・業種(アウトドア全般/キャンプ/釣り/自転車/ゴルフ/スキー・スノーボード)ごとの業績の推移について、詳細に分析しました。今回の記事では、上記で紹介した会社の中から2社をピックアップして、クイズを出題します。第1問は、こちらをご参照。第2問は、こちらをご参照。第3問は、こちらをご参照。2社の決算書を比較して、どちらの決算書がどちらの会社でしょうか?楽しみながら考えてみてください。(3)ヒント(4)正解と解説1正解発表2解説3土地を自社保有するか賃借するか4ゴルフコースの造成費用5有形固定資産内訳の違い(5)まとめ(1)出題2社の決算書を比較します。パシフィックゴルフマネージメント株式会社です。どちらの決算書がどちらの会社でしょうか?2社の貸借対照表です。日本スキー場開発株式会社は、直近決算期末である2021年7月末時点の連結貸借対照表です。PGMホールディングス株式会社は、2017年3月期において株式会社平和の完全子会社となったことにより、有価証券報告書の提出は2016年3月期が最後となっています(当時の社名は「PGMホールディングス株式会社」)。そのため、本貸借対照表も2016年3月期末時点の連結貸借対照表を使用しています。今回は貸借対照表のみの出題です。A社・B社は、どちらが日本スキー場開発株式会社で、どちらがパシフィックゴルフマネージメント株式会社でしょうか?答えはわかりましたでしょうか?(2)2社のおさらい2社の概要についておさらいしましょう。:10,816百万円スキー場を8か所(うち長野県6か所)運営しています。当社グループ役職員が地元に常駐して地元と一体となりハンズオンでスキー場再生に取り組んでいます。ウィンターシーズンの集客を増加させる施策とともに、グリーンシーズンにおいても顧客に山の風景や景色を楽しむ機会を提供しています。2パシフィックゴルフマネージメント株式会社パシフィックゴルフマネージメント株式会社は株式会社平和の連結子会社であります。株式会社平和の概要は以下の通りです。遊技(パチンコ)機の開発、製造及び販売を行う「遊技機事業」と、ゴルフ場の運営を行う「ゴルフ事業」を展開しています。ゴルフ場を運営するパシフィックゴルフマネージメント株式会社を2011年に平和グループが子会社化しました。ゴルフ事業74,452百万円(69.1%)遊技機事業33,292百万円(30.9%)(3)ヒント正解を導くために、2社の貸借対照表をどのような観点で比較したらよいか、ヒントをお伝えします。土地が総資産に占める割合に注目しよう貸借対照表のうち資産の部をご覧ください。貸借対照表の中で、土地が総資産に占める割合が、A社とB社で異なります。A社は概ね11.2%、B社は概ね63.8%、となっている点が異なります。「総資産に占める土地の割合が、B社はA社に比較して高い」と見ることができます。B社がパシフィックゴルフマネージメント株式会社です。本内容は、公表されている情報をもとに私が分析し、個人的な見解を述べたものであります。事実と相違する可能性がある点はご了承ください。日本スキー場開発株式会社とパシフィックゴルフマネージメント株式会社とで、異なる点はどんなところでしょうか?両社ともアウトドアビジネス施設運営を行う点では共通します。スキー場を運営するか、ゴルフ場を運営するかという点で両社に差が生じています。結論を申し上げると、パシフィックゴルフマネージメント株式会社は、ゴルフ場運営という特性上、総資産に占める土地の割合が比較的高いと考えます。3土地を自社保有するか賃借するか日本スキー場開発株式会社は、8か所のスキー場を運営しています。閲覧すると、そのうち約90%が賃借であり、自社保有土地は約10%にとどまります。よると2016年3月期末で130か所のゴルフ場を運営し、その面積の平均は約110万m2(約110ha)であります。一方で、約75%が自社所有であり、ゴルフ場の大部分の土地を自社所有している、という点で、日本スキー場開発株式会社と異なります。土地取得のために要した費用を計上します。この点ゴルフ場における会計処理は特殊な点があり、ゴルフ場における「土地」勘定にはゴルフコースの造成費用も含まれます。「ゴルフコースのフェアウェイ、グリーン、築山、池その他これらに類するもので、一体となって当該ゴルフコースを構成するものは土地に該当する」旨が法人税法上規定されているためであります。ゴルフコースの造成費用は「土地」に計上することが規定されており、その結果減価償却を行わない有形固定資産となります(=損金算入できない)。一方でスキー場については、所有土地をスキー場として整備するための土工工事は損金算入が認められています。構築物勘定に計上され、減価償却を行うことになります(=損金算入できる)。見るに、日本スキー場開発株式会社のスキー場1か所あたりの有形固定資産額は約4.6億円です。土地の占める割合が低い点は、上述の通り「土地の多くを賃借している」ためです。比較的大きいですが(平均約2億円、約44%)、これはリフトや圧雪車を含むと考えられます。スキー場のリフト・ゴンドラは新設すると数億円から数十億円程度を要する大きな設備投資です。リフト・ゴンドラの多くは新設してから30年程度経過していることから減価償却が進み、帳簿価額は新設時から比較すると小さな水準になっていると思われます。耐用年数が経過して新規の架け替えや大型更新が必要になってきているリフト・ゴンドラが増えてきているという点は、スキー業界の大きな課題の一つです。パシフィックゴルフマネージメント株式会社のゴルフ場1か所あたりの有形固定資産額は約19億円です。CFOが居ない中小・ベンチャー企業に対して社外の立場からCFO機能を担う、日本で唯一のアウトドアビジネス専門の社外CFO。「豊かな自然の中での非日常体験は人生を豊かにする」と価値を信じ、アウトドアビジネスの健全な発展に寄与することを自らの使命としている。トラックバックこの記事へのコメントはありません。トラックバックは利用できません。返信をキャンセルする。お問い合わせメールフォームからのお問合せは以下よりご連絡ください。会社案内サービス内容セミナーご質問BLOGNEWSお問い合わせFacebookContact。