kenmin大学生の頃、アパート1階の窓際のベッドで横になっていた時、いきなり窓が開いて阪神の江夏投手みたいな顔のおじさんが上から覗き込んできた。びびって契約させられてしまった。昔は販売店の営業担当者が野球のチケットを持って個別訪問していたが、最近はそれも禁止され、新規開拓をする担当者を見かけなくなった。伸び悩み、不動産活用で収入を補っているところが多い。新聞記者の労働時間が厳しく管理されるようになった。夜討ち朝駆けも制限され、代わりに発表もの主体の記事が多くなり面白みがなくなってきた。金儲けを企む輩が跋扈しネタは転がっている。いい記事が書けることは分かっている。それが読者を増やすことにつながるのだが、労基局に駆け込む記者もいるという話も聞かれ、新聞社も身動きが取れなくなっている。週刊誌発の記事を引用する時代、ひと癖ふた癖ある名物記者たちが「特ダネ」を競っていた時代が懐かしい。政党名は読み上げられなかった。同じ政党のようにに聞こえてしまうだろう。これは新聞も同じで、今日の地元紙朝刊でも各候補の政策比較が掲載されているが、ここでも諸派新人として扱われていた。諸派とは「規模の小さい政党や政治団体」の呼称であるが、議席を目指していることに変わりはなく、規模の大小は関係ない。自らの政党名を記入し、同じ300万円の供託金を支払って立候補しているのに、公平な報道と言えるだろうか。2%以上得票」のいずれかの要件を満たした政治団体を「政党」とする規定があり、メディアはこの規定に従っている。政党交付金の支給基準等のためである。各政党名で記載している。メディアが選挙期間中、その報道の仕方で候補者に不利益を与えることがあってはならず、早急に表記を改めるべきである。kenmin1月18日の午後1時頃、宗像市神湊の宗像リゾートホテルにパトカー5台が集結する騒ぎがあった。同ホテルではホテルの所有権を巡り、以前より区分所有者間のトラブルがあった。看板が掲げてある部屋の前で怒号が飛び交い、隣の宴会場にいた女性客は、暴力団の抗争かと思ったと不安そうに話した。当ホテルは、日本と台湾の文化交流拠点が新設されたとして、1月10日の西日本新聞と読売新聞が報じたばかり。6~7人の警察官が駆けつけ怪我人もなく騒ぎは収まったが、火種は残っており今後のホテル営業にも影響が出そうだ。kenmin国内最大の読者を誇る読売新聞は、他社に先駆けて単独値上げに踏み切るも、購読者の減少に歯止めが掛からず、過去最高時の発行部数は1031万部で有ったが、文字離れが続き今回の値上げで、発行部数800万部を割り込むのは、時間の問題と言われている。ニュースの伝達方法が新聞に依存していた時は、取材する新聞記者は別名「無官の帝王」と呼ばれ、時の権力者とも戦う姿勢は頼もしく、大いに持て囃された時代もあった。最近は労働基準監督署の指導が厳しくなり、新聞記者の夜討ち朝駆けも次第に影を潜め、電話をすると家で子供の世話をしている、マイホーム主義の記者が増えている様に思える。その反面スマホの発達から、一般市民が報道カメラマンになって、無責任な情報が流れるケースもあり、真実を正確に伝える記者が、社会から求められているのも事実だ。国内は新しい天皇の誕生で令和を迎え、お目出度い慶祝ムードが流れているものの、10月に消費税の10%増税を目前に控え、更に懐が苦しくなるのが予想され、購読者の減少に弾みがつくのではなかろうか。き」と言われた時代、巨人の親会社である読売新聞のオーナーは、購読者数1000万部を誇っていた。若者の活字離れが進み、最近は読売新聞も800万部を維持するのが、精一杯との声も聞かれる有様で、プロ野球も有名選手はメジャーリーグへ移籍し、人気がサッカーに推されているのも事実である。常勝巨人も今はトップを広島に渡しており、今度は選手がロッカールーム等に保管している、同僚のグラブやユニホームを盗み、金銭で販売して逮捕された。天下の巨人であれば何をしても許して貰える、江川事件以来のそんな風潮が、巨人軍の中に蔓延しているように思え、どこかの国の総理大臣と一緒で、その内にファンや国民から、厳しいしっぺ返しが来るだろう。優秀な先輩が大勢いて、部下の記者を鍛え育てていたものだが、ある時期になり、ゴマスリ上手な茶坊主の、社会部部長が誕生してからは、特ダネもない代わりに、特オチもないという、実につまらない記事ばかりとなり、サムライ記者もいなくなった。「読売新聞を熟読してください」と安倍総理が答弁するほどの読売新聞は、さすがに御用新聞といわれるだけあって、世論調査の数字も他社に比べると数ポイント高いと、多くの読者が感じているようで、最近は抗議の電話も多いように聞いている。行動を記事にしたあと、弁解記事の社会部長や、暴言男の官邸の記者クラブキャップ、読売新聞は気骨のある記者が干されて茶坊主集団と化しているようで、実に情けない新聞社になったものだ。各紙に毎朝目を通すのが日課となっていた。年をとると、すべての新聞を読むことはかなりのエネルギーを要することから、数年前に、体力を維持するためにも、読むべき新聞、読まなくてもいい新聞に分けざるを得なくなった。