以下「ライボ」)は、テレワーク・デイズ2021の実施期間に伴い、780人の社会人男女を対象に「2021年テレワーク実態調査」を実施しました。見るテレワーク・デイズ2021】2021年7月19日から9月5日を実施期間としている政府主催の「テレワーク・デイズ2021」は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下東京五輪)の交通混雑緩和、および新型コロナウイルス感染拡大の防止に寄与する事を目的としています。新型コロナウイルスの感染拡大を機に、テレワーク実施が推奨され、多くの企業が取り入れる傾向にある昨今、Job総研ではテレワークの実施状況に関わる調査をするに至りました。全体の76.7%がテレワークを実施しており、その頻度はフルリモートが34.1%、週に4日以上が22.1%と、半数以上が週の半分以上テレワークを実施していると回答し、週2〜3回が25.9%で週1回が12.7%と比較的実施頻度が高い傾向にある結果となりました。その他の回答では月に1回や新型コロナウイルスの緊急事態宣言時のみという回答が目立ちました。【テレワーク満足度とその理由】テレワークを実施していると回答した方の満足度は、やや満足42.0%と大変満足34.1を合わせると76.1%が現状のテレワークに満足しているという結果になりました。その理由】テレワークを実施していると回答した方の中で、昨年のテレワーク実施状況との比較では、変わらないと回答した方が半数の49.4%に対し、やや増加16.6%と増加23.2%を合わせた39.8%が昨年より増加したと回答しました。・緊急事態宣言が4回も発令されると、もう慣れてきてしまい対面で会うことが多くなった。・テレワークで仕事のやり方が変わり、仕事への向き合い方も変わったことで転職を考えるようになった。・人との関わりで働きがいを感じるので、できればテレワークより対面で仕事をしたいと思っている。・政府がテレワークを呼びかけても会社によって対応が違う。取れる人は積極的にテレワークにするべき。東京五輪の開催期間に重なった新型コロナウイルス感染者数の過去最多更新や、それに伴う緊急事態宣言発令により、今後更に感染対策を強めていく1つの施策として実施されている「テレワーク・デイズ2021」ですが、今回Job総研が実施した「2021年テレワーク実態調査」では、テレワーク期間や緊急事態宣言が関連して実施頻度が増えたという傾向は無い結果になりました。報告書に詳細記載)現状テレワークを実施している方は、94.8%が週1回以上の頻度でテレワークを実施しており、満足度も高い結果で、前年と比較しても増加傾向にある結果となりました。ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。報告書では設問ごとの属性や「テレワーク・デイズ2021」との関連含めてより詳細な情報を記載しています。https://laibo.jp/info/20210802/【Job総研について】Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。:masakazu.hori@laibo.jpフォーム:https://laibo.jp/contact_press/サイトへ投稿者プロフィールadmin最新の投稿2023.08.24マッハ取材【新しい学校】通信制オンラインスクールのサイル学院高等部とは?2023.08.23マッハ取材EC成長を阻む3つの課題を同時に解決できる特化型プロ複業人材サービス2023.08.22マッハ取材「不動産業界の商慣習を再定義し、これからのあたりまえを創る」新時代のパイオニア|株式会社IPPO2023.08.21マッハ取材保険料を比較して最適な保険を選べるサイトこの記事が気に入ったらいいね!しよう最新記事をお届けしますこの記事をシェアする人気記事まだ記事がありません。