配配メールの効果まとめ企業で何らかのサービスを導入する際、どんなチェック項目があるでしょうか。導入を検討しているサービスは同業他社のサービスと比較してどんなメリットがあるのか、導入後どんな効果が期待できるのか、自社でどのような活用が想定されるのか、といった項目が挙げられるかと思います。中でも、「費用対効果は見合うのか」という点は、企業が予算を出す上で重要な項目になります。そこで今回は、メール配信サービスの費用対効果について弊社の事例も交えてお伝えいたします。費用対効果とは費用対効果とは、あるサービスや商品にかけた費用に対して、どのくらいの効果が得られたかを意味します。「ROI」や「コストパフォーマンス」と呼ばれることも多く、効果は数値で測定します。業務効率を上げる目的で何かサービスを導入した場合、「導入によって業務効率がどのくらい上がるか」が効果に該当しますが、数値化するために、「削減できた人件費で換算する」などが挙げられますサービス導入の際は、事前にかかる費用に対してどのくらいの効果が出れば費用対効果が見合うのかを想定し、更にその効果が実現可能な数値なのかを検討することで、導入するメリットがあるのかの参考材料とすることができます。費用対効果という考え方がなければ、漠然と導入メリットを挙げることになってしまい、投じる費用が妥当なのかの判断がつきにくいため、数値で費用対効果を評価することは企業が費用を投じる上で重要だといえます。関連記事:マーケティング効果を数値化して測定するROIとは?計算式と活用法を解説メール配信サービスの費用対効果とはサービス導入の際の重要検討事項として費用対効果について前述しましたが、ここからはメール配信サービスに対象を限定した場合の費用対効果についてお伝えします。メール配信サービスにおける「費用」と「効果」がそれぞれ何になるのかから考えてみます。・サービス利用費メール配信サービスの多くは月額費用がかかります。買い切り型のサービスの場合は1度きりの購入費用となります。応じて費用が上下します。・運用にかかる人件費メール配信サービスは文字のごとくメールを配信するサービスのため、メールの作成や配信設定、配信後の分析など運用するための時間がかかります。売上を増やしたいと言う営業目的の場合、効果はメール配信をきっかけにどのくらい売上や契約数が増えたかが「効果」になります。売上増加までの中間指標として、メールのクリック数や、反応したお客様に電話追客を実施した場合の接触数、アポ数などが挙げられます。配信の場合:開封数、クリック数お客様にメールの内容を閲覧してもらえればよい、という周知目的の配信の場合は、どのくらいの方にメールを閲覧してもらえたかが「効果」になります。メールの場合、開封やクリックといった指標で閲覧状況を可視化することができます。メール配信は費用対効果が高いメール配信は施策として費用対効果が高いと言われています。理由としては以下が挙げられます。メールは確実に相手に届く多くのデジタル広告は、表示される・されないが広告配信側の仕組みに左右されますが、メールは受信がブロックされなければ、確実に情報を届けることができます。SNSは媒体が複数あるため、情報を届けたい相手に届けられない場合がありますが、メールアドレスの所持率は高く、メールアドレスを持っていないという人はほとんどいないため、特定のターゲットに訴求しやすいと言えます。獲得した顧客情報を活用できるゼロから顧客情報を獲得する施策と比較して、メールアドレスなどの情報をすでに保持した状態でスタートできるため、顧客獲得コストは追加で発生しません。一度接点を持っている顧客であるため、新しく関係性を構築する顧客よりも関係構築がスムーズで前述の「効果」に結びつきやすいと言えます。少額で始めることができる配信費用は1アドレスあたりわずか数円であることが多く、BtoBビジネスの場合、月額数万円で実施できます。メールの作成に文章力やデザイン力などの特別なテクニックは不要なため、運用を外注する費用をかけず始めることができます。ラクスで運用している配配メールの費用対効果メール配信の費用対効果が高い理由を前述しましたが、実際のところどうなのか?皆さま気になる部分かと思います。弊社では配配メールを運用して営業活動を行っていますので、配配メールの費用対効果について事例をご紹介します。配配メールはインターネット上でご利用いただくクラウドサービスのため、料金形態は初期費用+月額費用となります。メール配信の実施目的に応じて必要な機能が異なるため、お客様の理想と現状を伺った上で営業担当からお見積りをさせていただきます。▼配配メールの料金についてhttps://www.hai2mail.jp/price.phpまた、サービス利用費の他、運用のための人件費が発生します。弊社では、営業目的で毎週1回3通にコンテンツを分けてメール配信を行っており、1回の運用にかかっている時間は以下となります。※人件費は時間に自社の場合の単価をかけて換算いただければと思います。配信後の電話追客も含めて1回の運用にかかっている時間の合計は5時間となりますので、1か月あたり4回配信すると仮定しますと、20時間使っている計算になります。上記の運用で、1か月あたりに獲得できる売上を、1か月あたりの費用の合計と比較すると、契約で得られる売上は費用の10倍となり、費用対効果は見合っているといえます。配配メールを利用せず掘り起こしリストに電話をした場合に1契約を得るためにかかる時間と比較すると、配配メールを利用した場合およそ半分の稼働で1契約を獲得することができており稼働対効果がよいといえます。メール配信によって稼働対効果がよくなった具体的な事例は下記にてご覧ください。関連記事:インサイドセールスのメール配信でうまくいった施策6選!まとめ費用対効果の考え方と、メール配信サービスにおける費用対効果についてお伝えしました。メール配信は一般的に費用対効果が高いと言われており、実際に弊社で運用している配配メールでも費用の10倍の効果が出ており、他施策と比較しても稼働対効果がよいです。メール配信サービスは単なるコストではなく、効果を出すための投資といえますので、まだ実施されていない皆さまはぜひご検討いただければと思います。実施しているが、費用対効果に見合わない場合も、弊社での成功事例をご紹介できればと思いますので、お気軽にご連絡ください。​2019年2月にラクスに入社し、累計300社以上の多様な業種・規模の企業へ電話・Web商談のみでメールマーケティング運用の提案を行う。2020年10月よりインサイドセールスで受注率を上げるコンテンツ企画をスタートする。