Rising編集部EUのCookie規制(eプライバシー規則)やGoogleのサードパーティーCookie廃止など、Web業界はプライバシー保護のトレンドが年々強まっています。14ではパーソナライズド広告による追跡をユーザー側で拒否できる機能が実装されました。15ではメールマーケティングに大きな影響を及ぼしうるプライバシー保護機能が実装され、業界に大きなインパクトを与えました。15で実装されたメールに関連するプライバシー保護機能の概要と、各機能がメールマーケティングにどのような影響を及ぼすか、について解説します。今のうちに最新のメールマーケティング事情についてきちんと理解し、変化した環境の中で成果を上げていくための体制を整えておきましょう。15の標準メールアプリに新しく搭載された機能は、「メールプライバシー保護」と「メールを非公開(iCloud+ユーザー限定)」のふたつです。SE(初代)以降のiPhoneに提供されているAppleのモバイルOSですが、最新のOSを利用できるAppleデバイスならすべて先述の機能が利用できます。OS」でも「メールプライバシー保護」と「メールを非公開」が使えるということです。iMacやMacbookでも同様のことがいえます。15の標準メールアプリに追加された新たな機能について、さらに詳しく解説します。15のメールプライバシー保護とは、メールに対するユーザーのアクティビティを企業から隠すことで、メール閲覧におけるユーザープライバシーを向上させる機能です。(日本)メールプライバシー保護をONにすると以下のようなデータが企業に提供されなくなり、ユーザーとしては「より安心してメールが読める」というメリットが得られます。開封した日時デバイスの種類IPアドレス・位置情報なお、メールプライバシー保護はあくまでAppleの標準メールアプリを使っている場合のみ機能します。ブラウザ上でメールを確認した場合や、サードパーティーアプリを使った場合、メールプライバシー保護は機能しません。15の「メールを非公開」とは、本当のメールアドレスではなく、ランダムに生成されたメールアドレスを利用してWebサービス登録やメルマガ購読ができる機能です。簡単にいえば、手軽に捨てアドレスを生成・使用できる機能といえるでしょう。ユーザーとしては個人情報としての側面があるメールアドレスを企業に提供せずに済むため、情報漏洩の被害を受けにくくなる、購読解除が容易になる、というメリットが得られます。15ユーザー全員が使えるわけではありません。15ユーザーの中でも、Appleの有料クラウドサービスである「iCloud+」契約者のみが使える機能となります。「メールプライバシー保護」と「メールを非公開」は、いずれもユーザーからするとメリットの多い機能です。メールマーケティングを行う企業には、以下のようなデメリットを与える機能といえます。「メールプライバシー保護」をONにしたユーザーのメール開封が計測できなくなる位置情報セグメントが機能しにくくなるiCloud+ユーザーのエラーリストが増え、到達率悪化の可能性があるこうしたデメリットによって、メールマーケティングにどのような影響があるのか、詳しく見ていきましょう。メールプライバシー保護をONにしたユーザーのメール開封が計測できなくなるメールプライバシー保護をONにしたユーザーにメール配信を行うと、ユーザーがメールを開封する前に受信サーバー上でメールがロード(開封)されます。そのため、保護機能をONにしたユーザーの開封率はダッシュボード上で「100%(到達数≒開封数)」となってしまうのです。開封した日時も不正確になります。したデメリットによって、「開封日時を元に配信日時を最適化する」「開封数を基準にセグメント配信を行う」といった、開封を起点としたメールマーケティング手法が今まで通り機能しなくなる可能性が出てきます。15アップデート後に初めてメールアプリを開いたときに必ず案内される機能です。ONかOFFかどちらかを選ばなければアプリを利用できない仕組みになっています。保護しませんか?」といったニュアンスとなっているため、ほとんどのユーザーはメールプライバシー保護をONにすることでしょう。15ユーザーの開封が計測できなくなるからといって、開封率を見る意味がなくなるわけではありません。AndroidやWindowsなど、Apple以外のデバイスを利用しているユーザーの開封は依然として計測できるためです。