有用性1.生産性指標とは・・・ものづくりを行っている多くの製造業では自職場の製造効率を推し量る指標として労働生産性指標を設定しています。我々コンサルタントの立場から見ても、この指標には種々の定義が存在し、会社によってもいろいろな算出方法があるため誰に見せたいか?誰が見るのか?によって、いろいろと使い分けられているようです。その確認頻度についてもさまざまで、月1回の結果確認としての運用であったり、日々の生産活動の見える化としての活用であったりします。これらの中で実際に改善活動を実施している製造業において最適な指標はやはり直接労働生産性ということになります。time)に対してどこまで守れたか、を的確に表した指標であるからです。100%であれば見込み(計画)通りの作業ができたということになります。この指標は自らのものづくり現場の悪さ加減も如実に表してくれます。当該作業によりいくらの付加価値を生んだかを推し量る指標ですが、付加価値の高いものが必ず作業時間が長いとは限りませんし、その逆もまたしかりです。よって、これは結果指標としての位置づけが強く、現場がコントロールすることは難しい指標となります。同様に出来高生産性も、短時間で作れるものと長時間かかるものを一律に1個とカウントして出来高で効率を測るというものでやや強引な考え方であり、やはり結果指標としての目安程度にしかなり得ず、ものづくり現場の改善活動には使えません。これらはいわゆる見せる化のための指標と言えるでしょう。要は、その指標がどういう性格のものなのかをしっかり認識し、自らの改善活動や努力でコントロールできるものであるかどうか、が指標を決める上では重要です。活用されていない職場を多く見かけます。前述の通り、現場でコントロールできない指標を生産性として設定しても、それは結果指標にしかなりませんし、メンバーのモチベーション向上にも役立ちません。その確認頻度についても同様のことが言えます。月初に前月の結果をまとめて数値を出したとしても、もはや、対象の月は過ぎ去っており今からその月を良くしていくことはできないのです。結果指標と呼ばれるものを指標にすると、上司や他部門に報告すること(見せる化)が目的であればそれで良いのですが、ものづくり現場の活動には役立たないことに留意して活動指標は決めていくことが重要です。(下図参照)定義式における分母の直接作業時間とは製造業におけるものづくりに実際にかけた時間のことです。1日8時間労働の職場があった場合、その8時間から間接作業時間を引いた時間とも言えます。間接作業に間違われる作業としては下記の様なものがあります。後始末(ゴミ捨て、清掃、記録)、作業差立てこれらはモノづくりの仕組みが不十分であるために派生するムダ作業とも言え、なくしていく、または短くしていくべき作業ということになります。次に分子の掛けるべき時間について説明します。基本は本作業と呼ばれる付加価値作業に対する標準作業時間(=ST)を設定することから始めます。ここで重要なのは一度設定したSTや標準作業項目は活動期間中は変更してはならないということです。期間中にこれらを変更したら改善が進んでいなくても生産性が上下してしまうことは容易に想像できると思いますが、実際には、STが不正確だから、あるいはSTを設定し忘れていた作業があるから、といった理由によりどんどん変更を重ねてしまう事例が後を絶ちません。これでは正確な改善活動の成果が見えなくなってしまいます。運用する意義は、STを決め、常にこのSTに沿った作業時間で作業を完了させることで効率を常に一定に監視することができるということです。繁忙期であれ閑散期であれ、同じ製品に掛けるべき時間は同じはずですが、実際のものづくり現場では日単位で生産数が減ると間延び作業が横行し、物量に応じて現場作業者が作業スピードを調整してしまうことが頻発しますので、これを防ぐ意味があります。間延び作業が行われたら即刻、当日の生産性がダウンしてしまうことから現場作業の指標としてはとても有用なものとなります。同様に、設備/品質トラブルが発生した場合も、この指標はセンシティブに反応します。1日の作業時間は変わっていないのにアウトプットが落ちる訳ですから当然と言えます。この指標を設定して、日単位で自職場の効率の見える化をすることがものづくり現場での改善活動の第一歩としてはとても重要です。設定ノウハウについて説明していきます。株式会社アステックコンサルティングの登録商標です。