このように、何とか真実(証拠)を押さえたいというあなたの心とは裏腹に、真相を知ることが困難になってしまうのです。中には、浮気を疑われ携帯電話をチェックされそうになり、携帯電話を真二つに折ってしまった人もいました。なってしまっては、真相は闇の中に葬られて。真実が知りたければ(証拠が欲しければ)まずは冷静になる事です。自分達で色んな情報を収集するにせよ、プロの探偵に浮気調査を依頼するにせよ、確たる証拠を押さえるまでは、夫(妻)が浮気をしている事に全く気づかないふりを続けて下さい。確たる証拠を手に入れた暁には、好きなだけあなたの怒りを爆発させれば良いのですから・・・。ページのトップへ戻る悪質巧妙な相手に対処するためには最近、不貞行為の完璧な証拠を押さえられていても、浮気夫や浮気妻、そしてその浮気相手は、不貞行為の事実を潔く認めないというケースが増えています。悪質で巧妙な言い逃れをしようとするのです。奴らの定番の言い逃れは主に3つです。「(一緒に部屋には居たが)肉体関係はない」(気夫や浮気妻、浮気相手)「既に夫婦関係が破綻していたから不貞行為にはならない」(気夫や浮気妻、浮気相手)「既婚者だということを知らなかった」(浮気相手)そして、浮気夫や浮気妻は、浮気相手側の味方になってしまうケースも多く、口裏を合わせて嘘をつき、何とか言い逃れをして慰謝料の請求等を免れようとするのです。これらのケースでは、離婚や慰謝料などの問題が協議、調停などの話し合いではまとまらず裁判へと進んでいくこともあります。プロの探偵に調査を依頼し不貞行為の証拠をおさえていたケースでは裁判になっても不貞行為が立証できるので、勝つことができますが、完璧な証拠があるにもかかわらず裁判にまでもつれこむ事があるのです。証拠が無かったら、もしくは不十分だったらと思うとぞっとします。この様なケースでは、調査を依頼される前に依頼者様自身が事前に集めた情報などが非常に役立った場合もあります。やり方を間違えたり、勇み足になってしまっては、せっかくの情報が無意味なものになってしまったり、最悪の場合にはかえって状況を悪くさせてしまったりすることになり兼ねません。自分で動くのではなく、無料相談などを活用して専門家に相談することをオススメします。調査まではしないとしても、専門家にアドバイスを受けた上での行動とそうでない行動とでは明らかに結果が違ってくると思います。ページのトップへ戻る離婚届を勝手に出されない為に勢いで離婚届を書いてしまったというケースをよく耳にしますが、もしもこれを出されてしまったら離婚が成立してしまいます。離婚届は不備さえなければ基本的に受理されてしまいますので、あなたが離婚届を書いていなくても、相手が勝手に離婚届を作成して提出した場合でも離婚が成立してしまうことがあります。このように双方に離婚の意思が無い離婚届は本来は無効ですが、一旦、離婚届が受理され、その効力が生じてしまうと、離婚の無効を主張するには大変な手間と労力が必要です。話がまとまる前に、もしくは口頭だけで話がまとまっていて書面を交わす前に、離婚が成立してしまうと厄介な事になりかねません。離婚が成立してしまうとそれ以降は異性と肉体関係があっても、当然のことながら不貞行為とはなりませんので、浮気調査をしても無意味になってしまいます勢いで離婚届を書いてしまった人の中には「証人の欄は記入していないら大丈夫」とおっしゃる方がいらっしゃいます。確かに協議離婚の場合は、離婚届に20歳以上の証人2名による署名・押印が必要です。証人は夫側から1人、妻側から1人といったような決まりは全くありませんので、20歳以上の方2人であれば、誰でも問題はありません。極端な話、そこらを歩いているあかの他人の署名・押印でも通ってしまいます。印鑑も、実印でないといけないなどの決まりは無く、三文判でも良いのです。あなたが勢いで書いた離婚届を相手が持っていたり、又は相手が勝手に離婚届を作成して出してしまう恐れがある場合には、その対抗手段として、「離婚届不受理の申出」という制度があります。