)により、診療報酬が策定され、厚生労働省による事務連絡がなされました*1。産婦人科領域における定期的な妊婦健診では、体外診断装置などを使った検査が組み合わされており、テレビ会議やスマートフォンなどを使ったビデオ診療だけでは健診、診断は難しいという事情がありました。そこで、市販の血圧計やメロディ・インターナショナル株式会社が開発・販売する持ち運び可能でネットワークを介してデータを送信可能な「分娩監視装置iCTG」を活用して、医療機関内のモニタリングシステムと連携することで、在宅や遠隔でも胎児の健康状態をモニターし、その有効性と安全性を実証する事となりました。主な目的として以下の項目が上げられます。オンライン妊婦健診・診療を診療報酬上の評価対象とすること遠隔での妊婦健診は、これまで離島・へき地など産婦人科医が極端に少なく、妊産婦の通院の負担が大きい地域で、課題先進的取り組みとして実施されてきました。それらを大都市圏やその郊外、地方都市でも同じように有効である事を実証いたします。(CTG)は、現在胎児の様子を非侵襲で知ることが出来る数少ない検査手法です。胎児は低酸素状態などに伴い、心拍パターンの異常を生じることが知られており、産科医療においては、医療施設でのCTGによる胎児心拍と子宮収縮のモニタリングが、胎児の健康状態を評価する極めて有用な手段として汎用されています。妊娠25週以降の妊婦健診の際に一般にはノンストレステスト(NST)として、胎児の心拍数とお母さんのお腹の張りを図ります。関するデータを計測します。これらのデータを、院内にいる医師がネットワークに接続されたタブレットなどで確認して、通常院内にて計測したものと同じデータが得られるか、また異常の早期発見に繋がるかなどを定量的に実証します。全国13の共同研究医療機関で実施されます。研究期間は2025年3月まで段階を経て研究を進めていくことを想定しています。関しては十分な対策を施した上で行われます。リアルタイム胎児モニタリング実証も予定されています。現在は、病院間搬送や救急搬送中に母体のバイタルは取得可能ですが、胎児のバイタルは取得できておらず、搬送先に到着後の検査となっている現状があります。47都道府県の各産婦人科医会とも協働して進めて行く予定。出展、およびシンポジウムに登壇いたしました。Part1.(続編も?)長野県伊那市のモバイルクリニック事業に、メロディのiCTGが新規搭載機器として掲載されました。