本ページはプロモーションが含まれています「未来の年表」シリーズの第三弾2019年刊行。筆者の河合雅司(かわいまさし)は1963年生まれ。2017年の『未来の年表』2018年の『未来の年表2』に続く、講談社現代新書における「未来の年表」シリーズの第三弾である。旧作、二冊の感想はこちらからどうぞ。地方創生はうまくいかないのか?令和時代に求められる5つの視点20年後、2040年の47都道府県はどうなっているのか?人口減社会ではどんなことが起きるのか。広範なテーマについて取り扱った、過去の二著作に比べると、今回のテーマは至ってシンプル。目次を見ればだいたい内容は予想がつくと思うけど、2040年に各地の人口はどこまで減るのか。地域それぞれの事情を読み解きつつ、最新のの統計データから、未来の地図帳を予測したのが本書である。各地域ごとの傾向がそれぞれ示されるので、「うちはどうなんだ」と気になっている方には、それぞれ需要がありそう。主要都市を満遍なく網羅した戦略は理にかなってるように思える。本書も売れそうである。47都道府県は維持できない?25年後の2045年、本書によると青森県は人口が58.9%減、岩手県は51.2%減、秋田県に至っては62.4%減と驚くべき予測がたてられている。鳥取県の人口は県全体でも45万人を割込み、山梨県の県庁所在地である甲府市は人口が15万人を切る。ここまで人口が減ってしまうと、公務員がそもそも十分な数が集まらないだろうし、現在の都道府県、市町村の枠組みでは満足な行政サービスが提供できないのは容易に予想がつく。ここまで人が減るのであれば、確かに新しい行政の枠組みが、考えられてしかるべきだと思う。いえ、昨今の政治家は目先の利益誘導にしか目が向かないと思うので、本当にダメになるまでこの国は変わらない気もする。超高齢化と超人口減社会を見てみたい『未来の年表』の感想でも書いたのだが、人類史上初となる、世界一の超高齢化社会を見てみたいという気持ちがわたしにある。あと25年なら、病弱なわたしでも、まだ生きていそうな気がする。25年後もまだ働かざるを得ないのかもしれないし、住むところも無かったり、まともな医療も介護も享受できないかもしれない。ろくでもない時代になるのかもしれないが、日本社会で生きている限り、「絶対的な貧困」の域にまで行かないわけで。ダメならダメななりに、なんとかやっていけると思うのだが、楽観論に過ぎるだろうか。