(JATA)の3月期(1―3月)旅行市場動向調査の結果によると、国内旅行の景気動向指数(DI)はマイナス6で前期(2018年10―12月)より1ポイント下落した。海外旅行は5ポイント下落してマイナス8、訪日旅行は4ポイント低下のマイナス4と、3分野いずれもマイナス指数となった。国内旅行は、前回からほぼ横ばいながら、個人旅行が回復、ファミリーや一人旅が上昇傾向で、前年同期のマイナス15を大きく上回った。業態別は軒並みマイナスで前期から大きな変動はないが、リテーラー1が26ポイント上昇の6と唯一のプラスに。エリア別では、地震の影響があった北海道が18ポイント上昇のマイナス11、山陽・山陰が9ポイント上昇のマイナス25と大きく回復。京阪神は9ポイント低下のマイナス4、近畿は8ポイント低下のマイナス19と低迷。旅行会社からは「個人旅行は昨年のTDR節目の効果が持続し関東全般で好調」「職場旅行が大幅減。業績好調の会社は海外旅行にシフト」などの声があがった。国内の次期(4―6月)DIは、17ポイント上昇して11と、ゴールデンウイーク10連休効果で個人・団体旅行が増加し大幅に上昇する見通し。海外旅行は個人旅行が好調で、マイナスながらもまずまず。方面別ではハワイやアメリカ・カナダ、ミクロネシアなど遠距離方面の上昇が目立つ。次期DIの見通しは16ポイント上昇して8と、やはりGW効果が大きいとみられる。訪日旅行は、方面別でも全体的に低下傾向。次期DIはお花見シーズンを迎え、11ポイント上昇の7。調査は4半期ごとに実施。JATA会員など267社が回答した。「四国はひとつ」の旗頭のもとに4県がひとつになって観光振興を進める四国。「四国はひとつ」の旗頭のもとに4県がひとつになって観光振興を進める四国。「四国はひとつ」の旗頭のもとに4県がひとつになって観光振興を進める四国。パートナーメディアです。Reserved.株式会社トラベルニュース。