レポートショートコラム(2022年5月)■黄金の60代(2022年5月30日)常々、不思議に感じていたことがあります。「なぜ、郷ひろみは還暦を過ぎても若々しく、エネルギッシュなのだろうか」と。芸能人には珍しく、本人が文章をすべて書いた『黄金の60代』を読んで、その理由が氷解しました。「人は人生において、若くない時期を長く生きる。そこを充実させていく以外に人生を謳歌し、満ち足りたものにする方法はない」と思い至った。これを考えれば、どこに人生の重きを置くかは歴然としている。著者は充実した60代を迎えるため、30年以上運動を続けており、40代半ばでニューヨークまで歌のレッスンに出向きました。食事にも相当に気を使っています。投資家として、黄金の60代を過ごしたいと思っている私にとって、大いに役立つ内容でした。人生のバイブルにしたい本です。■エン・ジャパンの新中期経営計画(2022年5月28日)この5月、エン・ジャパン(4849)が野心的な新中期経営計画を発表しました。積極的な先行投資により2023年3月は営業利益が31億円まで減少するものの、先行投資が実を結ぶ2027年3月期には売上高1,200億円、営業利益240億円を計画しており、5年間で売上高、営業利益とも2倍強に引き上げられます。意気込みは素晴らしいと思います。経験則を申し上げれば、人材ビジネスのような景気敏感株が好景気のピークで策定する、強気の数値目標は疑ってかかったほうが無難です。資本主義社会の歴史が繰り返し、来年、再来年あたりに不況がやって来るとどうなるでしょうか。既存事業の不振に投資事業の先行投資負担が加わり、営業赤字転落というシナリオも想定されます。このようなケースでは、付かず離れずのウォッチ継続をおすすめします。バリュー投資家の出番は、同社の新中期経営計画が「上手くいかなかった」場合に訪れるからです(我ながら、本当に嫌な商売ですね)。マクロ経済の状況次第では、2〜3年後に投資チャンスが訪れるかもしれません。当面の間は、高みの見物を決め込みましょう。■「10倍株候補」音声CD(2022年5月25日)5月22日に開催したバリュー投資塾「10倍株候補」音声CDが完成しました。今後はご出席された方から積極的に意見を述べていただき、私も楽しかったです。音声CDも、臨場感が目に浮かぶ内容となっています。記入してお申込みください。折り返し、振込口座などのご案内をいたします。お申込み・ご入金をいただいた分に関しては、本日、最寄りの郵便局から送付済みです。「10倍株候補」音声CDセット内容CD1枚組(mp3形式の音声データ約249分、pdf形式のテキスト108ページ、資料付き)2022年5月22日に開催した大阪セミナーの音声を収録・編集しました。映像は含まれておりません。26,400円5月中に発送できる予定です。郵送の他、Googleドライブ経由によるデータでの受け渡しも承ります。概要2018年〜2020年のIPO銘柄より10倍株候補の銘柄分析を行います。関通(9326)■気になる小型成長株が増えてきた(2022年5月20日)5月のバリュー投資塾「10倍株候補」のテキストを作成するため、2018年から2020年にかけてのIPO銘柄を再調査してみたところ、思わぬ収穫がありました。それは、IPO直後は高嶺の花だった小型成長株の中に、フェアバリューと思える株価水準の銘柄が散見されるようになったことです。今、株式市場で起こっている「FRBの金融引き締めによる金利上昇→NASDAQグロース株の下落→東証グロース市場の連れ安」という流れが続くようであれば、これらの銘柄群にも投資チャンスが巡ってきます。久々に投資に対するモチベーションが高まりました。個別銘柄の調査分析に力を入れ、ウォッチリストの整備を進めていきたいです。ディ(3084)が「固定資産の取得に関するお知らせ」を発表しました。概要は次のとおりです。:2022年7月1日(予定)同社は昨年6月に創業者の堂山会長が亡くなり、叩き上げの藤田社長が経営を受け継ぎました。このようなケースでは、どのような施策が取られるかに注目します。多少は自社株を保有しているとは言え、新社長は会社のオーナーではないからです。投資家サイドからみて、今回の件を疑問を感じました。株主のお金を使い、ソフトウェアの会社にとって直接はキャッシュを生まない不動産を取得しても、収益性向上に結び付くとは思えません。