日本海事協会(以下「NK」)から船級認証を取得しました。現在、船舶の整備指針に用いられているTBM(注2)は、機器の状態に関わらず定期的な検査を実施する必要があり、補修費用の発生や運航スケジュールへの影響といった課題を抱えています。日本郵船及びMTIは、こういった課題に対応するため、CBMに基づいたメンテナンスを実現するための共同研究を船級協会、機関メーカーと2019年11月より実施してきました。船級認証されたCBM手法について2021年にNKが発行した「CBMガイドライン第2版」(注3)に採用された船舶用大型ディーゼルエンジンの軸受(注4)の状態を温度データとして監視する手法です。開発し、日本郵船が所有する石炭船「能代丸」に実装しました。「能代丸」での実装に続き、今後は日本郵船グループの所有船を対象にCBMの展開を検討します。機器についてもCBMを用いたメンテナンスの適用を目指します。日本郵船グループは、将来的には、AI(人工知能)がフリート全体における機関プラントの状態を常時監視し、自らが機器のメンテナンス時期を判断する「自律型の次世代CBM」の開発を目指します。次世代CBMの実現により、重大機関事故を撲滅し、効率且つ安全な運航を維持・提供し、日本郵船グループが掲げるESG経営を推進します。ESGストーリー」(※)を2021年2月3日に発表し、SDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献する活動を進めています。2022」(※※)を発表しました。Provider」として新たな価値創造を推進してまいります。Maintenance)機器が故障した後や定期的にメンテナンスするのではなく、機器の状態を常時モニターして状態に応じて都度メンテナンスを行う予知保全のこと。Maintenance)周期的に故障する設備・部品に対して交換周期を予め決めておき、定期メンテナンスすること。当社グループにおいて、ESGを経営戦略に統合するための考え方と具体的な取り組みを明示する指針。※※NYKグループESGストーリー2022「NYKグループESGストーリー」で掲げたESGの経営戦略への統合に向けた具体的な取り組みと、今年度の施策を紹介した資料。リリースはこちらをご覧ください。ジャパンエンジンコーポレーションのリリースはこちらをご覧ください。掲載されている情報は、発表日現在のものです。その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。Reserved.ページ上部へ。