申し込みの際に実際に聴講する回と人員を『申込別』の欄に記入して下さい。国土交通省鉄道局からの依頼を受けて,2018年度から3年間にわたって「台車枠の探傷検査に関する調査検討委員会」を設置し,台車枠の新たな検査方法について検討した。各種の非破壊試験法の得失を整理し,現状広く適用されている磁気(磁粉)探傷試験以外の方法として,渦電流(渦流)探傷試験(ET),超音波探傷試験(UT),及び赤外線サーモグラフィ試験(TT)の3方法に着目した。いずれの方法についても,台車枠から切出した試験体などを対象として適用可能性を検証した。ETについては,既に導入している鉄道事業者の協力を得て,導入の経緯・成果,運用事例,将来展望を整理し,新たに導入を図る上で有益な情報を取りまとめた。UTについては,従来型UT法とフェイズドアレイ法の適用事例を調査・整理するとともに,試験技法と台車枠部位のそれぞれの観点から適用可能性を取りまとめた。TTについては,実験室レベルでの基礎検討を実施するとともに,現場での台車枠に対する適用可能性も検討し,それらの結果を取りまとめた。本講演では,以上の成果の要点を紹介する。JR東海では、特急「ひだ」「南紀」に使用している85系気動車の後継車として、ハイブリッド方式の次期特急車両HC85系の量産車を新製し、2022年度から2023年度にかけて順次投入する。追求した新型ハイブリッドシステムを新規に開発し、導入している。お客様サービスの向上、環境負荷の低減を図っている。HC85系の実現にあたっては、2019年12月に試験走行車を新製し、約1年間に亘る試験走行を実施してきた。走り込みによる不具合の顕在化・対策を図り、最高速度120km/hでの営業運転を実現するハイブリッド技術の確立に至った。本講演では、HC85系の概要を中心に、HC85系を実現するために取り組んだ内容について紹介する。System)を導入している。System)の最高レベルであるレベル3や,地下鉄などの都市鉄道で用いられるCBTC等と同様,移動閉そくを実現している。踏切制御機能を世界で初めて,包含したシステムとなっている。列車との間隔を制御する。特徴として、1シンプルな列車制御システムの実現、2無線による地上-車上の双方向伝送を基盤とした安全性の向上と高機能化、3データに基づいた信頼性向上、4地上設備のスリム化である。これにより、約140年間の軌道回路に基づいた列車制御システムからの脱却が可能となった。本講演では、このシステムの概要とATACS導入までの経緯と現状について紹介する。鉄道における自動運転は、新交通システムやモノレールで、無人運転やドライバレス運転を既に実施している。自動車分野においては、センサ技術やICT技術等を積極的に活用し、システム主体の自動運転も導入されつつある。高架式構造の鉄道のように、人が容易に立ち入ることができない路線以外の、踏切があるような一般的な線区でのドライバレス運転導入には課題が多い。鉄道を取り巻く環境は、人口減少社会を迎え、ご利用されるお客様の増加が見込めないことと、乗務員や鉄道設備維持のための保守係員等の確保も難しくなること、これにコロナ過の状況も加わり大変厳しい経営状況に置かれている。運営の効率化、省力化の実現と、また限られた人材を人ならではの創造的な仕事へシフトさせるため、一般的な路線においても最新技術を活用した自動運転の導入が、鉄道を安定して維持していくうえでも必要となる。ここでは、鉄道の自動化のレベルや、国内外の自動運転の状況、一般線区へのドライバレス運転導入に向けた取組等について紹介する。関する技術的優位性と実績に基づき、インフラシステム輸出の重要な分野の一つとして、これまで官民挙げて取り組まれて来た。国内プロジェクトの進め方とは異なる状況に突然直面して混乱するといったことが見受けられる。269の活動経緯を中心に、鉄道分野における国際標準化の現状と日本の取り組みについてご紹介する。鉄道総研に鉄道国際規格センターが設立された。)等の国内審議団体としての活動に加え、昨年6月に国土交通省から発表された「我が国鉄道技術の標準化に関する今後の取り組み」の実現に向けた諸活動を行うなど、積極的な活動を行っている。した活動も、昨年から世界的に起きている新型コロナウイルスの感染拡大の影響から、オンライン会議への移行等、変化への対応が不可欠な状況にもなっている。設備を中心に様々な業務に携わってきた講師の視点も活かして解説していく。ホームドアは、都市鉄道としては昭和50年代から新交通システムの無人運転のための設備として用いられ、その後、地下鉄のワンマン運転のための設備として整備された。新幹線の通過駅の安全対策としても設備されていた。これと並行して、バリアフリーのための設備としての検討も進み、法整備や補助金制度の整備により近年著しい普及を遂げている。今後の可能性などについても、公営鉄道事業者の担当者の立場から考察してみたいと思います。64駅のホームドア設置が完了した。主要路線のホームドアまたはセンサー付固定式ホーム柵の設置100%を達成した。その結果、ホームドア設置の進捗とともに、ホーム上の安全性が高まり、お客さまのホーム転落件数は、2014年度131件から、2020年度5件と大幅に減少した。方法の採用や、車両改修を不要にするため、トランスポンダ式情報伝送装置の搭載を必要としない、新たなホームドア開扉システムの開発など、早期設置に向け様々な工夫を重ねながら進めてきた。本講演では、これらホームドア早期設置に向けた取り組みについて紹介する。バックナンバー2024年2023年2022年2021年2020年2019年2018年2017年2016年2015年2014年2013年2012年2011年リンクサイトの利用についてプライバシーポリシ。