伊藤忠テクノソリューションズご使用のブラウザはJavaScriptが無効に設定されているため、ナビゲーションやデザインの一部が表示できなくなっています。JavaScriptの設定を有効にしてご利用ください。金属加工機械の総合メーカーである株式会社アマダ(以下、アマダ)。業務システムのインフラはオンプレミスで構築したVMware仮想環境であったが、老朽化に伴い、セキュリティやBCPのリスクが増大。ビジネスの変化に対しシステム面で追随性の低下が課題となっていた。Solution(以下、OCVS)」を導入し、既存の仮想マシンをそのままクラウドに移行。セキュリティやBCPにおけるリスクを最小化すると共に、柔軟性の優れたシステム基盤を実現した。大氏オンプレミスの仮想環境の老朽化でセキュリティやBCPにおけるリスクが増大アマダグループは金属の板や塊を切断、溶接、プレス、切削する機械などを扱う金属加工機械の総合メーカーである。お客さまとともに発展する」に基づき、開発から製造、販売、サービスまでをワンストップで提供する直販・直サービス体制でビジネスを行っている。グローバルでは100カ国以上に展開し、納入台数は約40万台※にのぼる。主力の板金事業では国内トップシェアを誇る。※2024年3月時点また、機械だけでなく、生産管理、CAD/CAMなど、加工のデジタル化を推進するためのソフトウエアも提供。近年は労働者不足や脱炭素化など、顧客および社会の課題を解決すべく、AIなど最先端の技術を有効活用しつつ、最適な製品やサービスの提供に注力している。同社はDX推進にも意欲的に取り組んでいる。貴之氏は「直販ビジネスを柱とする当社として、システムを通じてお客様に付加価値を提供します。同時に、社内向けの業務システムでも、自社ビジネスに、より付加価値を提供する必要があります。そのためには変化に柔軟かつ迅速に対応でき、なおかつ、可用性にも優れたインフラが不可欠です」と話す。従来の業務システムのインフラは、オンプレミスで2014年に構築したVMware仮想環境であったが、老朽化に伴い様々な課題が深刻化していた。Databaseなどミドルウェアのバージョンが古く、開発元からのパッチ提供が終了しており、セキュリティ低下が懸念されていました。UTM(統合脅威管理)の導入などでしのいできましたが、限界が見えていました」(宮渕氏)セキュリティに加え、BCPの面でもリスクを抱えていた。大氏は「物理サーバの多くを本社のデータセンターに置いており、大規模災害に弱い構成でした。老朽化や複雑化なども課題になっていました。他にも運用管理の業務負荷やコストの増大などにも悩まされていました」と振り返る。2022年4月、これらインフラの課題を全て抜本的に解決すべく、クラウド化に取り組んだ。その実施にあたり、大きく3つのステップから成るロードマップを策定した。「STEP1として、まずは現行システムをそのままクラウドにリフトし、BCP面のリスクを解消します。次にSTEP2として、OSやミドルウェアを最新版にアップデートしてセキュリティのリスクを解消しつつ、データベースサーバのPaaS/IaaS化といったクラウドシフトを順次進めます。最後のSTEP3では、アプリケーション基盤とデータ活用基盤を刷新し、ビジネス変化への対応力を大幅に向上させます」(宮渕氏)OCIとOCVSでVMware仮想マシンをそのままクラウドリフトSTEP1のクラウドリフトで採用したのがオラクルのOCIのOCVSである。「短期間かつ高品質で確実にクラウドリフトを達成することが第一の目標でした。OCVSなら、オンプレミスのVMware仮想マシンのイメージをそのままクラウドに移行できます。Databaseについては、「古いデータベースサーバをクラウド上でそのまま動かすことが大前提です。その点、OCIのOCVSは親和性が高く、あわせてSTEP2のOCVSからのPaaS/IaaS化も見据えると、OCIの一択でしたね」と髙島氏は語る。同社のクラウドリフトを全面的に支援したベンダーが伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(以下、CTC)だ。CTCをパートナーに選んだ理由を宮渕氏と髙島氏は次のように述べる。