GUIDEにより作成されたものです。これよりのウェブサイトへ遷移します。このページには広告・PRが含まれていますツイートシェアはてブPocket農業は世界的に人手不足が深刻化しているため、農業の生産性を向上させる必要があります。世界人口が2050年までに約100億人に増加するのに伴い、食料需要も拡大する見通しです。気候変動対策の一環として、環境負荷を低減させたサステナブルな農業の需要も高まっています。農機世界最大手ディア・アンド・カンパニー(ティッカーシンボル:DE)は、デジタル技術を活用したスマート農業に注力しています。「農機メーカー」から「ロボティクスとAIカンパニー」へと変貌を遂げつつあり、2015年から2022年までの7年間の累積トータルリターンは、S&P500をアウトパフォームしています。DXを活用した、サステナブルな取り組み動向も紹介します。米株投資やESG投資の参考にしてみてください。※本記事は2023年5月24日時点の情報です。最新の情報についてはご自身でもよくお調べください。※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断において行われますようお願い致します。Company)は1837年に創業しました。鍛冶職人だった創業者ジョン・ディア氏が、鉄製の犂を作って販売したのに端を発します。現在でも「ジョン・ディア」のブランドで、鮮やかな黄色と緑色の車体の農業機械や建設機械などを製造販売しています。売上高は約526億ドル(約7兆円)、従業員数は8万2,200人、欧米を中心に世界100ヵ所超に拠点を設ける「農機の巨人」です(2022年10月期)。農機では世界No.1の市場シェアを握っており、建機でも世界第5位に位置付けています(2021年)。競合となる日本のクボタ(銘柄コード:6326、農機世界シェア第3位)の売上高が2兆6,788億円(2022年12月期)であることから、ディアは2.6倍ほどの規模を誇ります。時価総額についても、ディアが約16兆円であるのに対し、クボタは2.4兆円と大きな開きがあります(2023年3月31日時点)。Tractor」より引用ディアの強みの一つが、全米に張りめぐらされたディーラー網です。北米地域一帯を競合他社よりも広範にカバーしています。農家にとっては、近くにディーラーがいることで、農機にトラブルが発生した際に、部品交換や修理といった対応をすぐに行えます。農業は季節性があるため、播種期や収穫期のピーク時に農機を使用し、万が一、故障したとしても短時間で修理してくれるディーラーの存在が重要となります。ディアのセグメント別の売上高構成は、農機が74%(大型・精密農業(*):46%、小型:28%)、建機・林業機械が26%%となり、地域別では米国・カナダが61%と大半を占めています。(*)精密農業...データや先端技術を農業に活用して生産性や効率を高める手法。」また、ディアは省人化や農業の高度化に資するソリューションを提供していることでも市場から高い評価を得ています。ただの「農機メーカー」から「ロボティクスとAIカンパニー」へと変貌を遂げつつある中、農業の生産性向上とサステナビリティを両立させる取り組みを推進している状況です。次項では、ディアのサステナブルな取り組みを紹介する前に、農機市場を取り巻く環境を概観しましょう。農業の人手不足が深刻化する中で、サステナブルな農業を実現するために、テクノロジーを用いて効率化を図る「スマート農業」の重要性が高まっています。農機市場は今後も拡大が見込めるでしょう。以下で詳しく見ていきましょう。国連の推計によると、2015年の世界の人口は73億人です。2030年までに85億人に達し、2050年には97億人に増加すると予測されています。世界の人口増加に伴う食料需要拡大に対応するためには、2050年までに食料生産を倍増させなければならないと指摘されています。農業は世界的に人手不足が深刻化しており、効率的に生産量を増加させるため、自動技術などを搭載した高度な農機への買い替え需要が生まれる見込みです。調査会社フォーチュン・ビジネス・インサイツは、世界の農機市場が2022年から2029年までに7.1%のCAGR(年平均成長率)で拡大すると予測しています。Billion」ディアのジョン・メイ最高経営責任者(CEO)は、2023年1月に米国ラスベガスで開催された世界最大級の民生技術イベント「CES」の基調講演にて、「世界の人口が今後25年間で100億人近くまで増える中、食料生産も50%以上増やさなければならない予測だ。