』と感じる方も多かったかもしれませんが、コロナウィルスのように自由に経済活動しにくい状況が中長期にわたることもあり得ますので、これくらいの予備資金は確保しておきたいものです。他の使い道としても、急な入院、リストラや引っ越しに備える、大きな買い物にもすぐに出せる...というように、すぐに引き出せるところにあることが大切です。5年以内に使いそうなお金も現金でキープまた、そういった緊急時以外のことにも目を向ける必要があります。ここでまず一度目のライフプランの出番になります。これは、将来お金がどのタイミングでいくら必要かを知るためです。将来の予想なので、ピッタリそのままハマることもないかもしれませんが、教育費や老後資金などある程度目安が付けられます。どのタイミングでどれくらいの資産が取り崩されそうか目安をつけることで、今後の住宅以外でお金がかかりそうな教育費などにどのくらいの影響があるか?を確認します。『子どもの教育費として、まとまった金額で5年後からかかりそうだ』と分かっているのであれば、その資金は現金で準備しておくのが無難です。10年後以降に使う予定の資金であれば、積極的に資産運用での形成を取り入れていきましょう。過去にはこんな実話もありました...。ご相談者は投資好きな方で、気が付いた時にはiiiの投資資産ばかりを増やしてしまっていました。保険では必要なお金が準備できない...泣く泣く元本割れを覚悟し、投資性資産を解約...ライフプランを無視して、自分の好きな資産にばかり偏らせていると、結果として非効率な資産形成をしてしまっていることはよくあります。資産を形成する時は、必ずライフプランを立てて、それぞれ必要な金額の割り出し、タイミングを知った上で、貯める方法を考えましょう!また全体のバランスで言うと、資産全体のバランスはiの流動性資産とiiの目的性資産で50%以上あったほうがいいと考えます。すべての方に対して適切とは限りません。)頭金を払うためにどの資産を取り崩すか?(優先順位の付け方)コツコツと貯めてきた虎の子。これも崩し方によっては、将来の資産に大きな影響を与える結果になる可能性もあるため、十分に気を付けること必要です。取り崩すためには以下のステップで進めます。計算する際に、ライフプランは作成済みとしてお話を進めます。持っている資産の確認まずは持っている資産の把握から。・外貨の大体この辺りに分けられます。一覧に出したら、以下をチェックしてみましょう。)に偏りがないか?ご相談者に多いパターンが、この3つのどれかに偏っているケース。現金ばかりだったり、保険ばかりだったり、投資ばかりだったり...と人それぞれ好みと考え方の違いで差はあるとはいえ、偏っている人は多いです。注意して頂きたいのは、奨励金目当てで会社の持ち株に多くの資産を集中させている人!『株』という値動きのかなり激しいものに多くを投じている上に、会社の業績で給料やボーナスが減る時は、おそらく株価も低迷している可能性は高い...と『泣きっ面に蜂』状態になります。詳しくはこちら→持ち株の奨励金って本当にお得ですか?まずは、この3つの資産のバランスを大枠で確認します。その中でバランスが著しく高いものが取り崩し対象の選択肢となりえます。保険は払込保険料と解約返戻金はどちらが大きいか?保険が好きな方は、保険ばかりに資産が偏っていることも少なくありません。最近は外貨建ての終身保険に資産の半分以上を入れている人もいたり...。3つの資産でのバランスの観点から考えると、勿論取り崩しの対象となりえるわけなのですが、解約に慎重にならざるを得ないのが、この保険という商品。一時払いで、現時点で払込保険料よりも解約したときの戻り金方が大きいという商品であれば、もれなく取り崩しの候補に入れたいところです。払込期間が長く設定されていると、解約したときの戻りが著しく低いケースも多く、十分な検討が必要です。ここ数年の保険商品に言えるのは、『資産形成の手段としては有利だと言えない』ことです。現金で持っているのとそんなに変わらない利率なのに、解約時は大きなペナルティを課せられるという...。そんな保険商品をこれから何年も、何十年も積み立てていくのか?...それもまた微妙です。それであれば、つみたてNISAやiDeCoなど節税効果もある積立方法を選択した方が最終的には効率よく資産形成ができる可能性も高いです。これに関しては、販売を担当した保険会社の人以外の(例えば独立系FPなど中立的アドバイスができる人)に相談し、解決策を模索することをお勧めします。住宅購入など大きなお金が動くときに、『過去に失敗してやってしまった保険を整理する』というのは良いタイミングになることも多いものです。解約や払い済みを検討してみることをお勧めします。大きなお金を動かした後、この3つのバランスはどうなりそうか?ということ。住宅購入の時に『保険を解約したらペナルティがあるからやめて、運用中の投資信託をすべて解約した』とします。それによって、投資性資産がゼロになった。それもそれで一つの選択肢ではあります。保険よりも解約しやすいという理由だけで(解約控除がない場合も多い)投資信託など『資産運用中の商品をすべて解約してしまう』というのは、将来の資産形成において、運用で資産を増やすという大きなチャンスを逃しているということでもあります。資産運用は基本的に複利で雪だるま式に資産が増えていく可能性があるもの。※分かりやすくはこちら→マネックス証券の複利の効果のページへ飛びます。投資は早く始めれば始めるほど有利となるのです。始めた資産運用であれば、『なんとなく解約しやすいから』という理由だけですべての運用資産を取り崩してしまうのはやめましょう。まとめ緊急予備資金と、5年以内に使いそうなお金を現金でキープできたら、後は『足りないお金はどこから引っ張ってくるか?』を考えます。『手続きが面倒だから...』...そんな理由だけで取り崩す資産を選んではいけません。その時の手軽さや『今プラスになっているから』と言った短絡的な理由だけでなく、ライフプランを見据えた上で、『どの資産を解約すべきか?』じっくり検討することが、住宅購入後の資産形成も順調に継続できる第一歩になるはずです。NEXT高齢の親の保険を考える。>資産運用の初心者はこの3つで失敗しがち!投資で大失敗しないために。貯蓄2019.12.24共働きが本気で資産形成をするのなら、貯金は貯蓄割合で考えるのが正解!『あぁ~、今年も貯蓄できなかった...。貯蓄2020.11.20『晩婚で子供を産むこと』の現実。必要なのは、覚悟ではなく『貯蓄計画』!初婚年齢が年々上昇中です。みしまFP事務所PAGETOP。