Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。Academy」や、すべてのITパーソンに向けた「新エバンジェリスト養成講座」などの講座を企画しています。EnterpriseZine編集部ならではの切り口・企画・講師セレクトで、明日を担うIT人材の育成をミッションに展開しております。市場を勝ち抜く企業はどこにIT部門から“組織変革”を~気鋭のトップランナーを訪ねる~EnterpriseZine編集部が最旬ITトピックの深層に迫る。ここでしか読めない、エンタープライズITの最新トピックをお届けします。ガレス・ハーシェル氏に聞いた。──組織におけるデータドリブンな意思決定とは、一部のマネージャーだけが行うものでしょうか。それとも誰しもが行うものなのでしょうか。ガレス氏:組織の中の誰もがデータで意思決定を行うことができると思います。いえ、全ての意思決定をデータドリブンにするべきだとは思いません。全ての意思決定者がデータドリブンに意思決定を行うべきだとも思いません。人は皆、日常生活の中でも仕事の中でも意思決定を行う機会があります。講演では意思決定の4つのアプローチを紹介しましたが、データを重んじるべきものがある一方で、データに影響されてはいけない領域もあります。場合によってはデータを使うこともあれば、使わないこともあるなど、様々なケースが考えられます。──経営者が新しいビジネスに参入する場合、判断材料に使えそうな過去のデータは組織の中にはない場合がほとんどではないでしょうか。ガレス氏:データがない状況で、意思決定を行わないといけない場面は実際にはたくさんあります。iPadのような新製品を市場に投入する前、判断材料になるデータがあったでしょうか。基準となるデータポイントはあったにしろ、データだけで参入するか、しないかを判断するのは難しい。データドリブンな意思決定を行わないことに経営者は罪悪感を感じる必要はありません。そんな時でも、経営者は自問してみることは必要です。仮に判断材料になるデータがあるとしたら、自分の行動が変わるのか。その結果、やろうとすることを早くしたり、投資の金額を増やしたり、減らしたりする判断、あるいは積極的にやるのか、慎重に進めるべきかの判断ができるのではないかと思います。経営者が意思決定を行う場合、データだけではなく、自分の経験や専門家の考えなどの要素も用いて行います。これらの要素はある意味仮説や仮定にすぎません。その検証ができるデータが存在するかを確認し、データに基づき自分の仮説を検証し、実証できれば進める。データが仮説と矛盾するようならば、再検討する姿勢が責任ある意思決定で求められるでしょう。あるレストランチェーンがある地域にレストランを作ろうと考えたとします。データを見ると、住民の人口構成が他のエリアとは違うとわかった。すると、自分たちの得意としている業態とその地域の住民の食べ物の好みは違うとわかるかもしれませんよね。その場合は再考する必要が出てきます。Japan)で、エンタープライズIT分野におけるソフトウエアの調査プロジェクトを担当する。その傍らITコンサルタントとして、ユーザー企業を対象としたITマネジメント領域を中心としたコンサルティングプロジェクトを経験。Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。NEW新着記事一覧を見るイベントイベントカレンダーを見る講座イベントカレンダーを見る「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。データテクノロジー/情報セキュリティ/システム運用の最新動向を中心に、企業ITに関する多様な情報をお届けしています。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。