高齢化の進行に伴い、今後は職場においても労働力の高齢化が進むことが見込まれる中で、疾病を抱えた労働者の治療と仕事の両立への対応が必要となる場面はさらに増えることが予想されています。国の調査では、疾病を理由として1か月以上連続して休業している従業員がいる企業の割合は、メンタルヘルスが38%、がんが21%、脳血管疾患が12%となっています。晩婚化・晩産化を背景に不妊治療を受ける夫婦は増加しており、不妊の検査や治療を受けたことがある(または現在受けている)夫婦は、5.5組に1組にのぼっています。2015年の全出生児の20人に1人が生殖補助医療により誕生しています。病気治療や不妊治療と仕事の両立には、労働者自身の正しい知識・理解に加え、職場の理解・支援体制が欠かせません。コラムをぜひご参照いただき、働きやすい職場環境の整備にお役立てください。当社のWebサイトではJavaScriptを使用しています。ご使用のブラウザ設定でJavaScriptを無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがございます。当社のWebサイトをご利用の際には、お手数ですがブラウザの設定でJavaScriptを有効にしていただきますようお願い申し上げます。当Webサイトは、スタイルシートを使用しております。お客さまが使用されているブラウザは、スタイルシー]_ト非対応のブラウザか、スタイルシートの設定が有効になっていない可能性があります。そのため、表示結果が異なっておりますが、情報そのものは問題なくご利用いただけます。