「光熱費を減らす=我慢すること」はもうひと昔の話です。光熱費を効率的に減らすためには、一般的な料金プランの場合3段階で上がる高い単価の電気を買わなければいいということはご理解いただいたと思います。(詳しくはこちら)ただその方法は従来の使用する電気を減らす「省エネ」ではなく、もっと積極的な方法として電力会社から買う電気は最小限にするために、自家発電で電気を自前で調達する「創エネ」をおすすめします。エネファーム」というコージェネレーションと呼ばれる電力だけでなく同時に熱をつくりだす優れた機器もあります。これら「創エネ機器」を導入するには費用が発生します。適正な価格で購入し低金利を活用して「ムリなく」導入すれば日々省エネを意識しなくても(実際は節約状況がモニターで見えるため楽しくて意識してしまいますが)、あるいは、日々我慢などしなくても「ラクに」光熱費を大幅に(光熱費の収支として条件により黒字も可能)減らすことができます。「創エネ」機器を導入することにより大幅な光熱費削減が実現できます。導入にあたっては注意しなければいけないことがいくつかあります。安い買い物ではないので、失敗したくありませんよね。当サイトをご覧いただき導入を検討される場合、問い合わせフォームからご相談ください。出来うる限りの助言をさせていただいた上でアフターフォローもしっかりした優良な業者をご紹介いたします。ため最初に検討すべき「創エネ」機器です。みなさんの中にはもう設置済みであるとか「あー太陽光発電のことなら大体わかっているよ」という方もおられるかも知れません。それほど、ポピュラーになった機器です。ブームは終わった感はありますが、新築住宅では太陽光発電を標準仕様にする軒数は増えてきており、2020年からは大手ハウスメーカーの販売する新築住宅では太陽光発電を標準仕様にすることを国から義務付けられています。戸建の既築住宅では、まだまだ設置が進んでいるとは言えません。「ムリなくラクに光熱費を減らす」肝となる「創エネ」機器ですので、ここで詳しく取り上げたいと思います。太陽光発電の光熱費削減効果についてここまで、みなさんには太陽光発電のことをある程度ご理解いただけたかと思います。ここからは、本題が「光熱費を減らす」ということですから、太陽光発電を設置することでどのような光熱費削減効果が生まれるかをお伝えします。太陽光発電の設置費用を押さえておきましょう。補助金制度により市場価格が下がったことはお伝えしました。資源エネルギー庁が平成28年11月に発表した資料によると太陽光発電のシステム費用の推移は平成26年後半からはほぼ横ばいになっており、最新のデータ(平成28年7月~9月期)においては既築住宅で太陽光発電を設置する場合1kW当たり37.6万円ということです。例として4kWの太陽光発電システムを設置すると、37.6万円×4kW=150.4万円となります。2009年度(平成21年度)の補助金交付条件が1kw当たり70万円以下でしたので、約半分の費用で設置できるようになっております。太陽光発電の営業経験もある私からすると「随分安くなったな~」というのが正直な気持ちです。4kWの太陽光発電でどれだけの電力を創るかというと太陽光発電パネルの性能や日照の条件によって変わりますが、年間約4,600kWh程度の発電量となります。以上の条件から光熱費削減効果と太陽光発電を設置した費用の回収はどうなるかを見て行きます。以前は売電単価の方が、電力会社より買う電力単価より高いため、売電が多いほどメリットが多かったのですが、年々売電単価が下がり2018年4月からの売電適用単価は出力制御ありの場合でも1kWh当たり28円、なしの場合26円となります。買う電力については一般的な料金プラン従量電灯契約の場合では、買う電力単価は「電気は使用量が増えれば単価が上がる」ということ、そして光熱費を効率的に減らすには高い単価の電気を買わなければいいということです。太陽光発電で「創エネ」することにより、高い単価の第2・第3段階料金の電気を買う量を大幅に減らすことができます。買わなくて済む電力単価は平均28円とします。東京電力管内で出力制御なしで日中在宅が少ない世帯の場合に太陽光発電で発電した電力の3割を自家消費に使い、残り7割を売電したと仮定して計算します。38,640円+売電分83,720円+再エネ促進賦課金負担減4,002円=126,362円(10年間)となります。