指定インデックス投資信託はずいぶん増えました。アクティブ投信で17本、指定ETFはわずかに7本です。200本近くの商品の中から何を選ぶのかということですね。後述でパチッと示したいです。元本を食いつぶすような毎月分配を行っていたり、債券中心の投信は投資適格になりません。目指すものだからです。毎月分配の元本毀損は複利に大きな悪影響を及ぼすので妥当です。この20年絶好調のNasdaq100およびNasdaq総合指数連動の商品もありません。このあたりの解釈は今後の大きな課題かもしれませんね。海外投資のリスクがやや大きく見積もられているところはあります。販売手数料が無料(ノーロード)信託報酬・経費率が明らか。国内株投信0.5%、海外株0.75%以下。この基本から外れると、指定インデックスにはなりません。販売手数料が無料(ノーロード)信託報酬・経費率が明らか。国内株投信1%、海外株1.5%以下。現段階でこれに該当するアクティブ投資信託はやはり多くありません。つみたてワニーサインデックス投信、アクティブ投信、何千本もあるうちの約160本しか適合しないというところに投信の特徴が如実に表れています。トレンドに合わせて組成して、買わせ、すぐに売却させて、新しい商品を組成して、また買わせる。いう商品が多すぎたということです。金融庁が明確にこういう投信を排除したところに「思い」を感じます。発足前は数十本しか適合する商品がありませんでした。米国株連動のインデックスもありませんでした。つみたてNISAで日本の投資環境は確実に改善されましたね。ぱぞうおススメのつみたてNISA対応投資信託と、その比較つみたてNISAの合計162本の中からおすすめを選定しておきます。現状ですので、今後の展開は流動的です。選定の基準は、運用総額と信託報酬、トラッキングエラーの少なさ、海外投資です。Slimシリーズの独壇場になりつつあります。基本はスケールビジネスですから、ブランド力と企業的な体力の大きさがものをいいます。海外投資比率が高くないアクティブは外してあります。国内投資をするならば、投資信託に拘る必要は無く、不動産などでもできます。レバレッジや税メリットを考えると、有効な面は多々あります。日本株は割安ですが、難易度の高い相場です。商品組成の観点でいくと、楽天の視点が非常に鋭く、面白いです。低信託報酬あっての商品群ですので、今後も注目です。投資のコアになるのは以下の3本です。個人的にはこの3本のうち1本を選び、それだけを淡々と投資し続けるというのがベストと感じます。新興国を選ぶなら以下の1本です。新興国株式インデックスバランスファンドを選ぶならこの1本バランスファンドを選ぶならば、以下の1本です。バランス(8資産均等型)ただし、バランスファンドは低成長化が著しい先進国、つまり日本株式やヨーロッパ株式などを含むので、あまり積極的に推奨はしていません。しても債券を入れたい場合の選択になります。つみたてNISAには債券単独の商品というのが無いからですね。個人的には、楽天バランスファンドのVT&BNDX版が参考になると思っています。国際分散投資を志向する人にはこれが完成形になるのでしょう。これのVTI&BND版が出ればそれを推奨したいですね。低信託報酬ならば、これ一本で完結します。為替ヘッジも無ければ最高ですが、為替ヘッジを入れたほうが日本円ベースでのリスク低減は優れるのでおそらくヘッジありになるのでしょう。私は個人的にはドルベースで振り切ったほうがよいと思っています。これは私がドルでの資産運用歴が長いのでそういう発想になるということです。つみたてNISAと日本の資産運用の現状アメリカやイギリスに比べて家計金融資産の貯金に占める割合が圧倒的に多いのが日本です。実に50%以上が現預金です。約1700兆円といわれる家計金融資産のうち、約900兆円が現預金ということになります。この900兆円が投資に回り、経済の持続的成長につながるようにしないと日本の将来は無いと金融庁の方が言われていました。中長期的に安定的なリターンが実現すれば、家計金融資産が増加する株式市場への資金流入、外貨買い需要が生まれ、株式・為替市場が安定する。これは成長資金の安定供給を意味する。この20年で現預金や株式などの家計金融資産はアメリカが3倍超、イギリスが2倍超です。それに対し、運用リターンの乏しい日本は1.47倍でしかありません。勤労と預金以外の資産獲得手段を持たないと、このような現状になるのは必然です。日本の場合はアメリカやイギリスに対してあまりに金融商品が酷すぎました。個別株にしても株主利益が守られないケースが多々あったので、現預金以外に運用先が見つからなかったという側面もあるでしょう。今後はなるべく多くの人に投資に親しんでほしい、持続可能な資産運用をしてほしいという願いが確定拠出年金や積立NISA創設に繋がっていることはいうまでもありません。この数年の金融庁の消費者への働きかけは出色です。5.20%※金融庁資料から作表アメリカが販売手数料も信託報酬も低いのに対し、日本はいずれも5倍以上もかかります。アメリカは年率5.20%です。これは日米株取引をしてきた私からすると実感通りの数字です。配売手数料と信託報酬で収益を上げ、運用で勝負ができない。それが、今までの日本の大多数の金融機関でした。初心者ほど米国株のほうが簡単だという根拠がここにあります。した実態も踏まえて、推奨投信を選定しています。つみたてNISAに関しては、クレジットカードで購入してポイントを付けつつ積み立てしていくのが王道です。クレジットカードのポイントは「利益確定」になるからです。買うだけで1%勝てる投資になるというのは魅力です。投資商品はだいたい買った時点で手数料分マイナスから入るのが普通ですからね。www.americakabu.comどこの証券会社とお付き合いを始めるか。それは大事な最初の一歩です。www.americakabu.com様々な投資対象、地域に関してのざっくりとした考えです。はてなブログPro某投資顧問のアドバイザーをしています。読者になる@tapazou29をフォローこのブログについて応援クリックお願いします投資の第一歩。Reserved.引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。