2018年3月8日0SHARESShareTweetいつかはそのときが来ると頭ではわかっていても、なかなかピンとこないのが父親・母親などの大切な人の死です。事故などで自分が先にいく可能性がないわけではありませんが、確率的には自分やパートナーの父親・母親などのほうが先だと考えるのが普通ですよね。そのときが来たらお別れの儀式として、葬儀を行うのが一般的です。葬儀を行うにはお金がかかりますが、一体いくらぐらいかかるのでしょうか?葬儀にかかる費用と、準備するさいに気をつけなければいけない点についてお伝えしたいと思います。葬儀についてのアンケート調査」(2017年)では、葬儀にかかった費用は総額195.7万円という結果になっています。約200万円ですから、自動車が1台買えちゃうぐらいですよね。計算に含まれているのは葬儀一式の金額、寺院に渡した金額、会葬者に使った金額で、お墓に使った金額は含まれていません。葬儀会場代や祭壇の飾り付けなどにかかったお金、通夜や告別式での食事代や会葬者へ渡す返礼品代、葬儀でお経を読んでもらうお坊さんに渡す心付けなどで200万円弱かかった、ということです。30.6万円(それぞれ平均額なので、合計しても総額と一致しません)「葬儀会社のテレビコマーシャルで言っている金額と、全然違う」と感じる人も多いのではないでしょうか?それというのもコマーシャルで言っているのは基本プランの金額で、オプションを足したり会葬者の予定人数を多く見積もったりして、どんどん費用が追加されていくことが多いから。「安っぽい祭壇だと故人がかわいそう」とか、「返礼品や料理が足りなくなると会葬者に失礼」とかいう気持ちが、どんどん葬儀にかかる費用を高額なものにしていってしまっています。個人名義の預貯金やクレジットカードは葬儀費用に使えない?このように高額な葬儀の費用は、誰が支払うものなのでしょうか?配偶者や一番上の子供、財産を多く相続する人が払うなどと言った決まりはありません。誰が支払っても問題はなく、社葬として会社が負担することも考えられます。故人の持っていた財産から出す、というのも、一般的によくあることでしょう。銀行や信用金庫、あるいは証券会社といった金融機関の口座は、名義人の死亡により凍結され、引き出しができなくなってしまうので注意が必要です。遺産相続が済むまで故人の相続財産を守るため、引き出しなどの預貯金の移動ができなくなるのです。凍結された金融機関口座から預貯金を引き出すためには故人の除籍謄本や相続人全員の戸籍謄本と印鑑証明書などを提出するなどの手続きが必要で、時間もかかります。葬儀費用の支払いまでに間に合わないこともあるので、十分に注意しましょう。葬儀にかかった費用は、1週間後ぐらいに支払うのが一般的です。支払方法は全額を現金で、という昔ながらのものが多いものの、葬儀会社によってはクレジットカード払いができるところも増えてきています。分割払いやローンの取り扱いがあるところもあるので、必要がある場合は確認してみましょう。悲しみにくれるなかでもきちんとした葬儀を行うことは、故人に対する最大の供養となります。安心して旅立つことができるような葬儀で、故人を見送ってあげたいものです。葬儀費用は予定していたものより高額なものとなりがちです。葬儀会社によっては現金一括払いしかできない場合もあり、故人の残した財産も使えないことが多いことに注意しなければなりません。いざというときに困らないためには葬儀にかかった費用の平均額や注意点を参考にして、対策や準備をしておくことが必要です。