様々なお金がかかります。これらの住まいにかかるすべてのお金を合わせたものを『住居費』といいます。よる注文住宅の平均取得価格は5,436万円となっています。これをもとに住居費を試算すると50年分で約8,000万円(※ホームローンドクター(株)試算による)かかる見込みです。日本人が稼ぐ生涯所得の平均が約2~3億円と言われているため、8,000万円という住居費はとても莫大なものになります。そこで、この住居費を有効に活用することを、改めて考えていただきたいのです。人によって、収入や家に求めることなどの条件が異なりますので、ここでは資金面から考えていきましょう。1.他の代替手段と比べて有利であること典型的なテーマは「賃貸」と「購入」のどちらが有利か?です。これは、ネット等でもよく話題にあがりますが、結論を出すのが難しい問題です。コストも総額でみると賃貸・購入ともに優劣もつけがたく、40~50年であれば大体同じ金額になります。すべてのコストを現時点で確定できないため、比較自体にあまり意味がないと思います。そこで、キャッシュフローの面から検討してみてください。キャッシュフローから見れば、コストに優劣がつかなくても「購入」の方が有利と考えられます。賃貸の場合、老後は収入が減少するのに家賃は今と大きく変わりません。対して、購入の場合は、住宅ローンの完済後は固定資産税と修繕費用のみとなります。2.適正価格であること賃貸であれ、購入であれ、その時点での物件や土地の価格を調査し、適正な水準を見極めることが重要です。市場から見て割高と思える投資は避けましょう。購入する土地や物件の価格を見極めるには、専門性の高い多くの知識が必要となり、自分で行うには膨大な労力を要します。そのため、不動産や建物の専門家の力を借りて、適正価格を見極めるのも一つの方法です。3.資産価値があること賃貸の場合、家賃を支払うのみで残る資産が何もありません。購入の場合は資産が残ります。この点だけで見れば、同じ金額を払うのなら資産が残る「購入」の方がよいと考えることができます。その資産として残る土地や住宅にどのくらいの価値はあるのでしょうか?現在の日本の実情では、土地は資産と見なせますが、その土地に建つ住宅は難しい場合がほとんどです。建物は経年劣化に伴い、その価値が下がっていくからです。最近では建物の耐久年数が長く、時間が経っても値段がつく住宅も増えてきています。住宅を購入するのであれば、時間の経過とともに価値が下落しない、または下落しにくい資産価値がある家を手に入れましょう。住むための最も有利な手段を選び、適正価格で、将来に渡り資産価値が残る住宅を手に入れ、住居費を有効に活用するには、家づくりを始める前からの資金計画が重要です。今回は資金面からみた住居費の考え方のひとつをご紹介しましたが、1人ひとり状況や条件は異なりますので、すべての方に当てはまる訳ではありません。専門家の紹介も行っています。家づくりを始める前に、ぜひ一度ご相談ください。経て、1997年に住宅ローン専業のコンサルティング会社の同社を設立。家を購入するための資金計画づくりと住宅ローンの選択について、金融知識と実務経験を活かし、将来の生活にゆとりを築くための設計をするサポートしている。住宅ローンの著書5冊、日経電子版コラムの執筆など。「浸水しても、取り壊し不要。佐久間徹さん暮らしの変化と楽しい間取りvol.1「猫も通勤。土地から探す家づくり。住宅事例や家づくりに役立つ情報、リビングデザインセンターOZONEで開催するイベントやセミナー情報などをメールマガジンでお届けします。土地探しから、新築・リフォームの依頼先探し、インテリア提案など幅広いサポートをご用意しています。無料のコンサルティングからどうぞ。