「ハンセン病対策への当事者の参加を強化」の頭文字。世界的にハンセン病の新規患者数は年間23万人レベルで停滞していて、なかなか減少が進みません。治療可能な病気にもかかわらず、診断が手遅れになり後遺障がいを残してしまう患者さんも10%前後。ハンセン病の後遺障がいが偏見と差別の対象となる構図も依然として世界の各地で見られます。何よりも早期に発見し治療につなげることが障がいなく治癒することにつながり、また感染の可能性を減少させ、ハンセン病制圧の鍵です。「早期発見は我々の手で」。世界の各地の当事者組織は従来から家族やコミュニティで、ごく早期の症状に注意を払ってきました。ブラジルのMORHANは無料電話相談-TELEHANSENを長年運営しています。ネパールでもエチオピアでもグループで早期症状のある人を診断に繋げる活動をしています。フィリピンでは保健省のハンセン病対策の一環として取り組む仕組みができつつあります。インドネシアではオランダ救らい協会と当事者を含むボランティア組織でSPPを地域啓発活動として展開し始めています。2009年からSPPコンセプトを提唱し、各地のSPP活動を支援しています。usお問い合わせアクセスマッププライバシーポリシ。