磨耗のため取り替えられたり、廃車から回収されたりした使用済みのタイヤ。野積みしたまま放置されているゴムタイヤは、害虫の発生や火災の原因となり、古くから厄介視されてきた。1991年に廃棄物処理法(1970)に基づく適正処理困難物に指定し、事業者の協力を義務付けたが、処理業者による使用済み廃タイヤの放置は後を断たなかった。このため、00年の同法改正では、野積み廃タイヤの放置期限を概ね180日間と定め、具体的な契約を証明できなければ不適切な廃棄物と見なすことになった。国内の廃タイヤ発生量は年間約1億本、104万トン(2004年度)である。再資源化用途は、熱利用、更生タイヤ台用、再生ゴム・ゴム粉などで、中古タイヤの輸出もある。リサイクル率は83%。廃タイヤの熱利用は45万トンで、直接燃焼方式が主流を占めている。廃タイヤの発熱量は7,200-8,500kcal/kg、重油の80%に相当し、石炭並み。セメント焼成の他、紙・鉄鋼産業などの自家発電用燃料にも使われる。自動車リサイクル法(2002)では、解体業者に対してタイヤを回収し、自ら再資源化を行うか、再資源化業者に引き渡すことを義務づけている(法第16条第2項、法施行規則第9条第2号)。一般財団法人環境イノベーション。