Channel東洋証券株式会社クリップするfacebooktwitterはてなブックマークLINE株式投資において、リスク分散は非常に重要だ。コロナ禍が拡大する中でも米国市場や日本市場では株価が安定しているが、だからといって先進国投資一辺倒では心もとない。堅実なポートフォリオを組むためには、新興国投資も検討したい。新興国投資への注意点:ボラティリティは高めリスクを分散するためにも新興国投資を検討しよう自身のポートフォリオに新興国株式を加える意味2020年は世界で新型コロナウイルスの感染が拡大したが、2020年後半はアメリカと日本の株式マーケットが上昇トレンドに入った。2021年に入って上昇はひと段落したが、他の国々と比較すると安定感は群を抜いている。2020年後半から現在までの日米の株式マーケットの推移を見て、日本株や米国株への投資に魅力を感じる人は多いはずだ。日米市場の主要株価指数の騰落率は、以下のとおりだ。いうのはリスクが高い。株価の上昇が過熱気味の時は、暴落の可能性も高まる。個人投資家は市場の値動きの分析にかけられる時間が限られている。その意味でも、自身のポートフォリオに新興国株式などを加えることは、リスク分散として有効だ。堅調に成長、いよいよ本格的な上昇フェーズに新興国に投資することはリスク分散としても有効だが、新興国投資そのものにも魅力がある。「経済の成長余地」は、先進国より新興国のほうが大きく、経済成長とともに株価の上昇が中長期的に続く可能性があるからだ。現在、新興国の株価はどうなっているのだろうか。それを探るための材料となるのが、新興国株式で組成された上場投資信託(ETF)の値動きだ。ETF」(ティッカーシンボル:EEM)は、ここ半年はもみ合いが続いているが、直近1年で+23.71%、直近5年では+48.99%となっており、2005年の年初と比べれば140%近く上昇している。米国市場の伸び率には及ばないが、逆の見方をすれば「新興国市場が本格的に上昇するのはこれから」とも考えられる。株式投資で利益を得るためには「安く買う」ことが重要であり、割安な銘柄が多い新興国市場はまさに狙い目といえる。新興国投資において依然注目度が高い「中国」2030年までに中国は世界最大の経済大国にこれまで中国は、GDP(国内総生産)ベースで2033年にアメリカを抜き、世界最大の経済大国になるといわれていた。イギリスのシンクタンク「経済ビジネス・リサーチ・センター(CEBR)」が2020年12月に公表した報告書では、その予測よりも5年早い2028年に中国がGDPベースで首位に踊り出ると指摘している。2021年3月に北京で開かれたシンポジウムで、北京大学の新構造経済研究所の所長であり中国の著名な経済学者の林毅夫氏も、年率5〜6%の経済成長を遂げていけば、2030年には中国が世界最大の経済大国になると予想している。中長期的な視点では、今はまさに中国が世界一の経済大国になる「前夜」であり、絶好の投資タイミングといえるのではないだろうか。中国には敵わないかもしれないが、ブラジルやロシア、インドも新興国投資における投資先として有力であることは間違いない。中南米の経済大国であるブラジルでは、現政権が財政再建や公営企業の民営化、自由貿易の推進などを積極的に進めている。このような政策によって投資環境が改善すれば、外資の流入によって経済成長のスピードが加速するだろう。ロシアでは、2020年の国民投票によってプーチン大統領が2036年まで続投可能になり、しばらくは政権移行による混乱が起こらないと考えられている。政情・政局の安定は新興国投資では重要なポイントであり、投資マネーがロシアに集まりやすくなる。インドも高成長が期待できる「人口ボーナス期」が続き、生産年齢人口は中長期的に増え続けるだろう。2030年には、世界の生産年齢人口に占めるインドの割合が約2割になるという予想もある。新興国投資への注意点:ボラティリティは高めただし、新興国投資においては注意すべき点もある。その一つが「ボラティリティ」(相場変動率)が高めであることだ。新興国は先進国に比べて政治基盤や金融規制などが脆弱であるため、社会不安や金融不安が起こりやすい。2021年2月にミャンマーで軍事クーデターが突然起こったことは記憶に新しい。そのため、新興国に投資をする際は投資先の国の情報にアンテナを立てておくことも重要だ。リスクを分散するためにも新興国投資を検討しようこの記事では、主に「新興国投資をすべきかどうか」について解説した。中国は、2030年までに世界最大の経済大国になると予想されている。現在は新型コロナウイルスの感染拡大と収束の状況を見極めなければならない時期だが、長期投資を考えているのであれば、リスク分散の上でも新興国投資も検討したいところだ。外国証券等について外国証券等は、日本国内の取引所に上場されている銘柄や日本国内で募集または売出しがあった銘柄等の場合を除き、日本国の金融商品取引法に基づく企業内容等の開示が行われておりません。手数料等およびリスクについて国内株式等の手数料等およびリスクについて国内株式等の売買取引には、約定代金に対して最大1.2650%(税込み)の手数料をいただきます。約定代金の1.2650%(税込み)に相当する額が3,300円(税込み)に満たない場合は3,300円(税込み)、売却約定代金が3,300円未満の場合は別途、当社が定めた方法により算出した金額をお支払いいただきます。国内株式等を募集、売出し等により取得いただく場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。