2020/08/05ツイート近年、LINE公式アカウントによる顧客へのマーケティングアプローチ手法が確立されてきています。LINE公式アカウントでできることは多岐に渡るため、正しく理解していないと機能に振り回されてしまい、費用対効果が悪い施策となってしまいます。このページでは、LINE公式アカウントを使ったマーケティングを説明します。LINE公式アカウントでできること、また施策としてやるべきことをしっかり理解し、費用対効果の高いマーケティングを目指しましょう。適切なプランの選定方法まとめLINE公式アカウントとは「LINE公式アカウント」は、LINE株式会社が提供するサービスです。アカウントは企業としても、個人としても保有することが可能です。消費者向けに情報配信をするためのLINE内アカウントを開設し、さまざまなカスタマーサポートを行うことができます。ネットでの集客はもちろん、実店舗への誘客やその他マーケティングにも活用できるため、O2Oを実践したい企業が導入を始めています。LINE公式アカウントの主な機能LINE公式アカウントでは、基本機能として下記の機能が用意されています。友達追加されたユーザーを地域/年代/性別で細かくセグメントし、それぞれに配信したい情報をメッセージとして配信することができます。これにより、従来のメルマガのような広く浅いアプローチよりも、さらに細かい訴求ができるようになりました。通常の配信メッセージの他に、リンクを埋め込んだ画像を使用した”リッチメッセージ配信”も可能です。テキストだけのメッセージよりも視覚的にわかりやすい広告効果を期待できます。これはクーポンやプロモーションで活用されるケースが多く見られます。自動応答機能あらかじめ予想されるキーワードに対して返答内容を設定することができます。問い合わせが多そうな質問に対して自動で回答を送ることができるため、オペレーション工数を削減することができます。友達追加されたユーザーと通常のLINEで交わされるようなチャットコミュニケーションを取ることができます。テキストメッセージだけでなくスタンプの送信も行えます。リッチメニュー機能ユーザーとのチャット画面で、複数分割したタップ可能な画像をメニューとして表示することができます。これにより、簡易的なモバイルサイトのメニューのように遷移先をユーザーに見せることができるため、回遊させたいコンテンツへの導線として活用することができます。アカウントページ企業やブランドの基本情報を提供する、プロフィールの役割を持つページを作ることができます。友達追加されたユーザーが公式アカウントへ送ったメッセージの数や、リッチメッセージのタップ数など、PDCAをまわすために必要なマーケティング情報を見ることができます。これにより、どのような施策で成果が出たか、逆にうまく成果が出ていなかったものは何かといった情報を得ることができ、マーケティングに活かすことが可能となります。私たち個人が日々利用しているLINEは無料でメッセージのやりとりができるSNSですが、LINE公式アカウントの場合は、アカウント利用料やメッセージの追加利用料といった費用が発生する場合があります。アカウント利用料アカウント利用料はメッセージ配信数で3つのグレードに分類されます。少ない1,000通までのフリープランが0円。15,000通までのライトプランが5,000円。加えて、配信数が超過した場合に追加でメッセージを送ることができます。ライトプランでは1メッセージあたり一律5円、スタンダードプランでは上限を3円として追加メッセージ数が増えれば増えるほど1メッセージごとの単価が安くなっていく価格設定がなされています。フリープランには追加メッセージの機能はありません。高度なアプリケーションによる機能追加も可能ですが、ベンダーによる開発費用が大きくなるため、導入には慎重な判断が必要です。LINE公式アカウント運用の費用対効果はさて、LINE公式アカウントを活用したマーケティングで気になるのは費用対効果です。LINE公式アカウントは他の媒体に比べてファン獲得単価が低い傾向にあるのが特徴です。ファンの獲得には、「友達登録するとクーポンが取得できる」といった金銭的なインセンティブが付与される形式のものや、「友達登録すると無料スタンプが手に入る」といった形式のものが多く採用されています。した施策に基づいてファンを低単価で獲得した後、メッセージ配信などでマネタイズができれば、高い費用対効果が期待できます。それにはユーザー側のニーズを正しく掴んだ情報配信、タイミング、運用体制が求められるため、そういった用意がないとせっかくのアカウント利用料が無駄になってしまいます。運用に成功している企業の公式アカウントでは、メッセージ1通に対しての価値を高め、無駄打ちの無い、正確な情報配信がなされています。具体的な事例をここで2つ紹介します。どちらも、短期的なコンバージョンではなく顧客のライフタイムバリュー創出も視野に入れた運用がなされているのが特徴です。短期的なコンバージョンを目標としてしまうと、定量的に測定できる有効データがうまく計測できない側面もあるため、何を目的とした施策なのかをよく吟味する必要があります。事例:キッコーマン株式会社キッコーマン株式会社では、フリープランからファン獲得を始め、アカウント自体をキャンペーンのプラットフォームにすることでファンとのタッチポイントを作る、という施策を導入しています。ウェブサイトからの応募よりもユーザーの心理的ハードルが低いことが予想されるため、今まで以上に正確な消費者からのフィードバックが得られることが期待されます。顧客層の獲得は折込チラシや新聞といった媒体が主戦場でしたが、新たにチャネルを開拓するにあたり、LINE公式アカウントを導入しました。無料スタンプをきっかけとし、アカウントの友達追加数を増やす施策を実施し、成功しています。実際にLINE公式アカウントを使ったマーケティングを行うにあたってどのプランで始めるかを検討する際は、公式サイトで提供されているシミュレーションツールがおすすめです。このツールでは、友達数と配信メッセージ数を入力することで費用をシミュレーションすることができます。正確な費用対効果が算出するためにも、導入前にチェックされることをおすすめします。友達数の目安として参考にできるデータが自社に無い場合は、メルマガの登録者数、Twitterのフォロワー数、Facebookのフォロワー数などの近似値を用いてみても良いでしょう。BusinessまとめLINE公式アカウントによるマーケティングは、Webマーケティング、SNSマーケティングと役割を分けて活用することで、費用対効果の高い成果を出すことができます。永続的なエンゲージメントを高めるために、LINE公式アカウントをぜひ活用してみてください。関連記事LINE公式アカウントのリッチビデオメッセージの活用方法とはLINEは多くのユーザーにより日常的に使われているコミュニケーションアプリです。Platform)には、かつて、「最低出稿金額100万円」というハードルがありました。...【LINE動画広告】メリットや効果、導入方法を徹底解説インターネットを利用した運用型広告は数多くありますが、デイリーのアクティブ率の高さなどで優位性を持っているといわれるLINE広告。...【保存版】進化したLINE広告のメリット10選。特徴や事例まで徹底解説LINE広告は、月間8,900万人(2021年6月時点)という圧倒的なユーザー数を誇るLINEに広告を出稿するためのプラットフォームです。15001個人情報保護マネジメントシステム要求事項に適合し、個人情報について適切な保護措置を講ずる体制を整備している事業者としての認証としてPマーク(プライバシーマーク)を取得しております。