日経BPコンサルティングソリューションソリューション当社が企業・団体へご提供するコミュニケーション施策は、ブランド、デジタル、コンテンツの3つの切り口で皆様の事業目的に貢献します。BPコンサルティングは日経BPの100%子会社です。ブランド調査の最新結果はニュースリリースをご覧ください。2024-2025」の結果をまとめた。10回目となる本調査において同大学のサイトが今回初めて100点満点を出した。2位は北海学園大学、3位は工学院大学となり、トップ3は前回に引き続き同じ大学が占めた。新たにトップ20入りした大学は大阪電気通信大学(19位)と城西国際大学(20位)の2校。順位の上昇幅が最も大きかったのは千葉大学で、見やすく情報にアクセスしやすいシンプルなデザインにリニューアルし、前回の243位から35位へ評価を上げた。まって以来初となる100満点で。243位から35位へ。リニューアルが奏功し、今回最も大きい208ランクの上昇。難関項目「トップページの表示速度」をクリア本調査には審査項目が47項目あるが、前回の調査で東京工芸大学は46項目に合格していた。合格でなかったのは「トップページの表示速度」の1項目のみ。実はこの項目の改善は大学サイトにとって難しく、最近は合格する大学が極めて少なくなっていた(※)。トップページには複雑なレイアウトに多くの要素を詰め込む傾向が強く、加えて複数のアピール要素も盛り込みがち。動画や大きな写真を配置することになり、結果、表示されるまでの待ち時間が長くなってしまう。東京工芸大学は同審査項目改善に取り組み、動画の掲載を止めることなく合格を勝ち取った。この項目の合格校は2020年と2021年が1校、2022年と2023年は0校だった多彩になったチャットボットの掲載場所この3年ほどの間にチャットボット(※※)を導入する大学が増えている。前回、導入を確認できた大学は約10校だったものの、今回の調査では新たに10校以上の採用が確認できた。チャットボット導入の目的には、問い合わせに対応する職員の負担軽減のほかに、在学生や受験生など問いを発する人たちとのコミュニケーションを増やし疑問や要望を吸い上げたいという大学側の狙いがある。このため、チャットボットのボタンの掲載場所を見ると、その大学が意識している対象者が分かり興味深い。前回まではトップページや「在学生の方へ」ページに置く例が目立った。)やいくつかの学部ページ(明治大学)に置く例が確認できた。明治大学の場合、ほとんどの学部は在学生向けだが、商学部は卒業生も対象にしている。ユーザビリティを評価するうえでコミュニケーション支援は外せない要素である。現調査では「お問い合わせ」リンクの有無などを審査項目にしているものの、将来はチャットボットの有無や対応レベルの評価が重要視されるかもしれない。テキストや音声を使って人間の代わりに対話を行う自動応答システム審査基準についてスマホは画面が小さいため文字が見にくい、あるいは操作がしにくいといったユーザビリティ上の問題が出やすい。米Appleや米Googleはスマホ・アプリ開発者向けにガイドラインを出している。スマホ・サイトを作る場合もこれらガイドラインに準じて作成されることが多い。スマホは機種が多く、すべてのスマホに該当する評価基準は提案しにくい。同じ評価基準で複数のサイトを評価する調査は極めて少なかった。日経BPコンサルティングでは、日本で普及している機種グループである4.7インチ画面のiPhoneを対象機種と定め(※※※)、これまでの大学サイト診断のノウハウを盛り込んだ独自の審査基準を作成した。8つの審査カテゴリー(指標)から成る。米Appleや米Googleのガイドラインを参考にした。詳しくは「総合スコアの算出方法」を参照。■総合スコアの算出方法:以下に示す8つの審査カテゴリー(指標)の下、合計で47の審査項目を用意した。審査項目ごとに、クリアすれば「1」点、そうでなければ「0」点と採点。総合スコアは、これら審査項目の点数に重み付けをして、合計100点満点でスコア化した。うち、学部学生数の多い大学(国公立大学で2,000人以上、私立大学で3,000人以上)。これに一部大学を含め、トータルで265サイトとした。内訳は国立大学64校、公立大学18校、私立大学183校。医科大学や薬科大学などの単科大学は除いた。コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(本社:東京、設立:2002年3月1日。