1月25日発売の『出版月報』1月号で、2021年(1~12月期累計)の出版市場規模を発表した。億円と3年連続でプラス成長となった。18.6%増と引き続き拡大。紙の書籍も同2.1%増と15年ぶりに増加に転じた。2021年の紙の出版物(書籍・雑誌合計)の推定販売金額は前年比1.3%減の1兆2,080億円。内訳は書籍が同2.1%増の6,804億円に対し、雑誌が同5.4%減の5,276億円だった。巣ごもり需要が2021年も続いたため、プラスに推移したと分析している。新型コロナの感染状況が落ち着いた秋以降は書籍・雑誌ともにマイナスとなった。前年を上回る好調な売れ行きで、2006年以来のプラス成長。返品率も32%台まで改善した。ク含む)が同4.5%減、週刊誌が同9.7%減。月刊誌のうち、定期誌は約7%減。延期・中止がほぼなく、通常通りに刊行されたものの、部数減が続き、休刊誌も多い。億円、電子雑誌が同10.1%減の99億円。国内出荷は前年同月比3.3%減で2ヶ月ぶりのマイナスに。将来の経営に関するアンケート調査を実施、M&Aを選択肢として考えていても、8割以上の企業は具体的に動けていない。全印工連フォーラムIN大阪」を企画した。「2024全印工連フォーラムIN大阪」には全国から401名が集い、今後の業界の方向と全印工連が取り組むべき課題を共有した。Industry〟へとつながる〝価値協創〟の業界方針と戦略を説明した。そこにある未来」を演題に中小企業の成長の可能性を解説した。本特集では全印工連メッセージと特別講演の要約を掲載する(文責・編集部)。