2024」の結果をまとめ、本日(2024年3月22日)、調査結果データをリリース・発売する。調査は2023年11月に実施され、調査回答者数は6万2千人だった。ランキングでは、Googleが87.7pt(偏差値)のスコアを得て、6年ぶりの首位(前回2位)を獲得した(表1)。Googleはブランド力を構成する要素の中で、イノベーティブ(革新性)とコンビニエント(利便性)への評価が高く、1,000ブランド中、イノベーティブランキングでは2位(前回2位)、コンビニエントランキングでは3位(前回4位)となった(図1)。これらのスコアが前回に比べてさらに上昇したことに加え、「かっこいい・スタイリッシュ」の評価も高まったことが首位獲得に繋がった。Pixelといった多くの新しいプロダクトやサービスを定着させてきた。2023年はAIのbardをローンチした。加えて、検索バーに、特定のコマンドを入力することで、パックマンやマインスイーパなどのブラウザゲームができることも話題となった。ストア」において、対象製品が最大25%オフになるキャンペーンも行った。これら様々なニュースが、イノベーティブとコンビニエントの高評価、またその維持に貢献している。イノベーティブの構成要素である「時代を切りひらいている」は首位を維持し、コンビニエントの構成要素である、「興味がある」は2位(前回11位)、「最近使っている」は2位(前回3位)、「役に立つ、使える」は3位(前回4位)とそれぞれ順位を上げた。ブランドらしさを示すアウトスタンディング(卓越性)の構成要素で、「かっこいい・スタイリッシュ」が77位(前回109位)とランクアップしたことも首位獲得に寄与した。-注)一般生活者編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般生活者が評価した。「フレンドリー」「コンビニエント」「アウトスタンディング」「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。注)「-」は前年のノミネートがなかったことを意味する。YouTube、アマゾン、カップヌードル、ダイソーがトップ5入り2位(86.4pt、前回6位)は、YouTube。2023年時点で、アクティブユーザー数は日本国内で7,120万人以上に達している。情報の正確性が特に重要なトピックは、信頼できる情報源を優先的に表示するようにして、提供する情報の信頼性を高めている。総務省の「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によれば、YouTubeの全年代の利用割合は約87%となっており、今や国民的なメディアであると言える。サービス面のトピックとしては、YouTubeショートが急成長しており、ブランド・ジャパンでもフレンドリー、アウトスタンディング、イノベーティブの各指標でスコアが上昇した。3位(85.9pt、前回12位)はアマゾン。直販ビジネス、定期購入サービス、AWSなど連結での日本事業の2023年売上高は円ベースで3兆6千億円に達している。ネットショッピング事業では、ブラックフライデーへの注目度が年々高まっている。Hubロッカー」での対応を進めている。設置している店頭のカウンターやセルフサービスのロッカーといった受取スポットを利用して荷物を受領すると、300円オフになるキャンペーンを実施した。これらのロッカーは、Googleマップで検索することができる。個々のロッカーの命名が面白いと話題になっており、例えば、大阪府では、「せやかて」、長崎県では「ビードロ」など地元の方言や名産品などを採用している。4位(85.6pt、前回8位)は、カップヌードル。商品とTVCM、SNSなどのコミュニケーションが例年話題となっている。イカまみれ」などが話題となった。コミュニケーションでは、ボーカロイド・プロデューサーであるゆこぴ氏の曲「強風オールバック」とのコラボレートである“フタ裏ネコ”を自分のスマホで飼うことができる「カップニャードル」キャンペーンや解散した芸人のピスタチオを起用したカップヌードルのCMなどが話題となった。5位(84.9pt、前回5位)は、国内5,350店舗(2023年12月時点)を数えるダイソー。市場規模が2023年度に1兆円を突破した100円ショップ業界で、売上高は首位である。2023年もヒット商品で世間に話題を提供した。オニヤンマにそっくりなフィギュアで虫を寄せ付けないという虫除けグッズ、手塚治虫作品のブラック・ジャックに登場するキャラクターのグッズ、キャンプ用品のダッチオーブンやハンギングラック、格安のLEDテープライト、ジェルネイル用の硬化ライト、ショコラティエ土屋公二シェフ監修のチョコレート、ディズニーの100周年コラボなどである。ダイソーの個人向けECショップ「DAISOネットストア」も訪問者を増やしており、SNSを中心に話題が広がっている。X(旧Twitter)、ポケットモンスター、ビオレが上昇ランキング上位へ「総合力」上昇ランキング上位(表2)をみると、X(旧Twitter)が10.9pt、次いでポケットモンスターが10.1ptそれぞれ上昇した。Xは、名称変更で話題を集めた。