これは、国のガイドラインの「十数回に一回程度」の表現に整合する結果となった。当プロジェクトの結果を正確に表現するならば、「二百回に一回から十数回に一回程度」となる。倍)はガイドライン記載の表現「通常の数倍程度の確率」よりも大きい値となった。以上の地震が発生する確率についての計算結果を示してきたが、実際には、地震の発生に関する統計的性質には地域による違いがあることがわかっている。クラスの地震が時間差を置いて連発する事例が過去に複数あったことから、連発が起こりやすい性質があるのではないかと多くの地震学者は考えているようだ。クラスの地震の連発の有無に着目して再精査し、その上で、前節の計算結果も用いながら、南海トラフの固有性を考慮し、南海トラフの「半割れケース」における後発地震の発生確率を計算した。以下が、その前提条件である。年以降の地震について行った。年の正平(康安)地震については、南海から東南海の二つの区域が震源域となったことは確実だが、これらの区域が二日の時間差を置いて破壊した(東側→西側)という推論もあり、確かなことはわからない。年の明応地震については、南海区域が震源域となった決定的な証拠は地質学的データからは得られていないが、歴史資料研究からは、南海から東海にかけての広い区域が同時に破壊されたか、南海区域が先に破壊し二ヶ月半後に東側の区域が破壊された可能性が指摘されている。年の慶長地震については、揺れによる被害がなく大津波の記録や痕跡が残っているので、津波地震(断層が比較的ゆっくりずれた)である可能性が高く、記録や痕跡の範囲は広く、広い区域が同時に破壊されたと推定され、なお、津波地震の震源域は通常の地震とは違い、浅部(南海トラフ〈プレートの沈み込み開始地点〉のすぐ下側)である可能性がある。年の宝永地震については、南海から東海にかけての広い区域がほぼ同時に破壊したことが確実とされている。時間程度の時間差を置いて連発したことが確実である。地震が知られているが、他の区域と同時あるいは少しの時間差を置いて破壊されたような地震は知られていない。