詳細分析」を発表しました。2022年の日本の総広告費は通年で前年比104.4%の7兆1,021億円で、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、1947年に推定を開始して以降、過去最高となりました。その中でインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5%を占めました。インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ(動画)広告の成長により、前年比115.0%の2兆4,801億円となりました。広告種別で見ると、検索連動型広告は前年比122.2%と大きく成長し、インターネット広告媒体費に占める構成比は39.4%となった。取引手法別で見ると、運用型広告は前年比115.3%の二桁成長となり、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4%となった。予約型広告は前年比117.7%、成果報酬型広告は前年比102.7%といずれも成長した。ビデオ(動画)広告が5,920億円ビデオ(動画)広告は前年比115.4%の二桁成長となり、うちインストリーム広告は3,456億円で、全体の58.4%となった。2023年は前年比115.7%と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで増加すると予測する。2023年インターネット広告媒体費は、2兆7,908億円まで増加する見込みインターネット広告媒体費は2023年も堅調に推移し、全体で前年比112.5%の2兆7,908億円まで増加すると予測する。日本の広告費」より)。前年比122.2%の9,766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4%まで伸長した。「ビデオ(動画)広告」は前年比115.4%の5,920億円、構成比は23.9%となった。・「その他のインターネット広告」:上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ(音声)広告、タイアップ広告などを含む。インターネット広告媒体費の広告種別構成比Zoomインターネット広告媒体費の取引手法別構成比~運用型広告は前年比115.3%の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破~インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3%の2兆1,189億円とはじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4%となった。前年比102.7%といずれも成長した。インターネット広告媒体費全体の39.4%と最も構成比が大きく、次いで運用型の「ディスプレイ広告」が26.0%、運用型の「ビデオ(動画)広告」が19.9%と続いている。「ビデオ(動画)広告」は予約型が前年比117.4%、運用型も前年比115.1%といずれも伸長した。Zoomビデオ(動画)広告市場~インストリーム広告は3,456億円に達し、ビデオ(動画)広告全体の6割弱を占める~「ビデオ(動画)広告費」5,920億円のうち、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3,456億円(構成比58.4%)で、ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示される「アウトストリーム広告」は2,463億円(構成比41.6%)となった。【グラフ4】また、取引手法別では「運用型広告」が83.4%を占める。動画ファイル形式(映像・音声)の広告。以下の様なものを含みます。・「インストリーム広告」:動画コンテンツの前、中、後に再生する動画ファイル形式の広告。・「アウトストリーム広告」:ディスプレイ広告枠等の動画コンテンツ外で表示される動画ファイル形式の広告。ウェブ上の広告枠や記事のコンテンツ面等で表示されるインフィード広告で動画ファイル形式のものも含む。合わせて8割弱を占める~ソーシャルメディアのサービス上で展開される「ソーシャル広告」は前年比112.5%の8,595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7%となった。「ソーシャル広告以外」が前年比116.3%で伸長したため「ソーシャル広告」の構成比は微減となった。その他」に分類すると、「SNS系」が3,675億円(構成比42.8%)、「動画共有系」が3,052億円(構成比35.5%)と、合わせて8割弱を占める。ソーシャル広告種類別構成比Zoomインターネット広告媒体費総額の推移(予測)~2023年のインターネット広告媒体費は総額で2兆7,908億円(前年比112.5%)になると予測~2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比112.5%の2兆7,908億円まで拡大すると予測。インターネット広告媒体費総額の推移(予測)Zoomビデオ(動画)広告市場の推移(予測)~ビデオ(動画)広告は、2023年には6,852億円まで拡大する見込み~2023年の「ビデオ(動画)広告」は前年比115.7%と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで拡大すると予測。その中でも「インストリーム広告」は前年比119.5%の成長を見込む。総合デジタルマーケティング事業を展開。広告枠の販売に加えて、メディアやプラットフォーマーと共にプロダクトやソリューション、サービスを開発し事業会社に提供。事業内容NTTドコモのメディアを中心とした広告事業を展開。デジタルを活用した総合的なマーケティングコミュニケーションを提供するD2Cグループを擁する。マーケティング全体に対するさまざまなソリューション提供に加え、デジタル時代の変革に対応する効率的な広告開発、最適な顧客体験のデザイン、マーケティング基盤そのものの変革や、さらには顧客事業の変革をも推進。マーケティング領域を超えて進化させた多様なケイパビリティを掛け合わせ、顧客と社会の持続的成長に貢献する統合ソリューションを提供していく。