当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。米国株式市場は、景気減速見通しおよび企業業績の下方修正懸念から、年前半については不安定な相場となることが想定されます。そこで今回は、企業アナリストが投資判断として「BUY」を付けている比率が高い銘柄を、大型株と中小型株に分けてご紹介いたします。米国株式市場は、景気減速見通しおよび企業業績の下方修正懸念から、年前半については不安定な相場となることが想定されます。そこで今回は、企業アナリストが投資判断として「BUY」を付けている比率(「BUY」判断の数÷カバーするアナリスト数)が高い銘柄をご紹介いたします。〇企業アナリストの投資判断とは?日本でも米国でも株式市場に上場する主要銘柄については業績見通しを分析する企業アナリストがついており、「BUY」「NEUTRAL」「SELL」の投資判断を公表しています。米国市場で時価総額が大きい主要銘柄では、アップルが46人、マイクロソフトが56人、アマゾンドットコムが58人、メタプラットフォームズが61人、アルファベットが60人、エヌビディアが52など、40~60人のアナリストがカバーして投資判断を公表しています。今回はこれを利用して、「BUY」の比率が高い、つまり、アナリストの評価が高い銘柄を抽出してご紹介します。今年前半の米国株式市場は調整となる可能性があるとみられ、株価が下がった局面で仕込む銘柄の候補になるのではないかと考えます。〇アナリスト投資判断の注意点アナリストによる投資判断は株式のポートフォリオを保有する機関投資家向けに出されており、ほとんどのケースで相対評価によるものです。絶対評価でレーティングを付けているケースもあるかもしれませんが非常に少ないとみられます。相対評価ということは、市場全体の株価評価基準が低下すれば、会社のファンダメンタルズに一切変化がなくとも、目標株価は下方修正されることがあります。「BUY」判断のまま、目標株価がどんどん下方修正されていくことが有り得ます。「BUYの比率が高い」というのは、当該銘柄が所属するセクターの中で「アナリストが相対的に投資価値が高いと考えている」ということを意味するもので、「BUY」比率が高いから必ず株価が上昇するというわけではないことは、ご理解いただけるようお願いいたします。〇「BUY」比率が高い銘柄S&P500指数採用銘柄の平均では、カバーしているアナリスト数が22人、BUY判断の比率は54%となっています(1月3日時点)。今回はアナリストのカバー人数が少ない、つまり、投資対象としてマイナーな銘柄を除くため、アナリストのカバー数が15人以上で「BUY」比率が90%以上の銘柄を抽出しました。時価総額が3,000億ドル以上の大型株と、それ以下の中小型株に分けて、それぞれ「BUY」比率が高い順にランキングしています(図表2)。最近の業績見通しと目標株価の修正動向を確認するために、過去3ヵ月の予想EPS修正率と目標株価修正率のデータを添えています。企業アナリストによる「BUY」の投資判断は、事業モデル、業界での競争力、業界でのポジションなど、中長期を見渡したうえでの、利益の成長力が重視されて付与されています。このため比較的短期の業績悪化や成長鈍化などでは、「BUY」の判断は変わらないことが多いです。このため、比較的短期の動向もチェックしておく必要があると考えられます。226注:データは1/5(木)時点です。時価総額が3,000億ドル以上の大型株でBUYレーティング比率が90%以上の銘柄は、図表2の通り4銘柄が該当しました。悪化を受けて業績見通し、株価見通しともに下方修正基調となっているため、足もとの株価動向には注意が必要だと言えるでしょう。筆者は年前半の相場は不安定と考えますが、年後半には回復を見込んでいます。このような想定からすると、年前半の安いところで仕込む銘柄として、これらは有望な候補だと言えるでしょう。今回は両指標の下方修正幅が比較的小さくなっている、ビザを選んでご紹介いたします。A(V)・クレジットカードやデビットカード向けに世界最大規模の決済ネットワーク「VisaNet」を展開。世界的な2強となっています(中国市場を独占する「中国銀聯(UnionPay)」を除いたベース)。エキスプレスなどカードの発行も手がけるような企業とは異なり、カード自体の発行や信用供与は行っていません。ビザは同社の決済ネットワークを銀行などのカード発行会社が利用した際に、手数料を受け取っています。・米国ではパンデミック時に支給された給付金の消費を背景とする消費の鈍化は起こっているものの、雇用市場が堅調であることから、消費者の消費環境が大幅に悪化する可能性は小さいとみられます。2023年9月期は、売上が前年比9%増、EPSが同11%増と業績拡大が見込まれています。消費の強さ、eコマースの堅調、海外旅行の回復、といったトレンドが7-9月期も継続しました。「BUY」比率(ご参考)なお、投資家の皆さんがご自身で保有される銘柄の「BUY」比率はどうなっているか関心がおありかと思いますので、ご参考に時価総額が大きい15銘柄のリストを図表3にお示しします。