土地選びで確認しておきたいポイントマイホームを建てるときに慎重に検討したいのが「土地」です。近年、地震や台風、大雨などの自然災害が相次いで発生しており、人命や住宅、インフラなどに多大な被害を及ぼしています。今後もこのような自然災害は頻発化・激甚化することが懸念されており、日頃の災害対策は欠かせないものとなっています。万が一のときに家族の命と生活を守るには、住まいを支える土地の選び方が重要となります。これからマイホームを建てようと検討している方のなかには「災害に強い土地を選ぶために、どのような点を確認すればよいのか」と気になる方もいるのではないでしょうか。今回は、自然災害に強い家づくりを行うための土地選びのポイントについて解説します。住宅における自然災害への対策については、こちらの記事をご覧ください。関連ブログ災害は地震だけじゃない。日本では、2016年の熊本地震や2019年の台風15号および19号、2024年1月に起きた能登半島地震など、自然災害が毎年のように起きています。豪雨による水害では、河川の氾濫やがけ崩れが発生して、住宅の倒壊・浸水などの被害が起きています。大規模な地震によって住宅の倒壊や土砂災害が発生して、人命への被害につながったケースも見られています。内閣府の防災情報によると、今後30年以内における南海トラフ地震(マグニチュード8~9クラス)の発生確率は70%程とされており、関東から九州にかけて広い範囲で強い揺れと津波が発生すると予想されています。災害が起きたときに家族を守り、安心して過ごせる住まいをつくるためには、自然災害への対策が欠かせません。住まいの代表的な災害対策には、地震に備えた「耐震」「制震」などが挙げられますが、建物を支える土台となる「土地」の選び方にも注意が必要です。耐震等級の基礎知識については、こちらの記事で解説しています。関連ブログ地震に備える家づくり。確認しておきたい2つのポイント自然災害に強い土地を選ぶには、土地そのものと環境面の2つのポイントを確認しておく必要があります。ここからは、それぞれの確認ポイントについて解説します。土地そのものについて確認しておきたい情報には、地盤と立地が挙げられます。地震に強い家づくりに欠かせないのが、地盤の強度です。地震に関しては地盤の強度が高いほうが建物の揺れや倒壊のリスクを抑えられます。水害による浸水や建物の倒壊についても、土地の地盤や地質が影響すると考えられます。地盤の強度を確認するポイント古地図や旧地名から過去に使用されていた土地の用途を確認する過去の自然災害の被害状況を確認する地盤の強度や地質に関する情報が記載されたマップを活用する過去に河川や池、田んぼなどがあった土地を埋め立てている場合には、土地に含まれる水分量が多いことから、沈下や液状化が起こるリスクがあるといわれています。粘土質や盛土された土地の場合も該当します。地域の図書館・資料館などで古い地図を確認したり、土地の持ち主や不動産会社に確認したりして、過去の土地の用途や被害状況を調べておくことが重要です。地盤が弱い土地であっても、地盤改良工事と土地の性質に応じた基礎工事によって強度を高める方法があります。地盤の強度に不安がある方は、住宅建築会社とよく相談することが望ましいといえます。土地の立地条件は、災害が発生した際の被害の大小を左右しやすい要素といえます。立地条件によって起こりやすい災害リスクには、以下が挙げられます。大雨による浸水や土砂災害、地震による津波などのリスクを確認するには、国土交通省が発表している『ハザードマップ』の活用が有効です。入力した住所や現在地から、その土地の災害リスクを簡単に確認できます。リスクに関する情報に加えて、道路防災の情報や土地の特徴・成り立ちなども確認できます。土地そのものの条件だけでなく、土地周辺の環境に関しても確認しておくといざという時に安心です。自然災害による影響は、土地や建物だけではありません。インフラへのダメージによって災害後の生活に大きな影響を及ぼすことも考えられます。機能しなくなった場合、日常生活が困難になるため、街全体の地盤についても強度や安定性を確認しておくことが大切です。整備されているケースが多くあります。今後、建設から50年以上経過する施設が増加して、インフラの老朽化が進むことが懸念されています。住まいの土地を選ぶ際は、国や地方公共団体によってインフラの維持管理・更新が計画的に行われているか確認することもポイントです。防災拠点とは、大規模な災害が発生した際に、救援・救護などの災害応急活動の拠点となる施設のことです。都道府県や市町村ごとに定められており、医療機関や消防署などの施設のほか、地域の庁舎や民間施設などが防災拠点に指定されています。迅速かつ円滑に行われたり、災害情報をスピーディに収集できたりすることが期待できます。円滑な情報共有ができるシステムが構築されているか自治体や町内会などで消火訓練や災害時の報告訓練などを行っているかなど3.避難場所・避難所と避難経路その地域での避難場所と避難経路についても確認しておく必要があります。大規模な災害が発生した際に、避難場所となる建物や避難者を安全に受け入れる場所が近くにあると安心です。災害時に避難する場所には大きく2つの種類があり、それぞれ規模や用途が異なります。小規模な避難場所、あるいは一時待機用の場所また、地震や水害、土砂災害などの自然災害では、状況に応じて避難経路が異なる場合があります。ハザードマップを確認して「近くに避難場所があるか」「安全に避難できるか」などを確認することが重要です。万が一のときにスムーズに行動をとれるように、実際に歩いて経路を確認することも大切です。災害に備えた安心の住まいづくり住まいには、家族の安心・安全な暮らしを守る役割があります。自然災害はいつ起こるか分からないため、リスクを踏まえた住まいづくりが重要といえます。よって災害発生時のリスクが変わります。これから土地探しをする方は、ハザードマップや古地図、地域の防災情報などで、どのような土地かを確認することが大切です。いざというときに備えて住宅設備を活用した防災も考えたいところです。太陽光発電システムや蓄電池などを導入することで、停電時に電気が使えるようになり、復旧までの生活を維持できます。マルマインハウスでは、奈良エリアで長年地域に根づいた家づくりを行ってきました。購入・検討にあたってのご質問は、お気軽にこちらからお問い合わせください。住まいづくりに役立つ資料をプレゼント。モデルハウスや事務所などご来場いただき、ぜひご自身の目で見て体感してみてください。お家にいながら家づくりの疑問や不安をプロにご相談できます。家づくりのステップとともに、各流れのなかでチェックしたい項目をまとめました。住まいの購入にあたって「よくある質問」をQ&A形式でまとめています。