>CO2の出ない工業炉へ、アイシンと東邦ガスが水素バーナの共同実証開始:FAニュースアイシンと東邦ガスは2021年6月24日、アイシンが保有する工業炉バーナを対象とした水素燃焼技術に関する共同実証実験を開始したと発表した。燃焼時に二酸化炭素を排出しない水素の工業炉バーナにおける燃焼技術の知見獲得を目指す。公開[MONOist]アイシンと東邦ガスは2021年6月24日、アイシンが保有する工業炉バーナを対象とした水素燃焼技術に関する共同実証実験を開始したと発表した。燃焼時に二酸化炭素を排出しない水素の工業炉バーナにおける燃焼技術の知見獲得を目指す。実証実験はアイシンの2カ所の工場で実施する。城山工場では、自動車部品の加熱や冷却などの熱処理工程を連続して行う連続式熱処理炉で、水素を燃料とする間接加熱式バーナ(シングルエンド型ラジアントチューブバーナ)を用いて、炉の昇温性能や製品の熱処理具合の評価を行う。城山工場での実証実験は2021年5月に既に開始している。西尾工場では、アルミ溶解・保持炉において、水素を燃料とする直接加熱式バーナを用いて、まずは小規模な試験炉を運転し、水素燃焼に関する基本的な特性を把握する。その後、大規模な生産炉にスケールアップし、アルミニウムの溶解能力などの評価を行う。この実証は2021年10月開始予定としている。アルミ溶解・保持炉での評価イメージ(クリックで拡大)出典:アイシンこれらの実証実験を通じ、アイシンでは水素燃焼による製品への影響評価を確立する。東邦ガスは、バーナの設計や評価を主に担当し、2026年3月までにアイシン保有の工業炉バーナにおける実用化を目指す。関連記事トヨタが世界初の水素バーナーを開発、国内工場1000台のガスバーナーを置き換えトヨタ自動車は、工業利用を目的とした汎用バーナーとして「世界初」(同社)となる水素燃料のバーナー(以下、水素バーナー)を、中外炉工業との協力により開発したと発表した。本社工場(愛知県豊田市)鍛造ラインに導入しており、他の国内工場にも順次展開していく方針。2030年には市場規模は4085億円まで成長すると予測する。分野別では、水素燃料が1863億円、商用水素ステーションが385億円、小型ステーションが116億円まで成長すると見ている。藻類から水素を効率よく取り出す技術を開発、水素経済を実現できるか最も効率の良い植物であっても光合成では太陽光のわずか2%を利用できるにすぎない。吸収したエネルギーはほぼ100%、物質の合成に利用できる。水中で生活する藻類は素早く増殖するため、メタン、エタノールやブタノールなどの燃料を製造する「生きた機械」として有用だと考えられている。DoEによれば、米国が1年に消費する化石燃料を現在の技術で全て藻類に置き換えようとすると、10km四方の池を390個用意すればよいという。淡水である必要もない。工場のスマート化への取り組みは2020年も広がりを見せているが、成果を生み出せているところはまだまだ少ない状況だ。その中で、先行企業と停滞企業の“分断”が進んでいる。新型コロナウイルス感染症(COVID−19)対応なども含めて2021年もスマート工場化への取り組みは加速する見込みだが、この“分断”を解消するような動きが広がる見込みだ。スマートファクトリー化がなぜこれほど難しいのか、その整理の第一歩インダストリー4.0やスマートファクトリー化が注目されてから既に5年以上が経過しています。積極的な取り組みを進める製造業がさまざまな実績を残していっているのにかかわらず、取り組みの意欲がすっかり下がってしまった企業も多く存在し2極化が進んでいるように感じています。そこであらためてスマートファクトリーについての考え方を整理し、分かりやすく紹介する。エッジは強く上位は緩く結ぶ、“真につながる”スマート工場への道筋が明確にIoTやAIを活用したスマートファクトリー化への取り組みは広がりを見せている。スマート工場化の最初の一歩である「見える化」や、製造ラインの部分的な効率化に貢献する「部分最適」にとどまっており、「自律的に最適化した工場」などの実現はまだまだ遠い状況である。その前提となる「工場全体のつながる化」へのハードルは高く「道筋が見えない」と懸念する声も多い。した中で、2020年はようやく方向性が見えてきそうだ。キーワードは「下は強く、上は緩く結ぶ」である。SNSFacebookXITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。