購入や維持にかかる費用を考えよう「一軒家を買いたいと思うけれど、今の年収でいくらの物件を買うのがいいのか。一軒家の購入を考えだした際、他の人たちはいくらの家を買っているのか気になりますよね。そこで今回は、おおよその目安としてみんないくらで一軒家を買っているのかを、マイホーム購入にかかる費用や今の年収で買える価格なども含めて解説します。みんな大体いくらくらいで一軒家を購入しているの?建売や注文住宅などの一軒家を、みんな大体いくらくらいで購入しているのでしょうか。住宅は購入する地域や広さによって価格が大きく異なるため、一概にいくらとは言いにくい部分があるのですが、ここではおおよそのイメージをつかむために住宅金融支援機構が実施している「フラット35利用者調査」の調査結果を見てみましょう。2016年度フラット35利用者調査によると、土地付き注文住宅の購入価格の全国平均は3,955万円、建売住宅の購入価格は3,338万円。人口が集中する都心部エリアに絞って見ると、首都圏では土地付き注文住宅が4,652万円、建売住宅が3,646万円。ともに全国平均を大きく上回っています。近畿圏ではそれぞれ4,077万円、3,270万円。東海圏では4,122万円、2,955万円。それらの都心部を抜いたその他の地域では3,552万円と2,700万円という調査結果です。目安として、都心部で土地付き注文住宅を購入するなら4,000万円、建売なら3,300万円、さらに首都圏の場合はそれ以上。都心部を除いたその他の地域では、土地付き注文住宅が3,500万円、建売住宅が2,700万円という数値がひとつの目安になるでしょう。購入できる会社の一例とお金の比較いざ一軒家を購入しようといろいろ調べ始めると、どの会社を選べばいいのか迷うのではないでしょうか。ここでは家を購入できる会社の種類や購入価格のざっくりとした比較を見てみましょう。【ハウスメーカー】ハウスメーカーはいわゆる「大手ハウスメーカー」と呼ばれ、設計から施工まで一貫して行います。自社工場で部材を加工して現場に搬入したり、住設機器を大量に仕入れることで、原価コストを抑え、全国展開をしていることが特徴です。積水ハウスやトヨタホーム、ダイワハウス、旭化成ホームズ(へーベルハウス)などが例として挙げられます。大手ハウスメーカーは全国に営業拠点があり、モデルハウスが用意されていることもあります。TVCMなどの広告にも多くの予算を割いており、知名度は抜群です。間取りをある程度自由に作れる「自由設計型」と、いくつかの標準仕様から間取りや設備を選ぶ「企画型」の2つを選ぶことができます。大手ハウスメーカーは、アフター保証やメンテナンス体制がしっかりしているのが魅力です。家を建てているのが工務店です。社長以下数名の大工で経営している昔ながらの工務店もあれば、モデルハウスを持ち、近隣他府県に営業支店を設ける「中堅ビルダー」や「フランチャイズ工務店」もあります。地場工務店の魅力はプランの自由度の高さでしょう。外観や間取り、建材や設備の仕様を施主と一緒に作り上げていくことができます。海外製のシステムキッチンを使いたい、床に無垢材を敷き詰めたいなど、施主の要望をかなえやすいのが地場工務店の魅力です。大手ハウスメーカーや地場工務店の価格に比べて、圧倒的に安く購入できるのがパワービルダーです。ハウスメーカーが手を出さないような変形地や狭小地も積極的に仕入れ、大量生産と徹底したコストカットを追求した結果、大手ハウスメーカーや地場工務店では到底なしえない低価格化を実現しています。年間着工数が数百棟~数千棟規模の工務店は、パワービルダーには含まれません。大手ハウスメーカーや地場工務店で1,500万円かかる建築費が、パワービルダーなら1,000万円で建てられるといわれています。安さを追求するため、建材や設備の仕様、施工精度は大手ハウスメーカーや地場工務店の注文住宅には劣ります。これら3種の会社の販売価格をざっくり比較してみると、例えば4LDKの土地付きの一軒家(建売)の場合、大手ハウスメーカーが3,500万円だったとしたら、地場工務店が3,200万円~3,800万円、パワービルダーなら2,980万円で価格が設定されるというようなイメージです。設備の仕様や使われている建材、ブランドイメージや保証体制、それとも予算最優先なのか。自分が何を優先して家を買うのかをよく考えながら、それぞれを比較して会社選びを行うことが大切です。