答えはいずれもJAPAN、それがわが国の恥ずべき現状だ。国際オリンピック委員会(IOC)とWHOの合言葉は「タバコのない五輪」であり、近年は会場のみか屋内施設(飲食店等を含む)が全面禁煙の国や都市での開催が慣例化してきているというのに。して国際標準の条例規制を検討したものの、飲食・サービス業界の反発であえなく結論を先送り。日本のタバコ規制は国際的にも遅いとの批判を背に、ようやく政府が新法制定の検討を始めたというのが実状だ。「徐々に」ではなく「すぐに」でないと禁煙は成功しないそんな時代の趨勢を肌身でひしひしと感じ、健康面でも経済面からも「できれば来週から」「いや、来月こそは」「今年中にはぜひ」と自問自答を延ばしながらも節煙・減煙、あるいは期間限定の禁煙にトライしている人も少ないだろう。興味深い研究報告が公表されたので紹介しておこう。Lindson-Hawly氏が以下のように話している。「従来の傾向として、禁煙を望む大半の人たちが、徐々に減らすほうが自分に適していると考えてきた。Medicine』のオンライン版(3月14日)に掲載された同研究は、英国在住の成人喫煙者700人弱(平均年齢49歳で9割が白人、その半数が女性)を対象に行なったもの。被験者の平均喫煙数は1日20本だったという。無作為に1断煙群(一度に禁煙する組)と、2減煙群(2週間かけて75%減らす組)に振り分けた。禁煙を前に1群にはニコチンパッチのみを使用させ、2群にはニコチンパッチ+短時間作用型のニコチンガムやトローチを使用させた。全被験者に対して、看護師によるカウンセリングを実施。禁煙スタート日以降は、短時間で作用するニコチン置換薬を全員に提供する方法が採られた。その4週間後に「本当にタバコを止めているか」を血液検査で確認したところ、1群が49%なのに対して2群は39%。6週間後の継続率は、1群が22%、2群が16%という開きとなった。3億7000万人超の感染者があると言われる性感染症。性感染症専門のクリニックとしてその予防、検査、治療に取り組む内田千秋院長にお話を伺った。(うちだ・ちあき)あおぞらクリニック新橋院院長。