詳細は下記サイトをご覧ください。(■を@に直してご連絡ください。16期企画調整委員会では犯罪学の普及を目的とした講座の開発に従事してまいりました。この度その集大成として、講座「犯罪学」を下記の要領で実施いたします。本講座は、犯罪学理論の体系化を中心におきつつ、犯罪学の最先端のテーマや議論も扱います。各テーマに精通した講師陣による講義で、犯罪学の考え方やこれまでの到達点を知ることができます。ふるってご参加ください。詳しい講義内容についてはチラシをご参照ください。お申込後、指定の銀行口座へお振込願います。10,000円ご注意:*参加費は先払い制(お申込後、指定の銀行口座へお振込願います)*万が一フォーム送信後に自動返信メールが届かない場合は、下記事務局までメールでご連絡ください。*日本犯罪社会学会の会員に関わらず、どなたでもご参加いただけます。*定員50名(先着順)※定員に達し次第、受付を終了します。投稿は、常時受け付けております。第45号にかかる投稿論文の締切は、2020年3月31日(消印有効)です。■投稿にあたっては、投稿時に日本犯罪社会学会の会員である必要があります。投稿者は(共著論文の場合は全員について)、遅くとも投稿締切日までに学会事務局に入会申込書を送達していなければなりません(同日必着)。この要件を満たさない場合は、論文を受理いたしません。現在非会員で、今後投稿を予定されている方はご注意ください。■編集委員会では、自由投稿論文の英文校閲を行っておりません。そのため、自由投稿論文の英文要旨については、投稿時点で筆者の責任においてしかるべき方法で英文校閲をおこなっていることを投稿の要件といたします。査読過程で英文要旨の修正を求めることがありますので、あらかじめご了承ください。■海外から投稿する場合は、必ず事前に編集委員会までご相談下さい。■研究ノートでの審査をご希望の場合は、論文の表紙か別紙に明記していただくか、編集委員会に事前にご連絡ください。最新のニューズレターもあわせてご確認ください。)新聞通信調査会は、新聞・テレビ・インターネットなどメディア関係の調査や研究した成果を刊行したい方々を支援するため、出版補助事業を行っています。2019年度の募集要項は以下の通りです。奮ってご応募ください。補助内容は、原稿の編集から印刷・出版までの直接経費全額を負担。発行部数は最大1000部。出版した本は、70%を公立図書館やマスメディア関係機関などに寄贈。著者にも5%(最大50部)を提供します。【応募期間】2019年4月1日〜7月31日(刊行は2020年2月の予定)【対象作品】メディアに関する未発表の論文で、原則として既に完成されたものに限ります。作品1、2点を最終決定します。https://www.chosakai.gr.jp※新聞通信調査会とは:わが国の新聞、通信社事業の発展に寄与することを目的とした事業を展開している公益財団法人です。戦前の通信社で1945年に解散した同盟通信社の資産などを基に47年に設立されました。授章業務などが主な事業です。Reservedお問合せ。