「山手トンネル」(4号〜5号)の開通である。」の地下を走り、新宿と池袋や埼玉方面を結ぶ新たな都市動脈となっている。いう筆者も、山手トンネル完成後に度々利用している。筆者の自宅が足立区ということもあるが、新宿からのアクセスがすこぶる便利になったことを実感している。一般道の山手通りも長い工事が終わって再整備され、走りやすくなるとともに景観が向上した。振り返ると2007年は、新設道路の完成ラッシュであった。「君津IC〜富津中央IC」の開通、そして昨年末の「山手トンネル」開通だ。これ以外にも、全国各地で主要道の新設や開通が増えている。道路以外では、高速道路上のSA/PA内に設置されたETC専用の出入り口「スマートIC」の整備や社会実験が増えており、直近では今年2月16日から東海環状自動車道の鞍ヶ池PAでETC専用の出入り口が開設される。交通渋滞の緩和と、それによるCo2削減や社会損失の軽減。そのような社会ニーズの拡大を受けて、道路の新設や効率化を図る改変は年々増えてきている。道路は変わり続けているのだ。道路の変化に、DVDやHDDを地図保存メディアとして使う従来型のカーナビは追いつけなくなっている。最近は、カーナビが過去の渋滞情報を分析し、効率的な渋滞回避を行う「渋滞予測」対応カーナビが増えてきているが、その前提となる地図が古くては正確な渋滞分析ができない。「主要道路のネットワーク変化は、交通流に多大な影響を及ぼします。先の圏央道の例でいえば、その完成によって国道16号線はもとより、環状8号線や7号線、さらにはもっと小さな一般道の流れまで変わりました。)ホンダやトヨタ自動車では、このような道路環境の変化を受けて、自社製カーナビゲーションの地図を通信経由で更新する仕組みを用意している。ホンダの「インターナビ」では昨年12月22日の山手トンネル開通直後から、カーナビ地図が更新されて“山手トンネル”を加味したルート検索が可能になっていた(参照記事)。mX」(参照記事)でも、今月22日の地図一斉更新で山手トンネルを含む、15ヶ所の新設道路やPA/IC改変に対応した。自治体も「工事図面の事前開示」に動き出す以前も本コラムで述べたとおり(参照記事)、カーナビの将来トレンドは「古くない地図」の実現であり、その上で様々なサービスやビジネスが実現されていくだろう。最終的には、地図そのものはサーバ上に置き、カーナビはそれをキャッシュ(一時保管)してナビゲーションする世界がやってくる。自治体など道路行政側も、次第にではあるが、こうした「古くならない地図」の実現に協力する姿勢になっている。沖縄県では、新設道路の工事図面をインターネット上で公開する仕組みを全国に先駆けて導入している。昨年12月には、埼玉県も新規開通道路の情報開示を発表。最初の提供先としてホンダの「インターナビ」が選ばれた。「地図のリアルタイム性を保つためにも、自治体との連携はとても重要になっています。この分野では沖縄県と埼玉県が先行しましたが、最終的には日本デジタル地図協会(DRMA)がとりまとめる方向がいいでしょうね」(今井氏)地図のリアルタイム化を進める流れは速さを増してきており、先行するホンダやトヨタはもちろん、日産も今年には地図のリアルタイム更新に対応しそうだ。市販カーナビの世界でも、ハイエンドモデルの通信対応だけでなく、現在、急速に勢力を伸ばすPND※が通信対応して“ネット端末化”するシナリオも考えるだろう。取り付け工事不要なポータブルカーナビのことを指し、日本でも三洋電機の「ミニゴリラ」やソニーの「nav-u」といった製品がある。地図のサーバシフトが進めば、GPS携帯電話との連携や、その上での新ビジネスの芽もでてくる。地図を取り巻く環境変化は今後の注目ポイントである。メーカーが作るカーナビのトレンドは“古くならない地図”新しい道路の情報がカーナビに入っておらず、道がないところを走っている状態になったり、とても遠回りなルートを指示されたりしたことはないだろうか。ホンダやトヨタの開発するカーナビで最近重視されているのが“地図の差分更新機能”だ。携帯電話との連携を強化する市販カーナビ25〜30万円の高価格・高機能モデルが主流の日本のカーナビ市場。新しく盛り込まれる機能には、オーディオ、通信、地デジ対応など毎年“トレンド”があるが、今年のトレンドはずばり「携帯対応」だ。地図の情報を自動的に更新することができる。走行情報から独自の道案内をするサービス。車載通信機を使った場合、初年度は無料とし、2年目以降は年1万2000円で利用できる。開通した日から利用可能:ホンダ、「インターナビ」にリアルタイム地図更新機能を実装ホンダのインターナビ・プレミアムクラブに、新規開通した道路の情報がほぼリアルタイムで更新されるシステムが追加される。実装は今秋発売の新型フィットから。ビジネスオンラインの最新情報をお届けご購読(無料)はこちら利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。