琢英2020.1.7「モダンポートフォリオ理論」などにより、株式と国債への分散投資の有効性が証明されてきましたが、近年、このような従来型の投資手法では資産を守ることが難しくなってきました。今後、効果的な分散投資を行うにはなにが必要なのでしょうか。本記事では、富裕層だけが存在を知る歴史的なプライベートバンク、ピクテが、実績に裏打ちされた独自の運用哲学をわかりやすく紹介しながら、初心者の資産運用にも役立つ投資テクニックを紹介します。『分散投資とは、資産配分ではなく「リスク配分」する手法である』の続きです。株式と国債への分散投資の有効性は、ここ数十年の間に研究された資産運用に関する理論である「モダンポートフォリオ理論」などによって証明されています。ところが、分散投資に向けたピクテの商品展開の前に、大きな問題が立ちはだかります。2014年の欧州中央銀行によるマイナス金利政策に続く2016年2月の日本銀行による同政策の導入で、モダンポートフォリオ理論が機能するための前提が大きく変わってしまったのです。これまではリスクが非常に小さいながら、一定の利子収入をもたらしてくれる安全資産の代表格だった各国の国債の金利水準は、一気に低く、あるいはマイナスとなってしまい、国債への投資では収益率は確保できなくなってきました。分散化されたポートフォリオで従来は国債が果たしてきた、株式などのリスク資産の価格が下落した時のクッション機能も大幅に低下してしまいました。今後、国債の利回りはさらに低下するよりも上昇するリスクを意識する必要があります。利回りが上昇すると国債の価格は下落します。国債は安全資産ではなく、ただのリスク資産になってしまったのです。先進各国の政府債務残高が膨張を続けているので、デフォルトリスクさえも意識する必要があるのです。先進国の公的債務残高は、GDPに対する割合が80%程度を超えてくると、デフォルト率が上昇する傾向があります。国債がデフォルトするリスクをソブリンリスクと呼びますが、それはギリシャ危機に代表される欧州(イタリア約155%、フランス約120%)にとどまらず、日本約220%、アメリカ約105%(2017年時点。No.103」)というように、各国とも80%を大きく超えています。想定されるリスクとしては、通貨が過剰に供給されたことに起因する貨幣インフレも挙げられます。現在のような投資環境では、これまで有効とされてきた資産分散とは異なる、新しい発想に基づいた分散投資が求められるのです。今後は、流動性リスクと価格変動リスクに着目ポートフォリオを組む時は、流動性と価格変動(ボラティリティ)に留意する必要があります。以下の図表は、各投資対象の流動性リスク、価格変動リスクの大小と一定の条件で算出した期待利回りを位置づけたものです。※2018年8月末時点。リスクは過去10年の月次リターンの標準偏差(年率、円換算)。:MSCI世界公益株価指数(時価総額は公益およびその他インフラ関連セクターの合計、2018年9月24日時点)、日本REIT:東証REIT指数、グローバルREIT:S&P世界REIT指数、米国REIT:MSCI米国REIT指数(すべて円換算)※期待利回りは、債券は最終利回り、株式、REITは益利回り+成長率(先進国株式、グローバルREIT、米国REIT、世界公益株式は2%、新興国株式、ブラジル株式は4%、日本株式、日本REITは1%とする)出所:ブルームバーグ、JPモルガンのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成バブル(円)の大きさは、各資産の時価総額の大小を取りました。時価総額とは、株式であれば株価×発行済み株式数のことであり、時価総額が大きいということは概して市場規模が大きいことを意味します。市場規模が大きければ、売りたいと思って市場に売り注文を出した時に、買い手が現れやすいと言えます。流動性リスクとは、まさにこの「売りたい時に売れないリスク」です。利回りが高かったり値上がり期待が高かったりしても、もし売りたい時に売れなければ、そのリターンは絵に描いた餠ですし、無理に売ろうとすると大きく値段を下げないと買い手が現れない可能性があります。これまで流動性リスクのことに触れる人はあまり多くありませんでしたが、私はこれからは特に重要な観点になると見ています。グラフの縦軸は各資産クラスの期待利回り、横軸はリスク(過去10年)の実績値となっています。期待利回りは、債券は最終利回り、株式・REITは益利回り+成長率期待値を使用して算出しています。期待値ですので参考程度にお考えください。この図で見ると、先進国国債は価格変動リスクが低く、市場規模も大きい(流動性リスクも小さい)ため、比較的安心して保有ができ、売りたい時にいつでも売ることができると言えます。ブラジル株式は価格変動リスクが大きい上に、市場規模も小さい(流動性リスクも大きい)ため、価格が暴落した時に売るに売れない状況に追い込まれる可能性があります。この図からは、個人投資家に人気の高いアメリカのREITも価格変動リスク、流動性リスクともに高いことが分かります。効果的な分散投資を行うためには、流動性リスクと価格変動リスクも重要な要素となるのです。(現・ピクテ・ジャパン株式会社)に入社し、2011年に代表取締役社長に就任。いかなる経済危機に直面しても長期的な資産保全を可能にする「負けない運用」を信念とし、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド、ピクテ・インカム・コレクション・ファンド、ピクテ・メジャー・プレイヤーズ・ファンド、ユーロ・セレクト・インカムなどを開発。積極的にセミナーも開催。ピクテ式投資セオリー』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。投資はご自分の判断で行ってください。本連載を利用したことによるいかなる損害などについても、著者および幻冬舎グループはその責を負いません。今日、日本人にとっては資産保全がますます難しい時代になってきました。嘘だろ?...年収400万円の53歳“普通のサラリーマン”にまさかの税務調査。助言】1ふざけるな、55年間実家暮らしのくせに!父の相続で「遺産ゼロ」に泣いた52歳次男、甘ったれの55歳長男に「亡母の貯金総取り」を主張2老後資金を増やすはずが...年金月22万円・66歳男性に年金機構から「年金支給停止」の通知が届いた〈まさかの理由〉【CFPの助言】3「親が亡くなったら、真っ先にコンビニへ走る」が新常識!相続手続きで困らないためにやるべき、たった一つのこと【税理士が解説】4「退職金2,800万円」「貯金4,000万円」60歳定年退職のサラリーマン夫、花束を抱えて家路...自宅で待っていた妻の「衝撃のひと言」に戦慄5「月収64万円」「退職金2,300万円」大手メーカーで定年を迎える〈60歳父〉を仲良し家族が祝福。しの「新潟のフードコート」で目撃「高齢者たちのモラルを疑う光景」【FPが解説】4東京在住・独身45歳一人娘、東北の母へ仕送り「総額1,500万円」...母の死後、まさかの税務調査で追徴課税に。原因は「思い出の詰まった通帳」【税理士が解説】560代夫婦、40年の市営団地暮らしの成果「貯金3,000万円」「退職金1,500万円」「年金月25万円」で積年の夢〈軽井沢移住〉を果たしたが...あっけなく終焉を迎えたワケ【FPの助言】メルマガ会員登録者のご案内メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。し、行動するための情報を厳選してお届けします。