一軒家(一戸建て、建売)を買うときに必要な費用って何がある?一軒家の購入には、物件価格の他に各種諸費用が必要になります。目安として新築・中古の一軒家の場合、物件価格の6%~13%で概算できます。5,000万円の一軒家を購入する場合、300万円~650万円の諸費用が必要になります。諸費用に加えて、引越し費用と新居の家具購入費も考えておきましょう。正確な金額は不動産会社に計算してもらう必要があります。購入申し込みをする際に支払う現金で、購入代金の一部に充当されます。際に支払うお金で、購入代金の一部に充当されます。申し込み撤回時に返金される「申込証拠金」とは違い、手付金は契約を破棄した場合でも返金されません。手付金の額ですが、一般的には購入代金の5%~10%程度が目安です。【固定資産税と都市計画税】その年の1月1日現在の対象不動産の所有者が支払う税金です。不動産仲介会社の紹介で購入した場合に、仲介会社に支払う手数料です。新築の一軒家の場合、直接売主から購入すれば支払う必要はありません。中古戸建ては不動産仲介会社から紹介を受けて購入することになるケースがほとんどです。住宅ローン契約書に印紙を貼ることで納める税金です。購入時に支払う税金です。印紙税と不動産取得税の支払いは購入時の一度だけです。ローンの抵当権設定登記や所有権移転登記の際に、司法書士に支払う報酬です。はじめに用意しておく頭金は何割?頭金はマイホームの購入時に支払う現金のことです。頭金なしで全額住宅ローンの借り入れで購入できるケースもありますが、その分、毎月の支払い額が増えます。頭金をたくさん用意するほど、後々の返済は楽になります。頭金は物件購入価格の2割が目安と覚えておくとよいでしょう。買いたい物件に対してどれくらい収入があれば大丈夫?購入できるマイホームの価格は、用意できる頭金と借り入れできる住宅ローンの額で決まります。住宅ローンの金額は年収によって変わります。住宅ローンの返済は、返済負担率(年間の返済額/年収)が25%以内であれば安全ラインといわれています。目安として年収500万円なら借入額は3,400万円。年収600万円なら4,000万円といった具合です。他に借り入れがあるかどうか(車のローン等)や家族構成、本人の属性によって借り入れできる金額は変わります。希望の物件が見つかったら、金融機関へ事前審査を申し込んで借り入れ可能額を把握しましょう。維持費とは?一軒家を購入した後は、建物を所有するにもお金が必要です。納税通知書が4月頃に送られてきます。一括納税か分納(4回)のどちらかを選ぶことができます。新築の一軒家の場合は、納税額の軽減措置もあるので購入時に確認しておきましょう。その他にも家のメンテナンス費用もかかります。築10年を目安に外壁や屋根の補修費用、水回りやエアコンなどの設備更新が必要になります。マンションであれば修繕費として毎月自動で積み立てることになりますが、一軒家の場合は自分で管理しなければなりません。計画的に予算を積み立てておきましょう。計画的な一軒家購入を一軒家の購入には、毎月の返済額と購入後に必要な費用を含めて事前にシミュレートし、いくらの物件を買うのが無理のない生活を送れるのかをよく考えておく必要があります。家を買うときはつい無理をしてしまいがち。毎月支払うローンの金額を支払い可能なギリギリに設定してしまうと、その後支払いが苦しくなって家を手放してしまうなんてことにもなりかねません。常に一定というわけではありません。どのような状況に変化しても対応できるように、支払い額に余裕がある価格の物件を選ぶことが大切です。まとめ今回はみんながいくらくらいの一軒家を購入しているのか、その内訳について解説しました。理解してもらいたいポイントは、以下の6つです。1都心部で土地付き注文住宅は4,000万円、建売なら3,300万円、さらに首都圏の場合はそれ以上。その他の地域では、土地付き注文住宅が3,500万円、建売住宅が2,700万円がおおよその目安2工務店、ハウスメーカー、パワービルダーそれぞれ何が違うのか、どんな特徴があるのか3一軒家の購入に必要な諸費用4頭金について5いくらの年収があれば、どれくらいの価格の家が買えるのか6購入後も必要になるマイホームの維持費とはこの6つのポイントを押さえておけば、一軒家購入についての理解がより深まるはずです。