拡大を続ける事業に合わせた変化に対応しやすい電話システムの構築と、通話コストの削減を実現しました。強度が高く品質の安定した木材を科学的に張り合わせた「構造用集成材」を使った柱と梁(はり)を、専用の「SE金物」を使って接合した「SE構法」による木造建築工法を開発したエヌ・シー・エヌ。同社が行う構造計算に基づいて建てられた建築物は、木造にも関わらず鉄骨造や鉄筋コンクリート造に匹敵する耐震性能を持ち、東日本大震災などの巨大地震においても全壊半壊ゼロ棟の実績があります。同社では、このSE構法に共感した全国の工務店ネットワークに対し、設計に基づいて構造計算と資材をワンストップで提供しています。企画推進室課長の石渡玉枝氏は「SE構法は構造的に柱や壁の少ない広い空間を確保できることから、住宅だけでなく商業施設や幼稚園、倉庫などの大規模木造建築物を建てることが可能です。2023年に5階建て対応の構造評定を取得し、炭素固定による環境に配慮した建築物を建てられるといった点、さらには国の木造建築推進の動きもあり、近年ではこの非住宅建築物の需要が増え、事業が拡大しています」といいます。Meetingsでは不都合も出てきました。全国の工務店ご担当者様との主要なコミュニケーションツールとされていたのが電話です。約9年前に導入したオンプレのPBXを利用しており、一人一台の固定電話機を配置していました。同社の電話システム管理を担っていたのが、システムと同社のインフラ運用を統括しているCOS部部長の新田和芳氏です。「約9年間、オンプレPBXを利用していました。システムの導入費用が高額であったため、固定費が削減できませんでした。人事異動やレイアウト変更があるたびに、配線のやり直しの工事が発生しました。設定とユーザーの使い勝手に差異が生じることがあり、随時見直しも必要です。工事や設定変更は外部委託業者が行っていましたので、タイムリーに反映することができず、外注によるコストも膨らんでいました」と述べます。役員も兼任しています。電話に切り替えていく方針になりました。利用し続ける決断をしていました。そのため、音声品質の良いシステムを導入することが特に重要視されていたといいます。月、人員の増強によりオフィスも手狭になったことから、同社では本社を赤坂へ移転することが確定します。電話へ移行することを決定しました。か月後という短期間でのプロジェクトでした。導入に伴い、どのソリューション・サービスを導入するかを検討しました。決めました」といいます。年春の新型コロナウイルス感染拡大に伴い導入しました。導入を決めたという経緯があります。独自のパケット制御技術を用いて、パケット損失がある環境でも高い品質を保つことができます。安定した通話品質を従業員に提供できると評価しました。契約も含めて切り替えを決めます。管理画面からユーザーに電話ライセンスを付与し電話の利用を開始しました。新たに電話システムの立ち上げが不要であり、スケジュール通りに導入することができました。完全に固定電話を廃止。Phone用に全社員分のスマートフォンを調達して配布。固定電話は受付用のデバイスを除きすべて廃止されました。Phoneで新規取得しました。受付対応は、メンバー複数人で対応できるよう同時呼び出しを行う運用にしました。石渡氏は「固定電話がなくなって気づいたのは、デスクで電話機が専有していたスペースが意外とあったということでした。導入後、まだ席替えは発生していないのですが、電話機の移動という概念がなくなったので、そのことを考慮する必要がなくなったのは大きいと考えています」と述べます。人事総務部主任の保科愛子氏は次のように説明します。Phoneに切り替えた直後は、多少の混乱もありましたが、日商エレクトロニクスに問い合わせて、使い方等をサポートしてもらったため、次第に混乱も収まり、大変助かりました。Phoneの設定に関しては、導入を担当した部下が対応しました。担当者はPBX設定などの電話の知識を持っていませんでしたが、日商エレクトロニクスのサポートを受けながらも導入し、稼働させることができています。Phoneの導入・管理のしやすさを表しているのではないかと思います。Phoneは従量課金のプランで利用していますが、以前の固定電話料金から通話料は半減以下になりました。以前発生していた固定電話機の増設・移設工事費はゼロになりました。工事や設定変更の遅れに関してはプライスレスです。電話の使い方について保科氏は「取引先である工務店とのやり取りが頻繁にありますが、相手が社長の方、事務の方、現場監督の方と多岐に渡っています。Meetingsに切り替えて顔を見て話したほうがいい場面もあります。Phoneだけでなく、AIを活用したさらなる業務効率化の推進ができると考えていると新田氏は語ります。ChatなどZoomプラットフォーム全体でAIが活用できるようになります。「2023年は生成AIが市民権を得た年といえます。営業やバックオフィスではRPAとともに生成AIを利用して、業務の効率化だけでなく意思決定や課題解決にも役立てられるよう進捗させたいと考えています。」(新田氏)「メールやチャットは証跡が残せますので、同様に通話も文字起こしをして証跡として文章にまとめるなど、録音データや文字データを有効活用できるようにしていきたい。」と今後の展開についても語ってくださいました。当社サポートまでお問い合わせくださいトライアル版・無料ライセンスを今すぐご利用いただけます!効率的なビジネスミーティングをぜひ体験ください。ついて2021/01/28ブログ更新ワークマネジメントツール"Asana"ご紹介ウェビナー「Webinarレポート」を掲載しました。共有中の画面へ書き込みは可能ですか。画面共有ツールを使用して、描画・テキストの追加などができます。3-5麹町三葉ビル(受付6F)webサイトhttps://www.sojitz-ti.com世界中どこからでもワンクリックで利用できる、最も満足度の高いWeb会議システム「Zoom」の魅力を余すことなくお伝えします。効率的なビジネスミーティングをぜひ体験ください。Reserved.Asana導入事例の紹介|株式会社ネクスウェイ組織の壁を越えて“情報とプロセスをつなぐ”ことで組織改革と生産性向上を。