米国株式の代表的な指数であるS&P500指数。その指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成されるのが、「S&P500トップ10指数」であり、この投資信託が連動をめざす株価指数*です。S&P500トップ10指数の構成銘柄数は、10社と限定的ですが、時価総額ではS&P500指数の30%以上を占めています(2024年6月末現在)。*S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ(分離・独立)などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。特定の銘柄への高い集中度合いS&P500トップ10指数の構成銘柄には、世界最大の株式市場である米国において高く評価されている、日本人の多くにも知られた企業が名を連ねています。その一方で、構成銘柄数が非常に限定的であることから、特定の銘柄への集中度合いが高くなります。集中度合いが高いということは、指数を構成する一つ一つの銘柄からの影響を受けやすいことを意味します。そのため、より多くの銘柄に分散をしている場合に比べて、リスク・リターンは大きくなりやすいといえます。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。時代の脚光を浴びる業種に集中S&P500トップ10指数は、構成銘柄数が絞り込まれていることから、指数を構成する業種にも偏りが生じやすくなります。2024年6月末現在では、情報技術セクターが全体の50%超を占めていますが、S&P500指数と比べることで特定業種への集中度合いの高さが分かります。業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。当ファンドのベンチマーク「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」は、近年、相対的に堅調な推移を遂げています。S&P500トップ10指数は、集中度合いが高まることで、特定の銘柄の影響を受けやすくなるため、指数の値動きは相対的に大きくなる傾向があります。期間:2014年1月末~2024年6月末、リターンは累積リターンを年率換算、リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算S&P500トップ10指数のリスク・リターン各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数(税引後配当込み、米ドルベース)の算出開始日は2023年7月14日です。算出開始日以前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。市場の評価に応じて変わり続ける投資企業S&P500指数の中から選ばれるS&P500トップ10指数の構成企業10社は、年に1回見直しがされます。見直しがされるタイミングで時価総額が大きい企業(=市場で高く評価されている企業)が選定されることから、S&P500トップ10指数をベンチマークとするインデックスファンドは、その時々の時代を象徴する企業の株価の動きを継続的に捉え続ける投資を体現できるものだといえます。S&P500トップ10指数の主なルール*現メタ・プラットフォームズ信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。記載しているデータはS&P500指数のものであり、当ファンドのベンチマークであるS&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)のデータではありません。S&P500トップ10インデックス(米国株式)について、その概要や活用のアイデアをお伝えします。Tracersシリーズこんなの欲しかったをデザインし、ルール通りに運用(トレース)する資産運用の「分からない」を「分かった」にはじめ方が分からない、これでいいのか分からないなど、資産運用にチャレンジする人が抱きがちなあんな話やこんな話。できるようにいろいろな話題を取り上げています。ファンド選びは3×3のマスの理解から株式について知っておくべきこと長期投資なら大丈夫って本当ですか?インデックス運用関連動画コストの高い低いだけで語られがちなインデックスファンドについて、選ぶときにどういった視点を持つことが必要なのか解説。S&P500トップ10インデックス(米国株式)」です。このファンドが、連動対象とするS&P500トップ10指数*1は、S&P500指数を構成する銘柄の中から時価総額が大きい10社、つまり、「株式市場で高く評価されている10社」で構成されています。そんな分かりやすい指数なのですが、算出開始は2023年7月。最近できた指数ということもあり、S&P500トップ10指数を連動対象とするインデックスファンドは、実はこのファンドが世界初*2になります。*1税引後配当込み、円換算ベース。公表指数(米ドルベース)をもとに日興アセットが円換算したものです。(2024年4月30日)現在、公募ファンドおよびETF(上場投資信託)を対象(出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社)投資経験者の中には、「米国株式に投資するなら、S&P500指数のインデックスファンドで十分」という考えの方も多いでしょう。動きを捉えたい」という場合には、分かりやすい選択肢といえます。500銘柄に幅広く分散されたS&P500指数に対して、このファンドのベンチマークはたった10社が対象。対象を絞り込んで「集中投資」をする分、特定の銘柄の動きの影響を強く受けることになり、リスクもリターンも相対的に大きくなると考えられます。集中投資に比べて、分散投資のリスク・リターンは小さくなるとされていますが、あくまでも相対的なものであり、投資対象資産によりリスクとリターンの水準は異なります。集中する対象が10社になるとはいえ、「10社が固定されているわけではない」。私たちは、これが指数の魅力を高める要素の1つになっていると思っています。5年、10年、20年と、過去に遡っていくと、その時々で株式市場から高い評価を受けていた企業は変化しているからです。集中投資という響きからは、「短期的な利益を狙いにいく」といったイメージがあります。捉える」のが、S&P500指数だとするなら、「米国株式市場で高評価の企業を捉える」のが、S&P500トップ10指数と言い換えることができるかもしれません。S&P500トップ10指数は、今回、新しいTracersシリーズの開発を検討するまで、私たちの多くも知らなかった指数でした。S&P500トップ10インデックス(米国株式)が、「長く続けられる集中投資の在り方」を示す投資信託の1つになりえるとの想いとともに、多くの投資家の皆さまに活用されていくことを期待しています。LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P500トップ10指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。S&P500トップ10インデックス(米国株式)資産運用に役立つ情報をお届けします。