執筆記事等2019/12/26働き方改革の影響は、データ分析で予想できるのか?連載、今年の分が終了。今年最後は働き方改革のネタを。CBnewsマネジメント前半のデータ分析は以前の分析の使い回しなので、目新しさはない。後半の麻酔科医の分析は追加したものだ。いつもデータ収集をしてくれているスタッフに感謝。今回の記事の内容は、今年の秋口くらいからセミナーで話していた内容なので、聞いた方もいるかもしれない。文章でまとめ、編集の力で「読みやすく」変身しているので、お読みいただけると幸いだ。次回改定では定量的な基準が導入されることになりそうだが、背景には、算定状況の地域差に対する問題視があるのだろう。お読みいただくと、その課題感や改定の議論などがよく分かる。今回のコラムもそうだが、分析のお手伝いをさせていただいている身としては、色々勉強になり、ありがたい。NDBのデータ分析だけするのであれば、それほど難しくない。転んでも、あのようなコラムは書けない。日経ヘルスケアのコラムは2017年のデータだけだが、過去4年分のデータを示す。秋田は件数が多くなっている。九州は件数が少なくなっている。先月は九州の医療機関の話を聞き、先週は秋田の隣県の話を聞き、実感できるくらいの地域差が生じていることを確信した。画像をクリックすると拡大しますこれだけだと独自性がないので、せめて独自の切り口を・・・ということで、都道府県別の推移で特徴的なパターンを抽出したものが下のグラフ。画像をクリックすると拡大します独自性の追求と、分かりやすい論理展開・文章力の強化は永遠の課題か。データ分析2019/12/11「データ分析していないと落ち着かない」病データ分析が趣味であり、本業である自分は、いつでも分析していないと落ち着かない。そんな自分が、独自データ分析結果を載せずに、原稿をまとめた。CBnewsマネジメント多分、連載始まって以来、初めてのこと。言い訳するなら、分析したけど、過去の記事と大きな違いがなく、冗長になってしまうため。分析をブラッシュアップするだけの時間がなかった・・・というのが正直なところか。分析を載せない以上、中身は濃くするようにしたつもりだ。「分析がない」という意味で非常に貴重な記事なので、ぜひお読みいただきたい。講演させていただく機会をいただいた。その中でも先週の会は特別。いうのも、講演の演目が2題あり、ひとつが自分、もうひとつが別の先生だったのだが、その別の先生というのは、自分が学生時代の研究グループの先生。分かったときの驚きと、当日までのドキドキは、洒落にならないくらいやばかった。無事終わって、先生にお礼を伝え、ようやくホッとできた。このような機会を設定してくださった皆様、参加してくださった皆様に感謝。今度の日曜、12月8日の日経ヘルスケアのセミナー、まだ申し込み、間に合うとのこと。先週金曜の中医協の内容なども盛り込むため、昨日朝まで資料を更新していた。資料はすべて、MMオフィス工藤氏から徹底的にアドバイスをもらうことが目的。その質問がぼやけないよう、具体的に質問を投げるため、作り込んだ。当てはまるケースは、自院の戦略立案の参考に。あてはまらないケースでも、周辺病院の戦略の参考にいただきたいと考えている。2020診療報酬改定の病院経営へのインパクトと具体的な対策もしご都合があえば、今からでもご参加の検討をください。入院しなくなってきているわけではないこの問いに答えるため、下記の原稿をまとめた。CBnewsマネジメント受療率とは入院している人の割合を指す。受療率が低下傾向を示していることは、病院経営の将来を考える上で参考にすべきだろう。受療率が低下傾向を示しているか。その理由を知っておいた方が有益で、地域医療構想の見方も変わってくると思う。その理由については記事にまとめたのでお読みいただけると幸いだ。未来図」の記事における印南先生の見出しだ。独自の切り口で、同じ主張をしたものが、昨年6月に書いた下記のCBnewsの記事だ。CBnewsマネジメント有料会員でなくても読めるはずなので、よかったらどうぞ。ヘルスケアネットの栗谷先生のインタビューも載っている。栗谷先生とは、12月13日のセミナーでご一緒させていただく予定だ。ディスカッションパートでは、色々聞きたいことがあるので、どのような話が聞けるか今から楽しみだ。12月13日のセミナー、まだ申し込みできるはずだが、満席になってしまっていたら、ごめんなさい。執筆記事等2019/11/171年半先は読めていた??2018年度改定直前に書いた記事。CBnewsマネジメント直近の中医協の議論は、ほぼほぼ想定できていた・・・っぽい内容!?・・・そんなことないか。CBnewsマネジメント院内での機能分化が進んだ病院であれば、地域完結型よりも病院完結型の方がコストが低いのではないだろうか。この仮説を考えるときには、いくつか留意すべき点がある。