日経BPコンサルティングソリューションソリューション当社が企業・団体へご提供するコミュニケーション施策は、ブランド、デジタル、コンテンツの3つの切り口で皆様の事業目的に貢献します。BPコンサルティングは日経BPの100%子会社です。ブランド調査の最新結果はニュースリリースをご覧ください。2018」で調査対象とした1,500のノミネートブランド(BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランド)を発表した(表1~4)。「ブランド・ジャパン」は日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に始まり、今回で18回目を迎える(URL:https://consult.nikkeibp.co.jp/branding/brand-japan/)。一般消費者の視点から企業ならびに製品・サービスの合計1,000ブランドについて評価を聞くBtoC編と、ビジネス・パーソンの視点から500の企業ブランドについて評価を聞くBtoB編で構成される。BtoC編1,000ブランド、BtoB編500ブランドの調査対象の選出にあたっては、事前調査として毎年9月に行っている「ブランド想起調査」が参考とされる。計12分野について、一般消費者から「評価している」または「好感を持っている」という肯定的なイメージのあるブランドを各分野5つまで自由に挙げてもらう純粋想起型の調査。この調査結果をもとに総合的に勘案して決定されるBtoC編1,000、BtoB編500のノミネートリストは、まさに“消費者の頭の中に刻まれた旬のブランド”。2018」として発行する。「アイサイト」や「メルカリ」など注目ブランドのほか、スマホアプリ、MVNO、海外発の旅行予約サイト、自動二輪、転職サイトで新たなノミネートが前回(2017)調査の対象ではなかったノミネートブランドの数は、BtoC編では1,000ブランドのうち84ブランド、BtoB編では500ブランドのうち33ブランド。これまでと同様、約1割程度のブランドが入れ替わった。BtoC編の新規ノミネートブランドの特徴を見てみたい。今回は、スマホアプリ、MVNO、海外発の旅行予約サイト、自動二輪、転職の新規ノミネートが相次いだ。自動運転をはじめとする安心・安全に対する意識の高まりからSUBARUの技術ブランドである「アイサイト」が初ノミネート。スマホアプリでは、国内ダウンロード数が5000万件を超えた「メルカリ」、日米合算ダウンロード数が2500万件を超えた「SmartNews」が初ノミネート。あるケイ・オプティコムが運営する「mineo」がいずれも初ノミネートとなった。旅行予約サイトでは、世界最大の宿泊予約サイト「Booking.com」、世界最大の旅行予約サイト「Expedia.co.jp」がノミネート。自動二輪では、かつて世界を席巻したホンダの自動二輪「CB」がネオクラシックブームを受けノミネート。GDPの堅調な推移と人手不足による求人率の上昇、転職希望者の増加を受けてか日本最大級の転職サイト「エン・ジャパン」、求人情報専門の検索エンジンの「インディード」がいずれも初ノミネートした。加工食品、ラジオ配信などでも話題のブランドが加工食品では、衛生管理問題に迅速に対応し信頼を早急に回復した「ぺヤング」が、シーチキン食堂というコンセプトでブランドの世界観を打ち出して3年目の「はごろもフーズ」が初ノミネート。ラジオ配信では、8年目を迎えユーザー数、有料会員数が堅調に推移している「radiko.jp」が初ノミネートとなった。「ブランド・ジャパン」で調査対象とするのべ1,500ブランドを選定するための事前調査。企業および製品・サービスの計12分野について、「評価している」または「好感を持っている」ブランドを、各分野5つまで自由に記入してもらうことで、どのブランドがどれだけ高い評価・強い好感をもって消費者に記憶されているかを測る。日経BPコンサルティング調査方法インターネット調査。日経BPコンサルティング社のインターネット調査システム「AIDA」を使用。回答はすべて非助成想起による自由記述のため、集計に当たってコーディングを実施。国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。一般消費者から回答を求める「BtoC(コンシューマー市場)編」(調査対象1,000ブランド)と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「BtoB(ビジネス市場)編」(同500ブランド)から成る。2001年に第1回調査を実施し2018で18回目を迎える。コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。