更新日:2024/10/10FIMの評価項目は、運動項目と認知項目の計18項目があり、ADL評価(日常生活動作)として世界的に活用されている評価方法です。「階段」の採点が難しいと感じる方はいませんか?今回は、そんな「移動」の評価項目に着目してFIMの採点基準を詳しくご紹介します。ダウンロードはこちらからFIMの「歩行・車椅子の移動」の採点ポイントFIMの基本的な採点は、1点〜7点の7段階で評価します。その中でも「移動」の項目である「歩行・車椅子の移動」の採点のポイントをご紹介します。歩行・車椅子の採点のポイント移動手段として歩行または車椅子で最も頻繁に行う方で採点する。FIMで評価する移動距離は「50m」と「15m」で採点する。※FIM評価は、米国が発祥のため1街区(50m)と家屋内移動(15m)の距離としている。介助量の目安による採点基準4点:患者さんに手を添える程度の介助3点:患者さんをしっかり支え、足の振り出しを介助すれば50mの移動ができる2点:1名の介助者が最大限介助して15mの移動ができる1点:1名ないしは2名の介助者が最大限介助しても15m未満しか移動できない。▶︎FIMを初めて評価する方はこちらの記事がオススメです。歩行の場合の採点事例についてFIMの移動項目の中でも「歩行」の採点事例をご紹介します。▶︎事例1杖やロフストランド杖を使用して50m以上一人で歩いている。解説:杖を歩行補助具として使用しているため▶︎事例2歩行器を使用して50m以上の移動が可能だが、転倒の危険性から監視が必要。解説:安全面の配慮、監視が必要のため▶︎事例3介助者に手を握ってもらえば50m以上の移動が可能。解説:手を添える程度の最小介助のため▶︎事例4足に装具をつけ、介助者に足の振り出しを介助してもらえば50m以上歩ける。解説:50m以上歩けるが足の振り出しは中等度の介助のため車椅子の場合の採点事例についてFIMの移動項目の中でも「車椅子」の採点事例をご紹介します。▶︎事例115m〜49m範囲内であれば車椅子で自立して移動できる。解説:車椅子移動は自立しているものの50m以内のため▶︎事例2車椅子で50m以上の移動をしているが、敷居を越える時のみ介助が必要。解説:50m以上の移動を3/4以上自分で自立して可能であるため▶︎事例3車椅子で15m〜49mを自分で移動できるが直進しかできず、方向転換と敷居を越える時に介助が必要。ダウンロードはこちらからFIMの「階段(昇降)」の採点ポイント続いて、FIMの移動項目の中でも「階段(昇降)」の採点ポイントをご紹介します。手を触れる程度の介助があれば12〜14段の階段を昇降できる3点:「25%以上」の中等度の介助があれば可能。昇降に2人介助が必要となる採点の注意点についてFIMの階段の採点では、病院や施設に階段がない場合や評価の対象者が日常的に階段昇降をしない場合があります。このような場合は、評価を行う時だけの「できるADL」で採点しても構わないとされています。その他のFIMの評価項目は、日常的に「しているADL」で採点することに注意してください!また、エレベーターの使用は評価対象外となるため車椅子使用者などの評価は注意してください。ちなみに、12〜14段の階段が足りない場合は、階段を往復して評価しても良いとされているので、3・4段の階段で往復して評価するようにしましょう。階段の場合の採点事例についてFIMの「階段」の採点事例をご紹介します。「階段」の採点方法についてご紹介しました。FIMの評価は、2016年度の診療報酬改定で回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)において「アウトカム評価」として導入されることになりました。これは、回復期リハ病棟の各患者に対し、しているADLの評価であるFIMをアウトカムとして数値化し、病棟・病院の実績として数値化できるようにという狙いです。すると将来的に、介護現場においてもアウトカムとしてもFIMの評価が指定される日が来るかもしれません。今回の記事を参考に医療・介護現場で働くみなさんが自信を持ってFIMを評価できるようになっていただければ幸いです。【関連記事】FIM評価で知っておきたい排泄コントロールの採点方法【各論】デイサービス運営において必要な「評価・測定」について、一挙にまとめていますので、必要に応じて活用していただければと思います。Cloud」であれば、現場で抱えがちなお悩みを解決に導くことができます。加算算定業務であれば、計画書作成や評価のタイミングなど、算定要件に沿ってご案内。加算算定でも安心して取り組めます。個別性の高い計画書は最短3分で作成できます。記録した内容は各種帳票へ自動で連携するため、何度も同じ内容を転記することがなくなります。文章作成が苦手な方でも、定型文から文章を作成できるので、簡単に連絡帳が作成できるなど、日々の記録や書類業務を楽にする機能が備わっています。作業療法士として、回復期リハビリテーション病院や救急病院、訪問リハビリに勤務し、医療・介護現場の幅広い分野を経験。現場のリハビリテーション技術を高めるために研修会の立ち上げ等を行う。