社長ブログシェアTweet2世帯住宅は単純に2つの世帯が同時に居住することです。収納を考えたときに当然2倍必要になると思います。この大量の荷物を住まいのどこにしまうのかというのは結構深刻な問題です。今日は2世帯住宅の収納についてお話ししようと思います。・それぞれの荷物の量・収納の広さ・親子世帯の物に対する考え方の違い特に、親子世帯それぞれの物に対する考え方の違いは結構、思い込みで進んでしまいあとでビックリすることもあります。事前のすりあわせ、話し合いがとても大切になります。収納場所の区別2世帯住宅にはいくつかのパターンがあると以前のブログでお話ししました。ブログ「タイプ別にみる2世帯住宅のメリットとデメリット」(今三世代同居を政府が推進)「完全分離タイプ」の2世帯住宅であれば収納も完全分離ですので問題は起きません。「部分共有タイプ」や「大家族タイプ」の場合には、収納の場所取りで色々と問題が起きることは明白です。物に対する考え方の違い物に対する考え方の違いやはりここが一番重要です。本当にこんなものは必要なのか?と感じてしまうものでも「もったいない」という気持ちでどうしても捨てられない親世帯。物に対する考え方は二世帯住宅を計画する際にはプランと同じくらいお互いのすりあわせや話し合いがないと、いざ引っ越しという時におもわぬトラブルに発展します。「捨てよう!」「捨てない!」で引っ越し早々にもめたりするのは誰も望んでいません。時間と共に変化する収納スペース時間と共に変化する収納スペース親世帯は長い年月を過ごしているので荷物は多くなりがちです。反面、子世帯はこれから子供が増えたり趣味やスポーツで荷物が増えたりしがちです。必要なスペースは変化するということもある程度頭の隅に置いておいたほうがあとあと苦しくなりません。収納スペースのコスト収納スペースのコスト一般的な戸建て住宅の収納スペースは10%程度と言われています。ちなみに新築戸建てで3000万円の家だとすると収納に300万円を使っていることになります。「いつか使うかも」「そのうち必要になるかも」などというものに多額のコストをかけるよりも家族がより豊に生活できるような家具や素材にコストをさくほうが良いという選択になるかもしれません。いずれにしても収納というものは物を納めているだけでお金のかかる部分です。したことを一度考えた上でもう一度必要な物かどうかを判断することも重要だと思います。二世帯住宅の収納をうまくまとめるにはまずは世帯間の話し合いや物に対する考え方の違いをすりあわせすることが大切です。完全分離タイプの二世帯住宅であればそれほど問題にならなくても部分共有タイプや大家族タイプの二世帯住宅では、しっかりと事前に話し合いをしなければ引っ越し当初からトラブルに発展するのは目に見えています。収納自体にも当然建築コストがかかっており、必要ないものを仕舞う為にお金をかけているかもしれません。した点を十分に考えながら二世帯住宅の収納計画は進めなければなりません。そもそも住まいは「物」の為にあるわけではなく「人」の為にあるのですから。関連ブログ片付けがうまくいくコツは「モノ3兄弟」||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||<編集後記>帯状疱疹になってから、カミサンに運動禁止令を出されこの5日間、一切のトレーニングをさせてもらえません・・。お正月のおせちや外食、沢山の甘いものなどインプットばかりでアウトプットが出来ずお腹がそろそろ膨らんできそうで心配です。改善に向かっているのですが初めての症状なだけに、ちょっと心配です。それは12月31日に救急病院で専門医でない医師に診てもらったからです。明日にでも専門医に診てもらってトレーニング復帰の時期をちゃんと聞いてこようと思います。早く運動して汗かいて、普段の生活に戻りたいです。「モデルルームでのアトピー改善例」アレルギーの原因として「住環境」も食事やストレスと同じくらい重要だというはなし。昭和のノスタルジックアパートが二世帯住宅に生まれ変わる二世帯住宅は親のスペースが空いたあとも考えてプランニングする非婚、晩婚、リターンのいる二世帯住宅は2.5世帯住宅と呼ぶ。自然素材の新築・リノベーション(フルリフォーム)を考えて、モデルルームにご宿泊。アトピー症状改善致しました。【モデルルームでのアトピー改善例】アレルギーの原因として「住環境」も食事やストレスと同じくらい重要だというはなし。「省エネ」記事一覧へイベントワークショップ「木のスプーンづくり」開催しました。「モデルルームでのアトピー改善例」アレルギーの原因として「住環境」も食事やストレスと同じくらい重要だというはなし。現住所が遠隔地であっても、建築地が上記対象エリアであれば施工可能です。現住所が遠隔地であっても、建築地が上記対象エリアであれば施工可能です。