2018)[1]では、家事労働について以下のように言われる。「生活過程のなかで行われる家事労働はいずれもマルクスのいう「私的労働」(社会的分業の一部を構成しながら、私的個人によって行われる私的な労働)ではなく、したがって価値を生み出すことはありません。家事労働がどれほど労働力の再生産に役立とうと、それが労働力の価値を形成することはないのです。232)として定義すれば、家事労働の担い手である夫や妻の機能を維持するための「商品」も「労働の価値を形成するのに必要な商品の価値」に結局含まれることになろうから1、家事労働を積極的に位置付けなくても、経済運動の考察は可能なようにも思われる。マルクスのような「私的労働」の定義の方が、マクロな視点での分析には複雑になりすぎず適しているのかもしれない。「2021年の家事の経済的価値は総額144兆円に上り、名目国内総生産(GDP)の26.1%に相当する」とする資料もあり[2]、これに注目しないで経済を語るのはやはり失当にも思われる。マルクスは家事労働をどのように位置付けているのであろうか。調べると、以下のような文章が出てきた。大和礼子は以下のように述べる。「マルクスは、家事が無償で行われ続けるために資本主義社会(資本家)がどのような仕組みを用意したのかといった問いを社会科学の問いとして立てることをあまり重視していないように思われる」[3]堀眞由美は以下のように述べる。」,われわれのいう主婦の社会的産業への就業が「子供の世話や授乳」「裁縫やつくろい」を含む家族の消費のために必要な家庭労働,つまり家事労働の支出を削減する場合には,代替物の購入のための貨幣支出が増大し,労働者家族の生計費は増大する,とマルクスはいう。マルクスはここで家庭での主婦による家事労働の削減がもたらすことになる間接的な経済的影響についてのべている。ここでも家事労働とは何かについてのまとまった説明を行っているわけではない。マルクスが家事労働について論及したものは,おおかた以上に引用した程度のものなのである。その論及は,きわめて少なかったといえるだろう。マルクスが家事労働を主題にして論じたところはどこにもないといえるだろう。[4]家事労働が価値を生むとか生まないとか,家事労働が労働力商品の生産に必要な労働時間に入るとか入らないとか,マルクス主義の立場にたって家事労働を論ずることが,およそ何の役にもたたない,いわばイデオロギーにとらわれた無意味な論争にすぎないことがわかった。家事労働を学問的にとりあげるのならば,それはマルクス主義の立場と視角等からではなく,家事労働が現実におかれている関係において,あるがままに研究されなければならないであろう。[5]他方、マルクスの家事労働も労働力価値に入るという立場から書かれた森田成也の『家事労働とマルクス剰余価値論』という本もあるようだ。[6]他にもあるだろう。見つけ次第追加していきたい。家事についての言及と思われる部分をみつけた。「資本家のための強制労働は、子供の遊びにとって変わっただけではなく、家庭内で慣習的な限界のなかで家族自身のために行われる自由な労働にもとって変わったのである。364)「労働力の価値は、個々の成年労働者の生活維持に必要な労働時間によって規定されていただけではなく、労働者家族の生活維持に必要な労働時間によっても規定されていた。機械は、労働者家族の全員を労働市場に投ずることによって、成年男子の労働力の価値を彼の全家族のあいだに分割する。それだから、機械は彼の労働力を減価させるのである。四つの労働力に分割された家族を買うには、おそらく、以前に一人の家長を買うのにかかったよりも多くの費用がかかるであろう。そのかわりに一労働日が四労働日となり、その価格は、四労働日の剰余労働が一労働日の剰余労働を超過するのに比例して、下がってゆく。今では、一つの家族が生きるためには、四人がただ労働を提供するだけではなく、資本のための剰余労働をも提供しなければならない。資本の最も固有な搾取領域を拡張すると同時に、搾取度をも拡張するのである。同頁)ところで、上記引用の太字部分のマルクスの文章は理解しにくい。50/20となるので、「その価格は、四労働日が一労働日の剰余労働を超過するのに比例して、下がってゆく」といえる、ということだろうか。ここで「価格は・・・下がってゆく」の意味は、必要労働(賃金)の同じまま、剰余労働(商品の生産量)が増加するので、ある単位量の働きを獲得するための費用(=賃金)が下がる、という意味だろうか3。同じ箇所について石川康宏研究室というwebサイトに掲載されている論文の記述を見つけたので、共有しておく。した理論の展開が,現代においてより重要な意味を持つのは,むしろその次の点である。焦点は,こうした複数の収入をもつ労働者家族に対する搾取の分析にある。マルクスはこう述べている。「たとえば四つの労働力に分割された家族〔の労働力〕を買い入れることは,以前に家長の労働力を買い入れた場合よりもおそらく多くの費用がかかるであろうが,しかしその代わり,四労働日が一労働日に取って代わるのであって,それら労働力の価格は,四労働日の剰余労働が一労働日の剰余労働を超過するのに比例して下がる。一家族が生活するためには,いまや四人が,資本のために,労働だけでなく剰余労働をも提供しなければならない。して機械は,はじめから,資本の人間的搾取材料すなわちもっとも独自な搾取分野と同時に,搾取度をも拡大するのである」10)。わかりづらいところもあるが,述べられていることの骨組みはおおよそ次のようである。1従来「家長の労働力」を買うことで得られた剰余労働は,家長一人分のそれでしかなかったが,「四つの労働力」を購入する今では,四人分の剰余労働を資本は手にすることができる。肝心な問題はそれによって,四人に支払う賃金(必要労働)と四人から得られる剰余労働の比率がどのように変わるかという問題である。2四人に支払う賃金の合計が,家長一人に支払うものより増えたとしても,四人の合計賃金(必要労働)に対する四人の剰余労働の比率が,家長一人の賃金に対する家長一人の剰余労働の比率より高くなっていれば,この家族全体に対する資本の「搾取度」は拡大したことになる。女性や子どもの賃金は「家長」の賃金よりも低いのが通例であるから,実際にも女性や子どもを賃労働者に巻き込む機械の登場は,資本による労働者たちへの搾取を深めるものとなってくる11)。2007年3月号(3月1日発行,第815号),84~105ページに掲載されたものらしい。2018)の400〜402頁、『資本論』(ドイツ語現行版)の514頁にも、家族形態と家事についての記述がある。なかでの古い家族制度の崩壊がどんなに恐ろしくいとわしく見えようとも,大工業は,家事の領域のかなたにある社会的に組織された生産過程で婦人や男女の少年や子供に決定的な役割を割り当てることによって,家族や両性関係のより高い形態のための新しい経済的基礎をつくりだすのである。言うまでもなく,キリスト教的ゲルマン的家族形態を絶対的と考えることは,ちょうど古代ローマ的,または古代ギリシア的,または東洋的形態を,しかも相ともに一つの歴史的な発展系列を形成しているこれらの形態の一つを,絶対的と考えることと同様に,愚かなことである。同様に明らかなことであるが,男女同性の非常にさまざまな年齢層の諸個人から結合労働人員が構成されているということは,この構成の自然発生的な野蛮な資本主義的形態にあってこそ,すなわちそこでは生産過程のために労働者があるのであって労働者のために生産過程があるのではないという形態にあってこそ,退廃や奴隷状態の害毒の源泉であるとはいえ,それに照応する諸関係のもとでは逆に人間的発展の源泉に一変するにちがいないのである。2018)の557頁以下で、家事労働含め、関連論点についての参考文献が掲載されている。