こころみに御殿場版のマップ(試作版)の字数を数えると、全部でおおよそ6158字(メイン図側2261、表紙側3897)ほどあった。これは400字詰原稿用紙でいうと15枚以上にあたり、ちょっとした論文なみの分量である。(この数字は凡例は含むが、図中の文字はのぞいた数字である)。日本人の平均読書スピードは、毎分400−600字といわれており、字を読むだけで15分はかかる計算になる。これだけの文字を配布されて、読んでおくようにといわれても、読む人は少ないだろう。ちなみに十勝岳美瑛町のマップは、全国の中でもシンプルなものだが、これだと約1679字と、原稿用紙4枚強となる。それでも美瑛の住民に話を聞くと、字が多いと言う人がいた。十勝岳に比べると災害の性質が複雑なことがあるが、富士山でも、なんとか美瑛町なみに字数を抑えられないだろうか。情報量が多すぎるという問題は、字数ばかりではなく、地図もしかりである。種類まで描かれている。把握できず、見にくいという意見があった。住民が危険ゾーンや避難先を把握するために、必要最低限な情報だけを、適切に表示する必要があるのではないだろうか。住民の話を聞いていると、主に主要生活道路と、小・中学校の位置を手がかりに、空間を把握しているようなので、地の地図としては、これ以外は大胆にカットしてもよいのかもしれない。重要と思われがちな等高線だが、煩雑なので、ないほうがよい、とする声が多かった。火山学者には絶対必要と思われる、富士山すら必要ないという住民もいた。御殿場のメイン図は、左半分が山腹の無人地帯であり、住民はふだんそちらには行かないので、生活区域のみを拡大したほうがよい、という意見である。確かに、表紙面には山頂を中心とした広域図があるので、メイン図に山頂は不必要かもしれない。全体によりシンプルな図を望む声が多かったが、ある30代の女性は、「ディズニーランドの案内地図のようなものがよい」と言っていた。防災マップも、わかりやすさを追求すると、そのような地図に近づくのかもしれない。住民が真っ先に見る部分はメイン図と火山現象の説明であった。たしかにその部分が最も重要な部分であり、それ以外の情報は副次的情報といえる。「豊かな自然との共生」については、防災目的の地図には不必要、との声が多かった。60代のある男性はあまりの情報量の多さに「これじゃ、実務用じゃなくて学習用。教室で説明しなくてはならない。『火山学習マップ』とタイトルをつけ替えなくては。確かにそのような面は否めない。�@字は少なく、�A図はシンプルに、�B不必要な情報は掲載しない、という3つが実用的なマップには必要なようである。富士山グループインタビューでの意見(要約)・新聞でも見出ししか読まないのに、字は読みたくない。・マップは何でもかんでも情報を入れすぎで、欲張っている。・これでは、実務用じゃなくて学習用。教室で説明しなくてはならない。『火山学習マップ』とタイトルをつけ替えなくては。・道路が国道しか着色されていない。生活道路や駅名がわからず見にくい・避難のための情報がない。避難用ではなく危険を知らせる地図になっている。自分がどこに避難すればよいのかわからない。・避難用の図と、今回のような危険を示す地図が、分かれていた方がよいのでは。・メイン図と火山現象の説明を表裏に分けるのは見にくい。・表紙の富士山の写真は地元(御殿場)側から撮影したものにしてほしい。・重要施設はマークで示し、ディズニーランドの案内地図のようなものがよい・火山現象の説明で、「逃げた方がよい」ではなく、より命令調にしたほうがよい。「巻き込まれると死亡します」など、人ごとのように書かないで欲しい。・防災用品と一緒に入れておいて、いざというときに携帯していきたい。・自分の住む地区がわかりにくい。印野地区など(市内6地区ある)地区を色分けしてほしい。・字でなく、視覚でうったえる方がいい。・地図は凡例スタイルではなく、図中に説明を書き入れた方がよい。・漠然とした不安だけがあったので、こうしたものが早くできるのを待ち望んでいた。ハザードマップは住民の生命と財産にかかわる情報であるから、できるだけ正確にかつ詳細に作成しなければならない、という作成者の意図はよくわかるが、利用者である地域住民の読解能力と情報処理能力には限界がある。「正確さ」は「わかりにくさ」に、そして「詳細さ」は「情報過多」に陥りやすい。見たように、富士山マップ(試作版)は、わかりやすさという面では、ある程度の水準を達成している。