一方で、農地は減っている」と発言しており、世界の人口増加に伴う食料需要拡大を意識した経営を行う見込です。2023」より引用2-3.脱炭素化に向けたAIやGPSの活用また気候変動の面では、農業(林業・その他土地利用含む)は世界の経済部門別の温室効果ガス(GHG)の大きな排出源です。環境負荷の高い農業分野でも脱炭素化に向けて、AI(人工知能)を活用し、農薬散布量を低減させる農薬などの散布機や、GPSを用いた自動走行トラクターなどの導入が進んでいます。3.ディアの業績・株価動向・レーティングディアは着実に業績を拡大させ、株価市場でも高い評価を得ています。過去10年間(2013年と2022年)の業績を比較すると、業績は順調に拡大していると分かります売上高は39%増加(378億ドルから526億ドルへ)EPSは2.6倍に拡大(9.09ドルから23.28ドルへ)5年平均で業績を見ると、収益性は良好な水準だと分かります。営業利益率16%ROE30%営業利益率とROEは、いずれも業界第2位のCNHインダストリアル(CNHI)の10%、18%を大きく上回っています。約200年の歴史で培ってきたブランド力に加え、先進的にデジタル技術を活用したソリューションを提供していることなどが、ディアに高い収益性をもたらしています。資本政策面については、足元の配当利回りが1.13%と、S&P500の1.69%(2023年3月1日時点)を下回っています。EPSの向上に繋がる自社株買いに積極的であり、総還元利回りは4.63%です。Trucks(以下S&PCMHT)インデックスを大きくアウトパフォームしました。※図はディア「2022-John-Deere-Annual-Report.pdf」を基に筆者作成バリュエーション面では、PER(株価収益率)は15倍(5年平均は21倍)と、CNHインダストリアルの10倍と比較して割高な水準となります。ディアは2023年、2024年共に利益が拡大していく見通しであるほか、デジタル技術を活用した革新的なソリューションを提供し、農業の効率化とサステナビリティを両立させる成長ストーリーも市場で評価されていると考えられます。Buy(強い買い推奨)」です。最低値398ドルなお、ディア株は、2022年11月に史上最高値となる445.61ドルをつけていますが、今後伸びる可能性が大いにあると考えられるでしょう。Chart」4.ディアのサステナブルな取り組み4-1.デジタル技術を活用したスマート農業に注力ディアは、デジタル技術を活用したスマート農業に注力し、農作業の効率化、農家の生活の質(QoL)向上、環境負荷の低減などに資するサステナブルな取り組みを推進しています。デジタル技術への投資実績とその成果を振り返ってみましょう。1997年に、GPS技術に投資を開始しました。Technologyを買収します。Trac」は、1インチ(2.5センチ)単位でトラクターを制御することが可能です。ハンドルから手を放せるため、農家の労働時間や肥料・農薬散布量の削減などに繋がりました。2010年代はコネクティビティとIoTの活用を推進しました。農場・機械から収集したデータをクラウド上で一元管理するプラットフォーム「MyJohnDeere.com」を導入ています。従来、棚のバインダーに収めていた各種データはクラウド上に自動アップロードされ、どこからでもリアルタイムに情報にアクセスできるようになり、タイムリーな意思決定が可能になりました。2017年9月には、農業ロボット開発の米ブルー・リバー・テクノロジーを買収することで合意しました。ロボティクスを融合した精密農業分野の強化を図っています。2019年11月には、独スタートアップのボロコプター(Volocopter)と提携しました。ドローンを活用した農作物の状態(水分レベルや害虫の有無など)に関するデータを収集する取り組みを開始しました。両社のテクノロジーを融合した散布機ドローンのペイロード(可搬質量)は最大200kgであり、広大な農地をカバーできます。Technology」2023年現在、先端AI(人工知能)、コンピュータービジョン、ロボティクス、CVML(コンピュータービジョンと機械学習)といったテクノロジーの活用を推進しています。2022年1月には、完全自律走行トラクターの量産化を発表しました。トラクターにはディープニューラルネットワークを用いたカメラを搭載しており、約100ミリ秒に1ピクセル(画素)解像する能力を有するほか、1インチ未満の正確性で位置を確認できます。