韓国、中国の危険なニュースのまとめ。フォローよろしくお願いします。[昆虫図鑑★]人気記事アクセスランキングパーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。ID:CAP_USERがんを治療する医療用マイクロロボットが登場した。支援を受け大腸がん・乳がん・胃がん・肝臓がん・すい臓がんを治療できる直径20マイクロメートルの超小型ロボットを世界で初めて開発したと明らかにした。このロボットの実体は免疫細胞のひとつであるマクロファージ(大食細胞)だ。マクロファージは人体に異物が入ってくると先鋒隊として異物を取り込んで消化する免疫作用を持つ。異物を取って食べるという特性を利用し研究陣は抗がん剤を入れたナノ粒子をマクロファージが食べるようにした。マクロファージに抗がん剤を入れることになる格好だ。このように抗がん剤を食べるマクロファージになぜ「ロボット」という名前を付けたのだろうか。リモコンでロボットの腕や足を操作するようにマクロファージもコントロールできる技術を確保したためだ。ここでリモコンの役割をするのが磁場だ。研究陣はナノ粒子に抗がん剤を入れ一種の鉄粉である酸化鉄(Fe2O3)も一緒に入れた。このため酸化鉄に磁場をかければマクロファージの動きを操縦することができる。電流量や電極を変えるなど磁場を調節すれば酸化鉄が望む方向に動くためだ。一般の血管と違い腫瘍血管は不規則な形のため薬品を腫瘍まで送るのが難しいが、磁場でこの問題を解決したのだ。このロボットは腫瘍の核心である中心部分まで浸透する。腫瘍中心部には血管がなくこれまでのがん治療薬は腫瘍の中心部までは入ることができなかった。研究チームはこのロボットの効果も立証した。パク・ソクホ教授は「マイクロロボットを投じて24時間で大腸がん細胞が45%、乳がん細胞が40%程度減ったのを発見した」と話した。マクロファージ自体ががんを食べてしまうと同時にマクロファージが食べた抗がん剤が流れ出てがん細胞を攻撃したためだ。ネイチャー」の姉妹紙である「サイエンティフィックリポート」に掲載された。装甲車が私たちの技術で開発された。国防規格が制定されたと7日明らかにした。防事庁関係者は「体系開発完了によって今月から量産に入って、2023年までに約600台を生産する計画」として「来年から戦力化が成されるだろう」と話した。現在我が軍が主力として運用しているK200、K21装甲車は軌道型で、タイヤの着いた車輪型に比べて機動性が落ちる。出力430馬力のエンジンを装着した車輪型装甲車は最高速度(道路基準)時速100kmで、K200装甲車(時速74km)及びK21装甲車(時速70km)より速い。最新技術が適用された。後方地域の機動打撃と捜索偵察任務を遂行する歩兵輸送用(K806)など二つのモデルで開発された。地上はもちろん水上でも機動が可能で重火器を装着しており、敵の機関銃攻撃も防ぐことができて歩兵部隊の任務遂行能力を大きく高めることが期待されると防事庁は説明した。既存歩兵部隊は機動装備なしに徒歩で動くため作戦半径が狭い上に敵の攻撃に脆弱であった。防事庁は「今回開発された車輪型装甲車は美国のストライカー、独逸・ネーデルランド共同開発のボクサーなど海外で開発された類似武器体系より似たような性能で価格は半分に過ぎず、輸出競争力も確保が可能であることが展望される」と明らかにした。成功したことで都市及び後方地域作戦、ユーエヌ平和維持軍活動など広域化した未来戦場で多様な作戦を遂行することができる武器体系を確保できるようになった」と話した。ID:CAP_USER日本メディアが33年ぶりとなる自国内の油田開発を次々と伝えている。産経新聞は7日、山口県の北東140キロ沖合で日本政府が試掘調査を進行中だと報じた。調査地域は慶尚北道浦項(ポハン)から約150キロ沖合の東海(トンヘ、日本名・日本海)上にある。日本政府も「6-8月の試掘を通じて商業化できるかどうか最終決定する」と報道を認めた。商業化に成功すれば日本領土内の油田開発は1983年以来となる。韓国のエネルギー専門家らは「すでに3次元調査を終え、掘削船を投入したというのをみると、相当な埋蔵量があると推定される」と分析した。日本の新しい油田から西側に100キロ離れた地点には東海1ガス田がある。1998年に韓国石油公社が開発し、現在でも年間40万トンのガスが生産されている。