普通車や小型車の販売が振るわなかった。織物・衣服・身の回り品小売業は4.1%減少した。5月上旬の天候不順で夏物衣服が伸び悩んだ。大型小売店の販売額は、百貨店とスーパーの合計で1.4%減の1兆5664億円だった。既存店ベースは2.0%減だった。コンビニエンスストアの販売額は0.1%増の9979億円だった。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、商業販売統計のグラフは以下の通りです。上のパネルは季節調整していない小売販売額の前年同月比増減率を、下は季節調整指数をそのまま、それぞれプロットしています。影を付けた期間は景気後退期です。小売販売額については、季節調整していない原系列で見て昨年2017年11月から7か月連続の前年比プラスを記録していますが、多くのエコノミストが注目している季節調整済みの系列については、今年2018年に入ってから1~3月期には悪天候に起因する生鮮食品の値上がりなどにより足踏み状態にあった一方で、4月には前月比で+1.3%増を記録し、4~6月期の四半期はいいスタートを切った、と先月のブログに書いたんですが、5月が▲1.7%減ですから、元の木阿弥です。原系列の前年比プラスにもかかわらず、季節調整済み系列の統計も見て、統計作成官庁である経済産業省でも基調判断は「横ばい傾向」で据え置いています。季節調整済みの系列の前月比で見て、5月の悪天候で衣類の販売が振るわず、織物・衣服・身の回り品小売業が前月比▲3.4%減を記録し、4月に前月比+5.3%増を見せた自動車小売業も5月は▲1.1%減と落ち込みました。国際商品市況における石油価格の上昇に伴って燃料小売業が前月比+1.6%とプラスになったほかは、軒並み前月比マイナスとなりました。参考情報ながら、この商業販売統計ではサービスの比重が極めて低くなっていますので、本日公表の統計からは情報を得られませんが、5月のゴールデンウィークの天候条件、すなわち、雨と低温については、どこまでサービス消費に影響を及ぼしているか、また、6月中旬の大阪府北部地震の影響など、トピック的にはややサービス消費にはネガな要素が目につき、私は気にしているところです。2中盤までは、なかなかの見応えある撃ち合いの試合展開でしたが、終盤の阪神の猛打で横浜に先勝でした。5回5失点と、内容的にはともかく、藤浪投手は今季2勝目を上げました。打線は上向きながら、中継ぎ陣は最近の岩崎投手や今夜の桑原投手を見てもバテバテもいいところで、少し休ませてやりたい気がします。(0)6月調査の日銀短観予想やいかに?来週7月2日の公表を前に、シンクタンクや金融機関などから6月調査の日銀短観予想が出そろっています。いつもの通り、顧客向けのニューズレターなどのクローズな形で届くものは別にして、ネット上でオープンに公開されているリポートに限って、大企業製造業と非製造業の業況判断DIと全規模全産業の設備投資計画を取りまとめると下の表の通りです。設備投資計画は今年度2018年度です。ヘッドラインは私の趣味でリポートから特徴的な文言を選択しましたが、今回の日銀短観予想については、今年度2018年度の設備投資計画に着目しています。一部にとても長くなってしまいました。いいことながら、前回まで設備投資計画の予想を出していなかった三菱総研が、今回からページ数も倍増の2ページとして設備投資計画の予想も出すようになりました。私のような利用者サイドでは結構なことなんですが、一部のエコノミストが酷使されているのかもしれません。いつもの通り、より詳細な情報にご興味ある向きは左側の機関名にリンクを張ってあります。形式のリポートが別タブで開くか、ダウンロード出来ると思います。何のことか分からない人は諦めるしかないんですが、もしも、このブログの管理人を信頼しているんであれば、あくまで自己責任でクリックしてみましょう。インストールしてあってリポートが読めるかもしれません。2018年度の設備投資額は、全規模・全産業ベースで前年度比+4.5%と、前回調査対比+5.0%の上方修正を予想。中心に、設備投資需要も引き続き堅調。6月時点としては異例のプラス計画となるなど、設備投資に対する前向き姿勢が鮮明に。2018年度の設備投資計画(全規模全産業、含む土地、ソフトウェアと研究開発投資額は含まない)は前年度比+2.9%と、前回の3月日銀短観(同▲0.7%)から上方修正されると予想した。