当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。海の向こうでは、米国のS&P500指数が過去最高値を更新するなど、株式市場が強さを取り戻しています。)が金融緩和姿勢を明確にし始めたことが要因です。市場では、FRBが年内に計2~3回の利下げを実施すると予想しており、一方、ECB(欧州中銀)も欧州の景気や物価の状況によっては再び緩和モードに舵を切ると考えられます。このように、主要国の金融当局が金融緩和姿勢を明確にし始めたことで、世界の株式市場は「金融相場」の様相を呈してくると予想されます。債券等の金利低下傾向が強まる中、株式市場では高い配当利回りが期待できる銘柄に脚光が当たりつつあります。高配当利回りが期待できる銘柄に注目しました。ここ数年間、毎年配当を増やし、今期も増配が見こめ、しかも高い配当利回りが期待できる銘柄とは、どのような銘柄でしょうか。期待銘柄はコチラ!?表1は以下の条件を満たす東証1部銘柄を、予想配当利回り(市場予想)の高い順に20銘柄並べたものです。(1)東証1部上場銘柄であること(2)時価総額1,000億円以上の銘柄であること(3)広義の金融および「その他」(REIT)に属す銘柄以外であること(4)過去3期、1株当たりの配当(1株配当)を増やし、今期も増えると市場が予想している銘柄であること(5)今期純利益が増益になると市場が予想している銘柄であること(6)最低投資単位(100株)での売買金額が30万円以下の銘柄であること配当や株主優待の側面から、株式投資の対象となる銘柄を選ぶ場合「何をやっている会社なのかよくわからないし、長期保有して大丈夫なのか想像がつきにくい」ということがよく問題になります。した不安を無視して投資してしまうと、結局は大きな材料がないにもかかわらず、株価が下げた時に売ってしまい、損をしてしまうというパターンにつながりやすくなります。表1の銘柄は時価総額を一定基準(ここでは1,000億円)以上の大きさに設定していますので、我が国の株式市場を代表する企業が多く含まれています。このような有名企業の多いポートフォリオは高い配当利回りを期待しにくいのが普通でしたが、今は、十分高い配当利回りを期待できることになります。多くの方が社名を知っている有名企業であっても、株価変動リスクはあり、株価の値下がりで損失計上につながるリスクから逃れることはできません。表1に掲載された銘柄は例外なく、最低投資は100株で、比較的限られた資金でも投資が可能です。表の上位10銘柄すべてを100株ずつ投資しても合計金額は約173万円、20銘柄すべてでも約330万円(いずれも6/21(金)終値時点、諸コストを除く単純計算ベース)で済む計算です。表1の銘柄の特徴として、商社や電力など特定の業種への偏りが認められることは確かです。実際の銘柄選択では、そうした点にも注意し、業種分散等にも配慮されることが望ましいと考えられます。3.06%※会社公表データ、およびBloombergデータを用いてSBI証券が作成。市場予想はBloombergが集計した市場コンセンサス。銘柄名の右側のカッコ内の数字は3月決算銘柄以外の決算期を示しています。12月決算銘柄の場合、6/25(火)を権利付最終日として第2四半期末配当が実施される予想となっていますので、注意が必要です。配当利回りは、第2四半期末、期末等すべての配当を受け取った場合に、それが計算時点での株価の何%かを示すものですので、ご注意ください。本田技研工業(7267)は四半期ごとに株主優待を実施しており、6/25(火)が権利付最終日になっています。今「配当利回り」が注目されるのか?冒頭でご説明したように、世界の株式市場は改めて「金融相場」の様相を呈してくると予想されます。債券等の金利低下傾向が強まる中、株式市場では高い配当利回りが期待できる銘柄に脚光が当たりつつあるようです。したがって、配当を受け取ることによってインカム・ゲインを得ることにとどまらず、将来的にキャピタル・ゲインを得る、あるいは増やすことができる可能性も膨らんできつつあると考えられます。これまでの世界的な緩和的金融政策や世界経済の発展のおかげで、グローバル企業の多くは潤沢な資金をためることができたと考えられます。ここにきて、米中の覇権争いの長期化等があり、設備投資を振り向ける先について、慎重な検討を要するようになってきました。した中、潤沢な資金としての振り向け先として株主還元の充実が多くの企業で検討されるようになってきました。2018年度は世界で約14,000社が配当または自社株買い等の株主還元を計3兆ドル実施したとみられています。この流れは次第に強まっていくと予想されます。配当利回りは「1株当たりの配当÷株価」から求められるので、株価が下がった方が高くなりやすい傾向にあります。図1は日経平均株価とその予想配当利回りを比較したものですが、多くの期間において両者は逆相関の関係にあります。最近は日経平均株価が上昇しているのにもかかわらず、その予想配当利回りが上昇傾向にあります。これは株価上昇ペース以上に、配当の増額ペースが速まっているためと考えることができます。今後も上場企業の増配傾向が続いた場合に、それに呼応して自らも増配しやすい銘柄は一定の注目を集める可能性があります。今後も様々な角度から配当や、それにとどまらず自社株買いを含めた株主還元について情報提供を行っていきたいと考えています。※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。事前にご登録いただく必要があります。詳細はこちら信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要になります。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。ID?ログインお客さまサポートよくあるお問合せ・口座開設の流れ・NISA関連のお問合せ・パスワード関連のお問合せリクエストフォーム回答が必要なご質問は「お問い合わせフォーム」よりお問い合わせください。SBIベネフィット・システムズ決済代行サービスはゼウス。