そんなことを述べてみた。病床機能報告のデータ分析結果なので、フレッシュさに欠けるが、論旨はずれないと思う。同じ病床数なら、当然、基本の看護配置が、7対1>10対1>13対1・15対1で看護職員は多くなっている。外来の看護職員などもいるし、ICUを持っている病院や回リハ・地ケアなどを持つケアミックスの病院などもあるので、完全に順番どおりというわけではなく、同じ病床数でも看護職員数にはブレがある。こども病院や精神病床の比率の高い病院は外れ値になっている。公営企業年鑑のデータをプロットしているだけなので、点のひとつひとつはどの病院か分かっている。大きく上に外れている病院の名前を見て、妙に納得できたりする。当たり前を確認した目的とは連休を使って、ローカルで動かしていたプログラムをクラウドで動かすようにした。動いているか確認のため、グラフを作ってみた。届出データ(2019年10月時点)を基に作成60床の病院が多い(1病棟の病院だろうね)。199床の病院も多い。これはキリが悪いようでも、診療報酬の制約による戦略的な病床数。いうわけで、プログラムは大丈夫そう。プログラムの種類によって向き・不向きはあるかもしれないが、クラウドへの移行を真剣に考えて良さそうだ。プログラム2019/11/03年次昇給は平均5000円くらいか公立病院の看護職員。年齢が高ければ、基本給が高い傾向。分布から年次昇給額を推計すると、年5000円くらい。共催12月4日@東京https://www.jmp.co.jp/seminar/tatekae/日経ヘルスケア主催セミナー12月8日@東京MMオフィス工藤氏と一緒に講師を務めさせていただきますhttps://www.nikkeibp.co.jp/seminar/atcl/med/191208/野村ヘルスケアサポート&アドバイザリー、野村證券主催セミナー11月13日@長崎11月25日@横浜12月13日@東京https://www.nomuraholdings.com/nhs-a/よろしければご参加ご検討ください。詳しくはそれぞれのウェブサイトをご覧ください。セミナー・公開講座2019/10/30看護職員の将来需給バランスは、年齢給から職能給へのシフトが喫緊の課題であることを教えてくれている?看護職員が2025年に27万人不足するという検討会の中間とりまとめが新聞等で報じられた。厚労省推計:朝日新聞デジタル将来の看護職員の過不足については以前CBnewsで原稿を書いていたので、それらを引用しつつ、公立病院の看護職員の平均年齢などの新たな切り口を加え、CBnewsに原稿を書いた。(2017年度)を基に作成7対1・10対1の一般病棟を持つ公立病院において、看護職員の基本給と時間外手当などを見た。固定費と考えることのできる基本給は中小病院ほど高く、変動費と考えることのできる時間外手当などは、中小病院ほど低い。固定費が高く変動費が低い中小病院は相当利用率を上げなければならないはずだが、実際は利用率が低い。今回のCBnewsの記事では、このような給与以外にも、年齢などから、地域性を見ているので、よろしければお読みください。執筆記事等2019/10/18昨日の補足(地ケアの院内転棟について)昨日(1年前に書いたものですが、地ケア病棟の院内転棟に関する記事、読んで!)の内容の補足。地域包括ケア病棟における院内転棟の割合を病床規模別に示した。今月の入院医療等の調査・評価分科会で示された表をグラフにしたもの(上)と、病床機能報告データを基にグラフにしたもの(下)⇒この下のグラフが1年前のCBnewsに載せたもの2つのグラフ、ほぼ同じだ。執筆記事等2019/10/171年前に書いたものですが、地ケア病棟の院内転棟に関する記事、読んで!10月3日の入院医療等の調査・評価分科会(https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000183658_00017.html)で示された地域包括ケア病棟に関する議論。詳細は日経メディカル(地ケア病棟、大病院ほど自院内転棟が多い傾向)やCBnews(地域包括ケア入院料、200床未満と以上で分けた評価も)も記事にしている。そんなことは分かっている。1年前にCBnewsの連載で、病床機能報告データから大病院ほど自院内転棟が多いことを示した。その上で、人員配置の緩やかな移行を促し、日本全体ではワイングラス型から砲弾型への転換を実現していることを評価すべきと述べた(詳細は下記記事参照)。CBnewsマネジメント調査票を用いて多面的に調査・評価することは極めて重要だ。調査票には医療機関の多大な負担がかかっている。ある程度のことは病床機能報告などの別ルートで収集しているデータで把握できることも事実である。