方法:市区町村役場にある所定の申出書に記入して申出を行います。場所:原則として本籍地の市町村役場で行いますが、本籍地でない市区町村役場でも出来ます。(協議)、認知届などの不受理の申出をすることも出来るようです。不貞行為の慰謝料ってすんなりと納得のいく金額を払ってもらえるのでしょうか?答は「NO」です。慰謝料を請求するには、色んな方法や段階があります。自分で浮気相手(以下相手方)のところに直接出向いて話し合う、内容証明郵便を送る、調停をする、裁判をする、などです。ほとんどのケースですんなりとは、こちら側が納得できる金額を支払ってもらえないようです。そんな中、話し合い(協議)で慰謝料をある程度納得できる金額(裁判をするより高額)でスピード合意できた依頼者様の5つの共通点をご紹介させていただきます。連絡してすぐに話し合いをした。通常、こちら側から相手方に最初の連絡をした時に、相手方は不貞行為がバレたことを知るはずです。このファーストコンタクトの後に、すぐに相手方と会うのが鉄則です。次の休日、来週の○曜日ではなく、相手に連絡したら今すぐです。翌日になれば、誰かに相談したりして入れ知恵等をされる危険性が高まります。相手方ではなく浮気夫(妻)に先に伝えてしまうと、浮気夫(妻)から、相手方に伝わってしまうことも考えられるので、相手方への連絡は配偶者に告げるよりも先に、もしくは同時に行うのが望ましいといえます。最初の話し合いでサインしてもらった。サインするだけの和解契約書を準備しておくことが重要です。その場で慌てて作って、間違いがあってもいけませんし、何よりも相手方に冷静になる時間を与えてはいけません。冷静な判断が出来ないうちにさっさとサインしてもらうのが鉄則です。慰謝料の金額の欄だけ空欄にしたものや、金額の異なるものを何通か準備しておくとよいでしょう。相手方の印鑑を準備しておいた(相手にあげてから押印してもらった)のも大きな共通点です。相手方には1人で来てもらった。冷静な判断が出来ないうちにサインしてもらおうとしているのに、相手方に冷静な人(当事者じゃなければ冷静でいられる)がついて来てしまっては意味がありません。1人で来てもらいましょう。話し合いは公の場所で行いった。めでたく和解契約書にサインしてもらったとしても、「脅されて仕方なくサインした」などと言われる可能性も全く無いとはいえません。自宅に来てもらうのではなく、話し合いは喫茶店やファミレス等で行いましょう。相手が恐れる内容を準備していた。完璧な不貞行為の証拠があったことは言うまでもありませんが、相手方の勤務先の情報や相手方の配偶者の情報(名前など)まであったことが大きな武器になったようです。不貞行為をした人は、それが職場にバレることや、既婚者の場合は妻や夫、家族にバレることを極端に嫌います。いって、あたりまえですが「サインしないと、職場にバラすぞ」などと言ってはいけません。親切な依頼者様達は「裁判になったら、○○株式会社さん(勤務先)や△△子(奥さん)さんにもわかっちゃうかもしれないから、示談ですませてあげようって親切で言ってあげてるんだから・・・。」と、サインしてもらったそうです。浮気調査では、その期間が短ければ短いほど、そして調査の難易度が低ければ低いほど、その費用を抑えることが出来ます。すれば費用を最小限に抑え、かつ完璧な証拠を収集することができるのでしょうか?実際のケース、約1週間で完璧な証拠(ラブホテルへの出入り3回以上など裁判で確実に勝てる証拠)を押さえることが出来た依頼者様の3つの大きな共通点をまとめてみました。浮気を疑ったり、確信したりしても、夫(妻)を問い詰めたり、警戒される様な行動をとっていない。浮気の痕跡や証拠を収集する際もこっそりやっていて無理をしていない。※冷静になり必要な事のみを確実に行い、やってはいけないことはしていませでした。