6月日銀短観の設備投資計画には、中小企業を中心に上方修正されるという「統計上のクセ」がある。今回は、高水準の企業収益が設備投資に対して引き続きプラスに作用する一方で、2018年に入ってからのグロ―バル金融市場の動揺や米中貿易摩擦の激化、さらには人件費などのコスト上昇を背景とする先行きの業績不透明感が重石となり、概ね例年の修正パターン並みの結果になると想定した。前年度比や修正パターンを総じてみると、6月日銀短観で見る日本企業の設備投資計画は堅調な内容になると想定する。2018年度の設備投資計画(全規模・全産業)は前年度比+5.1%と、3月調査(▲0.7%)から上方修正され、例年よりも高めの伸びを予想する。製造業については、海外経済の回復に伴い老朽設備を切り替える更新投資が見込まれるほか、IoT化や人手不足などを背景に、半導体製造装置や産業用ロボットへの設備投資意欲も高まるとみられる。高まっていることに加え、オリンピックに向けた建設投資やインバウンド対応投資が引き続き行われていくだろう。2018年度の設備投資計画(全規模全産業)は、前年比4.2%増と予想(前回調査時点では前年比0.7%減)。例年6月調査では、計画が固まってくることで大幅に上方修正される傾向が極めて強い。最近の設備投資関連指標は、良好な企業収益を受けた投資余力の改善や人手不足に伴う省力化投資などが追い風となり、概ね改善を示していることから、実勢としても底堅い投資スタンスが維持されていると見込まれる。従って、前回調査に続いて例年と比べて高めの伸び率が示されるだろう。貿易摩擦への懸念は設備投資計画の抑制要因になり得るが、事態は未だ流動的であり、今のところ計画への影響は限定的と見ている。例年3月はマイナス計画なのに、3月は0.8%増であった。このプラス幅は、6月はより拡大するだろう。大企業・製造業は、元々2桁の伸びになる傾向があり、今回もその流れを引き継ぐとみられる。中小企業も、製造業がより好調となるだろう。マクロの設備投資は、1-3月に少し弱めとなったが、相対的には企業のキャッシュフローが安定して増える中で、その一定部分が振り向けられるかたちになるだろう。2018年度の大企業の設備投資計画は、製造業では前年比+16.0%、非製造業では同+6.0%と、増加計画がさらに上方修正される見込みである。いずれもこの時期に年度の設備投資計画が確定することから上方修正される傾向があるが、それを勘案しても上積み額が大きい。製造業では、人手不足への対応や生産性向上のための投資に対するニーズが強く、足元でも機械受注が増加している。非製造業でも、人手不足への対応のための情報化投資の増加や、東京オリンピック関連需要の高まりが押上げ要因になっていると考えられる。中小企業については、製造業は前年比+5.0%、非製造業が同-20.0%と、ともに上方修正が見込まれる。例年、計画は調査を経るごとに上方修正される傾向があるが、製造業の計画が6月調査時点でプラスとなるのは、前年の水準が低く、アベノミクスへの期待が高まった2013年度以来である。非製造業は例年並みのペースで上方修正されるであろう。2018年度の設備投資計画(全規模・全産業)は、前年比+4.2%と予測する。ニーズの高まりが、企業の設備投資計画の押し上げ要因となろう。2018年度の設備投資計画(全規模・全産業)は前年度比3.7%と、3月調査から上方修正されると見込まれる。ある資本財総供給とも、緩やかな増加基調を維持している。景気拡大長期化に伴い、能力増強投資が行われているほか、人手不足を補う省力化投資に対する企業の意欲も衰えていない。IoT関連の投資拡大も顕著になっている。2018年度の設備投資計画は、大企業を中心に3月調査で過去の平均を上回る水準からスタートしたが、6月調査もその傾向が続くと予想される。中小企業も例年並みに上方修正されると見込まれる。いうことで、多くの機関が企業マインドの低下を予測しています。大企業に限ってなのかもしれませんが、非製造業よりも製造業の低下幅の方がより大きい、というのも緩やかながらコンセンサスがありそうです。大企業レベルでは非製造業の景況感の低下は見られない、むしろ上向く可能性すら示唆されているように私は受け止めています。