多面的な評価をするには、病床機能報告のデータでは無理なことも多いのだが、負担軽減を重視した「調査」を追求することは、今後ますます重要になるだろう。書いたが、「1年前のCBnewsの記事をお読みください」ということが主旨だ。尿路感染症の転院率が高い病院には、在院日数の短いところが多い。年齢や症例数などで条件を絞り込んでいるので、診ている患者がまったく違うということは考えにくい。転院した先でも入院加療が必要とは言え、DPC病院での治療は落ち着いた患者は、比較的早期に転院していることが示唆される。尿路感染症については、急性期のみならず、地域の医療システムのなかで切れ目のないケアが求められ、また、システム全体でリスクを低減させるか取り組むべき疾患のひとつではないだろうか。CBnewsマネジメント療養病棟での算定の難しさについて、独自に切り込んでみた。記事後半では、将来的にアウトカムベースの報酬に移行できるようなデータ収集などにも触れてみた。お読みいただけると幸いだ。以前ブログで紹介した愛知の話。Blog統合に向けた議論が進展し、来週以降に、市民向けの説明会が開催されるようだ。常滑市民病院2病院が地独にぶら下がり、それぞれが急性期中心と回復期中心にメリハリをつけた形で機能分担する方針のようだ。公立病院どうしの再編として参考になる点が多いだろう。グループ・野村證券共催のセミナーが12月11日に愛媛県松山市で開催されます。ご関心がございましたら、下記ご案内を参照いただけますと幸いです。セミナー・公開講座2019/10/03424病院リストの抽出傾向を理解せずにただ焦るべきではないCBnewsに公立・公的病院などを対象とした再編統合の検証対象を抽出した424病院のリストに関する記事を掲載いただいた。CBnewsマネジメントリストで挙げられていたからといって、即、再編すべきという意味ではない・・・という主旨の記事で、データ分析を中心にまとめているので、参考にいただけると幸いだ。今回もデータ分析の結果を量産してしまい、マニアックなものもたくさんあったのだが、冗長になってしまうのでばっさり削った。再編の議論は公立・公的の優先度が高いだけで、民間は関係ないという話ではない。議論は「どうやって地域の医療の持続性を高めるか」であり、その対応策のひとつが「再編」であるだけだ。再編以外の答えがあるところも少なくないはずと考えている。執筆記事等2019/10/01これは笛の価値が高いらしい消費税10%の代物を買ってきた。これは笛としての評価と中身の評価のバランスで、軽減税率が適用されない駄菓子。産経ニュース)にもなっていたので、思わず買ってしまった。必要性や、流通上の利便性を有するか、通常必要な材質や形状か等の観点から「通常必要なもの」かどうか判断し、「通常必要なもの」に該当せず、「一体資産」に該当するものと考えられ、かつ、食品の価額の占める割合が2/3未満であるため、10%の標準税率となりました。笛としての資産価値が3分の1以上あるから仕方ないらしい。単価30円なので消費税にして2円か3円で、1円の違いしかないのだが。駄菓子をたまに買う程度で、しかも1円なら全然気にならない。医療機関にとって消費税増税は「悩ましい」の一言に尽きる。設備投資などへのネガティブな影響は、住民が良い医療を受けることに対し足を引っ張っている可能性すらある。消費税については、以前CBnewsで記事を掲載してもらっているので、よろしければこちらをどうぞ。執筆記事等2019/09/30忙しさにかまけて、すべきことをさぼっている10年弱データから良い病院を見つけ出し、後押しする。データ分析における弊社の大きなテーマなのだが、忙しいことを言い訳に、日々違うデータ分析をしている。SCOREでA評価を受けたことを示す広告。広告バス停の広告にこのA評価のことを掲げるくらいだから、この評価を相当誇りに思っているようだ。この病院のウェブサイトでもこのことを詳しく記載している(下記リンク参照)。SCOREのようなことをしたいと言ってはいるものの、何もできていないことを反省。第6回配信コラムのタイトル今回のコラムは、CBnewsに先週掲載いただいた「なぜ看護必要度「基準1のみ・2のみ」が出てきたのか」の内容が若干マニアックだと感じた方にもわかりやすいように、資料の読み方などに対する自分の見解を述べさせていただいております。ご興味をお持ちいただけましたら、どうぞ遠慮なく医用工学研究所様にお問い合わせください。執筆記事等2019/09/20基準2のみへのアラートが出まくり?昨日の入院医療等の調査・評価分科会https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000183658_00015.html、また看護必要度など詳細なデータが示されたようだ。基準2のみに該当する患者の医療資源投入状況だ。