災害情報の研究分野では、住民に伝える情報内容は小学校高学年の児童が理解できる程度が望ましいという意見もある。考えるとこのマップは情報過多で難解な面がある。読めばわかるが、読む気がしない、というのでは高い評価は得られない。火山防災マップに科学的な危険度地図だけではなくて、防災的な意味を持たせるとしたら、科学的な正確さや詳細さを犠牲にしても、住民の理解しやすさを優先するような、図のデフォルメや全体のシンプル化を行う選択肢が十分にあるのではないだろうか。いくつかの問題点はあるものの、こうしたマップを配布することは、もちろん有意義なことである。実際、インタービューをした住民も、こうしたマップの早期配布を切望していたし、おのおのが火山防災を考える上で、貴重な第一歩となるだろう。今後は、これまでのマップを土台にして、避難用のより実用的なマップに進んでゆけばよいのではないだろうか。十勝岳に源を発する美瑛川に沿った地区である。火山災害としては特に融雪火山泥流の危険が大きく、大正時代には大きな被害にあっている。美瑛町のハザードマップはA1片面印刷で、全国の中でも比較的シンプルで見やすい。マップの面積を最大限に使って町全体の地図が大きく載せられ、山に近く危険度の高い白金温泉地区については、避難経路も明示した拡大図も掲載されている。グループインタビューはその白金温泉地区のホテル・民宿業者(男性5人)と、より下流の三沢地区の住民(男性5人、女性5人)に対して行った。美瑛町のハザードマップ(防災緊急避難図)上流の白金温泉地区では次のような声があった。マップの図については、「地図は記載が細かすぎる。等高線などはいらない。」「地図には目印になる建物があった方がよい」と、シンプル化とランドマークの明確化が望まれていた。マップは「難しくなればなるほど見ない」という声もあった。「一番危険な白金地区の地図が小さい」「白金地区だけがもっと大きくあればよい。他の地区はいらない」といったように、局地的な詳しい図を望む声もあった。地図には避難場所が数字で書かれているだけなので、理解できるかをたずねたところ、「避難場所は番号だけでも地元の人ならわかる」という答えだった。その他の記述については、「解説的なことが多すぎる」「火山現象の説明は必要ないのでは。避難とつながらないのではどの現象も同じ。発生するのかは我々には関係ない。」といった解説の簡略化を求める声が多かった。「重要なことが一目でわかるようなポスター的なものがよい」「どんな危険があり、どうなったら、どうすればよいかの記述が必要」というように、行動指示を簡潔に示した方がよい、という意見もあった。貼ってある」「客室のインフォメーションに一部をコピーして入れてある」とかなり活用しているようであった。観光協会では「マップを記念にほしいという観光客がいる」という。ハザードマップを土産物として販売する事を考えてもよいかもしれない。センター」には修学旅行などの観光客が訪れるという。したら、平時は、噴火防災対策が、1つの観光資源となりうるのかもしれない次に富士山のハザードマップ(試作版)と見比べてもらうと、「美瑛にウラに記載のないのはよい」「富士山は字の大きさが小さすぎる、複雑」と美瑛のマップを評価する声が挙がり、最後には全員が「全体として美瑛の図はわかりやすい。他方、下流の三沢地区では次のような意見があった。図についてだが、「地図はぱっと見てこちゃこちゃしている。字の小さいところがある。」「等高線はない方がよい」と簡略化を望む人がいる一方、「マップはわかりやすい。避難場所は番号だが、避難訓練を毎年行っているので、番号でもわかる。」と評価する声もあった。「地図中の主要建物(小学校など)は大きな字で書いてほしい。」「道路ははっきり書いてほしい」とランドマークの明確化を求める声もあった。避難については、「避難は車で行うことになっている。避難訓練も車でおこなう。昭和63年の噴火時には車に位牌など避難道具を積み込み避難準備をした。」「子供に服を着せて車に押し込んだ。した中で「避難路が描かれていない。現場には看板はあるが。」と避難路の記入を求める声があった。融雪火山泥流は積雪期に起こるが、すべての道が除雪されているわけではない。そこで、「除雪していない(通行止めの)道路もかかれているとよい。町では噴火の危険が迫ると避難道路に重機を出して、緊急に開通させるそうなので、これについては問題ないのかもしれない。図を見ながら、火山情報(緊急・臨時の区別)について尋ねたが、あまりぴんときていないようであった。わかりやすい記述が必要かもしれない。