高齢者が「要介護」となる主な原因は、脳血管疾患(脳卒中)、認知症、高齢による衰弱と続き、「骨折・転倒」は4番目の多さです。室内の転倒場所では「居間・茶の間・リビング」の割合が高く、転倒は要介護状態になる原因の4位です。在宅高齢者の不慮の事故の中でも転倒・転落事故は、死亡に至ることも珍しくありません。厚生労働省の人口動態調査によると、65歳以上の家庭における転倒・転落事故による死亡者数は、ここ数年、ほぼ横ばい状態が続いていました。80歳以上になると、階段などからの転倒や転落ではなく、同一平面上の転倒による死亡が大きく増加します。ヒートショック高齢者はヒートショックにも気をつけなければなりません。センターの調査によると、2011年にヒートショックによって入浴中に死亡した人は、約1万7000人と推定され、その数は交通事故の死亡者より多くなっています。在宅での高齢者の事故は、独居である場合など他の人が気づくまでに時間のかかることが多く、生死に直結しかねません。センサーの設置や住宅改修などの需要が見込まれます。新型コロナによる感染症対策の変化ここへ来て、高齢者にとって新たな脅威が生まれました。それは日本のみならず、世界的なパンデミックとなった新型コロナです。介護施設などでは感染リスクを抑えるため、感染症対策のルールをつくり、感染症に対するスタッフの意識向上や予防策が実施されるようになりました。高齢者は、体力が衰え、病原体から身体を守る免疫力が低下しがちなため、感染症にかかるリスクが高くなります。高齢者施設では、利用者と介護職員が密なかかわりをもつため、接触感染や飛沫感染が生じやすく、誰か一人が感染症になると施設内のすべての人に感染する危険が生じるわけです。「新型コロナウィルス」などがあげられます。高齢者施設では、さまざまな人の出入りがあるため、すべての人が病原体を持ち込む可能性は否定できません。おける感染対策マニュアル」において感染のリスクと対策、押さえるべきポイントを示しています。今回の介護報酬改定では、新型コロナ対応として介護事業者に備えと業務継続に向けた「感染症対策の強化」を求めました。事業者が感染防止委員会の設置や研修・訓練感染症が発生した際にもサービスが継続できるよう介護報酬に0.1%の増額がされました(2021年9月末まで)。介護事業者にとって重宝される納入業者の特徴は、商品を販売するだけでなく定期的に介護職員向けに無料勉強会などを開催してくれる業者です。介護事業者では商品を購入する際に、こうした付加価値を重視する場合もあります。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。タイトルホーム高山善文プロフィールティー・オー・エス株式会社とはお問い合わせ。