この差額が年間効果となる。全てのシステム要件に対する年間効果の試算と分類の結果を,表2に示す。入れる正しい答えを,解答群の中から選べ。五つの要望要件については開発費と年間効果を評価して,採用,不採用を決定することにした。千円に収まるように要望要件を選択することにした。選択に当たり,開発費に対する年間効果の割合(以下,効果率という)も選択条件とした。要望要件に分類したシステム要件の年間効果と効果率を,図1に示す。