資産効率が低下する懸念さえあります。今は、不動産価格の高い時期に当たります。創業者が健在であったら、果たして同じような行動に出たのでしょうか。■5月のバリュー投資塾(2022年5月13日)5月のバリュー投資塾は「10倍株候補」銘柄をテーマとしました。マザーズ指数の急落を受けて、小型成長株も全般的に下げており、そう遠くない将来に「10倍株を狙える」局面が訪れると想定しました。10倍株は、近年上場した小型株で、オーナー経営企業の中から現れやすい傾向にあります。そこで銘柄選定の基準を次のとおりとしました(2021年のIPO銘柄は、直近の回で取り上げたため除外しています)。(1)2018年、2019年、2020年のIPO銘柄をすべてチェック(2)時価総額300億円未満の小型株で、オーナー経営の会社が調査対象(3)個人投資家に理解の難しい事業、情報開示が不十分な会社はNG(4)定量面を確認。赤字でも、その理由が納得できればOK(5)定性面を分析。定性面を考慮する以上、最終的には「鉛筆なめなめ」になってしまいますけど、その点はご了承くださいませ。ご参加を希望される方はメールにて、氏名と電話番号(列車が遅れた際など、非常時の連絡に使用します)を記入してお申込みくださいませ。折り返し、振込口座などのご案内をいたします。ちなみにお申込みの締め切りは5月18日(水)です。ご注意:ケーススタディを盛り込んでいますが、銘柄推奨を行うセミナーではありません。28,000円3日前までのキャンセルは返金いたします。以後のキャンセルは音声CDでの受講に振替させていただきます。当面の間、発熱・咳などで当日の体調が優れなければ、受講の見合わせをお願いいたします。その場合、受講料は返金いたします。26,400円5月中に発送できる予定です。郵送の他、Googleドライブ経由によるデータでの受け渡しも承ります。テーマ2018年〜2020年のIPO銘柄より10倍株候補の銘柄分析を行います。関通(9326)■投資信託の純資産残高ランキング(2022年5月10日)ヤフーファイナンスに投資信託の純資産残高ライキングが掲載されています(下図)。投資先に明らかな偏向が見受けられます。投資家は直近のリターンが優れているファンドを好むからです。1兆円ファンドは3本。1位、2位のファンドは米国株に投資しており、3位のファンドも米国の割合がほぼ7割を占めています。米国株が下げ続けた場合、これらのファンドを買っている投資家はどうするのでしょうか。弱気相場」に備えるが目に留まりました。デービッド・ライト氏(78)の運営するファンドは、約20年前のITバブル崩壊時に損失を免れ、市場がパニックに陥った2008年も損失をほとんど出さなかったそうです。同氏はインタビューで「私の人生で最大の弱気相場に入っていると思う」とコメント。野球に例えるなら「今は2回の途中だ。これからだ」と続けた。バロンズ誌がまとめる独立系ファイナンシャル・アドバイザー上位100人に入っている同氏は「若い人は相場下落がどんなものか、何が原因でどこまで下がり得るか想像もつかないだろう」とも語った。投資家の中でも、1997年秋のアジア通貨危機、2000年以降のITバブル崩壊局面、2008年秋のリーマンショックなど本物の下げ相場を複数回経験したのは少数派になってしまったかもしれません。裏を返せば、自分もそれだけ齢を重ねたということでしょうか。いい年をして、繰り返し痛い目に合うのは避けたいものです。■不動産は今後どうなるのか(2022年5月2日)ヤフーニュースに掲載されたを世界的インフレで住宅ローン金利もジワリ上昇...不動産は今後どうなるのか(長谷川高)興味深く読みました。記事の中で、著者は次のように述べています。世界的に起こっているインフレが日本国民の生活に与える影響が甚大となった時、今まで通りの金融緩和を続けることは困難なはずです。遠くない将来、日銀が不承不承ながら金融引き締めに追い込まれる日がやってくるかもしれません。なれば、記事でも指摘されているように、バブル超えを果たした首都圏のマンション価格も下がらざるを得ないでしょう。ひとつのシナリオとして、頭の片隅に入れておきたいです。最終的な投資判断は、みなさまご自身でなさるようお願いいたします。