126,362円=11.9年(約11年10カ月)が投資回収期間となりますが、お住まいの自治体で補助金があればこれより短縮となります。(但し11年目以降の売電価格は大幅に安くなるため、現在の価格より大幅に安くなる蓄電池を使い自家消費にまわすことが有効となります)光熱費は一生涯かかるものです。人生100年時代がやってくるといわれています。太陽光発電は20年~30年は充分使えるものですから、早い段階で導入すればそれだけメリットを享受することができます。導入できる期間を延ばせば本来受けることができる利益(光熱費削減額)を失うことになります。原発政策も不透明な中、電気料金は相対的に上昇する可能性が高く、投資回収期間も短くなり光熱費削減効果も向上することが期待されます。国民すべてが電気料金で負担している再エネ発電賦課金等(電気の検針票の料金内訳明細に記載されています)も国は再生可能エネルギーの促進を進めていくため、今後も上昇していくことは確実です。実はこれは太陽光発電の売電に使われる原資でもあります。払うばかりでなく受け取る側(支払い負担も減る)になったほうがいいのではないでしょうか。エネファームエネファームは次世代エネルギーの本命といわれる水素を活用する最先端の「創エネ」機器です。太陽光発電は屋根の状態によって設置の可否や太陽光発電パネルの積載枚数や性能などにより発電量の差が出るものですが、エネファームは本体を戸建て住宅の室外にある給湯器と置き換えるもの(今使っている給湯器に発電ユニットのみを増設することも可能)で、建物に負担をかけるものでなくコンパクト化もされており、設置スペースさえ確保できれば、天候や気温など外的要因にかかわらず、一定の光熱費削減効果がある優れた「創エネ」機器と言えます。残念ながら太陽光発電に比べると歴史も浅く、認知度も低いため、一般的にはまだまだ馴染みのない機器と言わざるを得ません。そこで、この機会に、エネファームといったいどんな機器なのか、ここでじっくりと紹介したいと思います。エネファームについてエネファームの正式名称は家庭用燃料電池です。業務用ではなく主に戸建て住宅に設置できるようコンパクト化したものであり、燃料の水素は天然ガスから取り出します(天然ガスの主成分であるメタンは他の燃料に比べて効率よく水素を取り出すことができます)。水素を空気中の酸素と化学反応させて電気をつくります。同時に発生する熱を捨てることなく給湯の熱エネルギーに使います。このように一つのエネルギー(天然ガス)から二つのエネルギー(電気と熱)をつくり出すことから、家庭用コージェネレーションシステムとも呼ばれています。エネファームは主に東京ガスや大阪ガスなどの都市ガス事業者が取り扱いをしています。(固体高分子形(PEFC)、固体酸化物形(SOFC)があり、どちらのタイプか顧客が選択する、あるいは都市ガス事業者によっては固体酸化物形(SOFC)タイプのみの取り扱いをしているようです。S」という名称で販売されています。固体高分子形(PEFC)タイプより本体価格は高くなりますが、一般的な世帯では発電効率が良いSOFCタイプの方が光熱費削減効果に優れており本体価格の差を十分埋め合わせできると考えられます。エネファームを導入することの採算性エネファームについて、ここまでいろいろとご説明させていただきましたが、エネファームはなかなか良さそうだと思われた方もおられるのではないでしょうか。みなさんとしては、エネファームを導入して本当に元が取れるのかが気になるところではないでしょうか。光熱費削減効果はお伝えしました。元が取れるかどうかを判断するうえで大事な要素が他に二つあります。一つ目は導入費用(イニシャルコスト)です。価格はオープン価格となっていますが、指標となるものがあります。補助金のところで触れました基準価格です。エネファームを普及させるために補助金があり、基準価格が相場と思っていただければいいでしょう。S」を大阪ガス管内の戸建て住宅で自立運転機能なしの場合、134万円で補助金が12万円なら実質122万円です。お住まいの自治体で補助金があれば負担は減ります。言えば、エネファームは高効率給湯器でもあります。給湯器の部分については25万円相当ですから、この部分で元を取るというのはおかしな話です。みなさんにとっても給湯器は消耗必需品ではないでしょうか。給湯器の部分を除けば実質100万円程度の「創エネ」機器になります。