大企業製造業の景況感の低下幅もそれほぼ大きいわけでもなく、どこまで悲観的な受止めをするかは、むしろ、受け止める方のスタンスを反映している部分も考慮すべきかもしれないと思うくらいです。私の注目する設備投資については、ほぼほぼ一致して6月調査で大きく上方修正されると見ています。大企業製造業では2ケタ増が見込まれており、短観の統計のクセとして6月調査での上方改定がありますが、例年並み、もしくは、例年を超える上方改定を見込む期間が多くなっています。下の画像はニッセイ基礎研のリポートから全規模全産業の設備投資計画のグラフを引用しています。(SPPI)が公表されています。前月と同じ上昇幅を維持しつつ+1.0%を記録しています。プラスの上昇は59か月、すなわち、5年近くになります。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。日銀が26日発表した5月の企業向けサービス価格指数(2010年平均=100)は104.6と、前年同月比で1.0%上昇した。設計などの土木建築サービスと外航貨物輸送を中心に、人手不足や原油高に伴うコスト増を取引価格に転嫁する動きが強まった。製造業の設備投資意欲の高まりでソフトウエア開発の受託料金も上昇した。このほか化粧品メーカーや旅行会社の出稿増で新聞広告の価格も上がった。一方で指数は前月比では0.1%下落した。ホテルの新規開業による供給増で宿泊サービスの価格が下落したことが響いた。企業向けサービス価格指数は輸送や通信など企業間で取引するサービスの価格水準を総合的に示す。対象147品目のうち、前年比で価格が上昇したのは80品目、下落は33品目だった。上昇から下落の品目を引いた差は47品目で前月の53品目から縮小した。簡潔によく取りまとめられた記事だという気がします。企業向けサービス物価指数(SPPI)上昇率のグラフは以下の通りです。サービス物価(SPPI)上昇率とともに、企業物価(PPI)上昇率もプロットしてあります。影をつけた部分は景気後退期を示しています。先月のSPPI公表の時点でも指摘したんですが、4月速報では前年同月比上昇率が+0.9%で、4月確報になって+1.0%、さらに、今日公表の5月速報も同じく+1.0%ですから、制度的な要因として、年度初めの4月にいくつかの値上げが実行されたことが容易に想像できます。4月速報時点で前年同月比マイナスを記録した広告、さらに、前年比保合いだった情報通信が4月確報でプラスに転じています。リース・レンタルだけは4月確報でもマイナスのままです。いうことで、繰り返しになりますが、4月の年度初めの時点で価格改定が進んだことが読み取れ、背景として、デフレ・マインドの払拭が進んだ可能性が高いのではないか、と私はとても好意的に受け止めています。引き続き、5月も+1.0%の上昇率を記録し、特に、運輸・郵便は石油価格の上昇も相まって前年同月比+2.3%と高い上昇率となっています。景気に敏感な広告が4月速報に続いて5月速報でも前年同月比▲0.6%を記録していますが、来月の確報でどのように改定されるか、また、好調な滑り出しを見せたワールドカップ・サッカーに一部なりとも連動する広告の価格動向についても、来月の統計公表時に確認したいと思います。明らかにされており、今年の株主総会集中日は6月28日で30.9%と、昨年2017年の29.6%かややや反転しています。東証のサイトからグラフを引用すると、以下の通りです。集中度のピークだった1995年の96.2%から20年余りかけて徐々に低下を示してきましたが、大和総研のリポート「株主総会集中率の低下に限界感」などによれば、30%程度が低下の限度ではないか、と議論されています。1一度は追いつきながらも、結局、広島に3タテされて単独最下位に陥落でした。打線でいえば、終盤の満塁のチャンスを逃しまくった阪神に対して、ヒーローインタビューに立った4番がグランドスラムをかっ飛ばした広島との差なんだろうという気がします。0実力の差を見せつけられて広島に大差で連敗でした。打撃陣が相変わらずサッパリ打てないのは見慣れた光景なんですが、今日は投手陣も序盤から失点した上に2ケタ安打の2ケタ四球を献上し、終盤も止めどなく失点を繰り返し、なすすべなくワンサイドゲームでした。カープの独走をタイガースがアシストするのは避けてほしいものです。(0)今週の読書はいろいろ読んで計7冊!!