「STEP1のみならず、STEP3までを一気通貫で提供できるベンダーを求めていましたが、そのスキルとノウハウ、経験を兼ね備えているのはCTCだけでした。RFPに記載しきれなかった要望を汲み取るために、最もコミュニケーションを取ってくれたのもCTCでしたね」(宮渕氏)「クラウドリフトの方法の提案で、具体性と実現性が一番高かったのがCTCでした。移行方法を状況に応じて複数パターン提示し、手順や想定所要時間などを詳細に提案してくれました」(髙島氏)2022年秋からリハーサルを重ねつつ、移行計画の詳細を詰めていった。「移行対象のサーバは47台ありました。必要な作業時間を1台ずつ見積もり、切り戻しも加味した上で、短期間で全て移行可能とするプランニングは難易度が高いのですが、CTCの知見の高さのおかげでクリアできました」と髙島氏は評価する。本番移行は2023年のゴールデンウイークに実施。移行自体は計画通り完了したが、直後にアプリケーションの動作遅延が発生した。「私たちの手で原因を突き止めましたが、その解決を図る際、CTCは、問い合わせなどのやり取りを円滑化してくれたので、とても助かりました」と宮渕氏と髙島氏は振り返る。運用管理業務の生産性を約40%向上アマダはCTCの支援のもと、OCIのサービスの1つであるOCVSによって、STEP1のクラウドリフトを狙い通りの期間と品質で達成できた。「計画通りBCP面のリスクの問題を解消できました。セキュリティに関しても、STEP2のOS/ミドルウェアのバージョンアップは現在、順次実施中ですが、期待通りにリスクを最小化できる見込みです。PaaS/IaaS化の土台も整備できました」(宮渕氏)加えて、クラウドリフトによる副次的な効果も複数得られている。従来はハードウェアが故障すると、部品交換だけでも1~2日かかかっていたが、クラウドリフトによって対処そのものが一切不要になった。「その上、月末や月初などで処理が集中して遅延が発生すると、以前は対応に苦労していましたが、現在はリソースを容易にスケーリングできます。他にも、開発者が本番と同じテスト環境を持てるなど、多くのメリットが得られています。私たちの部署全体で生産性を約40%向上できています(髙島氏)そして、システム全体の柔軟性向上にも、今回のクラウドリフトが寄与している。「当社はSaaSを積極的に活用しており、今後も拡充する予定です。基幹システムがクラウドだと、データ連携がより柔軟かつ迅速に行えます。STEP3のアプリケーション基盤刷新にもつながるでしょう」と宮渕氏は述べる。今後は引き続きStep2以降を進めていく。Service」を導入し、Oracle技術者のナレッジやスキルを継続活用できる環境づくりを予定している。「OCVSとPaaS/IaaSをはじめとしたOCIの各サービスを活かし、STEP2からSTEP3にかけて、守りのDXから攻めのDXへと発展させていきます。将来的には、培ったDXのノウハウを社外にサービスとして提供することも視野に入れています。Corporation、その子会社及び関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。NetSuiteは、クラウド・コンピューティングの新時代を切り開いたクラウド・カンパニーです。この事例に関するお問い合わせはこちらお問い合わせ※記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。Applianceシンプル化を目指して開発されたハード・ソフトの総合的パッケージで、データベース関連の導入/メンテナンス/サポートを単純化し時間とコストを節約します。Exadataデータベースサーバーからストレージ、ネットワークまでを一体化し、性能と容量を向上させた大規模データベース環境の基盤に最適なエンジニアドシステムです。情報セキュリティ・個人情報保護についてクッキー(Cookie)ポリシーソーシャルポリシー・オウンドメディアポリシーサイトマップお問い合わせCTCの公式SNS記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。Corporation。