次に活用だが、5人中3人は配布されたマップを紛失しおり、1人はインタビューのために、奥から出してきた。ペンション経営の1人だけが、フロントに掲示していた。一般の住宅ではマップはほとんど貼られていないようである。その理由としてある主婦は、「インテリア的に地図を室内に貼るというのは抵抗がある」という。「貼れる大きさはカレンダー大が限度」「私はA3程度」という声もあった。A1版は、住宅に貼るには、大きすぎるのであろう。「地図が折って配布されるので貼らずにしまわれるのでは。丸めて配布されれば貼るしかないのでは。折ると貼ったときにもでこぼこして、きたない。」と配布方法の工夫を促す声もあった。配られたマップの保存も、1つの問題である。3.全国のハザードマップ防災に役立つハザードマップは、住民が利用しやすく、容易に理解でき、かつ避難のための実用的な情報が簡潔に記されていなくてはならない。そこには具体的にどのような工夫が必要なのだろうか。そこで次に、こうした防災的観点から、すでにあるハザードマップを分析し、ハザードマップ改善の手がかりを抽出してゆく。われわれは2003年に、火山を擁する全国の自治体に依頼し、住民向けのハザードマップを収集した。(すでに宮坂(http://staff.aist.go.jp/m.miyasaka/)は火山ハザードマップのデータベースを作っているが、多くの場合で図が無く、また見やすさを知るには原図が必要なので、新たに原図を収集した。その結果、別表のように25種類のマップを収集することができた(富士山の試作版は含まず)。マップは火山周辺の自治体によって作られるが、ほとんどの場合、1つの火山が複数の自治体にまたがるので、火山防災協議会などの協議会を設けて、共通のマップを作っている。その結果、1つの火山で1つのマップが作成されることが多い。中には十勝岳のように、各町が独自のマップを作成したり、富士山のように、1つの協議会が方面別に複数作ることで、1火山に複数のマップが存在することもある。利用しやすさマップの使いやすさに影響する要素として、まず考えなくてはならないのは、全体の大きさである。字を大きくするなどマップの見やすさを考えると、全体のサイズがどうしても大きくなってしまうが、そうなると見るのも大変だし、貼る場所にも困ってしまう。(試作版)などが、縦横は入れ替わるが、いずれもこのサイズに該当する。述べたように、富士山アンケート調査ではこの大きさが適当であるとする人は住民の1/3にしかすぎず、多くの人が大きすぎると感じている。この大きさではドアやふすまに貼ることはできないし、壁に貼るにしても面積が大きすぎて、インテリア的に敬遠されがちになる。貼りやすさを考えるとマップは小さいに越したことはない。小さいマップは、有珠山や那須岳のA3(42×29.7cm)サイズであった(恵山もほぼ同じ大きさ)。このサイズなら冷蔵庫にも貼れるし、コピーも簡単にできるので使い勝手がよいであろう。第二に情報量を確保するために表裏印刷されているマップが多いが、貼ることを考えると裏はない方がよい。裏には緊急性がない内容を選んで載せるといった工夫も見られるが、メイン図と現象説明が表裏に分かれてしまっている富士山のような場合は、配られた当初に見る際にも、図の理解が妨げられることがある。してもA3片面に収まらないような内容を伝達したい場合には、思い切って冊子形式にしてもよいのではないだろうか。理解しやすさではどのような地図が望ましいのであろうか。小山(2001)によると、ハザードマップのタイプには表3.1のようなものがあり、中でも3)、特に複数の典型的ケースからの想定図が望ましいとされる。ハザードマップのタイプ1)最大実績想定型(噴火史上に起きた各現象の最大実績を想定し,危険区域を求める)2)特定現象着目型(噴火史上に起きた特定現象(複数可)に着目し,危険区域を求める)3)典型的噴火ケース想定型(噴火史上に起きた典型的な噴火(複数可)を想定し,危険区域を求める)4)現行噴火対応型(すでに噴火開始している場合,その時点までに生じた,あるいは生じつつある噴火を想定し,危険区域を求める。(小山真人,月刊地球2001年11月号)これまでの議論からも明らかなように、住民の立場からすると、シンプルで要点を絞った図が最も望ましい。なると実績図はどうしても煩雑になるし、複数の現象別想定図もどれに注目すべきかをはっきりさせないと、とまどいを与える事になるだろう。