手帳やノートなどを使い、夫(妻)の行動を時系列でまとめている。どんな些細な痕跡でもそれを証明するものをしっかり収集して保管してあった。面倒くさがらず必要な情報を集めています。私たちが調査スケジュールを決める際にも役立ちました。早い段階(浮気を確信してから)で私のところに相談にいらっしゃった。相談時のアドバイスや約束事をしっかり守っていた。※行動が早く、そして確実でした。以上の様な共通点がありました。この方たちはすべて女性、そして残念ながら男性の相談者様や依頼者様でこれらを実践していた方はいらっしゃいませんでした。私のブログや当事務所のサイトをご覧いただいて参考にされていたようです。していいかわからない場合には、まず初めに専門家に相談するのが良いかもしれません。夫(妻)の浮気が発覚、ずっと信じて長年連れ添ってきたのに離婚することになってしまい、家族は崩壊、幸せだった日々は、地獄の日々に・・・。浮気相手の人生も同様に滅茶苦茶にしてやりたい、というのが本音ではないでしょうか?願わくば、会社に浮気がバレて浮気相手が会社をクビにでもなってくれれば、なんて思ったとしても無理はないでしょう。実際に多くの職場では、浮気がバレた場合、事実上解雇(辞めざるをえない状況)になっている様です。職場に浮気の事実を知らせる方法のひとつに、職場に内容証明郵便を送り付けるという方法があります。残念なことに郵便の表書きから、●●さんが××さんと不倫していたということが明らかになるわけではありません。会社に届いた郵便を見た従業員には、差出人が「○○さんの」の奥さんからだということには気付くかもしれません。債権の取立てや慰謝料の請求など、何らかのトラブルがなければ個人間で内容証明郵便が利用されることはまずありえません。お堅い職業(公務員や一流企業など)であればある程、効果は高い様です。気をつけなければならないのは、もし、念願叶って、●●さんが会社を辞めさせられたときに「内容証明郵便のせいで不倫が社内にバレて職を失った」などと、言いがかりをつけられる可能性がないとはいえないという事です。こちら側からすればただの逆ギレですが・・・。こちら側の立場が不利になってしまってはいけません。会社に送りつけるのではなく、まずは浮気相手本人に自宅の住所を聞きます。こちらには主張すべき権利があるので何も遠慮する必要はありません。「郵便物を送りたいので、住所を教えて下さい」と告げればいいと思います。実際は、不倫相手の妻(夫)に自宅の住所を教えることはまずしないので「住所を聞いたけど教えてくれなかった」という既成事実を作る作業が完了するわけです。あなたには、浮気相手が自宅の住所を教えてくれなかったので仕方なく職場に内容証明郵便を送ったという大義名分ができるのです。はパ^トナーの浮気を確信したとき、平常心ではいられず感情にまかせて行動しがちです。そんな中、浮気を確信した時から調査が終わるまで、対象者に全く態度に出さず、浮気に気付いていないふりを通し、対象者に全く警戒されなかった依頼者様がいらっしゃいました。実はこれ、なかなか出来ることではないのです。私は、調査お受けした際には依頼者様には、「調査を依頼した以上、絶対に自分では何もしないで下さい。」と釘をさしています。調査を依頼したにもかかわらず、自分で探りを入れたり、後を付けたりして対象者を警戒させてしまう依頼者が後を絶たないからです。ほとんどが男性依頼者ですが・・・。この依頼者様の場合、調査開始後も対象者は全く警戒している様子は無く、「今後も絶対に警戒されない様にやれます」という事だったので、アドバイスをさせて頂いたうえで、調査中も引き続き有力情報を収集して頂きました。依頼者様は調査開始前から調査終了まで、アドバイスを忠実に守り、全く態度にも出さず、浮気に気付いていないふりを装い続け、対象者に警戒されること無く以下の貴重な情報を得る事が出来ました。浮気相手は同じ職場の女性。