NISA当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。上場している銘柄の時価総額の増減を表す指数です。発生した場合、株価が変わらなくても時価総額の合計が変化してしまうため、連続性を保つため時価総額の調整が行われています。1968年1月4日の全銘柄の時価総額を合計したもの(約8兆6,000億円)を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどれくらいかを表しています。活用方法TOPIXへの投資方法としてETF(上場投資信託)や投資信託を活用する方法もあります。具体的にはTOPIXに連動する投資成果を目指して運用を行うETF(上場投資信託)や投資信託に投資をする方法です。本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。重要な開示事項(利益相反関係等)について<手数料等及びリスク情報について>株式の取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客様の取引コース、取引チャネルにより異なることから記載しておりません)。株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。元本保証はございません。ETF/ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。市場価格とETF/ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。(日本取引所グループのWEBサイト)ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。ETNの投資リスクETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。アプリ-くりっく株365米国株アプリリクエストフォーム回答が必要なご質問は「お問い合わせフォーム」よりお問い合わせください。SBIベネフィット・システムズ決済代行サービスはゼウス。