今週は経済書や専門書・教養書は大した読書ではなかったんですが、小説とエッセイについてはとても好きな作家さんの作品を読んで満足のいく読書でした。著者は日銀OBであり、典型的にリフレ派の経済学を否定して旧来の日銀理論にしがみついています。本書の唯一の主張は需要の構造の変化のスピードに供給がついていけていない、という1点なんですが、少し考えれば理解できるように、需要に供給がついていけないのであれば、デフレではなくボトルネック・インフレが生じるはずであり、まったく、私には理解できません。加えて、必ずしも明記されているわけではありませんが、要するに、複合的な要因で持ってデフレに陥っていること、さらに、デフレの何が悪いといわんばかりのマイルド・デフレ肯定論ですから、繰り返しになりますが、旧来の破綻した日銀理論を振り回しているだけであり、特段の見るべき内容はありません。デフレの本質は物価の持続的な下落であり、従って、今日買うよりも明日買う方がおトクなわけですが、それに対する本質的な議論はなされていません。理論的にも実証的にも破綻した大昔の議論を展開しているとしか思えません。ムダな読書だった気がします。著者は中国在住の英国人エコノミストではないかと思うんですが、確信はありません。包括的に中国経済を論じている一方で、よく見かけるたぐいの中国共産党の決定文書の引用とか、制度論に深入りするとかの傾向が一切なく、私のような中国経済のシロートにもとても判りやすい解説書となっています。私の目を引いたのは、第5章であり、国営企業を含む企業に対する見方です。特定すれば、中国企業の成長が資本主義的なイノベーションに基づいているか、それとも、資本と労働を大量に投入することによる要素投入型の成長か、という点に関しては、強く後者であることが示唆されています。その流れの中で第9章のルイス転換点の議論を読むべきです。ルイス転換点については、私もエレガントに数式を解いたペーパーを書いたりしましたが、現在の我が国の労働市場において賃金が上昇しないこともルイス転換点で説明する向きもあり、おそらく、中国のような人口超大国では数十年のスパンで持って分析する必要がありそうな気がします。したら、中国経済に詳しい向きには物足りないのかもしれませんが、なかなかオススメな1冊です。著者はニューヨーク・タイムズにコラムなどを寄稿する研究者であり、前職ではグーグルのチーフエコノミストであるハル・ヴァリアン教授らと研究をしていたということのようです。大きな影響を受けたのは10年近く前に出版されたレヴィット教授らの『ヤバい経済学』であると明記しています。いうことで、博士号も持ったビッグデータ研究のデータサイエンティストと考えてよさそうで、必ずしもポリティカル・コレクトネスに合致しないかもしれないものの、ビッグデータから明らかになる人間の本性のようなものを本書では議論しています。そのビッグデータはグーグル検索から得ています。人間の本性を明らかにする以外で、データサイエンス的に興味深かったのはビッグデータの使い道です。統計学的に標本の平均は母集団に一致することなどはハナから明らかなんですが、ですから、どマクロ的に平均値を出すのにビッグデータを使うのは意味ありません。ビッグデータはもっと細かいセグメント化されたグループの特徴をあぶり出すのに使うべきだと主張しています。地域別の特徴とか、年齢階級別の特徴とか、ということです。データを使えば、いろんな事が判る、という点では『ヤバい経済学』の続編ともいえそうです。研究者に転じたようです。私もその一員であるキャリア官僚に関する分析です。キャリア官僚に関する定義はいろいろありますが、広義には最上位の採用試験合格者であり、狭義には採用時の事務次官資格者です。本書は、キャリア官僚を「エリート」として対象にしていますので、大きな違いはないかもしれません。本書では、バブル崩壊後のキャリア官僚について没落の始まりとみなしているんですが、もう少し分析が欲しかった気がします。要するに、経済が成長しなくなって、それまで既得権を保証しつつ経済成長の果実を分配することにより官僚がパワーを奮っていたものが、その成長の果実が消滅したことが没落につながった、ということなのかもしれません。官界の周辺事情がやや狭く考えられていて、政官関係で私が不思議に感じている選挙制度との関係には行き届いていません。