市場概況」を公表した。それによると、2024年5月度のOTC市場は前年比103.8%。5年指数は112.6で、過去5年間で最も高い実績となった。外用鎮痛消炎剤や目薬などが前年を上回った。お気に入りTweetPocket鼻炎治療剤、目薬のアレルギー用が2桁プラスデータソースは同社の「SRI+」(全国小売店パネル調査)。全国エリア、約6000店舗のドラッグストアやスーパーマーケット、コンビニエンスストア、ホームセンター、ディスカウントストアのPOSデータをオンライン収集しているもの。■SRI+(全国小売店パネル調査)についてhttps://www.intage-healthcare.co.jp/service/research/otc/sri-plus/それによると、2024年5月度のOTC市場は前年比103.8%。5年指数は112.6で、過去5年間で最も高い実績となった。外用鎮痛消炎剤や目薬などが前年を上回った。アレルギー用は、春の花粉シーズン需要の名残りや、イネ科など夏から秋に飛散する花粉関連の需要もあってか、2桁プラスで大きく貢献した。皮膚用薬(除殺菌)は、目的別で虫さされ、湿疹・皮膚炎、にきびなどが牽引、当月は北・東日本で前年同月に比べ気温が高かったことも影響している可能性がある。ドリンク剤は口栓付きパウチタイプの大幅伸長、瓶タイプの値上げ影響で好調が続く。インフルエンザは流行状況を脱し、新型コロナウイルスは前年同月並みの流行水準だったが、A群溶血性レンサ球菌咽頭炎などの感染症は流行しており、体調を崩すケースも多かったのか、総合感冒薬や鎮咳去痰剤も好調だった。【ヘルスケア卸_大木】健康サポート薬局“48薬効”への考え示す【2024.02.07配信】ヘルスケア卸大手の大木ヘルスケアホールディングス(松井秀正社長)は2月7日に会見を開き、健康サポート薬局の要件に定められているOTC医薬品“48薬効”に関する取り組みの考え方を話した。回アドバイザリーボード」の開催概要を公表した。小学生向けの「くすり教育教材」について、今年度の公表を目標に準備を進めていくこととしたという。【2023.08.23配信】日本OTC医薬品協会は8月23日に記者会見を開き、このほど策定した協会ポリシーや今後の活動方針などを公表した。多彩な場を通して、協会の理念を伝えていく方針。医療用から要指導・一般用への転用に関する評価検討会議」を開き、緊急避妊薬のOTC化について議論した。前回から懸案になっていた試験的運用について事務局は、「地域の一部薬局における試験的運用」との資料を提出。試験的運用の実施について「一部地域の薬局」か「地域の一部薬局」とするかで議論になっていた。「地域の一部薬局」の書きぶりはエリアを限定しない方向といえる。議論では試験的運用自体には異論は出なかった。薬局数を拡大すべきとの意見も出て、引き続き検討することとなった。PHARMA』について、同社グループ以外の薬局を対象とした取引を開始したと公表した。WEB配信のハイブリッド方式での開催)。通常の学術大会の内容ではなく、能登半島地震をテーマの主軸に据えた内容とする。中森慶滋氏は、「感謝の気持ちを後世に伝えたい思いから企画した」と語った。単位を付与予定(2月23日:1単位、2月24日:2単位)。(日病薬)は10月22日、「医薬品の安全管理に関する留意点について」を通知した。抗がん剤の過量投与事例等を受けて具体的な注意点を例示した。開催することを説明した。通じて、青少年及びその保護者世代に薬物乱用防止を強く訴えたいとしている。参加は記事内のフォームより申し込みできる。【2024.10.29配信】厚労省は10月29日、令和5年度末の薬局数を前年比0.7%増の6万2828施設だと発表した。中核市からの報告をもとに集計した。