多くの場合1つの地図に、様々な火山現象による危険が書き込まれているが、書き込まれる現象が多すぎるとわかりにくくなってしまう。焼岳のように、火砕流と火災サージを区別して表示するマップもあるが、住民にとってはどちらも危険なことには変わりないので、区別する必要はないのではないだろうか。いった噴火当初に危険な現象と、土石流など、噴火後の降雨時に危険な現象が同一地図にあることが多いが、このあたりは図を分けた方が実用的かも知れない。島原市のマップでは土石流だけを対象にしていたし、十勝岳でも融雪火山泥流を中心にしているが、思い切って最も注意を促すべき現象に的を絞ってマップを作るものよいかもしれない。ように色分けされ、空間的に一目で分かる工夫も必要である。富士山(試作版)などは比較的わかりやすいが、御嶽山のように、危険度のグレードがわかりにくいものもある。それとならんで、噴火現象の説明をして、具体的にどのような危険があるかを知らせることも重要である。その際、単なる火山学的知識ではなく、被害の程度や対処の指示をすることが重要である。写真を入れたり、字の大きさによって、各現象の危険度が一目で分かるように工夫することも必要である。次に地の地図がわかりやすく、空間理解がしやすいことも重要である。これは言いかえると、自宅の位置や危険場所の認識しやすさのことである。ほとんどのマップの原図は、国土地理院発行の地形図をベースにしている。地形図には2万5千分の1、5万分の1、20万分の1といったシリーズがあるが、その中では5万分の1図ベースが比較的見やすい。20万分の1は原図に緑の濃淡があり、縮尺も大きすぎて自宅の位置確認が難しい。後で危険度等の色分けを施さねばならないので、地の図は無着色がよい。浅間山のような衛星図は非常にわかりにくい。原図は拡大したほうが見やすく、縮小するとベースの縮尺が大きくても字が小さくなり見にくい。美瑛などは5万分の1図を拡大しているので見やすい。そもそも国土地理院の地形図には、不必要な情報が多すぎるので、原図もロードマップのようにシンプルに加工し直す必要がある。いったラインだけでなく地名・建物といった点的ランドマークが豊富なほうがよい。マップでは、施設名や地名の表示がわかりやすい。危険区域の色が濃かったり、網掛け表示がしてあり、地の地図が見にくい。適切な避難のためには、いつ(避難のタイミング)、どのように(注意事項)、どこに(避難所)避難したらよいかが分からなくてはならない。避難のタイミングである。気象庁が出す緊急火山情報などは、事態の逼迫性を知るよい指標となるはずである。マップを見ると、そのほとんどで火山情報の種類は解説されている。それが行動指示と連動しているケースは少ない。=「随時」など、行動指針とセットになっており、実用性がある(例は那須岳)。噴火の前兆現象が書かれている。これも単なる知識の羅列ではなく、ポイントを絞り、避難との関連性をつけることが重要である。有珠山では、「地震多発は必ず噴火につながると考えて、早めに避難することが大切です」となっている。注意事項としては住民の心得として、どのマップにも類似の項目が並んでいる。典型的な例として、たとえばアトサヌプリでは、「噴火に備えて」と題して、非常持ち出し品を用意する、避難収容施設を確認する、町内の協力・連絡体制を確認する、等が挙げられている。「噴火が始まったら」と題して、あわてず落ち着いて行動する、火山情報に注意する、戸締まり・火の元・電気などを確認する、テレビ・ラジオ・役場の防災無線や広報などで正しい情報を収集する、デマに惑わされない、役場の指示に従って避難するなどが載っている。)、谷底や川沿いは泥流の危険がある(美瑛、恵山他)などもポピュラーな項目である。これらも必要性が高いものにポイントを絞って伝える必要があるのではないだろうか。「役場の指示に従うこと」と言っても、従わない人はマップの注意にも従わないだろうし、「あわてるな」といっても、あわてている人はマップの記述など思い出さないのではないだろうか。「デマに注意」といっても、デマだと知って惑わされる人はいない。「不確かな予知情報はみだりに人に伝えない」というほうが、まだ実際的である。その一方で、「親戚や知人などに避難する旨を連絡しておく、子供や高齢者などは避難に時間がかかるので早めに避難させる、夜間の避難は大変危険なのでできるだけ余裕をもって避難する」(北海道駒ヶ岳)などは、実際的な注意事項といえる。非常持ち出し品のリストや、避難時の服装も多くのマップで載っている。(恵山)などは典型的なものである。