08:00C-NEWSが3月10日に発表した調査結果によると、調査時期においてもっとも遭遇経験の多かった「インターネットに関わるトラブル(ネットトラブル)」は「不要な宣伝などの迷惑メール」で半数に近い47.2%にも達していることが明らかになった。ネットトラブルにはそれぞれさまざまな対処がほどこされているが、迷惑メールに対しては対策が追いつかない状況であるようだ([発表リリース])。スポンサードリンク今調査は20歳以上のネットユーザーを対象に2月29日から3月1日にかけて行なわれたもので、有効回答数は1000件。男女比は1対1で、年齢階層比は20~40代と50歳以上でそれぞれ均等割り当て。「これまでに」遭遇したことのあるネットトラブルについて尋ねたところ、「迷惑メール」が47.2%ともっとも多く、それに次ぐ「ウイルスなど悪意あるプログラムに感染」の21.0%を大きく上回る数字が出ている。■ネットトラブルでこれまでに遭遇したことのあるもの(複数回答)・不要な宣伝などの迷惑メール......47%・ウイルスなどの悪意あるプログラムへの感染......21%・不当に高額な、あるいは身に覚えの無い料金の請求......14%・ネットオークションでの詐欺に遭遇......5%・掲示板などで誹謗中傷などを受けた......4%・あったことはない......38%対象となる行為を受けても本人が「迷惑だ」と感じなければ、それは「ネットトラブル」に該当しない。ネットオークション関連はオークションそのものを利用しなければ遭遇しないから別にしても、実際には迷惑メールや不当請求を受けたことがまったくない人などほとんどいないだろう。功を奏しつつあるのか、それとも利用者側の耐性が生まれているのかもしれない。これらのネットトラブルについて実際に遭遇したのはいつ頃か尋ねたところ、「迷惑メール」では8割近くが「半年前以内」と答えており、昨今において迷惑メールを「トラブルだ」と感じている人が急増しているのが分かる。各ネットトラブルに遭遇した時期トラブルにあった時期のそれぞれの区分において、古いものが多く新しいものが少なければ改善の方向、その逆ならば悪化の方向にあると読むことができる。流出」なども増加、「掲示板での誹謗中傷」「ネットオークション詐欺」は減少にあることが分かる。他の項目の「トラブル度」が減少したのでそれぞれの個人にとって「迷惑メール」が相対的に増加したから、と「迷惑メール」急増の状況を解釈することもできる。それにも増して、迷惑メールの増加は多くの人が実感しているのだろう。【「罰金最高3000万円」「海外送信も摘発対象」迷惑メール防止法改正案まとまる】にもあるように総務省側では迷惑メールに関する法律を強化する方向で動いている。この法律が施行されれば、日本国内における迷惑メール行為はある程度の減少が期待できる。この程度の規制・罰則強化では、やるところは引き続き迷惑メールの送信を続けるだろうし、海外に拠点を移してしまうかもしれない。海外からの迷惑メールは(だまされる確率こそ低いものの)止めることが出来ない。ここ半年で相対的・絶対的な量で増加している迷惑メール。これからも迷惑メールに頭を悩まされる日々が続く事は避けられないようだ。現在はサーバーを移行し、新ドメイン「garbagenews.net」上で逐次更新を行っています。このドメイン上のページは過去ログです。新着記事は上のバナーをたどり、新サイトでご確認下さい。最新情報をRSSで購読する3.171-ja【Amazonアソシエイトの説明】プライバシーポリシー(C)JGNN||このサイトについて|サイトマップ|お問い合わせ。