2022.10.04定年退職後、住み替えを行うメリットと注意点について定年を迎え、悠々自適な生活を送ろうと考える方にとって、マイホームを売却し、新居への住み替えを行うか否かは大きな選択の1つだと言えます。住み替えにおける4つのメリット希望通りの間取りを選択できるバリアフリー対応の住まいを選択できる利便性の高いエリアに転居できる老後資金を得ることができる定年退職後の住み替えにおける注意点まとめ定年退職後の住み替えにおける4つのメリット現役を退き、ライフスタイルが変化した方は、住み替えによって以下のようなメリットを得ることができます。・希望通りの間取りを選択できる・バリアフリー対応の住まいを選択できる・利便性の高いエリアに転居できる・老後資金を得ることができる希望通りの間取りを選択できる定年を迎える方の中には、すでに子どもが独立し、夫婦で老後を過ごしていく方も多いでしょう。このような場合、現在居住するマイホームにおいて、不要な部屋やスペースが多く生まれることが予想されます。家が広すぎることにより、生活において不便さを感じることもあるかと思います。定年のタイミングで、広くなったマイホームを売却し、賃貸物件などへの住み替えを行えば、夫婦にピッタリの間取りを選択できるため、より快適な生活を送ることができます。バリアフリー対応の住まいを選択できる定年を迎える方は、今後生活していくにあたって、バリアフリー環境を整えることも考えなければいけません。段差が多かったり、手すりが付いていなかったりする住居では、年齢を重ねるにつれて、徐々に体力的な辛さを感じるようになります。住み替え前の住居であっても、持ち家ならバリアフリーリフォームを行うことは可能です。住み替えを行う場合、最初からバリアフリー環境が整っている住居を選ぶことが可能です。利便性の高いエリアに転居できる現役で働いている方は、徒歩や自転車、自動車や電車など、さまざまな移動手段により、広範囲で行動することが可能です。定年を迎えるような年齢に差し掛かると、移動手段は限定される上に、行動範囲も狭くなっていきます。揃っている環境でなければ、なかなか快適な生活を送るのは難しいと言えます。現在車が手放せないようなエリアで生活しているという方は、定年を機に不動産を売却し、もっと利便性の高いエリアに住み替えることをおすすめします。老後資金を得ることができる老後資金といえば、年金をイメージされる方も多いかと思いますが、近年その受給年齢は上昇し続けています。受給額が少ないというケースも珍しくありません。そのため、定年を迎えるまでの間に、ある程度貯蓄をしておく必要があります。すべての方が定年、年金の受給年齢までに十分貯蓄ができるわけではありません。このような場合に有効なのが、住み替えという選択肢です。住み替えに伴い、現在のマイホームを売却すれば、当然売却益が手に入ります。金額は規模やエリア、築年数などによって変わってきますが、売却によって数千万円単位の利益を獲得できれば、大きな老後資金となるでしょう。購入⇒不動産売却という流れで住み替えをする場合、新居の購入費用をどのように調達するかが大きな課題となります。このようなケースでは、先に新居の購入費用を用意しておかなければいけませんが、高齢の方は一般的な住宅ローンを組むのが難しいです。若い方に比べて、退職による収入減や、死亡・高度障害のリスクが高まってしまうからです。そのため、買い先行の住み替えを行う場合は、自宅を売却し、その後も賃料を支払うことで住み続けられる“リースバック”などの利用も検討しましょう。その他、定年退職後の住み替えにおいて、賃貸物件ではなく分譲住宅に移り住む場合は、相続についても意識しておくことをおすすめします。相続に向いているのは、一般的に資産価値の高いマンションとされています。マンションへの住み替えを行うことで、子どもなどの相続人における負担を減らせるということです。一方で、戸建て物件はマンションと比べて流動性が低く、決して相続に向いている物件とは言えないため、転居先は慎重に選んでください。まとめここまで、定年退職後の住み替えにおけるメリット、注意点について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか?高齢の方が住み替えを行う場合、非常に大きな労力がかかる可能性がありますが、得られるメリットも多いため、ぜひ一度検討してみてください。転居先の住居選択に関しては、子どもなどの家族を交えて慎重に行うことをおすすめします。Reserved.ホームお問合せ。