個々人のスキルアップが旅行会社の付加価値を上げる旅行会社の社員はどんなスキルアップができるかを考えてみましょう。国家資格を持っていない人は秋の試験に向けて勉強を始めることや日本旅行業協会(JATA)が実施しているトラベルコーディネーターやエリアスペシャリストの講座を受講してみることも1つのチャレンジになり、スキルアップにつながります。一般資格のインバウンド実務主任者や観光英語検定などの資格取得に向けての勉強も同様です。第1回目のコラムで書かせて頂いた「SDGs」について学ぶことも今後の旅行商品の企画や販売に活きると思います。今は旅行関係以外のことを学び、実践できるチャンスでもあります。旅行の企画をしている人はウェブマーケティングやサーチエンジンマーケティングを学んでみることでSEOや広告、ランディングページの構成、顧客分析などを学ぶことができ、「旅行企画xSEO」や「旅行企画xウェブマーケティング」の視野を持つことができます。営業や企画担当者でこの分野まで踏み込んで知識を持っている人は非常に少ないです。新型コロナの影響により、副業が解禁された旅行会社が数多くあります。コロナ終息後も副業ができる環境が継続すればよいですが、旅行関係以外のことで副業をすることはスキルアップに大きくつながります。ライティングを学び「クラウドワークス」や「ランサーズ」を利用して実際にライティングの委託業務を受ける、語学が堪能であれば翻訳業務を受ける、デザイン制作が得意であればロゴやイラストの発注を受ける、写真や動画が好きであれば編集作業を受けるなど可能です。専門的な知識があれば、その知識を自分のサービスとして「ココナラ」や「note」のようなオンラインプラットフォームで販売することもできます。学んだスキルや得意なスキルを実践することで、副業として収入を得ることができるチャンスがあり、本業の収入が減った分のリカバリーをすることも可能です。旅行業は有事が発生した時にマーケットが一気に落ち込みますが、会社が瀕死の重体の時は個人で行動して突破口を見出さざるを得ません。市場が戻るまでじっと待つのか、あるいはこの状況下でも学びや実践を取り入れてリカバリーするかどうかは個人次第となります。個人個人がスキルアップを目指し知識や経験が増えることで、外で得た知識や経験を持ち寄り、新型コロナ終息後には「旅行x〇〇」や「旅行x▢▢」のような旅行プラス何かの付加価値を旅行会社として作り出せると思っています。いった旅行会社やスタッフが今後生き残っていくのではないでしょうか。旅行会社に所属している人は今の時間を無駄にせず、スキルアップに注力して副業につながるようにし、この難局を乗り切ってもらい、旅行需要が戻った時には「旅行x〇〇」が実践できるように現場に戻ってきてもらいたいと願っています。皆さんがこのコロナ禍で新しく勉強したことや取り組んだこと、また、旅行会社社員が前を向けるようにこの勉強をやっておいた方がよいとかこの取り組みはおもしろいなどあれば、是非コメント欄に共有をお願いできればと思います。SHIBATA大学生時代にオーストラリアのタスマニア島で過ごし、旅行会社に就職。15年間の旅行会社勤務時代には主に東南アジア方面の仕入れや企画に従事。フィリピンでの5年7ヵ月間の海外赴任を通して、アウトソーシング事業の立ち上げからインバウンド事業における現地支店の立ち上げ及び日本マーケット初のチャーター便運航のプロジェクトなどを経験。Collectionを設立。健エアプラス株式会社どの時代にも、企業は一定間隔でトランスフォーメーションを行い、時代に合った業態にアップデートすることが求められます。昨今『DX化』という言葉が多くの場面で聞かれるようになりました。私は、トランスフォーメーションは必ずしもデジタル化とは考えていません。自社の持つ組織、社員、システム、その他諸々のリソースの、強みを徹底的に分析し、その強みを活かせる新たな事業領域を見つけ出し実践することこそがトランスフォーメーションの本質です。その観点から、このコロナ禍のアイドルタイムは大きなチャンスです。旅行会社の最大のリソースは言うまでもなく『人』であり、その英知によりあらゆる事業が生み出され成長します。会社のトランスフォーメーションを推進するうえでも、社員の皆さんの自発的な学びが重要です。経営は、そのための環境整備に重点を置くべきだと考えます。株式会社ビュートコロナ後の旅行業の最大の変化は、紙パンフレットから動画へ、プレゼンテーションツールが変わることだと考えています。いった経費が必要なうえ、一度刷ると差替えに費用が掛かるというデメリットがあり、現在の旅行業のスピードに追い付けない媒体となっています。遠くない未来に、紙パンフレットは殆どが姿を消すことになるでしょう。その代替ツールとして、動画が旅行訴求媒体へと変わっていきます。従って、旅行業界の今後を考えた場合、動画制作の知識やノウハウを手にすることは非常に重要です。中小旅行会社にとっても、アイディア次第でスピード感をもって勝負が出来る動画というコンテンツは大変強い武器となるはずです。1lucky7顧客への提案の方法もウェブでプレゼンという機会が増えてきたので、資料の工夫等が今まで以上に必要になってきていると感じます。デザインも含めてこの機会に勉強し直そうと思っています。旅行会社はSDGsをどのようにツアーに取り入れていくべきかコメント投稿機能は、トラベルビジョンのメールニュース会員の方のみご利用いただけます。フォローするトラベルビジョンは有益な情報やソリューションの提供により観光産業へ貢献します。※著作権法32条に従い,『旅行業界の情報流通』の目的のため,公正な慣行に基づく正当な範囲内で他メディアからの引用をしております。電子公告トラベルビジョンは有益な情報やソリューションの提供により観光産業へ貢献します。※著作権法32条に従い,『旅行業界の情報流通』の目的のため,公正な慣行に基づく正当な範囲内で他メディアからの引用をしております。