おける日本で初めての診療ガイドライン。関する解説と、10のCQにより構成される。教育的カウンセリングのポイントについても簡潔に紹介している。充実した解説事項により、耳鳴診療の教科書的な性格も帯びたガイドラインとなっている。潜在的には約300万人にも上るといわれる日本の耳鳴患者への対応に必携の1冊。索引<発刊にあたって>耳鳴は、明らかな体外音源がないにもかかわらず感じる異常な音感覚と定義される。耳鳴の有病率は人口の15〜20%、臨床的に問題となる耳鳴患者は人口の2〜3%に上るとされる。65歳以上の高齢者では30%以上が耳鳴で苦痛を感じるとされ、さらなる高齢化や社会環境の変化によるストレスにより、耳鳴患者はますます増加することが予想される。重度の耳鳴はうつ・不安・不眠などの精神障害を伴いやすく、高齢者の認知機能に影響することも指摘されており、その対応は重要な課題である。よって1984年に標準耳鳴検査法1984が作成され、1993年に改訂されたが、その後20年以上も改訂がなされていなかった。この間、耳鳴診療においてさまざまなエビデンスが出され、海外では2014年にアメリカで耳鳴診療ガイドラインが、その後、ドイツ、オランダ、スウェーデンから耳鳴診療ガイドラインが発表されている。これまでエビデンスが確立されていない診療上のテーマをクリニカルクエスチョンとして抽出してシステマティックレビューを実施し、日本における実臨床に合わせた診療ガイドライン(案)が作成され、日本聴覚医学会のガイドライン委員会および理事会での審議を経て完成した。耳鳴診療に関わる医師および医療関係者の多くの方々が本書により耳鳴の本質を理解して実臨床に役立てて頂き、耳鳴に悩む多くの患者の福音になれば幸いである。達也<序>これまでの疫学調査から耳鳴患者は全人口の15〜20%とされ、65歳以上の高齢者では30%以上が耳鳴で苦痛を感じているといわれている。今後、さらに高齢化が進み、社会環境の変化からストレス社会も進むと考えられ、耳鳴患者はますます増加することが予想される。重度の耳鳴はうつ・不安・不眠などの精神障害を伴いやすく、高齢者の認知機能にも影響することが指摘されており、その対応は耳鼻咽喉科臨床の中でも重要な課題の一つとなっている。よって1984年に標準耳鳴検査法1984が作成され、1993年に改訂されたが、その後20年以上改訂はなされていない。この間、耳鳴診療においてさまざまなエビデンスが出され、2014年にはアメリカで耳鳴診療ガイドラインが作成され、その後、ドイツ、オランダ、スウェーデンから耳鳴診療ガイドラインが発表されているが、これらの国と日本の医療システムの違いもあり、日本独自の耳鳴診療ガイドラインが求められている。郁)が採択され、3年計画で耳鳴診療ガイドラインの開発がMindsガイドラインに従って行われてきた。研究の基本骨格は、1)集積したエビデンスを示すこと、2)耳鳴検査法に質問票を組み込むことで診療方針を決めること、3)耳鳴に対する教育的(指示的)カウンセリング(耳鳴を気にしなくするための考え、耳鳴と精神症状との関連)と耳鳴に対する治療として、最もエビデンスの高い音響療法の普及を目的とすることである。年版』を刊行し、その後も多くの方からご意見をいただき今後の改訂版の参考にさせていただきたいと考えている。今回の『耳鳴診療ガイドライン2019年版』をもとに、広くエビデンスに基づいた耳鳴診療が行われることを期待したい。