コピー2023.01.06どんな働き方をしようが、教師の給料は変わらない。年齢によって、違いが生じるだけである。どれだけ残業しても給料が増えるようにはできていない。反対に、どれだけ仕事をしていなくても、給料が減ることもない。毎月必ず給料は振り込まれます。一年後も、二年後も、退職しない限りはどのくらいの収入があるか見通しが立つ。税金や保険なども天引きされているから、だんだんお金のことに無頓着になってくる。12月の年末調整で保険などの申請をするのも、子どもの扶養手当をもらうための申請も、それほどに難しい書類を書くわけでもないにも関わらず、私は毎年事務室に相談に行ってなんとか出していた。今思えば、反省ばかりである。した中にずっといると、仕事と給料は分離してくる。給料は給料、仕事は仕事なのだ。考え方によって、これはある種の「ベーシックインカム」のようにも思えてくる。学校に所属していることによって、給料が保証されている状態である。これはプラスの面もあれば、マイナスの面もある。教育の仕事は、利益を得るための仕事ではないので、今すぐ結果が出るとは限らない。その時の教育が数か月後もしかしたら数年後に生かされてくるかもしれない。そのような仕事においては今の成果だけを給料の指標されると、むしろ悪影響を及ぼす危険もある。仕事の独自性が維持される。原則として校区の中にある学校に通うことが決められている制度の中においては、子どもに教師を選ぶことができない。した制度の中では、年に一度の担任の交代は、多様性を保証する一つのシステムになっている。いろんな教師がいて、いろんな指導法を展開できることによって、子どもたちがいろんな大人に出会い、いろんな学びを得ることにつながっている。教師も一つの指導法に縛られるのではなく、自分で調べ、考え、授業を準備するという自由が保障されている(はず)。その自由度の高さが、総じて日本の学力を維持してきたという面はあるだろうと思っている。人によってはプラス面を逆手に取る人もいるだろうが、全体を見たときに役に立つ側面もあったと言えるだろう。働き方改革を考える上で、必須の文献だと思ってご紹介です。未来を共に見て行きましょう。何のための改革か、教師自身が次の時代を見据えて一歩前に踏み出せることを願って提案をします。本業率を上げる教師の働き方改革を進めていく上での指針となる考えです。給料を問題にできない以上、別の指針が必要です。働き方改革モノを持たない(職員室編)モノを減らす、それだけで仕事の時間をかなり削ることができます。一度すっきりを体感すると分かります。学年全体に広がり、帝国主義化してしまっているという話です。働き方改革しなくていいことはしないクオリティを落とさずに、しないことをふやしていくと、仕事がすっきりしてきます。進化の過程と共に、発達してものが皮肉なことに今生きていくのに無駄になっていく、そんな例えです。会議は合意形成の場である会議は限りなくゼロにするだけでなく、ゼロにならなくても教育効果を高めることは可能です。学校は公的な機関でありながら、そのセキュリティシステムは、不安要素だらけです。教師の仕事は単に多忙なだけでなく感覚的なプレッシャーがあります。それが疲れの原因にもなっています。教頭職というのはちょっと不思議な仕事です。一部の人間にしか知られていない秘密の仕事です。働き方改革モノを持たない(教室編)記憶に収まるだけのモノを持つ、と決めておけば、有効活用ができるかもしれません。働き方改革お金が必要なのは教育だけではない教育委員会も現場にお金を回すよう努力はしてくれているのです。お金が必要なのは教育だけではありません。行政的な視点で言えば、教師の生産性を考える必要は全くありません。給料は変わらないからです。教職調整額を試算してみたら・・・4%から10%に上がるという教職調整額の話。ここに悲しい事実がありました。学校は見方を変えれば、超巨大企業なみの組織なのです。この巨大な組織をすぐに変えましょうといっても、簡単には動きません。授業に触れたがらない大きな声では言えませんが(笑)実は現場では授業の話はしたがりません。みんな互いの授業に触れることはタブーなのです。教師の残業代についての判決は、残念な結果でした。ある程度は予想されたことであり、次の手を打つ時です。仕事がこなせるようになっても、経験が浅い時のままの感覚で仕事をしていませんか。Comments表示できるコメントはありません。代表略歴ホーム検索トップサイドバータイトルとURLをコピーしました。