300人を対象に実施した調査結果を、「社員研修の実態と本音~2024~」として公開した。調査結果によると、企業が実施する研修のテーマで最も多かったのは、「コミュニケーション研修」の62%、「伝え方の研修」の52%、「リーダー研修」の51%と続いた。人と人とのつながりや接し方を中心とした研修が重要視されていることがわかる。一方で、政府が推進する「リスキリング」の一環として注目される「IT・DX研修」については、77%の企業が必要性を感じながらも、実施している企業は26%、必要性を感じていない企業は14%にとどまった。労働力人口の減少、大企業と中小企業の間のデジタル格差、デジタル人材不足といった多くの課題が叫ばれているなか、国と企業の間にはDX推進に関するギャップが存在(プレスリリースより)するとし、デジタル化戦略や国際競争力向上の妨げになっていることを懸念している。自社に必要なIT・DXスキルと教育の不明瞭さが課題2023年3月期決算より、対象企業においては人的資本の情報開示が義務化された。政府が掲げる「新しい資本主義」の中核の1つとして「人への投資」が掲げられ、リスキリング(学び直し)や職業訓練によるスキルアップ支援が拡充されてきた。一方で、企業は、企業価値を生み出すため、人的資本への投資として社員研修や働く環境整備などエンゲージメントを高める施策を投じている。人的資本経営が注目されるなか、社員研修の実態と本音に迫った今回の調査。実際には、IT・DX研修を実施している企業は3割に満たなかった。自社に必要なIT・DXスキルと教育の不明瞭さが課題となり、IT・DX研修の実施を阻んでいるようだ。詳しい調査結果は、ヒューマンアカデミーのホームページからダウンロードできる。reserved.引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。