一昨日、下記のブログに書いたが、直近のCBnewsの記事はまさに基準2のみの医療資源投入量について分析結果から考察を述べたものだ。それぞれ示しているが、意図は同じだろう。考えていることが同じで良かったのだが、個人的には、ほっとしたというのが一番の感想だ。分科会の前にこの記事がオープンになっていて良かった。逆なら、後追い感が強くなってしまう。執筆記事等2019/09/18医療資源投入量と看護必要度の関係性から、現行制度の課題を探るCBnewsに記事を掲載いただいた。CBnewsマネジメント分析結果から、医療資源投入量と看護必要度の関係性について述べた。改定に向けた議論の活発化の参考にいただけると幸いだ。ちなみにCBnews、今週、来週とセミナーが目白押しだ。着脱」と高い相関があった。下は2018年1月のブログ。同じことを書いている。Blogこの記事では、診療行為にまで広げるつもりでアソシエーション分析をしている。看護必要度の項目だけなら相関係数で十分でしょう(ただ、2年前の冬休み中に分析したかっただけなのです・・・)。Pharmacyでは、自販機で薬を売っている。Healthということは知っていたものの、見たことはなかったのだが、昨日たまたま見かけた。したら、何か買わずにはいられない。おまけに下手くそだが動画も撮ってみた。(テレビとかYoutuberとか、プロの人はすごい!)動画の中で買った薬(ではなく実際には「のど飴」)のレシートは、下のメールが届いた。YOU!同じようなものは日本でも可能性があるだろうか・・・。いくら日本が自販機大国だとは言え、コンビニ大国でもあるので、ここまでリッチな自販機のニーズは微妙な気がした。※外来診療料は含まない高齢ほど初診料の割合が減る。これは47都道府県共通。1本だけ線の位置がずれている(赤線)。「やっぱり」という感想しか出てこない。いった「ずれ」の裏側に何があるか考えたり、教えてもらったりするのが楽しい。疾病管理の良し悪しを反映している(「良い」のか「悪い」のかは不明)かもしれないし、査定対策のようなテクニカルなことかもしれない。可視化によって、考えるきっかけが生まれる。昨日、今日、プライマリーケアの話をたくさん聞いていたので、ちょっと変わった分析をしてみた。オープンデータ2019/09/07ほぼほぼ想定通りのデータが出てきたか入院医療等の評価・調査分科会(https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000183658_00014.html)の資料を確認。この1年半、言い続けてきたことが文章になっていた。おける認知症・せん妄の状態等により診療・療養上の指示が通じず、A項目1点以上かつB項目3点以上を満たす該当要件のこと。この該当要件については、セミナー等で「乱暴に言えば、認知症患者でモニターつけていれば該当する」と申し上げていたことだ。このような病態の患者は、急性期病棟のみならず、地域包括ケア病棟や、慢性期病棟でも多く見られることから、急性期の要件として適切か?と疑問を投げかけてきた。現場の負担を評価することと、急性期としての適切性を保つことを両立するのは難しい。あまりにも前者に重きをおいた評価指標を作ってしまったのではないだろうか。基準2については、以下のようにもまとめられている。基準2のみに該当する患者は、他の基準に比べて年齢が高い傾向にあった。年齢が高い病院ほど看護必要度が高くなっている傾向・・・までは示していなかったように思うが、このようなデータが色々出てくるのは、今後の議論の方向性として、評価項目の見直しの議論が活発化するということだろう。個人的には、疾患特性や診療内容が大きく影響しているこれらの評価指標は、該当割合の「平均値」で見てしまうと、特定の機能に特化した病院に対する影響が極端に大きくなってしまう。様々な病院に対し、十分な配慮をすることが難しいことはわかっている。最低限の配慮として疾患特性なども見るべきだろう。医療制度2019/09/04公立病院の構造的課題を考えると、改善の難しさが垣間見えるCBnewsに記事を掲載いただいた。今回は公立病院の構造的課題がテーマ。CBnewsマネジメントその地域地域で求められる役割を果たすことが公立病院の使命だとするならば、場合によっては経営上非常に苦しい状態に陥ってしまう。データから紐解いてみた。稼げない病院の理由は記事でも述べたが、人員確保における制約も一因だと考えている。このような要因をデータで示してみたので、記事をお読みいただけると幸いだ。京都)セミナーのご案内です。9月19日(木)京都にて、野村ヘルスケアサポート&アドバイザリー主催のセミナーがございます。ご都合があえば、ご出席を検討いただけますと幸いです。:日本経済新聞スタッフが現地を見てきたらしい。確かに、20年度開業は難しそうだ。