本連載は「あらゆる判断を、Data-Informedに。」をパーパスに掲げる株式会社ギックスのメンバーと企業の担当者の対談を通じて、データに基づく判断・意思決定「データインフォームド」はいかにして可能なのかを探る。課長である徳山和久氏。JR西日本は2020年から続くデジタル変革の取り組みにおいて、ギックスと数々のコラボレーションを手がけている。本記事では、その取り組みの全体像が語られた。数回に分けて、ギックスとJR西日本の数名の責任者の対談を掲載する。──まずはお二人の自己紹介をお願いします。徳山和久氏(以下、敬称略):JR西日本の徳山です。その際に、JR西日本のIC乗車券「ICOCA」のモバイルサービスの開発など、デジタル活用の事業にも複数携わっています。2024年にグループのマーケティング力強化を目的に設置された「マーケティング本部」に異動し、現在はグループ共通ポイントサービスである「WESTERポイント」の流通量拡大やグループ共通IDを基軸としたマーケティングなどに取り組んでいます。山田洋氏(以下、敬称略):ギックス執行役員の山田です。クスには2015年に入社して、主にデータ分析に携わっています。博士後期課程を修了後、事業会社で研究員として勤務しています。仮説を立てたり、その仮説を検証したりといったデータ分析のプロセスは、有機化学の研究と似たものを感じていますし、私自身の独自性でもあると思っています。──JR西日本とギックスはさまざまなコラボレーションをしていますが、お二人の最初の接点は?徳山:山田さんには、2023年の夏ころから、私の担当するマーケティング領域でさまざまな支援を受けています。Oneのマーケティングに精通しているわけではありません。そのため、山田さんに知見を補ってもらいながら、協力してサービス開発や施策立案を実行しています。──近年、JR西日本は活発に組織再編を行なっています。直近の組織再編の変遷とマーケティング本部の位置付けをお聞かせください。徳山:従来、JR西日本の事業部門は、大別すると鉄道事業を担う鉄道本部と、不動産やショッピングセンターなどの非鉄道事業を担う創造本部の2つの本部で構成されていました。2020年にデジタルやデータの利活用促進などを目的に、新たな本部としてデジタルソリューション本部を設置。2022年に創造本部の機能を再編成する形で、まちづくりや地域連携などを担う地域まちづくり本部が設置され、さらに2024年に私が所属するマーケティング本部が設置されました。マーケティング本部の成り立ちとしては、鉄道本部内の営業本部とグループマーケティング推進部という2つの部門を統合して設置されています。従来は、鉄道事業に紐付く形で実施していたマーケティング活動を、グループや事業全体で展開し価値向上を図りたいというのが、設置の趣旨です。Innovation」を軸に、企業においてビジネスを創出、変革していく事業開発者のためのメディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。