中選挙区制度下では与党政治家が複数名当選しなければならないことから、いわゆる族議員として専門領域を持ち、それが政官関係に影響を及ぼしていたのが明らかなんですが、そういった政治家=国会議員の専門性が低下しつつある現在、典型例は税調なんでしょうが、それでも専門性高い官僚が政治家に対して専門性で優位に立てないのは不思議な気がします。終章近い6~7章で右傾化やポピュリズムとの関係を考察していますが、感心しません。著者はご存じ売れっ子の小説家であり、本書はアジアネット(AN)通信の産業スパイを主人公とするシリーズです。このシリーズは既刊に『太陽は動かない』と『森は知っている』があるらしいんですが、私は前者を読んだ記憶があります。したら、後者も読んだかもしれません。本書はタイトルから想像される通り、水資源を巡る産業スパイの暗躍をテーマとしています。欧州の水メジャー企業による我が国水資源の制圧などなど、です。水資源を巡る本筋とは別に、シリーズ第2段『森は知っている』でかなり明らかにされているようなんですが、AN通信の産業スパイの訓練とかその前段階のリクルートの秘密について、『森は知っている』未読の私は初めて知りました。そのルートからドロップ・アウトした人物が水メジャーの一角に食い込んだりしています。水メジャーの暗躍をすっぱ抜くのが九州のローカル新聞の女性記者だったりするのはなかなか凝った作りになっていますが、長崎出身の著者らしいともいえます。ラストの終わり方がさすがといえます。いいことながら、相変わらず、謎の女性アヤコが「ルパン3世」の峰不二子のイメージのように私には思えて仕方ありません。久し振りの川上作品短編集です。私はこの作家を極めて高く評価していて、今年こそノーベル文学賞は持ち越しと発表されていますが、我が国で村上春樹に次いでノーベル文学賞に近い作家ではないかと考えています。表題作はとても暗い雰囲気で、「死」を濃厚に感じさせる作品でもありますから、好き嫌いはあるかもしれません。いわゆる純文学であって、エンタメ作品ではありませんから、起承転結を期待する読者にはややハードルが高い気もします。尋常でないくらいの表現力の豊かさや、何ともいえずに「透明感」ある文体など、文学としても水準の高さを読み取れる読者であれば、この作者のいいところが随所に感じられます。私は5月末の産経新聞のインタビューを見て借りて読む気になったんですが、そのインタビューの最後は「次はまた、まったく違う文体で、一番長い話を書くつもりです」と結ばれています。次回作もとても楽しみです。私は三浦しをんの小説やエッセイはかなり読んでいて、この作品も読んだような気になっていたんですが、ブログを遡って確かめると読書感想文の記録がなく、文庫本で出版されたのを機に読んでみました。三浦しをんのエッセイは太田出版で単行本が出て、新潮文庫に収録されるというパターンが多く、本書もそうです。私はついつい対象的なもので、酒井順子のエッセイと三浦しをんを比べてしまうんですが、いかにも優等生が下調べよくリポートを取りまとめたような酒井順子のエッセイに比べて、三浦しをんのエッセイは生活実感が丸出しで、特に本書などでは少女マンガのBLモノに話題が集中しています。まほろ駅前シリーズのバックグラウンドがよく理解できるエッセイです。好き嫌いはあるかもしれません。みて、CPIのうち生鮮食品を除く総合で定義されるコアCPI上昇率は前月と同じ+0.7%を記録しています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。(CPI、2015年=100)は生鮮食品を除く総合が101.0と前年同月比0.7%上昇した。原油高でガソリン価格や電気代が上昇したものの、携帯電話の通信料などが下落し、上昇幅は前月比で横ばいにとどまった。生鮮食品を除く総合では、全体の53.7%にあたる281品目(4月は282品目)が上昇し、178品目が下落した。横ばいは64品目だった。上昇は17カ月連続となったものの、上昇の勢いは鈍い。生鮮食品を含む総合は101.0と0.7%上昇した。まぐろやたこなど生鮮魚介類が値上がりした。生鮮食品とエネルギーを除く総合のCPIは101.1と前年同月比0.3%上昇した。人件費などの上昇で、回転ずしや焼き肉など外食代が上昇した。