サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URL等)は、発表日現在の情報です。予告なしに変更され、検索日と情報が異なる可能性もありますので、あらかじめご了承ください。最新のお問い合わせ先は、お問い合わせ一覧をご覧下さい。(以下、日立)は、国際的な環境分野の非政府組織CDPにより、2022年の「サプライヤー・エンゲージメント評価」で最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。日立のバリューチェーン全体でのCO2排出量の削減をはじめとする、ネット・ゼロ社会の実現に向けた一連の取り組みが評価されたもので、2021年に続き継続選定*1となりました。セキュリティ」の2テーマで最高評価である「Aリスト」企業として選定*2されています。今回はこれに続いて、サプライヤー・エンゲージメントについても最高評価を取得しました。日立、2年連続でCDP「気候変動」と「水セキュリティ」の2テーマで最高評価「Aリスト」企業に選定CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、企業の気候変動に関するサプライチェーンでの活動を評価し、特に優れた取り組みを行っている企業を「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定します。2022年は、評価された企業の上位8%が「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に選定されました。イノベーション2050」のもと、2030年度までに事業所(ファクトリー・オフィス)でのカーボンニュートラルを実現し、さらに2050年度までにバリューチェーン全体でのカーボンニュートラルの達成をめざしています。サステナブル調達ガイドライン」*4を約3万社の調達パートナーに配布するとともに、サステナブル調達説明会などを通じて説明を行っています。日立はこれからも気候変動領域のイノベーターとして、データとテクノロジーで社会インフラを革新する社会イノベーション事業を通じて、社会やお客さまのESGをはじめとするさまざまな課題を解決し、人々が幸せで豊かに暮らす持続可能な社会の実現に貢献していきます。*3日立では調達先(サプライヤー、ベンダー、プロバイダーなど)を「対等な立場で一緒にビジネスをつくり上げるパートナー」に位置づけており「調達パートナー」と表現しています。自らの環境影響を管理するためのグローバルな情報開示システムを運営しています。同組織は、世界の主要企業の環境に対する取り組みや情報開示を「気候変動」「水セキュリティ」「森林」の3分野で分析・評価しています。けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。Readerが必要です。