女の休日を完全に把握できました。ご主人様が出勤だと言っていた日で休みの日がありました。ご主人様の携帯電話をチェック頻繁にやり取りのある名前と電話番号とメールアドレスを確認できました。履歴や軌跡はご主人様の言っていた事と矛盾だらけ。情報を収集!髪の毛を採取。明らかに家族のものではありません。部屋のゴミ箱から情報収集!飲食店のレシート。時間と場所が、ご主人様から聞いていた行動と矛盾。レンタカーのレシート。仕事で使う事は無く、家族でも使っていない。極めつけは、ビリビリに破ったレシート。繋ぎ合わせると、何とラブホテルのレシートでした。調査期間中のラブホレシートも見つかり、「入」と「出」が報告書の時刻とドンピシャ。依頼者様と顔を見合わせ、笑ってしまいました。浮気相手の顔写真をゲット。これには頭が下がりました。矛盾点、浮気の頻度等、明確にわかります。この依頼者様も他の依頼者様と同様に、落ち込み、苦しみ、傷付き、心中は穏やかでなかったのは言うまでもありません。いくら、私からのアドバイスもあったとは言え、こんな状況の中で平生を装うことは、たやすく出来る事ではありません。最初に浮気を確信した時に、自分で問い詰めたりせず、まずは「専門家に相談」という判断をされた事も正解だったと思います。「浮気相手の自宅等の必要な情報すべて」の収集に成功。その後、依頼者様と共に弁護士の先生のところに法律相談に伺いましたが、弁護士の先生にも「完璧。負ける要素は見当たらないでしょう。」とお墨付きを頂きました。完璧な証拠を最短で収集できた事例の一つです。ページのトップへ戻る女性には別居という選択肢もある離婚する際に、離婚後に多くの女性が抱える事になるのが、お金の問題です。今まで夫の収入で暮らしていた方は、これからは毎月かかる生活費を自分で確保しなくてはなりません。この中で、すぐに毎月もらえるお金は養育費のみです。20歳未満の子供が居る場合で、原則その子が20歳になるまでです。子供がいなければもらえません。慰謝料は1度もらったら終わりですし、仮に月々もらうことになっていたとしても、それは本来、一括でもらうのが月々の分割になっただけです。財産分与は、婚姻後に築いた財産があれば、半分は自分のものですが、それが、無かったり、マイナスであれば(借金など負の財産)もらえません。年金分割をしたとしても、当然ですが、もらえる年齢になるまではもらえません。時々、離婚した後も夫に「生活費」がもらえると思っていらっしゃる方がいますが、それは勘違いで、法律上では離婚した妻への生活費は保証されません。離婚後は必要な収入を確保できる仕事に就かなければ生活は困難です。そこで、どうしても今すぐ離婚したいと言うなら話は別として、夫が浮気をして許せないのであれば、すぐに離婚するのでは無く、まずは「別居」をしてみるのも一つの方法です。「別居」の場合には生活費にあたる「婚姻費用」を夫から毎月もらうことが出来ます。これは養育費と同じ様に、夫の年収によっても金額が決まります。夫の収入によっては十分な金額ではないかも知れませんが、あわてて離婚するよりも、とりあえず別居をして、その間に職を探すなど、離婚に向けての準備をするのも1つの方法ではないでしょうか。ページのトップへ戻る女性の離婚に一番必要なこと女性の離婚で一番必要になるのが、離婚した後に経済的にやっていけるようにしておくことです。離婚を考えるなら、十分な収入が得られる仕事に就いてからのほうが良いということです。実は、専業主婦やパートの妻をもつ浮気夫の多くは「いつでも離婚してやる」と強気です。「俺がいないと食っていけないから離婚されることは無い」とタカをくくっているのです。ところが、いざ妻が、強気で離婚を申し入れると、「離婚は待ってくれ」慌てふためきます。妻も離婚しようにも、離婚したら食っていけない様では、強気で離婚を迫れません。離婚してもやっていけるだけの収入は確保したいものです。フォーム※パスワード認証があります。