投資家に人気の高いアップルは78%、エヌビディアは71%、テスラは58%などとなっています。バークシャーハサウェイのアナリストカバー数が極端に低いのは、同社は市場で投資会社(株式ポートフォリオの保有会社)として評価される面が強いため、所属業種の保険アナリストはカバーしないケースが多いのが理由とみられます。3,410注:データは1/5(木)時点です。時価総額が3,000億ドル以下の中小型株については、「BUY」比率が90%の以上の条件に9銘柄が該当しました。この中から業績拡大の要素を重視して、来期の売上予想が今期比10%以上の銘柄から、下掲の4銘柄を選んでご紹介いたします。EPAMシステムズはソフトウェア開発やITサービスを提供する興味深い企業で、来期の売上も前年比17%増が予想されています。ロシアやウクライナとの事業関係が深く、当面はこの関係のリスクが大きいため、今回は選んでいません。・テキサス州ヒューストンに本社を置く企業で、天然ガスと天然ガス液を配給する米国最大級のエネルギー・インフラ企業です。パーミアン盆地、イーグルフォード、バーネットなど米国で最も多産なシェールオイル生産地と天然ガス集積地を結ぶパイプラインを保有しています。「輸送・マーケティング」と「収集・処理」の2部門からなります。後者の売上は全体の8%に過ぎませんが、営業利益では50%以上を占めています。・パーミアン盆地でのシェールオイル生産の拡大を受けてフリーキャッシュフローの拡大と配当額の年率10%以上での成長が期待されています。2023年12月期は売上が前年比11%増、EPSは同46%増の予想です。2022年7-9月期は、売上が前年同期比20%増、調整後EBITDAは同52%増で過去最高を記録しています。2022年12月期の業績見通しにつて、7-9月期の天然ガス価格は会社の想定額を下回ったものの、通期の調整後EBITDAは28.5~29.5億ドルで維持されました。サービスをクラウド経由で提供する企業です。どのようなデジタル・トランスフォーメーションにおいても需要なパーツとなる、ワークフローオートメーションに対する需要拡大の恩恵を受ける会社で、クラウドソフトウェアの同業を上回る成長が期待されています。新分野への展開、98%の高い顧客契約更新率、システムインテグレーターとの提携拡大などが今後3~5年の成長ドライバーになると見込まれます。・2023年12月期は売上が前年比22%増、EPSが同24%増が予想されています。7-9月期の売上は前年同期比21%増、ドル高の影響を除くベースでは同28%増、年間契約額が1,000万ドル以上の顧客数は前年同期比6割増と順調な拡大です。調整後の営業利益率は26%に達しています。10-12月期のガイダンスは、売上が前年同期比20~21%増、ドル高の影響を除くベースでは同26~27%増と堅調が見込まれています。・石油サービスの世界最大手で、売上の約8割が海外市場です。原油価格の動向によって探鉱や生産活動に波及して、同社のサービスに対する需要が増減するため、業績は原油価格の影響を大きく受けます。デジタル技術の提供をテコに売上拡大と利益率の拡大を目指しており、利益率は2021年から2025年にかけて3~4%ポイントの拡大が見込まれています。・2023年12月期は原油価格の上昇を受けて売上が前年同期比17%増、EPSが同38%増と見込まれています。2022年7-9月期は、欧州、CIS、アフリカ、南米などの海外事業の加速を背景に売上が前年同期比28%増、4-6月期比10%増、EPSは前年同期比75%増、4-6月期比26%増と好調でした。18.7%の部門営業利益は2015年以来の最高を記録しています。同社CEOは、「経済環境には懸念があるが、エネルギー業界のファンダメンタルズは前向きである」と自信を示しています。・米国の航空大手の一角。2005年に経営破綻も2007年に復活、ノースウエスト航空との統合で現体制に。エールフランス、大韓航空などと「スカイチーム」アライアンスの創立メンバー。2021年12月期の米国外売上は19%と、UAL、AALに比べると10%ポイント程度小さくなっています。純利益額では、2022年12月、2023年12月期とも4社のうちで最大となる見込みです。顧客体験を向上するため、120億ドルの空港施設改装プロジェクトを進めています。・2022年10-12月期のガイダンスは、売上が2019年10-12月期との比較で5~9%増、営業利益率は9~11%まで回復の見込みです。会社は2024年12月期の調整後EPS7ドル以上、フリーキャッシュフロー40億ドルの中期目標に向けた軌道に乗っているとコメントしています。昨年12/14(水)には、2023年12月期の調整後EPSは5~6ドルとのガイダンスを公表しています。10-12月期決算は、1/13(金)に発表予定です。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。ID?ログインお客さまサポートよくあるお問合せ・口座開設の流れ・NISA関連のお問合せ・パスワード関連のお問合せリクエストフォーム回答が必要なご質問は「お問い合わせフォーム」よりお問い合わせください。SBIベネフィット・システムズ決済代行サービスはゼウス。