何をどのようにテコ入れすれば改善するのかが分からない。・複数の法人があるが、取引や債権債務の関係が複雑になっており、グループ全体としての実態が見えなくなっている。見える化する方法はないか。グループ運営をスリム化・効率化させたい。・事業計画を作るが絵に描いた餅になり未達が常態化している。すれば実行性のある計画が作成でき、計画を達成できるようになるには何をすればよいのか。問題の「真因」を探り、特定する上記の通り、多くの経営者は「人」と「お金」のことで悩まれています。それらの問題は何が原因で生じているのでしょうか。通常、生じている問題には複数の原因があり、突き詰めると、一つ或いはごく少数の「真因」を特定することができます。問題解決に当たっては、まず、問題の「真因」を探り、特定することが必要です。回くらい繰り返して初めて辿り着く問題発生の起源です。下のチャートは、あるクライアント企業の問題解決プロジェクトにおいて、私どもが実際に作成した真因分析(なぜなぜ分析)です(固有名詞は一般化しています。左側にある3つの問題点をスタートとし、その原因を掘り下げて行きます。この事例では、緑色で塗られた4つ(大括りでは2つ)の原因に辿り着き、これらを「真因」と特定しました。(この時、自社では直接コントロールできない外部環境による原因は取り敢えず置いておきます。これ真因と捉えたとしても手が打てないからです。)問題解決には、まず、こうした「真因」の特定が必須であり、極めて重要なステップになりますが、企業内部の経営陣や従業員のみによる分析・検討では、先入観や固定観念から、問題の真因に適切に辿り着くことが難しいケースがあります。「なぜなぜ分析」が不十分で表面的な原因把握にとどまってしまうと、その後、いくら手を打っても問題解決には繋がりません。「真因」に対して手を打っていないため、いわば的外れな対策となってしまっているからです。真因に対して適切な手を打つ問題の真因が特定されたら、次は、これを取り除く或いは改善するための適切な対策を打ちます。上記の事例では、「メーカー・販売子会社間の取引制度・ルールの見直し」及び「業績評価制度(事業部のKPI)の見直し」が行われましたが、過去への固執、変化に対する躊躇、組織の壁、錯綜する人間関係が障害となり、第三者アドバイザーの関与無しでは改革が進まない状況でした。コミュニケーションを深化させ、経営者のビジョンを浸透させる」とか「従業員一人ひとりの意見を吸い上げる仕組み作り」などの対策が思い当たります。これもまた経営者自身或いは社内のみで実行していくには大変な労力とコストが掛かります。経営者が幹部や従業員に改革実行を指示した結果、各人が本業に割く時間が少なくなり、業績が下がってしまっては本末転倒です。第三者である外部専門家を利用しない手はありません!私どもは、こうした対策の実行には、「必要な施策をドライブしていく外付けエンジンのような第三者の存在」或いは「経営者と従業員の架け橋となる通訳のような第三者の存在」が必要であると考えています。改革プロジェクトをリードしたり、経営者の考えを第三者の立場から従業員に伝えたり、逆に従業員の考えを個別面談で引き出して会社(経営者)の方針との一致点を探ることによって、経営者と従業員が同じベクトルで進む手助けを行うことができます。私どものコンサルティングは、多くのケースで、次の通り進めて行きます。「成功のカギ」は、幹部・一般の従業員の皆様が普段から考えていること、問題意識などを率直に声に出していただくことにあります。この点、上司にはなかなか言えないことも、私ども第三者アドバイザーが間に入り、コミュニケーション・ハブとなることで、発言し易くなる場・環境を作ります。これにより、長い間曇っていたものが晴れ、社内の風通しが良くなり、会社運営が好循環で回るようになります。期間は、ケースバイケースですが、問題の把握から対策実行まで最短で半年、対策の成果を見極めるまでには通常1年程度を要します。より個別にお見積りさせていただきます。問題解決のため、経営者のビジョン実現のため、収益性を向上させ成長ステージへ飛躍するため、当事務所のパートナー型コンサルティングサービスをご活用ください。あるご質問どのような内容のコンサルティングが可能ですか?営業面から、製造原価、人事に至るまで幅広く対応が可能です。プロジェクトなどがあります。当事務所/サステナブレイン株式会社の「パートナー型コンサルティング」は、サービスやプロジェクトありきではなく、すべて経営者のお悩み・お困りごとを起点とするものになります。社長様より十分にお話を伺うところからスタートします。手軽に利用できるコンサルティングサービスはありませんか?オーダーメイドで対応させていただきますので、まずはご相談ください。ニーズ等に合わせて、無理のない形で、コンサルティングの内容、当事務所の関与方法についてご相談させていただきます。お気軽にご相談ください。