2022」4-2.サステナブルな農業を推進2023年1月に米国ラスベガスで開催された世界最大級の民生技術イベント「CES」にて、「ExactShot」と呼ばれる最先端テクノロジーを発表しました。センシング技術とロボティクスを活用することで、種子に必要な量の肥料を散布できるようになり、肥料の使用料を60%以上削減することができます。種1粒1粒を土に埋め込むと、センサーが検知し、種が土に入る瞬間に約0.2ミリリットルの肥料を直接散布します。肥料の使用量を抑えることで、農水路に流れてしまう環境リスクも抑えられます。ディアは、米国のとうもろこし生産でExactShotを使用することで、年間9,300万ガロン超の肥料を節約できると試算します。Keynote」より引用ディアはサステナブルな農業の実践をサポートする革新的な技術を開発し、農業の効率化とサステナビリティを同時に実現しています。世界で最も倫理的な企業」に認定されました(2023年は全体で135社を認定)。ディアにとっては16回目の認定となります。高い倫理基準を持ってコーポレート・シチズンシップ(良き企業市民として社会貢献を図ること)を強力に推進すると共に、顧客の業務をよりサステナブルなものにする後押しをしています。省人化や農業の効率化向上に繋がるテクノロジー分野においても、市場から高く評価を得ています。CESを主宰する全米民生技術協会(CTA)による優れたデザインとエンジニアリングを表彰する「CESイノベーションアワード」で、GPS、カメラ、AI、センサー、超高速GPUなどを搭載した自動運転トラクターが、最優秀賞に当たるベスト・オブ・イノベーションを受賞しました。Honorees」また、米国農業工学会(ASABE)が、食品・農業分野で最も革新的なエンジニアリングとデザインを表彰する「AE50アワード」で、2023年にディアは3件受賞しました。Ultimate」が含まれています。Ultimateは、画像認識アルゴリズムにより、雑草のみを狙って農薬を散布できるようになります。これにより、除草剤の使用量を60%以上削減できるため、農家のコスト効率の向上に貢献できるとしています。必要な場所にのみ農薬を噴射することで、農作物に与えるストレスを低減し、収穫量の増加と農家の収益の拡大に繋げられます。Trac」を活用することで、インチ単位でスプレイヤー(散布機)を制御し、農作物に与えるダメージを軽減することもできます。Ultimate」より引用6.ディアの組み入れファンド2選ディアを組み入れている投資信託を紹介します。2021」のESG型部門で優秀ファンド賞を獲得しています。GGO」は、環境や社会志向等の持続可能な成長が見込まれるサステナブル投資テーマに基づいてアクティブ運用を行います。運用プロセスは、全世界の上場企業8,000以上の銘柄から、国連SDGs(持続可能な開発目標)に貢献する銘柄群を特定し、2,500銘柄以上を調査対象ユニバースとします。そこから、個別銘柄の徹底調査により約400銘柄の組入候補銘柄群から、魅力的な銘柄として30~60銘柄でポートフォリオを構成します。米ダナハー(DHR)、クレジットカード最大手のビザ(V)などが組入上位銘柄に挙げられます。参考:alliancebernstein.co.jp「GGO_2302(Multi).xlsx」3、5、10年間のトータルリターンは何れも、同一カテゴリー(国際株式・グローバル・含む日本)を上回る運用成績を上げています。1998年7月の当初設定来では+208%のパフォーマンスです。信託報酬率はフィーレベル・カテゴリー(先進国株式・アクティブ)において平均より安い水準になります。販売会社はSBI証券、楽天証券、マネックス証券[PR]、auカブコム証券などです。楽天証券であれば、100円投資やNISAに対応しているほか、楽天キャッシュ決済の場合には0.5%ポイントが還元され、クレカ決済であれば1%ポイントが還元されます。野村アセットマネジメントの「野村環境リーダーズ戦略ファンドBコース(為替ヘッジなし)」は、スマートビルディング、淡水化、スマート農業といった環境問題の解決を牽引するテクノロジーやサービスを提供する企業に投資します。設定から日が浅いため1年間のトータルリターンになるものの、同一カテゴリー(国際株式・グローバル・含む日本)を上回る運用成績を上げています。