西日本新聞は地元の記事が多く、話題性を考えるとはずすことは出来ず、日経新聞も企業トップと話すことが多いため読まねばならない。取捨選択することにした。朝日新聞と読売新聞は、過去の栄光に記者が胡坐をかいているように思えたため、この2紙の購読中止を決めたのだが、今考えても、その判断は間違っていなかったと思う。コメント」、そして共謀罪成立直後の「編集手帳」など、違和感を覚える記事が多く、過去の読売新聞からは考えられなかった内容だ。3紙も購読者を減らしている。読売新聞は、1000万部の発行部数を誇っていた時代もあったが、新聞販売店に対する強制的な押し込み紙、いわゆる押し紙が発行部数を底上げしていたことも事実で、この分の支払いが嵩み、販売店の中には廃業に踏み切るところも出ている。記者の中には、転職を考えている面々の話も伝わってくる。それに比べると、最初から給与ベースが低い毎日新聞の社員は、上司の教育がいいのか、意欲をもって取り組んでいるようで、地域によっては購読者数も伸びているようだ。kenminこうした販売店の窮状を打開するために、新聞業界トップを自認している読売新聞は、購読料の値上げを計画、朝日新聞に打診したものの、断られたとの話が伝わってきた。販売店の救済を旗印に、読売新聞は単独での値上げを、秋にも実行する予定だが、大手新聞社の中にはこれに追随して値上げする新聞社も出てくるようだ。新聞の宅配は日本独特のものだが、今回の値上げを契機に新聞の販売方法が変わる可能性もあり、新聞社の生き残りも難しくなってくるだろう。それにしても新聞各社の販売組織は、苦しい経営が続き、崩壊寸前の状態だ。前回の記事はコチラ上記写真は日活映画写真より。kenminピーク時は1000万部の購読者を豪語していた読売新聞は、若者の活字離れと何かとクレームの多い押し紙の自粛で、発行部数は800万部まで落ちているようで、当然ながら朝日、毎日も購読者の減少に歯止めが掛からず、苦しい経営が続いている。これを受けて、購読者開拓の根幹である新聞販売店の中には、体力のあるうちに廃業に踏み切るところもあるが、抱えている購読者が減少し経営の苦しい販売店では、押し紙を跳ね返す力もなく、押し紙代金を自腹で支払わねばならず、蓄えが目減りして蟻地獄のような日々を送っている販売店も少なくない。続きはコチラ上記は日活映画写真より。kenmin国内が戦後の復興に燃えていたときは、新聞大手のトップを走る読売新聞は、1000万の購読者を持つ新聞と、オーナーが豪語した時代もあったが、最近は社の発表によると800万強と、発表しているようだ。他の大手は推して知るべしで、良識の新聞とされていた朝日新聞は取材方法や、誤報が重なり購読者が減少、春の人事異動も決算の関係で遅れて発表された模様。洋の東西を問わず、ネットの普及で広告料収入が激減した新聞業界には逆風が吹いており、米国のニューヨーク・タイムズもご他聞に漏れず、本社ビルの売却で合理化を図ったが、経営状況は好転せず苦しい経営が続いているようだ。日本の朝日新聞も経営の見直しに着手した模様で、水面下で社員の賃金見直しに、水面下で密かに着手した情報も聞かれ、「あの朝日新聞が」と驚いていたら、今度は海の向こうからニューヨーク・タイムズも希望退職者を募っている、ニュースが飛び込んできたからビックリ仰天である。おまけにこのニューヨーク・タイムズは、数年前から編集部の人員をほぼ隔年で100名前後削減してきたが、今回の希望退職者募集は編集部だけでなく、複数のビジネス部門も含まれ、また規模を明言していないところが、新聞業界の陥っている苦境を現している。両社とも歴史が物語るように、長年の蓄積から経営の根幹は揺るがぬものの、異業種への進出を計画するなど、生き残り作戦に苦労しているようだ。kenmin数日前に西中洲の裏通りを歩いていたところ、物陰から突然声をかけてきたのは、知り合いの新聞記者であった。将」の看板がライトの中に浮きあがっていた。有名人でも来ているのかと問うと、野球賭博で球界を追われた福岡出身の笠原将生氏が、父親名義ではあるが、店をオープンしたので取材のために張り込んでいるとの答えで、仕事の邪魔になっては悪いと判断、その場を後にして、目的地のスナックに向かった。今頃、巨人を契約解除になった笠原将生氏を、追いかける必要があったのか疑問だったが、翌日の新聞に「巨人から4人目の賭博関与者が出たため、球団幹部が役員を辞任したとあり、根の深さを感じた。球団には調査する権限はあっても限界があるのは当然で、新たに流れる噂には、マスコミのように取材力も無いため踏み込めず、今後は他球団を含めさらに拡大する可能性が高まってきた。NPBを牽引してきたと自負している、親会社である読売新聞の問題でもあり、今後は何らかの社会的制裁も受けることになるだろう。関係者は問題の拡大を恐れ隠蔽したいのだろうが、思い切った大手術が必要との声も徐々に増えてきている。おめでとうございます。