Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにIT部門から“組織変革”を~気鋭のトップランナーを訪ねる~EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。2016」を開催した。「新たなビジネスを切り開くOpenStack~クラウドネイティブなビジネスを活かした差別化と人材育成のために」と題したこのイベントでは、OpenStackの活用や普及に取り組む先進企業・団体から貴重な事例などが発表された。本稿ではその内容をレポートする。3OpenStack運用を効率化するハイパーコンバージドインフラ(HCI)OpenStack導入のメリットはスケーラビリティ・コスト・セキュリティオープニングには、主催のLPI-Japanでテクロノジ-・ディレクターを務める和田真輝氏が登壇。OpenStackの利用には「スケーラビリティ」「コスト」「セキュリティ」の面でメリットがあることを紹介した。和田真輝氏クラウドと聞くと大規模システムをイメージしがちだが、実際には数万人規模のシステムだけでなく、Web用途の中規模システム、研究・検証用途の小規模システムなど幅広いのだという。クラウド構築は、用途やビジネスに見合った規模から始めて、ビジネスの拡大に応じてスケールさせるのが現実的。OpenStackは一般に想像するより小規模から始めることができ、必要に応じてリソースを増加して容易にスケールできる。和田氏はこの点をもって、スケーラビリティをOpenStackのメリットの1つに挙げた。コスト面のメリットもある。OpenStackはオープンソースソフトウェア(OSS)であることに加え、OpenStack導入に向けた試用や機能評価にはハイスペックのハードウェアを必要としない。サンプルアーキテクチャでのハードウェア要件はCPU1~4個、メモリ8GB、NIC2枚、ディスク100GBであり、標準的な仕様のサーバで試用・評価することが可能だ。総務省の調査によれば、クラウドを利用しない大きな理由は「セキュリティへの懸念」だったという。海外にデータセンターを置くクラウドでは、その国の法律によっては情報開示が要求されるリスクもあると和田氏は言う。そのため、セキュリティが重要視される機密情報はOpenStackをベースに構築された国内クラウドサービスやプライベートクラウドの上で取り扱うことが望ましいと述べた。講演の最後に、和田氏はLPI-Japanが実施しているOpenStackスキルの認定試験「OPCEL」を紹介。その特徴を「ディストリビューションニュートラルであること」を挙げた。Foundationによると、OpenStackが稼働しているOSはUbuntu、CentOSなどさまざまであり、特定のディストリビューションに依存していない。そのため、LPI-Japanが実施しているOPCELもディストリビューションニュートラルであるとした上で、OPCELはあくまで「OpenStackを利用してクラウドを構築、運用、保守を行う技術力を認定する試験」(和田氏)であるとアピールした。水野伸太郎氏そもそもOpenStackは、2010年6月にクラウド基盤を構築するOSS開発プロジェクトとしてスタートした。以来、全世界で188カ国から数多くの開発者が参加している。開発には個人でも法人でも、どのようなフェーズにでも自由に参加可能だ。Foundationがコミュニティの中立性を維持し、多くの企業が公式スポンサーとして参加してその運営基盤を強固なものとしている。Summitを開催している。直近はこの講演で水野氏が紹介したバルセロナ開催のもので、5,200名が参加した。OpenStack」をテーマに、さまざまな業種でOpenStackが利用されていることが発表されたという。5,500社に対して行ったアンケートによると、OpenStackを導入している企業の80%以上がIT以外の業種であり、従業員数が5,000名以下の企業も半数近くに上る。Virtualization)、仮想ストレージ、ビッグデータ分析基盤など大きく広がっており、具体的な事例も紹介された。翌開催2日目の内容からはマルチクラウド対応のデモを紹介。OpenStackは、仮想サーバや仮想ストレージなどの管理層となるコントローラノードを中心に、APIを介して上位のアプリケーション層、下位の実行層を開発できるオープンなアーキテクチャをとる。共通APIが提供されているため、OpenStack準拠であればサービス業者が異なっても、複数のクラウドで横断的に稼働できるアプリケーションを実現できるのだという。そのほか水野氏は、OpenStackはこれまで4月と10月の年に2回リリースされてきたが、それが2017年からは2月と8月の年に2回に変更される発表があったことを、大きなニュースとして取り上げていた。2016の報告に続いて、水野氏はNTTグループにおけるOpenStackへの取り組みに話を進めた。NTTグループでは、プライベートウラウド、パブリッククラウド、SI・サポートビジネスなど幅広い領域でOpenStackを活用しており、積極的にコミュニティ活動も行っているという。自身が所属する研究所では3名のコアレビューアを擁しており、最新のリリースにも数多くの貢献。エンジニア育成の一環としてコミュニティ活動に参加しやすい環境を整え、勉強会なども実施しているとのことだ。OpenStackはOSSであるため、バグを見つけてもすぐに自分たちで修正できる。した独自パッチが増えると、バージョンアップ時の作業が増え、管理コストが大きくなる。バグ修正などでコミュニティに貢献し、プロジェクトを活性化することが、結局はコスト抑制につながるのだ。水野氏は最後に「開発者だけでなく利用者も積極的にコミュニティ活動に参加してほしい」と述べ、日本OpenStackユーザ会を紹介。2010年に発足した同ユーザ会は29の企業・団体社が協賛しており、会員は1,700名以上。MLを使った情報交換や各種イベントの開催などの活動を行っている。ナオミ)SE、通信教育講座の編集、IT系出版社の書籍編集を経てフリーランスへ。IT分野で原稿を書いたり編集したり翻訳したり。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。インシデント対応サービスを強化へ新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。