訪問看護にも大きな変更がもたらされる、2024年の介護報酬&診療報酬改定。質の高いサービス提供を促進し、在宅移行の推進や24時間対応体制の充実、訪問看護の適正化などをめざした改定となっています。訪問看護ステーションには、改定の流れや内容を理解し、これからの訪問看護の方向性を見据えた上で適切な対応を行うことが求められています。忙しい日々の中で、W改定に対応すべきことはたくさんで、しかも複雑に感じますよね。医療保険のオンライン資格確認・請求への対応とも重なり、改定への対応は後回し...という方もいるでしょう。対策を講じる中で、ステーションの強みを活かせる経営・マネジメントについても振り替えられるよう深掘りしていけるものとなっています。今すぐ対応すべきこともありますので、ぜひ参考にしてください。≫介護報酬改定のまとめをチェック⇒【知らないと減算?!】訪問看護の2024年介護報酬改定|リハビリの変更点など徹底的に読み解きます!訪問看護のトレンドを読み対応する今回はW改定となるため、居宅サービスや訪問サービスなどいずれの分野においても医療と介護の連携における改定がなされています。そのほかには訪問看護の質向上、ICT化による業務の効率化や働き方改革のための改定がされます。実施できていない事業者には減算がなされます。そのほか、理学療法士などリハビリ職による訪問看護の提供状況を適正化するための措置としても減算が導入されます。医療保険においても、同一建物の利用者の割合が高いケースなどで評価が下げられることとなりました。在宅での医療ニーズが高まるなか、政府は、専門性など質の確保と同時に持続性を訪問看護に求めていることがわかります。これらのトレンドを読んだうえで、以下の2点について対応を進めていくことが重要です。新設加算の算定に向けた体制整備を計画的に進めていくことが重要です。加算の算定による収益増加は、利用者や地域のニーズ、訪問看護ステーションの体制などによって異なります。利用者や地域のニーズを適切に把握し、加算の算定に必要な人員配置や体制整備を行った上で、加算の算定を進めていきましょう。未実施などによる減算リスクも存在します。減算の適用は、収益面でマイナスの影響を与えるため、確実に回避する必要があります。体制整備を通じて、収益面でのマイナスの影響を回避するとともに、サービスの質の向上と信頼性の確保を図っていくことが求められます。この記事は限定公開記事です。記事の全文を読むには、以下のフォームに必要事項を入力し送信してください。