Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにEnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。数年前には、XMLはIT業界注目のキーワードだった。ここ最近はあまり耳にしない。いえ、XMLが消えてなくなったわけではない。XMLはほとんどのシステムで、何らかの形で活用されつつある。サイトXMLは主役から名脇役に数年前には、XMLはIT業界注目のキーワードだった。ここ最近はあまり耳にしない。いえ、XMLが消えてなくなったわけではない。XMLはほとんどのシステムで、何らかの形で活用されつつある。複数のシステムがあれば、その連携にはXML形式でデータのやりとりがなされ、さらに業界ごとにXMLの国際標準化も進みつつある。アプリケーション開発においても、エラーログなどを単なるテキスト形式で出力するのではなく、XML形式で出力することも増えてきた。XMLデータにしておけば、後からそれを様々な形式に変更し表示したり、別のシステムに取り込んだりという作業が極めて容易になるのだ。いまやXMLは主役ではないが、名脇役としてあちこちで活躍している。XMLをデータベースで効率よく扱うにはところで、リレーショナルデータベースで大量なXML形式のデータを扱うには、大きく2つの方法がある。Objects)カラムに格納する方法だ。この方法では、そのままデータを挿入するだけなので、データ格納時に何ら手間がかからず高速に処理できる。そのため、XML形式データを単純に蓄積する用途には向いている。特定の値を検索し取り出すには、XML構造をいちいち解析しなければならず、速度はそのぶん遅くなる。格納されているXMLデータの一部を更新する用途にも、まったく向いていない。1つの方法が、XMLデータを分解しリレーショナルデータのテーブルに展開し格納する方法だ。この方法なら格納された後は、通常のリレーショナルデータベースのデータとまったく同じなので、自由に検索もできデータ更新も容易だ。いえ、格納時にはその都度XMLデータをリレーショナル形式に展開する手間が増え、そのぶん余計に時間がかかることになる。この展開する方法ではXMLの優位性である柔軟性を大きく損なうことになる。XMLは、タグとそれに囲まれた値という極めてシンプルな構造だ。タグを増やせば簡単に項目を増やせるし、タグの中にさらにタグを記述するといったように階層的なデータ構造も容易に表現できる。このシンプルさでデータ構造の変化にも柔軟に対応できるのが、XMLの最大の特長と言っても過言ではない(図1、2)。価格比較サイトのようなシステムでデータを扱う場合、決まりきった商品だけを扱うのであれば、リレーショナルデータベースのテーブルにデータを格納しても問題ない。インデックスなどを用いれば、検索も高速に行えるだろう。いえ、実際の価格比較サイトでは、頻繁に新しいタイプの商品が追加されるはずだ。商品が追加されれば、カテゴリ追加もありスペックなどを表現するデータ項目も増やすことになる。これをリレーショナルデータベースで構築していたのでは、商品種類が増えるたびにテーブル構造を変更しなければならない。テーブル構造変更も大きな手間だが、さらに、それにアクセスするプログラムにも手を入れる必要もあるかもしれない。これでは、手間とコストが大きくかかり、柔軟で使いやすい価格比較サイトをスピーディーに実現するのは極めて難しい。チーフキュレーターかつてAI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。