米国滞在中に、テレビを見ていたら“2015年10月21日”は1985年の同作品のパートIIで描かれていた30年後の“未来”に当る年であったことに気づかされた。2015年の今現在の“現実”は同作品の映画の世界にどれだけ近づけたのだろうか?確かに興味はつきない。DARPA)は、「遠隔地での会議を可能とするビデオ会議、声と指紋で人物を特定する認証システムなど、2015年にすでに実用化されている技術がある一方、空中浮遊のスケートボード、空飛ぶ自動車、自動車のトランク程度の大きさの核融合炉など“ゲーム・チェンジ”を可能とするような技術については依然空想の世界に存在するに過ぎない」としている(※1)。現在、話題沸騰中のFinTech(ここでは英国政府(※2)が定義するコグニティブ・コンピューティング(※3)、ビッグデータ、モバイル・ペイメント、デジタル・カレンシー)に考えを巡らせた。30年前とはいかないが、偶然にも5年前の2010年10月21日にローマで開催された欧州の大手金融機関のリテール部門担当の役員・部長クラス数百人が一堂に会し、ある程度成功を収めている事例をもとに議論を行うセミナー(※4)に参加した時のことを思い出した。当時の資料を振り返ると、現在挙げられているモバイル・ペイメント、ビッグデータなど“ゲーム・チェンジ”を予感させる技術があったものの、それをどのように取り込むか試行錯誤していた様子がうかがえた。同セミナーで議論が進展するにつれ、“顧客”に論点が絞り込まれていった。各金融機関が、その技術に基づいたサービスを積極的に活用する“Self-service型”の顧客がマスとして今後存在していくか、そこに議論の中心が移っていった。その条件にあてはまる国として新興国であるトルコが挙げられ、同国の金融機関から積極的に新しいサービスを活用する年齢層が増加しているとの報告があった。様々な関連当事者にとって最大のリスクと言えるかもしれない。積極的にFinTechベースのサービスを活用する顧客層が増えるか、あるいはいかに増やしていくかは、金融機関の経営にとって古くて新しい問題と言えよう。最初に紹介したDARPAの資料では、将来予測として「タイムトラベルのテクノロジーの実用化が間近でも、国家安全保障上の理由で機密にされてしまうであろう」としている。既存の主要なグローバルな金融機関を凌駕するFinTech企業あるいはデジタル・カレンシーなどが実用化した場合には、FinTech自体ではなく、例えば規制する側のRegTechも必要となろう。金融の分野だけでなく、これまで予期しなかった関連する様々な分野に○○Techが必要となってくる可能性がある。FinTechが“ゲーム・チェンジ”の技術となるためには、まだまだ様々な要素を検討する必要がありそうだ。(※4)テーマはリテール金融におけるマルチ・チャネルとマイクロチャネル。各銀行のリテール部門担当の役員・部長クラスが発表。Q&Aでは、モデレーターが、発表された銀行の抱える課題、それに対する解決策に対して、銀行の戦略的経営の視点から質問し、プレゼンテーターから更なる課題のブレークダウンが行われた。この意図は、より具体的な解決策を導き出し、参加者(各銀行のリテール部門の部長クラス)が自行の問題に当てはめて考える機会を与えることと推測される。大和総研の許諾が必要です。法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。大和総研のコンサルタントを紹介します。パブリシティ(書籍・刊行物)など関連リンク大和スペシャリストレポート大和総研の研究員による大和スペシャリストレポートページです。大和総研の研究員・エコノミストが話題のトピックスを独自の視点でわかりやすく解説します。役職員が執筆した刊行物を紹介しているページです。サステナビリティ大和総研のサステナビリティの取り組みの紹介ページです。