2008年に東海のガス田開発に参加したソウル大のパク・グンピル招待教授(エネルギー資源工学科)は「日本の調査結果は、距離が近く地層構造が似ている国内の東海油田開発にも役立つだろう」と述べた。資源開発実務を担当している専門家らは空を眺めているだけだ。公企業と民間企業を含め、国内の資源開発関連の現職人材は約380人と推算される。ある公企業の関係者は「予算がないため職員がいてもすることがない。開店休業状態」と語った。今年政府が策定した国内外の資源開発予算は1264億ウォン(約120億円)。李明博(イ・ミョンバク)政権初期の2008年、関連予算は10倍の1兆2234億ウォンにのぼった。今年は資源開発に使われる融資支援予算を昨年の1438億ウォンから0ウォンにした。その間、日本と中国は原油安のために残るエネルギー予算を活用し、資源開発に拍車を加えている。3兆円を投資する計画だ。中国も海外油田開発権を増やし、所有原油埋蔵量が中東国水準に近づいている。PDは「資源開発は原油価格が高い時に抜けて安い時に入るべきだが、韓国だけが反対に動いている」とし「日本と中国はこのように積極的だが、我々は静かに眺めてばかりいる」と話した。仁荷大のシン・ヒョンドン教授(エネルギー資源工学科)は「お金で評価されないが、過去10年間、技術とノウハウは蓄積された。成果を出したいが、機会さえこない現実が残念だ」と述べた。日本が東海で油田開発の商業化に成功し、最初の祝賀行事を行う日まで、韓国の開店休業状態が続くのではないか心配だ。韓半島(朝鮮半島)上空で軍用機を支援、信号も強くかく乱作戦の影響も受けず航空機が航路を守れているか確認する「空の灯台」が韓国の研究グループによって開発された。「世界でこの技術を保有しているのは米国とフランスだけで、韓国は3番目になる」と発表した。韓国航空公社は2013年初めから3年5カ月、24億ウォン(約2億2000万円)をかけてTACANの開発を進めてきた。航空機は軍用、民間にかかわらず全て航路に沿って移動するが、その際、パイロットはその航空機が正しい航路を進んでいるか常に確認しなければならない。7カ所と空軍基地など12カ所にTACANが設置されている。航空機はその時点で最も近いTACANから送られる信号を受信し、航空機の位置を確認する。設置されているTACANを基準点として移動する。TACANは126の周波数を使い、また信号も強いため、敵のかく乱などによる影響を受けない。今回国産化に成功したTACANの場合、210カイリ(約390キロ)まで無線信号を送ることが可能だ。これまでTACANを製造するメーカーは米国とフランスの2社しかなく、韓国で最初に設置、あるいは部品を交換する場合は巨額の費用が必要で、故障時には海外の技術者が部品を持参し修理を行わねばならなかった。そのため場合によってはちょっとした故障の修理に6カ月以上かかることもあった。ちなみに海外からTACANを輸入する場合は12億-13億ウォン(約1億1000万-1億2000万円)ほどが必要だが、今回国産化に成功したTACANの価格は10億ウォン(約9000万円)と低価格だ。韓国航空公社は「国産のTACANは韓国国内(来年中に十数台)はもちろん、ノルウェー(14台)、デンマーク(6台)、エジプト(数量未定)などとも輸出に向けて交渉中だ」と明らかにした。ID:CAP_USER現代(ヒョンデ)自動車グループが映画に登場した「アイアンマンスーツ」を開発中だ。実際の商用化を目標に開発中のウェアラブルロボットは、多様な用途で使われることができると明らかにした。現代自動車グループは13日、会社のブログを通じて開発中のウェアラブルロボットの写真を公開した。映画『アイアンマン』に出てくるスーツのように全身を覆った形ではないが、産業や国防に使うことができ、交通弱者のためにも役立つと明らかにした。労働者の生産性を大きく高めて産業災害の発生の可能性を低くする。重い物を移動させなければならない作業現場で役立つ。ウェアラブルロボットを着用すれば腰や膝などにほとんど無理がかからないためだ。国防用にも使えると明らかにした。兵士が50キロの軍装を着用しても重さを全く感じないで遠距離をいち早く移動できるということだ。下半身が麻痺した障害者や身動きが不便な高齢者ら交通弱者の移動にも助けになりうると明らかにした。