母乳保育推進は、公衆衛生分野のなかで、人びとの行動変革を目指す実践的な運動においても、また学術研究においても、最も関心の浅いプログラムのひとつである。本研究では、サブサハラ・アフリカ地域で今なお増え続ける新生児死亡率の削減に有益な効果をもたらすと考えられている産後母乳保育の早期開始と完全母乳保育の重要性を明らかにする。本研究は、主に次の3部によって構成される。社会人口的および経済学的特質を検討するとともに、家族やコミュニティー・レベルでの母親による子供の健康ケアのためのサービスへのアクセスを積極的に求める行動に関わる要因を詳細に分析する。それによって、母乳保育の実践の有無に関わるいくつかの危険因子が明らかとなる。経済状況などが挙げられる。貧困な社会層に属し、ヘルスワーカー(病院の医師および助産婦)の立ち会いのもとに病院で出産した母親は、産後母乳保育の早期開始の定義による出産後一時間以内に母乳保育の実践をしない傾向にあることなどの点が本研究で明らかとなった。最後に、ニジェール国におけるコミュニケーション・プログラムの事例研究を取り上げ、事後(アポステリオリ)比較分析手法を用いた評価を行う。乳児の保健医療を推進する本プログラムにおける早期母乳保育について、母親の社会・経済的な脆弱性が、母親の行動の変化にどのような影響を与えるかという点について検討したい。