promoted.本研究の目的は,訪問看護ステーションの管理者が訪問看護サービスの利用を妨げる要因をどのように捉えているかを明らかにすることである。島根県内の55訪問看護ステーションの管理者を対象として,平成18年2月にサービス利用の実態および利用を妨げる要因について質問紙調査を実施した。サービス利用を妨げている要因は,訪問距離が長いこと,休日に開所していないこと,常勤勤務者が少ないこと等であった。利用が増えない要因として,利用者が療養費を抑制している,本人と家族の在宅療養の意向が一致しない,主治医やケアマネジャーの理解が得られない,利用者が看護に期待していないこと等であった。管理者には,利用者の状況に応じた総合的なケアマネジメントの実践,看護実践能力の向上が求められる。若年患者が訪問看護サービスを利用するために広報等を行なう必要がある。University。