ポケットモンスターはアニメの新シリーズや有料ダウンロードコンテンツの「ゼロの秘宝」が話題となった。続くビオレは、8.8pt上昇。アクアプロテクトミスト」が年間で670万本以上を販売する大ヒット商品となった。その他にも、SNSを活用した機能性商品開発が話題になったワークマンと花王、ウェルネスカンパニーを目指す森永製菓、独自性の高い品揃えにもかかわらず低価格を維持する業務スーパーなどが大きく上昇した。ブランドの総合力とは別途聴取している「環境に配慮している」指標のトップ5は、ユニクロが首位。トヨタ自動車、コカ・コーラ、モスバーガー、無印良品の順となった。今回1位から3位は巨大IT企業、4位、5位が即席麵と100円ショップという大変ユニークな上位トップ5となった。昨今の物価上昇や、コロナ禍を経て一般化した生活習慣のデジタル化などへの対応力とともに、新しい製品・サービスの展開や生活者とのコミュニケーションを継続的に行い、飽きさせない行動力がスコア上昇のカギを握ったようだ。5.2注)一般生活者編では、企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象とし、一般生活者が評価した。「フレンドリー」「コンビニエント」「アウトスタンディング」「イノベーティブ」という4指標から総合力を算出。■ブランド・ジャパン国内で使用されているブランドを一般生活者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー(親近性)」「コンビニエント(利便性)」「アウトスタンディング(卓越性)」「イノベーティブ(革新性)」という4指標を採用した。ビジネス・パーソン編では500の企業ブランドを対象に調査した。5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。調査概要は、「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。調査の方針と構成ブランド・ジャパンでは、経年比較を可能にして、継続的データ価値を保つために、毎年同じフレームを採用している。「ビジネス・パーソン編」の2つの調査で構成する。ランキングを計算する質問項目も、個々のブランドについて尋ねる主要な設問は例年と同じものを用い、さらに総合力を算出する際の基本的な計算方法も、例年と同様の手順で行っている。対して、消費行動上のブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。調査対象ブランドは、企業ブランド(企業名・グループ名)と製品・サービスブランド、合計1,000ブランド。有職者に対して、ビジネス・パーソンとしての立場からブランドのポジショニングを明らかにする設問への回答を求めた。日本の市場で使用されている主要なブランドについて、ブランド力とそれぞれの特徴を明らかにする。このデータを企業のブランドづくりに活用できる形で提供する一方、市場内外のどのような事柄がブランド力に影響を与えているかなどの基礎研究に資する。対象者(告知方法)オープン(インターネットユーザーの誰でもが回答可能)日経BPコンサルティングの調査協力者にメールで告知。他社モニターへの告知を併用。1人の対象者が回答するブランドは、1つの組にあるブランドの数だけ。正確な集計・分析を行うために、ブランド理論、マーケティング、統計学の第一線で活躍している諸氏によるブランド・ジャパン企画委員会を設置。公正で高度な調査結果を目指し、調査手法や分析について随時委員会を招集し協議を重ねてきた。2011年)などの著書や論文を多数送り出している。2014年には、その集大成ともいえる『ブランド論』(ダイヤモンド社)を上梓した。ブランド・ジャパンには、第1回から特別顧問として参加。阿久津聡氏カリフォルニア大学バークレー校にて博士号(Ph.D.)を取得。桑原武夫氏コロンビア大学ビジネススクール客員研究員を務める。ポストモダンマーケティングの旗手、モリス・B・ホルブルック教授と共同研究を行う。マーケティング学会副会長を務める。ユーザー・イノベーションやデジタル・マーケティングをテーマに研究。最近の著書に「1からのデジタル・マーケティング」(碩学舎:編著)、「ソロモン消費者行動論」(丸善出版:訳書)などがある。洋右ブランディング2024/02/09マーケティング戦略に、新たな道しるべ。BPコンサルティングでは、各分野において豊富な経験を持つ専門家が、課題解決に向けたアドバイスとご提案を行いますお申し込みをするお問い合わせ日経BPコンサルティングへの各種お問い合わせはこちらからどうぞお問い合わせをするお試しページ無料IDを申し込むブランド戦略&マーケティング情報メディアCCL.(シーシーエルドット)は日経BPコンサルティングが運営するオウンドメディアです。広報、ブランディング、CSR、SDGs、コンテンツマーケティング、デジタルマーケティングのご担当者に向けて、コーポレート・コミュニケーションの課題解決に役立つ情報をお届けしていきます。※著者の肩書きは執筆当時のものです。社名が入っていない肩書きは日経BPコンサルティングのスタッフの肩書きです。お問い合わせ外部送信サイトマップEnglish。