糖尿病に対する啓蒙活動について、1年のうち最も盛んに行われるのが11月14日の世界糖尿病デーです。検体測定室では糖尿病に関する2項目の測定が出来ます。デーとは11月14日「世界糖尿病デー」について知っていますか?なかには、東京スカイツリーや東京タワーが青くライトアップされることで知った、という人もいることでしょう。世界糖尿病デーとは一言でいうと、糖尿病を正しく理解して予防や療養、偏見などについて啓発活動を呼びかける日。11月14日は、1921年にインスリンを初めて発見したフレデリック・バンティング博士の誕生日で、1991年にIDF(国際糖尿病連合)とWHO(世界保健機関)が制定し、2006年に国連総会で公認されました。以来、この日は正式な国連デーとして、世界各地の著名な建造物でブルーライトを灯す行事や、さまざまな啓発活動がおこなわれています。薬局や病院などの医療機関では地域の住民むけに、糖尿病に関して理解を深めるような講習会やイベントを提供している所も。検体測定室は、普段は常設していない薬局でも期間を限定して開設する、いわゆる”イベント型検体測定室”を提供し、啓発活動に率先して取り組んでいる所も多く見かけます。https://www.nittokyo.or.jp/modules/information/index.php?content_id=50シンボルである青い丸のモチーフ「ブルーサークル」は、2007年から世界各地で掲げられているもので、どこまでも続く空を表す「ブルー」と、団結を表す「輪」を表現しています。(糖尿病との闘いのため団結せよ)。日本を含む、世界的に増え続けている糖尿病に対する意識を高め、一致団結して対策していく必要性を呼びかけるために掲げられています。このテーマが設定された背景にあるのが、世界中の成人の10人に1人が糖尿病を患い、その90%以上が2型糖尿病だということと、半数近くはまだ診断さえされていないという現状です。2型糖尿病はその介入や治療が早ければ早いほど、のちの合併症リスクも低く抑えられることが分かっています。その重要性を伝えるべく、IDFは共通テーマに加えて以下の3点を盛り込んだ、「リスクを知り、対応を知れ」という2023年のスローガンも掲げています。タイムリーな治療を行うために、自分のリスクとすべき内容を知ること。提供するアクセスやツールを考える糖尿病に対する啓発活動を行うには、しっかりとした準備も必要です。糖尿病に関する知識や予防するために必要な生活習慣といった情報発信から、早期診断につなげるための手段など。検体測定室で測定を行った結果、受診勧奨に至る場合には注意が必要です。基準値と逸脱する値を呈する人には、定期的に健康診断や健康診査を受けていない人が多いから。2型糖尿病のリスクがある人にとって、治療を先延ばしにするようなことは避けたいものです。そのため、医療専門家においては、個々のニーズを可能なかぎり満たしてあげられるようなアクセスを提案することも必要でしょう。加えて、本来は受診すべきと分かっていて、受診していない人に対する配慮も忘れてはいけません。糖尿病のスティグマは、まだ根強く社会に存在しています。様々な偏見があって、「糖尿病だなんて診断されたくない」と考えている人に対し、いかにして自分のリスクに気付いてもらい、今すべき対応を考えていただくかが重要です。アクセスというのは受診に関わることだけでなく、正しい情報を得るための方法も含まれます。医療の進歩は目覚ましく、糖尿病に関する治療や情報も例外ではありません。新しく、信頼できる方法で情報を身に付けられる手段を提案することも、啓発活動において欠かせません。https://www.yubisaki.org/common/item/release_1_20231130.pdf1年間のうち、血液測定イベントや健康測定イベントとして、単発的な(期間を限定して開設する)検体測定室の申請件数が増えるのは、5~6月と10~11月の年2回です。後者にあたるのが、まさに世界糖尿病デーの前後。コロナ禍に入る前は、最大で1月に167件も開催されていました。2021年はインスリン発見から100周年という節目の年ながらも、感染症拡大予防のためにイベント開催を自粛する所も多かったのでしょう。2023年5月、COVID-19による新型コロナウイルス感染症が5類へ移行してから、徐々に開設数は回復しつつあるものの、コロナ禍前と比べるとその差は歴然です。血液検査というと、薬局など医療機関を想像する人も多いかもしれません。検体測定室の開設できる場所は医療機関にかぎらず、一定の条件をクリアすれば設置することが可能です。街のイベントや商業施設、企業内における研修など、生活者により身近なシーンで、広く糖尿病に対する啓発活動をおこなえます。さんの不安や痛みを共有できるといったメリットも。社会のなかではびこる偏見や誤解を解くには、一人でも多くの人で糖尿病に対する認識を整えていくことが必要です。そこには、医療専門家のコミュニケーションも要となり得るため、適切なアクセスを用いて継続するトレーニングも欠かせません。糖尿病についての正しい知識を社会に広げるとともに、糖尿病の検査や治療へのハードルを下げ、早期の治療開始を可能にする検体測定室の普及が望まれています。※この記事は2024年1月時点の情報です。ガイドラインの改正等で情報に相違のある際には、現状をご優先ください。15年間の薬局勤務を経て独立。多彩なシーンで検体測定室のプロデュースと、エビデンスの確かな記事の執筆提供を中心に活動中。