1|2「準先進」が大幅増も、「先進」との差はさらに広がるこのように準先進が大幅に増加している一方で、先進と準先進/その他の間ではデジタル技術の活用において大きなギャップが存在している。デジタル人材の育成/採用、更新頻度にひも付けられるアプリケーションの俊敏性に関する調査結果では、先進と準先進/その他の差は前回調査よりも広がっている状況だ。パブリッククラウドの活用効果では、米国の平均を上回るレベルで結果を出すなど日本の「先進」に当たる企業は、まさに先進的な成果を得ていることが明らかになった。デジタル人材の育成/採用(左)とアプリケーションの俊敏性(右)に関する調査結果。出所:PwCコンサルティングPwCコンサルティングの鈴木直氏これらの他、先進と準先進/その他で50ポイント以上の差が出た、「パブリッククラウドの活用方針/戦略の策定状況」「CI/CDに関する導入状況」「アジャイル開発を採用した最も大きいプロジェクトの規模」「アジャイル開発を前提とした規定やルールの導入状況」「システム開発における自社の担当領域」「アジャイル推進における自社社員の担当領域」の調査項目も紹介された。クラウドトランスフォーメーションの鈴木直氏は「CI/CDによるシステム開発の自動化、大規模プロジェクトでのアジャイル開発採用、そしてシステム内製化という観点で大きな隔たりがある」と述べる。ITモダナイゼーションの阻害要因として挙がったのが「経営層/リーダー陣の理解不足」と「慢性化するデジタル人材不足」である。鈴木氏は「アジャイル開発やクラウドネイティブ技術の活用は現場がボトムアップで取り組んできたが、ボトムアップだけでは限界があってキャズムを越えられない。全社レベルで改革を広げて先進の段階に進むには、トップの強いリーダーシップが不可欠だ。デジタル人材不足は先進と準先進/その他に共通した課題であり、何でもかんでも内製化は難しい。積極的な外部活用を視野に入れながら、戦略領域で内製化範囲を広げるなどの取り組みが必要だ」と説明する。出所:PwCコンサルティング今回の調査結果からは、ITモダナイゼーションのロードマップをステップ1〜4に分けると、ステップ2とステップ3の間に先進と準先進/その他を分ける大きな壁が存在することが見て取れる。鈴木氏は「壁を超えるには社内におけるデジタル人材の育成、トップの覚悟と強いリーダーシップが不可欠だ。成功体験を重ねられれば、そこから好循環が生まれITモダナイゼーションを加速させられるだろう」と述べている。ITモダナイゼーションのロードマップ。日本の製造業DXはなぜ進まないのか、成功の鍵は失敗から学ぶこと製造業のバリューチェーンを10のプロセスに分け、DXを進める上で起こりがちな課題と解決へのアプローチを紹介する本連載。第1回は、序論として日本の製造業の現在を振り返り、DXに向けた未来への道筋を提言する。聞けない「製造業のDX」デジタル技術の進歩により現在大きな注目を集めている「DX」。このDXがどういうことで、製造業にとってどういう意味があるのかを5分で分かるように簡単に分かりやすく説明します。日本の製造業の強みを生かしたDXとは?日本の製造業が不確実性の高まる時代を生き抜いていくためには、ITを活用した企業の大変革、すなわち「デジタルトランスフォーメーション(DX)」への取り組みが不可欠だ。本連載では「製造業DX推進のカギを握る3D設計」をテーマに、製造業が進むべき道を提示する。第2回は「日本の製造業の強みを生かしたDX」について、ドイツとの対比を交えながら解説する。製造業でも「デジタルトランスフォーメーション(DX)」に注目が集まる中、本連載では、このDXに製造業がどのように取り組めばよいか、その戦略について分かりやすく紹介してきた。最終回となる第4回は製造業がDXを進めるために必要な「視野360度戦略」について解説する。いま一度確認しておきたい、製造業DXで「結局何ができるのか」?製造業でも多くの関心が寄せられている「DX」。前回連載の「製造業に必要なDX戦略とは」では、製造業におけるDXへの取り組み方を3つ例に挙げて解説した。本連載では、DX基盤を構築したその先で、具体的に「何が実現できるのか」を紹介する。製造業でも求められるようになっているDX(デジタルトランスフォーメーション)。本稿では、IoTを軸とした製造業におけるDXの進め方を4つのステージに分けて解説する。製造業DXのはじめの一歩となるIoTで効果を得るための2つのポイントも紹介する。SNSFacebookXITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。