48」iOS版ではクラッシュ率70%低下、JavaScript実行速度も大幅改善[2016/01/28]企業に社員のセキュリティ教育を求める意見が8割以上、NRIセキュア調査NRIセキュアテクノロジーズは22日、情報セキュリティに関するインターネット利用者の意識調査の結果を公表した。調査では、回答者の8割以上が企業に対して「社員のセキュリティ教育をきちんと行なうべきだ」と考えており、セキュリティに関するリテラシー向上を組織に求めている状況が明らかになったとしている。調査は2008年3月28日から3月30日にかけて、全国のインターネット利用者を対象にWebアンケートを実施。有効回答数は2,000人で、うち会社員は966人。調査によると、インターネット利用者が過去1年間に遭遇したトラブルとしては、「スパムメール」を挙げたユーザーが51.8%と最も多く、半数を超えている。多いのが「コンピュータウイルスの感染」の22.3%で、以下「身に覚えの無い請求」(17.1%)、「スパイウェアの感染」(16.9%)、「ワンクリック詐欺」(13.4%)などが続く。トラブルに遭った回答者のうち、実際に金銭的な被害があったという回答が最も多かったのは「オークション詐欺」で、被害人数は50人、平均被害金額は42,503円となっている。ユーザーが利用しているセキュリティ関連製品・サービスは、「ウイルス対策ソフト」が78.9%、「スパイウェア対策ソフト」が56.6%、「パーソナルファイアウォール」が53.9%、「ファイアウォール(ルータなど)」が52.9%。セキュリティ対策として1年間に払っている金額は平均3,629円という結果となった。情報セキュリティ教育に対する考え方としては、「企業が社員のセキュリティ教育を行なうべきである」に同意する回答が87.2%と最も高く、次いで「セキュリティ教育の研修機会をもっと増やすべきである」(77.6%)、「学校教育の一環でセキュリティ教育を行なうべきである」(76.5%)などが挙げられており、セキュリティに関するリテラシー向上を組織に求めている状況が浮き彫りになったとしている。会社員に対する調査でも、企業内の情報管理を徹底するために望ましい方策として、「社員の情報セキュリティ教育の実施」(58.6%)を挙げた回答者が最も多い。その他の方策としては、「社内の情報管理ルールの明確化」(50.6%)、「ウイルス対策ソフトやパッチ対策などのネットワークセキュリティの強化」(47.1%)、「社内情報のアクセス権限の強化」(35.0%)などが挙げられている。