米ニューヨークの国連本部で5月3~28日にある核拡散防止条約(NPT)再検討会議に合わせ、被爆者ら広島から約100人、全国から約2000人が原爆投下国に向かう。「なぜ核兵器をなくさなければならないのか」を訴えるために。老いなどにより渡米がかなわぬ人たちの思いも含め、それぞれが再検討会議に託す期待と決意を追う。「あの戦争で父も母もいなくなりました。私たちは何も悪いことなんかしていないのに...」。主婦や子どもたち22人に、安芸区に住む被爆者の免田裕子さん(70)が語り始めた。5月には広島県原水協の派遣団に加わり、NPT再検討会議がある米国へ向かう。「子どもを路頭に迷わせる原爆、戦争はいけん。爆心地から約4キロ、祇園町(現安佐南区)の自宅で閃光(せんこう)を見た。コールタールのような「黒い雨」を浴びた。病気がちの母は間もなく、5歳の免田さんと姉、兄、妹の4人を残して他界。父はフィリピンで戦死した。免田さんは中学を卒業すると、呉市で食堂を営む遠縁を頼った。住み込みで店を手伝い、夜間の高校に通った。「親を奪った戦争を恨みもした。結婚して2人の娘を授かった。わが子の体の具合が悪くなれば「原爆の放射線のせいじゃないか」と不安にかられる。被爆者健康手帳を取得したのは、35歳になってからだ。「娘を被爆2世にしたくなかった。免田さんは原爆被害を訴えた。ところが話がかみ合わない。「私は1発の原爆がどれだけ人を苦しめるかを問題にしているのに、会議の話題は何万発もある核兵器の削減。存在の否定ではなかった」。ヒロシマを理解してもらう「壁」を感じた。「広島と長崎の被爆は人類が受けた悲劇。とらえないと、廃絶が当たり前にならない。デモ行進に加わり、できる限り被爆体験を伝えるつもりだ。「核兵器のない未来を約束できる機会にしたい。私の力は小さいかもしれないけれど、黙っているわけにはいきません」。1970年に発効し、1995年に無期限延長された。核兵器の保有国を米国、ロシア、英国、フランス、中国に限定し、核軍縮交渉の義務を課す。非保有国には原子力の平和利用の権利を認め、核兵器製造や取得を禁じる。事実上の核保有国であるイスラエルとインド、パキスタンは未加盟。北朝鮮は2003年に脱退を宣言した。運用状況を点検する再検討会議を5年ごとに開く。(2010年4月13日朝刊掲載)この記事へのコメントを送信するには、下記をクリックして下さい。いただいたコメントをサイト管理者が適宜、掲載致します。コメントは、中国新聞紙上に掲載させていただくこともあります。本ページ内に掲載の記事・写真などの一切の無断転載を禁じます。すべての著作権は中国新聞社に帰属します。permission.。