サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。最新のお問い合わせ先は、お問い合わせ一覧をご覧下さい。2022」を公開しました。日立は、統合報告書を日立の価値創造ストーリーを中心に開示するツールとして位置付けています。2022」は、ステークホルダーの皆さまに日立をよりご理解いただくとともに、さらなる対話を図っていくことで価値創造につなげていく、そのような想いを込めて制作しました。日立の将来ビジョンや2024中期経営計画*1における経営・事業戦略に加え、持続可能な社会の実現に向けた施策を体系的に説明しています。サステナビリティレポートでは、日立のサステナビリティに対する考え方や、ESG関連情報について網羅性をもって報告しています。2022」においては、サステナビリティ・マネジメントをさらに強化していく日立が、サステナブル経営の実現に向けて注力していく具体的な取り組みについて紹介しています。今回の情報開示のポイントは、グローバルなイニシアティブやステークホルダーの期待・ニーズを踏まえて、サステナブル経営における6つの重要課題(マテリアリティ)を明確化したことです。この重要課題および中期経営計画で示した事業戦略をもとに施策の管理を行い、経営会議や取締役会においてそれらの進捗状況や新たな取り組みについて議論しています。日立は、今後も公正で透明性の高い情報開示を行うとともに、さまざまなコミュニケーション活動を通じて、ステークホルダーへの責任ある対応を行ってまいります。15のサブ・マテリアリティを明確化しました。詳細は各報告書の15ページをご覧ください。けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。Readerが必要です。