さん、大日本帝国って知ってますよね。その昔日本に存在したおっそろしく悪~い国のことですね。開発までしていたというのですから、ロシアも真っ青の極悪ぶりです。「負けたから悪にされただけ」というのも、一つの事実かと思います。なんてことを主張する気もありません。残念ながら我々の祖先は、初めから負けが決まっている戦争に引きずりこまれたのではないでしょうか。侵略された側ではなく、侵略した側の極悪国家として歴史に名を刻むことまでが敵方の計画だった・・。今、この轍を踏まされる方向に誘われているのが、なんと、EUとイスラエル、西側なのです。超特大ブーメラン歴史は繰り返されるところで私たちは、こんなにも愚かな戦争に突進してしまったのでしょうか。前編では、アメリカ文化に親しみをもっていた市民や、戦力差も踏まえ日米開戦を避けようとしていた国のリーダーたちが、なぜ戦争へと向かっていったのか、その心の変化を見つめていく。NHKそもそも私たちの先祖は戦争する気などなく、国の高官も開戦には消極的だったと言いますが、そりゃあそうでしょう。竹やりでB29を撃ち落とせるなんて本気で信じてたわけないですよね。ところがなぜ・・と思うところですが、ここ2~3年の日本人の姿から「ああ、それね」というものが、見えてきてしまった気がします。日本人がすぐにヤラセてしまう、いえ心を許してしまうのがこちらです。世界大恐慌で減らした部数を伸ばすため軍の主張に合わせていく新聞と、その紙面・ラジオに影響されナショナリズムに熱狂していく庶民、そして、その庶民の支持を得るため自らの言動が縛られていく政府・軍の幹部たち。この三者の関係が政策判断に大きな影響を与えました。NHKあ~ヤバイ、これ今とそっくりと感じた人も多いでしょう。戦争を振り返り、「敗戦責任」を問うなら、無謀な企てに突き進んだ「開戦責任」を問うのが筋ではないだろうか。ところが「敗戦」には責任を問うべき軍部という「顔」があるのに、誰が「開戦」責任を負うべきかは、はっきりしない。戦時中、透徹した目で国内外の出来事を「暗黒日記」に記した清沢洌は、1944年4月末にこう書いた。「日本はこの興亡の大戦争を始むるのに幾人が知り、指導し、考え、交渉に当ったのだろう。「我国における弱味は、将来、この戦争が国民の明白な協力を得ずして、始められたという点に現れよう。「この時代の特徴は精神主義の魔力だ。米国の物質力について知らぬ者はなかった。内部から崩壊すべく、その反対に日本は日本精神があって、数字では現わし得ない奇跡をなし得ると考えた。清沢は別の箇所で、その正体を「空気」であり、「勢い」だと表現する。さまざまな顔が思い浮かぶが、忘れてならないのは、彼らの声を伝えたメディアだろうと私は思う。重要なことが書いてある気がして、引用が長くなりましたが、最後にはっきりとこう示してありますね。開戦に踏み切らせたのはメディアである、と。これが日本の最も愚かな点。メディア奴隷の国民がとっても多いことです。これは今も昔も変わりません。新聞・雑誌やテレビなどマスコミに対する信頼度が高く、国会や政党などの政治分野、あるいは宗教団体に対する信頼度が低いという基本構造は、過去の調査と同じである。ONLINE要は、これって、外国の諜報機関が”指定した”順序なんですよね・・。マスコミ(新聞・雑誌、テレビ)の信頼度は日本で特に高く、こうした高い信頼度にもとづき、新聞・雑誌などのマスコミは日本の世論形成に大きな影響力を保っている。これとは対照的に、他の欧米諸国におけるマスコミへの信頼度は低い。英国では政党に対してすら下回っている。政府の信頼度との関係では、日本では、政府発表よりマスコミの報道のほうが信じられているのに対して、欧米諸国では、「どっちもどっち」か「政府のほうがまだまし」という状況にあるのである。ため息出ちゃいますし、恥ずかし~と思います。そのメディアの王様であるテレビを開発したのは・・1873年には、イギリスで明暗を電気の強弱に変えて遠方に送る装置、つまりテレビジョン(television)の開発が始まります。東洋経済オンライン諜報大国のイギリスでしたっていう分かり安いお話です。絶望の轍ですから、日本が同じ轍を踏まされるのは、既定路線ですね。日本は中国とロシアを敵とする軍事同盟の一員として存在感を示さなければならなくなった。そのように誘導しているのは米国のネオコンである。ウクライナのように戦争の前線に押し出されることのないよう、冷静な目で戦争を見るように心掛けなければならないと思う。Yahooニュース!その手を引いている黒幕は、ネオコンではなく「ロンドン」ですね。その戦略については、2017年から余すことなく伝えてきたつもりです。ウクライナ危機も「ロンドン」の軍事作戦である可能性が極めて高い。そのトランプ氏と側近たちが今回のロシアのウクライナ侵攻作戦に深いかかわりがあったとする論文が軍事情報専門サイト「スパイトーク」4月21、22日付に公表された。(中略)トランプ氏とプーチン氏との間には、米露の戦略的パートナーシップとはお互い持ちつ持たれつのバーター取引だとの共通認識があった。JBPRESSそして、今回は「絶望の轍」を踏まされるのは、日本だけではないというのが、私の予感です。イスラエルとEUです。アメリカ帝国=イスラエル帝国と欧州帝国のEUが、大日本帝国と同じ轍を踏むたって、いったい誰がそんなことをできるんだって・・アメリカ帝国とEU帝国は所詮ニセモノ、この世界に存在する?本物の帝国は、ただ一つ、大英帝国です。彼らの手によって、アメリカとEUは大日本帝国と同じ目にあわされるというのが、私の大胆予想です。今までも再三書いてきましたが、「パンデミック」や「ウクライナ危機」などは、最初からそのために仕掛けられた可能性が高い。後で、極悪国家に仕立て上げるためです。超特大ブーメランこれらは特大ブーメランとなって、アメリカ、EU、西側を直撃するでしょう。‘beergate’(独占。TELEGLAPHビールゲート事件発生。「パーティーゲート事件」がジョンソンを攻撃するためのものではないことは明白でしたが、まあ、如何にも「ロンドン」の手という感じがしますね。この記事はおおざっぱにウクライナ戦争は、バイデンのせいだと言っています。アメリカの大統領がトランプだったら絶対にウクライナ戦争は起きてなかったことだけは確かだ。Yahoo!ニュースこの遠藤誉氏は「ロンドン派」のジャーナリストですね。他にも「ロンドン派」ジャーナリストには、有名どころでは、川口マーン恵美氏や大原浩氏などがいます。一応誤解なきように書くと、この人たちはスパイだとかきな臭いことを言っている訳ではないです。その派は確実に存在します。そんな中、最大の「ロンドン派」ジャーナリストになったと言っていいのが、イーロン・マスク氏でしょうね。これらはすべて、イスラエル、EU、西側を、大日本帝国ごとく滅ぼすための大英帝国の謀略というのが、私の読みになります。彼らはずっと、同じ戦略を用いています。この記事の正しさは、歴史が証明することになるでしょう。人類最大の超超特大ブーメランは「911」であると、私は思います。