長いデフレで賃金がほとんど上がらず、人口も減少して、国の借金も一人当たり1,000万円も超えてしまい、悲観的なことしか思い浮かばない日本となってしまいました。OECDの平均賃金データをみると、同じく経済が伸び悩んでいる南欧のようです。2021年の日本の賃金の為替レートは\111.90/USDで計算されておりますが、OECDの平均はUSD51,607であり、比較できる上位34か国のなかで23位となります。ちなみに、\145/USDで計算するとUSD30,645となり、この場合は29位と大きく下がってしまいます。よって、収入が増加した女性の人口は増加しており、年間収入(1年を通じて勤務した給与所得者)が300万円~600万円の層は5年前と比べて153万人の増加となります。男性のこの層は48.2%)と増加しており、より男性と同じ割合に近づいていくと思われます。加えて、今後も共働き家庭が増加することから、購買力のあるパワーカップルの世帯数の増加も期待したいところです(一方で結婚しない人や離婚も増加していますが...)。