このページを印刷JTBグループは2日、2018年度合同入社式を実施した。今年度入社したのはグループ全27社合計で782人。このうちJTBは最多の539人。4月1日から経営体制を刷新したJTBグループにとっても新たな門出となった。第3の創業として、「かつてない大きな変化にチャレンジ」JTB代表取締役社長の高橋広行氏は新入社員を前に経営体制再編について、「今回の改革を、ソルショーンモデルを中心とした第3の創業と位置づけている。これまでのコミッションビジネスからフィーモデルへの変革への挑戦」と説明。大きく拡大した結果、DMC(デスティネーション・マネージメント・カンパニー)としての地位が確立されつつあるとの認識を示したうえで、「新しい事業ドメインとして、感動と共感を呼び起こし、自ら地球規模での交流を創造していく『交流創造事業』を掲げた」と話した。いう2つのビジネスユニットを軸に新たに組織化した。高橋氏はその新体制移行の背景について、インターネット技術の進歩によって購入手段が多様化しているほか、既存の旅行会社だけではなく、旅行業とは異なるグローバルな競争相手が増えていることを挙げ、「将来に向かって、かつてない大きな変革にチャレンジしていく必要がある」と強調した。新体制では、「デジタルテクノロジー×ヒューマンタッチの融合によるJTBならではの新たな価値提供」をテーマに掲げている。Imagination」と定義し、「お客様の期待や想像を超える価値や成果を生み出していくこと」と説明したうで、2つのポイントを提示した。一つ目は、価値を提供するだけでなく、本来の目的の成果にまで踏み込んでいくこと。「お客様に成果をもたらすことができなかった場合は、その対価は頂かないというくらいの決意を持つべき」と話し、旅行を販売目的とする商品ではなく、課題解決や目的を達成するためのひとつの手段として位置づけた。二つ目は、デジタル技術の積極的な導入とJTBの強みであるヒューマンタッチなコンサルティング力の磨き上げ。このふたつを融合することで、「圧倒的な利便性や斬新な体験をお客様に提供し、お客様の期待を超える価値を生み、成果の達成に貢献してく」と意気込みを示した。働き方改革にも意欲、「余裕は新しいビジネスを生む」さらに、「人材」は「人財」と説明。