最近、韓日間の外交で見られる悲喜劇は最悪の両国関係を赤裸々に表している。ともに相手国の首脳どころか外交トップにも会っていない。慣例上、あり得ないことだ。対する不満から姜大使の外相・首相面談を先送りすると、韓国も同じ態度を見せた結果だ。かかわらず現政権は日本側の歓心を得ようとしている。文在寅(ムン・ジェイン)大統領も昨年11月の国際会議の冒頭発言で「特に菅首相、顔を合わせることができてうれしいです」と親しみを表した。今年1月には慰安婦判決をめぐり「困惑しているのは事実」と発言した。昨日の三一節(独立運動記念日)演説でも「易地思之(相手の立場で考えること)で向き合うことができれば過去の問題も解決が可能」と和解に傍点を打った。2年前の強制徴用判決に対する日本側の報復措置に「今度は絶対に負けない」と誓った決起は完全に消えた。信任状を捧呈する」と表現した。姜大使は過去に「韓国では日王と呼ぼう」と力説した張本人だ。2人に「土着倭寇」という批判が出ないのがおかしい。くの専門家は対日関係の改善を主張してきた。最近の文政権の言動は安堵感どころか、かなり引っかかる。日本の重要性に気付いたからではなく、東京オリンピック(五輪)を南北関係に利用しようとする政略的なものと見られるからだ。米朝間の対話の機会になる可能性がある」と述べた。ここには韓日関係を改善すべきというバイデン政権の要求も作用したはずだ。現政権は米国の圧力を通じて韓日関係の改善を狙う。鄭義溶(チョン・ウィヨン)外交部長官も国会で「米国の助けを受けることができる」と述べた。ところで米国圧力カードは通用するのだろうか。日本が応じないためということだ。日本は2015年当時、バイデン副大統領の仲裁で慰安婦問題をめぐり韓国と合意した。バイデン氏は後に「韓日間の離婚相談役のような役割をした」と打ち明けたこともある。結果がどうであれ、当時官房長官だった菅義偉現首相が誰よりもよく知っている。韓国の安全保障上の重要性を見る日本の目が変わった。過去の日本は韓国を北朝鮮の脅威を防ぐ「防波堤」と考えていた。1980年代に盧信永(ノ・シンヨン)元首相が出した「防波堤論」は、中曽根政権が借款40億ドルを出す力になった。韓日関係が歪むと、文大統領が防波堤論を取り出したりもした。最近はこの論理が色あせている。昨年末、日本ではリチャード・ローレス元米国防副次官の主張が話題になった。ローレス氏は韓半島(朝鮮半島)の未来について3つのシナリオを提示した。(1)核保有国として振る舞う北朝鮮に韓国が政治的に従属する(2)韓国が韓米同盟から離れて独自の核武装を追求する(3)南北が緩い連邦制の形態に進む--という見方だ。いずれにしても日本は韓半島から核の脅威を受けることになり、中距離核戦争力(INF)が必要というのが彼の結論だった。要するに、韓国という防波堤がなくなるため、独自の抑止能力を備えるべきということだ。このように最近の日本では韓国を防波堤と見る雰囲気は消えている。その代わり米国・オーストラリア・インドとの4カ国協議体クアッド(QUAD)で脅威に対応しようという声が高まっている。した情勢を把握できず米国への圧力という古い手法を使っても通用するはずがない。文大統領が述べたように易地思之の解決策提示が韓日関係改善の第一歩だ。著作権モバイルTOP。