S」では、今お使いの給湯器に発電ユニットのみを接続することも可能です。太陽光発電のように20~30年とまではいかないものの、エネファームの場合10年間の無償のメンテナンスサポートが受けられます。通常の電化製品の保証期間が2年間であるのに比べかなり安心です。10年間不要だということも大きな特徴です。10年を過ぎた時点で一旦保安点検が入り必要な部品の交換などがあります(この時点では有償)。いったメンテナンスがあるので、「10年経ってすぐにダメになりました」ということにはならないわけです。光熱費削減効果と給湯器の部分を省いた導入費用なら10年程度で元を取ることが可能で、そこからは光熱費削減効果をそのまま享受できることとなります。エネファームについて徹底解説!太陽光発電とエネファームのダブル発電で光熱費収支を黒字化も可能ガス事業者は、太陽光発電とエネファームを導入することを「ダブル発電」と呼んでいます。このダブル発電により、既築住宅でもゼロエネルギー住宅(ZEH)が可能になります。「創エネ」プラス、冷暖房の放熱ロスを防ぐため、窓ガラスの断熱化(複層ガラス)など、プチリフォームをするとより達成しやすくなります。ゼロエネルギー住宅は家庭内で消費する一次エネルギーから太陽光発電などでつくるエネルギーを差し引くと、実質ゼロ以下となる住宅のことですから、電気・ガス事業者から買うエネルギーがあっても、それと同等以上の「創エネ」をすればいいのです。太陽光発電もエネファームもそれぞれ単独では達成できません。ダブル発電により消費電力のベースになる電力の80%はエネファームでまかない、それ以上の電力やガス消費分は太陽光発電の発電(売電)によりまかなうことができるのです。太陽光発電の発電量によってゼロエネルギー住宅の可否が変わります。(屋根の面積・向きなど)が良いという方は、ゼロエネルギー住宅を目指してみてはいかがでしょう。「創エネ」機器導入の3つのポイント1ご自身の住宅に合った「創エネ」機器を導入すること新築住宅で「創エネ」機器を導入する場合は、設計段階で太陽光発電やエネファームなどの提案があり、それに応じたプランがつくられるので、まず問題はありません。既築住宅の場合はご自身で判断して業者に依頼しなければなりません。オール電化住宅にお住まいの場合は、選択肢は太陽光発電の一つのみとなります。それら以外の都市ガス利用の一般住宅の場合、太陽光発電とエネファームが選択肢となります。両方採用する(ダブル発電)方法もありますが、屋根が太陽光発電設置に適しているのであれば、太陽光発電を優先する。屋根の向きや形状・面積が太陽光発電を設置しても、発電量が見込めない・屋根に負荷をかけたくない・景観的に好ましくないとお考えならエネファーム単独でもお薦めです。給湯器を替える必要のある時期に差し掛かっているのであればエネファームを優先して導入することをお薦めします。長くかかってしまうことになります。したがって、まず「創エネ」機器を適正な価格で導入する必要があります。太陽光発電ならば1KW当たりのシステム価格40万円程度ぐらいまで、ちなみに太陽光発電の場合パネル枚数が少ない(KW数が少ない)場合1KW当たりのシステム価格は金額が上がります。エネファームの場合補助金を受けることができる範囲内が最低条件でしょう。3信頼できる業者を選びましょう気をつけなければいけないのは太陽光発電の場合です。最近は随分減りはしましたが、太陽光発電の悪質な訪問販売には注意が必要です。すべての訪問販売による営業が不適切とは申しませんが、名刺を見れば遠いところから来ていたりすると、太陽光発電の営業マンは歩合制の給料形態が多いので、どれだけの経費が上乗せされているのかと気になります。営業トークの中で「即決いただけるなら今回特別にこれだけ値引きさせていただきます」や「お客様の屋根は太陽光発電設置の条件がいいのでモニターになっていただきますから特別価格で提供します」というトークは要注意です。信頼できそうな営業マンだとしても即決は避けましょう。太陽光発電は長い期間使うものですから、販売店はしっかりしたところを選びたいものです。太陽光発電は屋根に設置するものですから、雨漏りなどのリスクにも対応できる施工の信頼性も、販売店の選択のポイントになります。ファイナンシャルプランナーの視点で「創エネ」機器を失敗せず購入できる安心な優良業者をご紹介いたします。