そのため、リストの割合がAppleユーザーに大きく偏っていなければ、一部のメールマーケティング手法は今後も活用できるでしょう。開封率改善を目的にした件名のABテストなどは、引き続き効果的と考えられます。メールプライバシー保護をONにした位置情報セグメントが機能しにくくなるメールプライバシー保護をONにしているユーザーは位置情報が不正確になるため、位置情報を利用したセグメント配信が効果的でなくなる可能性があります。NTTドコモのモバイル社会研究所が行った統計によると、日本におけるiPhoneのシェアは43.1%で1位となっています。15ユーザーにだけ関係があるとはいえ、企業によってはメールマーケティングに大きな悪影響が出るかもしれません。iCloud+ユーザーのエラーリストが増え、到達率悪化の可能性があるiCloud+の「メールを非公開」は、ユーザーがバーナーアドレスを使ってWebサービスを利用できる機能です。バーナーアドレスは簡単に無効化でき、無効化されたバーナーアドレスは企業側にエラーアドレスとして蓄積されてしまいます。エラーアドレスにメールを配信し続けるとスパム判定を受けやすくなり、結果としてISPに自社の配信がブロックされやすくなるため、注意が必要です。15ユーザー全員が使えるメールプライバシー保護と比べると悪影響は限定的と思われます。エラーアドレスの蓄積は決して無視できない問題であることは変わりありません。「メールを非公開」の影響が少ないとしても、きちんと対策を取りましょう。15のメール関連機能を踏まえ、ここからはメールマーケティングを行う上で取っておきたい下記4つの対策について解説します。15のメール関連機能の影響をどれくらい受けるかは、自社の顧客リストのうちAppleユーザー(iOSやmacOS)がどの程度を占めるかによって変動します。15対策の重要性もそれだけ高いと判断できるでしょう。メールプライバシー保護は、OSアップデートを行ったあとにメールアプリを開くと必ず案内される機能です。15でメールアプリ使っているほとんどのユーザーはメールプライバシー保護について知っており、なおかつONにしている割合は非常に高いと考えられます。開封や位置情報を起点にしたセグメントやメール配信を見直すメールプライバシー保護を企業側が避ける方法は、現在のところ見つかっていません。そのため、ユーザーの開封アクションを元にした以下のようなアプローチは見直す必要が出てくるでしょう。一方で開封率の改善を目的とした件名のPDCAについては、Appleユーザー以外の開封が計測可能なため、依然として効果的と考えられます。15では開封が計測不可となりますが、パラメータを仕込んだURLを挿入してのクリック計測は現在でも可能です。到達数)を重視した活動が重要になります。ユーザーがクリック先で起こした行動データも同様に重要度が上がると見られます。今後はメールのコンテンツの質を一層突き詰めることが、メールマーケティングを効果的に行う上でのカギとなるでしょう。15アップデートによって、Appleデバイスの標準メールアプリに「メールプライバシー保護」と「メールを非公開」というふたつの機能が追加されました。これらの機能は、今までの常識を覆すような大きな影響をメールマーケティングに及ぼす可能性があります。どのような機能なのか今のうちに必ず把握しておきましょう。メールプライバシー保護ユーザーのメール開封や、開封時のIPアドレス・位置情報が正しく計測・解析できなくなる機能メールを非公開ユーザーがランダムなメールアドレスを生成してメルマガ購読や会員登録できる機能。生成したメールアドレスは簡単に無効化でき、エラーアドレスと化す。iCloud+契約者のみ使える現状、これらの機能を根本的に避ける技術的な方法は見つかっていません。自社リストのAppleユーザー比率を把握する、クリック率重視のPDCA、開封起点のアプローチを見直すといった対策を取って、いち早く新たな環境に対応しましょう。¥4000~14年連続シェア1位のメール配信システム「ブラストメール」。24,000社を超える安心の導入実績。シンプルな管理画面で一斉メール配信を誰でも簡単に行えます。簡単に一斉配信やトランザクションメールを配信することができます。メールの運用・メンテナンスはblastengineで行うため、常に高いIPレピュテーションを保ってメールを送ることができ、エンジニアを面倒な業務から解放します。Rising編集部です。