国内株式等は、株価の変動により、元本の損失が生じるおそれがあります。外国株式等の手数料等およびリスクについて委託取引については、売買金額(現地における約定代金に現地委託手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対して最大1.1000%(税込み)の国内取次ぎ手数料をいただきます。応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。おける取引価格等を基準に合理的かつ適正な方法で基準価格を算出し、基準価格と売り・買い店頭取引価格との差がそれぞれ原則として2.50%となるように設定したものです。外国株式等は、株価の変動および為替相場の変動等により、元本の損失が生じるおそれがあります。投資信託の手数料等およびリスクについて投資信託のお取引にあたっては、申込(一部の投資信託は換金)手数料をいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。おける取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動し、元本の損失が生じるおそれがあります。信頼できると思われる各種のデータに基づき投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成したもので、投資勧誘を目的としたものではありません。この資料に記載された情報の正確性および完全性を保証するものでもありません。将来の運用成果等を保証するものでもありません。この資料に記載された意見や予測は、資料作成時点のものであり、予告なしに変更することがありますのでご注意ください。理由の如何を問わず、一切責任を負いません。株価の変動や、発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがありますので、投資に関する最終決定は、お客さまご自身の判断でなされるようお願い致します。この資料の著作権は東洋証券株式会社に帰属しており、電子的または機械的な方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製または転送等を行わないようにお願い致します。Channel東洋証券株式会社フォローfacebooktwitterはてなブックマークLINE今、読まれている記事DAILYWEEKLYMONTHLY19月軽乗用市場は2カ月ぶりの前年実績超え。2024年11月5日号2024/11/057マイナ保険証のメリット・デメリットを紹介!代わりの資格確認書って?2024/10/298コストコ非会員でもプリペイドカードがあればワンデーパスで入店可能?2021/05/139【新車ニュース】レクサスLXに超タフでパワフルな新ハイブリッド「700h」が誕生。コンセプトは「生きて帰って来られる電動車」2024/10/3010FX「円買い介入と利上げに耐えられない日本経済の証拠が出る。基本トランプトレードを材料にして153円台にまで押し上げてきたのでそろそろドル高も一服といったところだと考えているマーケット関係者が多い2024/10/3069月軽乗用市場は2カ月ぶりの前年実績超え。金融庁公開のデータから見る人気の金融商品2024/10/158【最新モデル詳報】マツダの上質&広々フラッグシップ「CX-80」は3列シートSUVを革新する!2024/10/089マイナ保険証のメリット・デメリットを紹介!代わりの資格確認書って?2024/10/29109割の人が損している?!「運がイイ人」のトリックとは2024/10/09無料会員登録ログインはこちら今、読まれている記事DAILYWEEKLYMONTHLY19月軽乗用市場は2カ月ぶりの前年実績超え。行うものではありません。本サイトで紹介する証券会社やFX会社等金融機関の評価は、株式会社ZUUが実施した証券会社/FX会社各社へのリサーチ結果及び投資家アンケート調査の結果である客観的データに基づいて作成していますが、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではなく、必ず利用者自身で各金融機関のサービス内容をご確認ください。当サイトで掲載している情報に基づいて被ったいかなる損害についても、運営者及び情報提供者は一切の責任を負いません。本サイトに掲載されている情報は金融機関各社の提供している情報に基づいていますが、株価や手数料、スプレッド、銘柄などに関する最新情報は各サービスの公式サイトにてご確認ください。投資を行う際は、「株式投資におけるリスク」「FX投資におけるリスク」「暗号資産投資におけるリスク」を了承の上、利用者ご自身の判断で行ってください。本サイトでは、専門性の編集体制の構築と信頼性のある口コミデータの収集により、金融機関や金融商品の適切な比較を支援する記事等を配信しています。本サイトを通じて金融機関の口座開設等の一定の成果地点までユーザーが到達した場合、広告主から支払われる報酬金額が主な収益です。広告主は、サイト全体の推奨事項や評価、その他のコンテンツの変更をするために、弊社に金額を支払うことはありません。記事広告等の成果報酬型以外の広告商品によって広告主が出稿している記事の場合は、「PR」等の明記によって広告出稿されていることを読者に認知させます。MONEYヘルプ当サイトは、株式会社ZUU(東証グロース上場)の運営するサービスです。証券コード:4387株式会社ZUUはプライバシーマーク付与事業者です。