先回の記事で、iDeCoの加入者数が増加していることを書いたんですが、実際に加入資格のある人でどれくらいの人がiDeCoを利用しているのか知りたくなったので調べてみました。)の加入率はどれくらい?iDeCoの加入率はどれくらいなのか?まずは日本の人口割合から割り出してみました。6,508iDeCoの加入者数は、2017年6月の時点で、549,943人なので日本の総人口12,675万人に対する割合は約4.3%です。iDeCoの加入資格は日本にっ居住している20歳から60歳の人というのが条件ですから、20歳から60歳の人の人口に対する割合のほうが妥当かもわかりません。20歳から60歳の人の人口はデータが無いので、20歳から59歳の人の人口でみてみます。20歳から59歳の人の人口が6,214万人ですから、549,943人÷6,214万人≒8.8%iDeCoの加入資格のある20歳から60歳の人のうち約8.8%が加入していることになります。iDeCoは60歳からは運用指図者として70歳まで運用可能ですので、20歳から69歳の人の人口でみてみると、549,943人÷8,009万人≒6.8%20歳から70歳の人のうち約6.8%が加入していますが、かなり少ないですね。)は年代別にはどのくらい利用されている?iDeCoは年代別にはどのくらい利用されているのか調べたくなったので資料を探してみました。2017年4月に明治安田生命が「家計」に関するアンケート調査が参考になりますので抜粋します。この調査はインターネットで、全国の20~79歳の既婚男女に「家計」に関するアンケート調査を実施し、1,618人から回答を得ています。その中で、貯蓄の方法について回答されてものがありましたので掲載しますね。iDeCoは全体で4%、20代が3.1%、30代が7.6%、40代が5.1%、60代が1.4%、70代が2.2%です。30代の人がiDeCo利用割合が一番高く、40代→50代と下っていきます。iDeCoは若い年齢から始めるほど貯蓄効果や節税効果は高くなりますからね。60歳まで引き出すことができないから、20代だと躊躇するんですかね。おもしろいのが、株式投資をする人の割合が年齢が高くなるほど上がっていってますね。老後が近づいたり、年金生活に入って収入が減ると、不安なので投資を始めるんでしょうね。節税を意識している人の中で、節税対策をどのようにしているかも調査しています。節税意識を持っている人、「節税対策をしている」と回答した人は26.7%と、約4人に1人という結果になりました。その中でどのような節税対策をしているか聞いたところの回答が以下のとおりです。(NISA)で25.5%となっています。iDeCoは6.7%の人しか活用していません。iDeCoは節税にも貯蓄にも有利ですけど、まだまだ知っている人が少ないのかもしれませんね。条件で年齢や年収は?持ち家や土地、車があるとどうなるの?50代アラフィフの人で、将来について不安に感じている人は少なくないでしょう。)の手数料を比較して金融機関別一覧表にしてみたiDeCoは節税もできておすすめですが、運用するために様々な手数料がかかります。...投資信託とは?わかりやすく簡単に解説すると。株に興味が出てきたんですよ。Reserved.Translate。