05:45第二のテスラともいわれる米EVメーカーの「リビアン」。注目されるようになった背景を解説します。去る2021年11月11日、日本のテレビやネットなど、さまざまなメディアから筆者に問い合わせが来た。リビアンR1Tなぜ、この日なのかといえば、EV(電気自動車)ベンチャーのリビアン・オートモーティブが米ナスダック市場に上場し、時価総額が10兆円を超える場面があったからだ。アメリカの各種報道によると、ナスダック上場企業の上場初日の時価総額としては、過去6番目の高額だという。これほど高値をつけたのか?背景にあるのは、ESG投資によるEVバブルの後押しだ。(企業統治)を加味した投資を指す。この環境というキーワードから、カーボンニュートラルにつながり、そしてEVベンチャーへの投資や集まる、という図式が出来上がった。テスラも時価総額で、トヨタを初めとした日系全メーカーの合計値を超える規模まで拡大するなど、世はまさにEVバブル真っ只中である。投資家とすればこの時期、「第二のテスラ」を探そうと思うのは当然だ。そこにちょうど、リビアンがハマった、というイメージだろう。リビアンはこれから、テスラを猛追することができるのだろうか?リビアンとは何者?世界各国で「テスラの再来か?」と称されるリビアンは、いったい何者なのか?リビアンは、米フロリダ州生まれのエンジニア、ロバート・スカーリンジ氏が2009年にメインストリームモータースを設立し、2011年にリビアン・オートモーティブに社名変更した、今年で創業11年目の企業である。リビアンR1S2011年といえば、アメリカではオバマ政権の初期にあたる。オバマ大統領の目玉政策といえば、「グリーンニューディール」がある。それに伴い、米エネルギー省は、次世代車をアメリカ国内で製造する企業を支援するため、10年間の低利子融資を実施した。これに、日産、フォード、テスラ、そしてフィスカーが申請して許可を得た。その額は、1社あたり数百億円~数千億円に上った。この資金が、その後のテスラ急成長の基盤となる。このほか、米エネルギー省は、返済不要の補助金によるエネルギー関連政策も施行し、EVやリチウムイオン電池開発を行うベンチャー企業に対して数十億円単位で税金をばらまいた。した、2010年代前半のEVバブル期には、リビアンが表舞台に出てくることはなかった。当時、筆者はアメリカ国内でテスラを筆頭とした、さまざまなEVベンチャーを定常的に取材していたが、リビアンとの接点はなかった。Momota記事一覧をみる過去40数年間の飛行機移動距離はざっと世界150周。量産車の企画/開発/実験/マーケティングなど様々な実務を経験。モータースポーツ領域でもアメリカを拠点に長年活動。昔は愛車のフルサイズピックトラックで1日1600km移動は当たり前だったが最近は長距離だと腰が痛く......。Japan記事一覧をみる世界最古の自動車雑誌「Autocar」(1895年創刊)の日本版。