信託報酬率はフィーレベル・カテゴリー(先進国株式・アクティブ)において平均並みとなります。同ファンドには、その他に産業・医療用ガスや水素エネルギー分野で事業展開する仏エア・リキード(AI)、オートメーションやソフトウェア等を組み合わせて省エネルギーや省コストを実現する仏シュナイダーエレクトリック(SU)、シミュレーションソフトウェア企業アンシス(ANSS)などが組み込まれています。「野村ではじめる!「ESG投資」応援キャンペーン」の対象銘柄です。キャッシュバックするものです。ETF」にも組み入れられています。個別株として投資する場合、割安に米国株式投資を実践できるSBI証券、楽天証券、マネックス証券のいずれの証券会社でも取り扱っています。翌月末までの最大2ヵ月間、米国株式の取引手数料が無料となるプログラムも実施中です。7.まとめ農業は生産性向上や環境負荷の低減といった社会課題に直面する中、ディアはテクノロジーを活用したソリューションを提供し、農業の効率化とサステナビリティを両立させる経営を実践しています。更なる業績の拡大と、サステナブルな取り組みの推進に、今後も期待できるでしょう。リサーチ部門で国内外の投資家様向けに株式レポートを執筆。株式の専門家としてテレビ出演歴あり。現在はフリーランスとして独立し、金融経済やESG・サステナビリティ分野などの記事執筆、翻訳、および資産運用コンサルに従事。企業型DC導入およびiDeco加入者向けプレゼンテーション経験もあり。(全て見る)ケンブリッジ大学発SaaSプラットフォームNutreeno、シード期に75億円調達。2024年10月28日ゴールドマン・サックスAM、再エネ電力BrightNightへの650億円の投資完了。2024年10月24日CBRE、NRGの再エネアドバイザリーグループ買収。購入ができるサービスを厳選してご紹介しています。COZUCHI(コヅチ)想定利回り2%~20%、1口1万円から手軽に不動産投資可能、ESG投資案件も。詳細を見る[PR]CREAL上場企業運営の不動産投資型クラウドファンディング、1万円から投資可能。ETFDXスマート農業米株クボタディア・アンド・カンパニーDEツイートシェアはてブPocketfeedly【ESG編集者募集】インパクト・エディター職の募集ページESG投資ニュースケンブリッジ大学発SaaSプラットフォームNutreeno、シード期に75億円調達。スコープ3の脱炭素化支援モーニングスター・サステナリティクス、CSRDやEUタクソノミーなどに対応した新ソリューションを提供開始ゴールドマン・サックスAM、再エネ電力BrightNightへの650億円の投資完了。クレジット・ファシリティは590億円に拡大カナダ年金とヌビーン、持続可能な商用不動産開発に向けて888億円の融資プログラム開始CBRE、NRGの再エネアドバイザリーグループ買収。不動産向けサステナビリティソリューション大幅強化Lithios、シード期に15億円調達。リチウム抽出の先進技術を拡大して世界的なEV・エネルギー需要に対応グーグル、energyReと12年間で435MW規模の太陽光発電PPA締結。英国、25年よりキャップ&フロア方式採用へ。25年末、小規模企業は26年6月末より適用へ英国、CCSクラスターに25年間で最大4.3兆円拠出。ICOなどに関する最新情報をお伝えしています。アットホームな雰囲気の中での【少人数セミナー】です。当サイトでは、読者の皆様が記事を読むだけで社会貢献に参加できるよう、運営会社のハーチ株式会社から、1ユニークユーザーにつき0.1円をNPO団体に寄付する取り組みを行っています。当サイトは、サーバーの電力使用と取材活動のための移動に伴うCO2排出などにおいて、排出削減およびカーボン・オフセットに取り組んでいます(詳細)。当サイトは、主に広告主から支払われる広告収入によって運営が成り立っています。記事広告について:広告主より対価をいただき作成・掲載している記事については、記事広告であることを明示するために【広告/Sponsored】表記をしています。成果報酬型広告について:本サイトに掲載されているテキストリンク・画像リンクを経由してリンク先サイトの運営主体が設定した一定の成果地点(製品・サービスの申込・予約・購入など)に到達した場合、本サイトに報酬が支払われることがあります。本サイト・本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断において行われますようお願い致します。