個票を用いて、日本の価格硬直性についてのファクトを整理する。主な結果は以下の通り。1平均的な価格改定頻度はひと月あたり約20%である。2価格改定頻度の品目による異質性は米国より大きい。3価格改定頻度と改定幅の間には明確な関係がない一方、価格改定幅とクロスセクションでみた店舗間の価格のばらつきの間には正の相関がある。4大都市ほど価格改定頻度が高く価格のばらつきが小さい傾向がある。有効求人倍率の間には一部財で負の関係がある。英語版はこちらをご覧ください。