先週までの下げが理屈に合わっておらず、何者かの策動でそうなったのだと見切ることが本日の上昇は簡単に予想できた。鬼面(きめん)人を驚かす材料を流し、慌てた向きをさらに叩くことで理屈破りの動きを作り出すのだから、その材料が空振りに終わったならば自動的に元に戻る。一週間前に北朝鮮関連で大きな事件が起きなければ今週かなり反発すると書いたが、概ね的中していると思う。株価は直近安値からの反発値幅が3%未満なので確信は持てないが、通常3-6か月で観察される中期サイクルの底入れから反発初期の可能性が濃厚であり、もしそうであれば今後1-2週間は株価は相当上がる可能性がある。市場関係者が解説しているが、やはり足元の北朝鮮問題が先鋭化している中での円高・株安は異常というほかない。「朝鮮有事」がその理由と言われるが、隣国が超大国と軍事衝突する可能性が高まり、そのとばっちりが来ると本当に懸念されるなら、例外なく隣国である韓国や日本の通貨は売られるはずだ。何度も書いているが、現在のマーケットの動きは大方が短期張りのヘッジファンドの策動的な動きによるものである。火のないところに煙は立たず、それなりのネタはあるにはあるが、そのインパクトを針小棒大に膨らませてメディアに流し、相場に影響を与えようとするのが彼らの常套手段である。米国のシリア空爆は素直に歓迎したい。シリアは北朝鮮からミサイル技術の供与を受けていたとされ、同盟国と言える。北朝鮮がこれ以上の核やミサイル開発を進めるなら次の標的はお前だというメッセージを金正恩氏に発したものである。3月30日以来の5営業日でTOPIXは2.42%の下落。この間に外国人は1兆円以上売り越している。日本側の悪材料は、米中首脳会談を前に北朝鮮がミサイルをぶっ放すかも、という程度しか思い当たらない。したら森本学園問題が安倍首相退陣の引き金になるかもと考えている外国人がいるのかもしれないが、それは無理筋だろう。年度末の株式市場は本当にひどかった。年度明けの今日の市場も、結局上昇したとはいえ金融株商社株などバリュー系銘柄が冴えず、相変わらず外国人が売り続けているようだ。