ラジオ(予備電池)、懐中電灯(予備電池)ろうそく・ライター、赤ちゃんいる場合(ほ乳ビン、ミルク、おむつ)、お年寄りがいる場合(お年寄り用常備薬など)」(鳥海山)といったものもあり、絵入りで説明されている事も多い。山にでも登るようなサバイバルな装備だが、噴火避難の際に本当にこれらが必要なのだろうか。噴火の場合は地震と異なり、停電や断水はまれで、山からすこし離れれば日常的な生活が行われているのである。噴火避難時に本当に必要なものを、ポイントを絞って提示する必要がある。有珠山では、「学校や病院・福祉施設では教材やカルテなどの持ち出しを考えておく」「農作物や家畜・ペットのことを考えておく」など避難生活の長期化を考えており、実際的である。そのほか、位牌や思い出の写真など、家の焼失を考えた持ち出し品の提示も必要なのではないだろうか。車での避難の可否は、グループインタビューでも住民の知りたい情報としてあがっていたが、ほとんどのマップで欠如していた。今回収集したマップでは桜島のものに「避難は徒歩で、車は使わない」とあった。宮坂のデータベース(http://staff.aist.go.jp/m.miyasaka/)によると、駒ヶ岳や島原のマップでも、車避難はひかえるようにと記載されているようである。その一方、有珠山のマップには「避難が遅くなると車が渋滞する」とあり、車での避難を前提としている。聞き取りに行った美瑛でも、車避難を前提として、車での避難訓練をしていた。自治体自身が「決めかねている」あるいは「黙認している」という面もあるのだろうが、なんとかマップに記載することはできないだろうか。地震や風水害とは異なり、噴火では、�@避難するべき距離が長いこと、�A避難が長期化し一度避難したらなかなか自宅に戻れないこと(荷物が多くなりがち)、�B噴石には車の屋根が一定の有効性を持つこと、そして�C一般に火口付近の危険地帯には人口が少なく渋滞が少ないこと、などの特徴がある。したことから、著者としては、郊外ではできるだけ車避難を可とする方向で検討すべきではないかと考えている。第三に避難の目的地である避難場所についてである。ほとんどのマップでは避難所一覧が掲載されているが、どの地区の住民がどこに避難すべきかや、使用すべき避難路については記述のないマップが多い。噴火の状況によって避難場所が異なることもあり、はっきりできないのかも知れないが、すくなくとも避難の方向性くらいは明示しておくべきだろう。以上、必要な実用的情報を述べたが、実用的なマップは同時にシンプルでなくてはならない。従ってマップに載せる情報は、必要を基準に厳選しなくてはならない。これまで作られたマップを見ると、必要性が低い情報が多く載っている。グループインタビューでも出た「山の恵み」はまさにそれである。そこには、火山は様々な観光資源や、おいしい水を作り出してくれる、といったことが書かれているが、避難には不必要な情報である。観測態勢や火山情報伝達の流れ、協議会の活動などは、行政職員は知っておいたほうがよい情報かもしれないが、住民にとっては不必要である。噴火の歴史については微妙なところだが、噴火の歴史がマップに反映されているわけだから、詳しく述べる必要はないのではないだろうか。「防災マップ」の目的は、教育ではなく、あくまでも「防災」であることを忘れてはならない。様々なマップをみると、製作された年代によってかなりの違いが見られる。危険度地図を中心にした堅い内容のものから、防災情報を強化した、住民向けのものへと進化してきたようである(表3.1)。名称も使われていたが、最近では「火山防災マップ」に統一されている。述べたように、国土庁の指針が1992(平成4)に作られて以降ハザードマップ作りが進んだが、より多く作られたのは有珠山噴火(2000〜01年)以降である。有珠山以降の新しいものでは、見やすさが改善されたり、防災情報が充実するなど、それ以前とは大きな相違が見られる。現在一般的な「火山防災マップ」の内容は、危険度予測図に様々な防災情報を付け加えたものにすぎないようにみえる。その結果、情報の網羅性・学習性には富むが、避難のための実用性には問題が残っている。した「防災マップ」も自治体職員や住民の啓蒙用としては有用である。次の段階としては、避難に的を絞った、より実用性の高いマップの製作が必要なのではないだろうか。その意図はまだ十分に実現してはいないが、今後は、そうした方向の発展性が、おおいに望まれるところである。伊豆大島のハザードマップ。