COLUMN”の最新版をお届けしています。韓国平昌で行われていた冬季オリンピックが終わりました。日本中の在宅婦人は、心配半分、うっとり半分で男子フィギュアスケートを見たのではないでしょうか。スポーツ選手にとって、食事はとても大切です。体重の変動がパフォ―マンスを左右するという意味では、冬季オリンピックの競技の中でも、フィギュアスケートが圧倒的に食事に神経を使う競技でしょう。2010年のバンクーバー冬季オリンピックで3位に輝いた高橋大輔選手が、海外遠征時、お腹が空いたときは食事管理を依頼している日本の栄養士にその都度電話をすると言っていました。小さなおにぎり1個なら食べていいなど指示を受けるのだそうです。体重が増えると、回転のバランスが崩れ、動きの切れも悪くなるのだとか。いって、体重を減らせば体力が落ちる原因にもなり、ベストなバランス状態を維持することはとても難しいのだと思います。ソチ冬季オリンピックに出場した、キャンドル・スピンで有名なロシアの女子フィギュアスケーター、リプニツカヤは摂食障害を患い、平昌前の昨年秋、19歳で引退しました。ソチに出場した女子フィギュアスケーターの鈴木明子選手も、摂食障害だった過去を公表しています。厳しい練習と自由の少ない生活だけでも若い女性にはストレスなのに、それを発散させる手段のひとつでもある食を制限されるとなると、その辛さは容易に想像できます。生活のすべてを競技にかけてきて4年に1度があるから、私たちはこんなにハラハラドキドキして、涙が出るほど感動するのだと改めて思った2週間でした。米国アマゾンはホールフーズ・マーケットを買収、中国のアリババ集団は生鮮食品スーパー「盒馬鮮生」を傘下において、それぞれ実店舗の展開を急いでいます。日本においても同様の動きが活発化しています。楽天は、ウォールマート・ストアーズ傘下の西友と共同出資会社を設立。新サービス「楽天西友ネットスーパー」を始めます。西友の店舗から商品を届ける仕組みはそのまま。別に、ネットスーパー専用の物流拠点を設けます。楽天サイトですでに扱っている地方の産品や加工食品なども、ネットスーパーで買えるようになります。ヤフーは、ソフトバンク、イオンと、ネットと実店舗の双方の店舗運営や商品販売で提携します。イオンは、通販サイト「イオンドットコム」や「イオンネットスーパー」を展開していますが、商品アイテムでは、ネット通販専門会社には到底敵いません。ヤフーは「ヤフーショッピング」で多くの種類の商品を扱っていますが、大手メーカーの定番商品の価格などについては、大量に仕入れて販売するアマゾンに分があります。お互いに弱いところを補完するのが狙いです。セブン&アイホールディングスは、アスクルと組んで、すでに生鮮食品の宅配を始めています。アマゾンの脅威に対抗するために、実店舗の活用を急ぐ、楽天とヤフー。日本では実店舗を持たないアマゾンが展開する「アマゾンフレッシュ」は、配送料、配送までの時間に関しては、ネットスーパーのほうが断然利便性が高く、ネット通販での強みは見られません。品揃え、価格、利便性。3拍子揃うのはどこなのか。2018年2月16日ネットと実店舗の融合を急ぐ盒馬鮮生と米アマゾン米アマゾンは、実店舗の展開を加速させています。昨年6月、「米ホールフーズ・マーケット」を137億ドル(約1.5兆円)で買収すると発表。ネットと実店舗の融合が始まるのかと楽しみに思いました。先を行く企業があります。中国のネット通販最大手アリババ集団です。傘下に生鮮食品スーパー「盒馬鮮生」を抱え、ネットと実店舗を融合したスーパーを展開しています。現在は、上海を中心に26店舗を運営していますが、今後は北京をはじめ、内陸部や南部の都市にも出店を広げる計画です。盒馬鮮生のすごいところは、店舗から半径3kmまでの範囲なら、ネットで購入した商品を30分以内に届けるシステムを構築している点。近隣の店舗で選任のスタッフが注文された食材をピッキング。専用バッグに入れて売場の端にあるクレーンに載せると、天井に張り巡らされたレールで運ばれ、バッグヤードの配送スタッフに届きます。ピッキングとチェック、発送係の分業が、配送時間30分というサービスを可能にしているのです。因みに配送料は、どんなに安い商品でも無料です。日本でもアマゾンフレッシュがネットスーパーを始めています。実店舗はなく、送料は1回の注文が4,000円未満だと500円。配送は2時間ごとの時間帯から選べますが、商品があれば最短で4時間、普通は翌日配送のようです。日本の場合、家庭の支出の1/4は食費。食市場は、やはり大きくて確実な巨大マーケットです。ネットスーパーが苦戦する中、アマゾンフレッシュは顧客獲得ができるのか。米アマゾン、盒馬鮮生と合わせて、今後も注目していきたいと思います。多様化するバレンタイン市場。ゴディバが「義理チョコやめよう」の提案2/14は、バレンタインデー。百貨店やコンビニ、製菓会社は、毎年、さまざまな趣向で商品を展開し、紙面を賑わせます。いずれもその場でいただけ有名ブランドのチョコレート、チョコレートソフトクリーム、チョコレートシェイクなど、限定商品を販売して連日満席の人気ぶりです。バレンタインデーは本来の「女性が心に秘めた思いを男性に告白する日」から、「義理チョコで職場の人間関係を円滑にする日」「家族でチョコレートをあげ合う日」「自分にご褒美をあげる日」と多様性が市場を拡げ、イートインで限定商品をいただくという楽しみ方も生まれました。そんな中、ゴディバが日本経済新聞に「日本は義理チョコをやめよう」というタイトルの広告を、代表取締役社長ジェローム・シュシャン氏からのメッセージというカタチで掲載しました。「バレンタインデーは嫌いだ、という女性がいます。」という書き出しで始まる内容は、バレンタインデーが楽しい日であって欲しいと願う同社の気持ちが込められています。楽しい義理チョコは否定していませんし、女性同士でバレンタインデーを祝うことも歓迎しています。この広告に対して、ネットやワイドショーではいろいろな意見が。女性の多くは、実際そうするかは別として「よくぞ言ってくれた」という賛同の声が、男性の中では「義理でもいいから欲しい」という意見が多いようで、義理チョコ消滅はなかなか難しそうです。