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、いつもの消費者物価上昇率のグラフは以下の通りです。折れ線グラフが凡例の色分けに従って生鮮食品を除く全国のコアCPI上昇率と食料とエネルギーを除く全国コアコアCPIと東京都区部のコアCPIそれぞれの上昇率を示しており、積上げ棒グラフは全国のコアCPI上昇率に対する寄与度となっています。エネルギーと食料とサービスとコア財の4分割です。加えて、いつものお断りですが、いずれも総務省統計局の発表する丸めた小数点以下1位の指数を基に私の方で算出しています。丸めない指数で計算している統計局公表の上昇率や寄与度とはビミョーに異なっている可能性があります。酒類の扱いも私の試算と総務省統計局で異なっており、私の寄与度試算ではメンドウなので、酒類(全国のウェイト1.2%弱)は通常の食料には入らずコア財に含めています。日経・QUICKによる市場の事前コンセンサスは、コアCPIの前年同月比上昇率で+0.7%でしたので、ジャストミートし市場に何らサプライズはありませんでした。今年2018年2月にコアCPI上昇率が+1.0%に達してから、ジワジワと上昇幅が縮小し、4~5月には+0.7%にまで達しています。1~3月期には天候条件にともなう生鮮食品の価格上昇もあった一方で、現時点では一時ほどは物価上昇の痛みのようなものは家計は感じていない可能性もあり、消費に対しては家計の過度の節約志向の緩和を通じてプラスの効果を及ぼす可能性が十分ある、と私は考えています。同時に、日銀のインフレ目標である2%からはかなり遠いという実感もあります。5月のコアCPI上昇率+0.7%は、あくまでマクロのレベルの話であり、家計の直面する物価の実感とはやや差がある可能性も私は感じ始めています。真ん中のパネルが月間1回程度以上と未満、一番下のパネルが頻繁(年間15回以上)とまれ(年間0.5回未満)のそれぞれのグラフです。見れば明らかなんですが、2017年以降くらいの最近時点では、選択的支出よりも基礎的支出の上昇率が高く、購入頻度の高い品目の方が上昇率が高くなっています。家計が実際に直面する買い物の際の物価上昇率の実感はマクロ+0.7%上昇より高い可能性が十分あります。それにしては、賃金上昇が物足りませんので、マクロの物価上昇が生鮮食品価格の高騰の落ち着きなど含めて、物価上昇率が低下し始めたにしては、家計の消費への効果がマクロの物価上昇率の落ち着きほどには現れない可能性も否定できません。日銀の物価目標に達しない現状も良し悪しかもしれません。0終盤からもつれた試合になりましたが、ドラ1ルーキー馬場投手が6回1失点と好投しながら、オリックスと引き分けに終わりました。打つ方は糸井選手が大車輪の活躍でしたが、12イニングズの攻撃でヤケに内野安打の多い7安打では物足りません。いずれにせよ、交流戦はこれにて終了し、6勝11敗1引き分けと5つの負け越しに終わり、阪神はパ・リーグの最下位を独走し監督交代まであった楽天に次ぐブービーでした。け意識調査結果」が明らかにされています。事業者向けのアンケート調査ということで、サンプル数が300と極めて少なく誤差が大きそうな気もしますが、注目のシェアリング・エコノミーの主要分野ですので、グラフを引用しつつ簡単に取り上げておきたいと思います。結果を引用しています。「大幅に増やす」と「増やす」という回答は合わせて47.3%となり、民泊物件オーナーの半数近くが運営拡大を予定していることが明らかとなっています。サイトのリスティング民泊登録物件数が62千件から25千件に大きく減少した、なんぞと報じられていたりするんですが、「減らす」と「大幅に減らす」は合わせても10%しかありません。思いますが、いわゆる「ヤミ民泊」に流れたりするんでしょうか。結果を引用しています。見れば明らかな通り、ウィークリーマンション、スペース、マンスリーマンション、として貸し出しをするというのが大きな割合を占めています。ほかに、民泊運営におけるオーナーの不安として、「騒音問題など近隣とのトラブル」、「鍵の受け渡し」などが上げられていますが、これらは、楽天コミュニケーションズの「あんしんステイIoT」のサービスを売り込むための宣伝文句だという気がします。インターネット上の無料の情報はかなりの程度に宣伝を含むものだということを改めて実感しました。