上下反転させ、上下幅を修正します。目先の調整は買いと思いますが、G20を受けて月曜から高くなった場合は再考となります。上の変化日予想はズレがありますので、数日修正したものです。くしで売られることを願います。その後は買いと思います。先物・OPに時間軸をミックスした独自のものです。大きな変化日は予想出来ているかと思います。次に直近を修正拡大します。どこを変化日として捉えればいいか難しいのですが、7月5日前後(4日は休場)が変化日と思います、現在ダウは調整あるいはもみ合いのため、上か下かへ放れるでしょうが、恐らく上昇だと考えます。それには来週まで調整が必要です。野村がETFについて参考になるレポートをしていましたので、一部抜粋します。日銀はETF貸付を検討も、日銀保有ETFは既に組入れ銘柄を貸し株市場に放出中。全ETFの時価総額のうち日銀のシェアは86.6%、TOPIX型ETFに関しては既に90%を超えてしまったようだ。日銀の貸し株市場への参加という点でいうと、間接的ではあるが、個別株の貸付は既に行われている。日銀ETFは開示があるものに限定したとしても2.5兆円の株券が貸し株市場に供給されている。稼働率は不明だが、仮に全稼働したとすれば、現在のショート市場残高の30%超に相当。バロンズ誌は世界的利下げに言及しています。ECB,オーストラリアも去らなく緩和へ。日銀の政策金利はー0.1%だが、JPモルガンは年末までにー0.3%まで低下すると予想。5月の米財政赤字はGDPの4.7%となり、前年から1%上昇したが、長期金利が低下しており、米経済の借り入れコストは下がっている。通常なら景気後退期見られるようなあらゆる政策が現在同時に行われている。このような3つの組み入れの刺激要因が取られているのは、過去50年では14%の期間となる。そのような時期にはS&P500は80.5%の確率で6カ月後に上昇しており、上昇率は年率換算で平均17.5%になる。公益などのディフェンシブ銘柄を売り、ハイテクやコミュニケーションサービスといった低金利でも上昇が見込める銘柄がよい。野村は、英国は合意なき離脱に直面すれば、19年11月のBOEによる利下げの可能性が急激に織り込まれると予想。市場は19年10月末のEU離脱の期限延期を意識した動きだそうです。ジョンソン首相が確定し、米英ECB,日本、オーストラリアと次々に金融緩和へ動けば株式市場にはプラスかと思います。別ブログで「日経平均中期」を取り上げましたので、ここでは短期を予想します。変化日のみの予想です。6月20日の天井も事前に予想できております。直近を修正拡大します。目先、6~7日程度の調整、お見合い、小幅な動きだと6,7日後に買い場になると思います。目先弱気、しかし、すぐに強気といった感じです。G20後に失望売りが出れてくれればチャンスかと思います。各社レポート拾い読み<日興流転>2019年は長期上昇トレンドの中の踊り場。2020年以降に大きく跳ね上がるためには深くしゃがみ込む。日経平均22307円(4/25)で24270円(10/2)に対する2番底を打ち、二段下げへ移行。当面は19600円、10~11月に18500円か16840円。多数の重要サイクルが6月末~7月初めに到来。7月以降、上値を切り上げる展開へ移行するようであれば10~11月にかけて騰勢が強まる可能性。7月以降は株式の好転が困難である。<みずほテクニカル>今週は手仕舞いの売りで反落しやすい。<日興>6月2週、外人は現物・瀋陽合計で1906億円売り越し。先物は85億円と2週連続買い越し。個人は、1057億円売り越しで2週連続。事業法人1564億円と10週連続買い越し。信託銀行は136億円と2週連続買い越し。<三菱UFJ>今週は需給面でプラス要因が多い。株主総会の集中週で自社株買いや株価意識が働きやすい他、6月末は海外年金ファンド等の中間評価時期であり、ドレッシング買いが相場を押し上げる可能性も。トランプ大統領は、米中貿易戦争の悪影響は米にとって小さいと考えているとみられる。米の中国向け輸出金額は、韓国、日本に次いで3位だが、対GDP比率では0.8%に留まり、他の上位国と比べると低水準にある。1カ月にNQが4.5%、Sp500ga4.0%、ハンセン2.7%、上海4.1%上昇したのに対して、日経平均は0.8%、TOPIXは0.3%の上昇に留まった。米国株が利下げ期待で上昇し、新興国株が米金利低下に伴う資金流入で上昇した一方、日本株には米金利低下に付随したメリットがない。<みずほ総研>過去に中国が米国債を売却した局面では、米金利は低下。<大和>今週末の米中首脳会談では貿易協議の再開・継続で合意し、米国による対中制裁関税第4弾の発動は先送りされる可能性がある。米中貿易協議の進展期待とFRBの早期利下げ期待が続き、SP500に続いてダウやナスダックも過去最高値を更新する可能性があろう。<東海東京>中国経済の安定化に向け対策強化が相次ぐ。<日興>販売増が続くエアコン関連に注目。