自らさまざまな情報保障手段を主体的に使いこなしていくためには、システムそのものについての幅広い知識や経験が不可欠です。ここでは、こうした情報保障の手段のうち、特に機器を用いた支援としてパソコンノートテイクや遠隔情報保障支援を取り上げ、その仕組みと課題を体験的に学ぶことで、自らニーズを伝えたり、ニーズを満たす支援者を育てていく際の手がかりを得たり、自分のニーズに合わせて主体的に支援手段を選択していく力を身につけることを目指します。このうち、特にパソコンノートテイク体験では、IPtalkを用いた連係入力の仕組みについて学んだ後、実際に自分達で体験的に入力を行ってみることで、支援者が日頃感じている困難性や悩みを理解することを目標にしています。情報保障を取り巻くさまざまな問題に関心を持ち、自ら使いこなしていくための一つのきっかけになると考えられます。◎ねらい支援機器を用いた文字情報保障のしくみを知り、有効に活用するための知識を得る。自ら支援機器の操作を体験し、実際に入力を行ってみることで、支援者の抱える困難性や悩みを理解する。最先端の支援機器を体験し、自分の生活や学習・研究への活用可能性を考える。パソコンノートテイクや遠隔情報保障の概要説明を行う。支援機器を活用した文字情報保障の知識を有する人材が望ましい。パソコンノートテイクの入力体験を行う際、機器の設定やトラブル対応を行う。IPtalkの接続や入力経験のある人材が望ましい。詳細は指導計画を参照<進め方>講師は、スライドを用いて参加者全体にこれから何を行うのかを伝える。IPtalkをインストールし、パソコンノートテイクができる状態にセッティングしたパソコンを用意し、これを用いてパソコンノートテイクの連係入力の仕組みについて説明する。実際にパソコンを操作しながら、ソフトの仕組みや入力方法を理解した後に、入力側と利用側に分かれて入力体験を行う。入力者は、スクリーンに投影される文章を見ながら、2人ペアで連係入力を体験する。利用者は、体験入力で入力された文章を見て、見やすい表示方法や文章入力の方法について考え、終了後、互いに感想を述べ合う。ここでは、パソコンノートテイクによって入力された文字が、離れた場所にあるモバイル端末に表示される様子をデモンストレーションによって体験する。利用すると、このセッティングや移動に時間がかかるため、これらを考慮した時間配分を検討しておく。用いてあらかじめ作成した文章を一文字ずつスクリーンに提示する。することで一度に全体を表示する形とは異なり、支援学生が音声を聞きながら入力している状況により近い環境を作ることができる。提示映像としては、同じ大学の支援学生が実際に入力を行っている様子を画面キャプチャーソフトなどを用いて録画し、利用するなどの方法も考えられる。入力体験のあとは、自分たちの入力に対する誤字脱字等にのみ注意がいってしまいがちなので、支援を行う大変さやプレッシャーなどにも話が及ぶようサポートしたい。先端の情報保障支援を体験したあとの意見交換では、デモンストレーションした技術にかかわらず、幅広くさまざまな工夫が可能なことを伝えられるよう留意する。実際の研修会で利用できる指導計画案を掲載しています。ご自身の大学の状況に合わせて、適宜アレンジしてご利用下さい。使用する入力用パソコン、表示用パソコン、アシスタント用パソコンはあらかじめHUBで接続し、IPtalkを起動して入力及び表示ができるようにしておく。講師が手話や板書を併用しながら直接受講生とやりとりをする。(5分)・IPtalkの入力体験と遠隔文字情報保障の利用体験を行う旨を伝える。DVDシリーズの中から同じ授業をノートテイクとパソコンノートテイクの2種類を用いて伝えている映像を提示し、パソコンノートテイクに対するイメージをつかんでもらう。(15分)・あらかじめセッティングを終えたパソコンを使って、パソコンノートテイクで用いる連係入力の仕組みについて説明する。受講生は、実際に操作をしながらソフトの仕組みや入力方法を理解する。・入力側と利用側に分かれて、各5分程度ずつ体験を行う。入力側:スクリーンに投影される文章を見ながら、2人ペアで連係入力を体験する。利用側:体験入力で入力された文章を見て、見やすい表示方法や文章入力について考える。・入力された文字を見て、互いに感想を述べ合う。仕組みと課題を説明する。・パソコンノートテイクによって入力された文字が、離れた場所にあるモバイル端末に表示される様子をデモンストレーションによって体験する。・こうした技術を活用できるとしたら、どんな場面で使ってみたいか?を話し合う。実際の研修会などで使用可能な教材を掲載しています。ダウンロードの上ご使用ください。※本教材の著作権はPEPNet-Japanに帰属しています。研修会等で編集の上ご利用いただくことは可能ですが、クレジット表記などは変更しないようお願いします。※教材を使用される場合には、必ずこちらの「教材の使用方法」をお読みの上、注意に従ってご利用ください。コラボレーションスキーム構築事業」の活動の一部です。