Anywhere(WFA)」の浸透や、サテライトオフィスのニーズが増加するなど、働き方の多様化が加速しています。今回の経験により、リモートワークが可能であること、逆にリモートワークでは難しい業務があることも顕在化しました。その結果、働き方を見直す動きも活発化しています。一部では「オフィス不要論」まで囁かれるようになりました。今回はオフィスの必要性を見直し、これからのオフィスの在り方について考えていきます。リモートワークの普及で囁かれる“オフィス不要論”新型コロナウイルス感染症の拡大は、企業にリモートワークへの移行を促しました。クリエイティブオフィスを都内で運営し、企画コンサルティング実績を持つ渋谷区の株式会社リアルゲイトは約900社に対しアンケートを行い(2020年4月末時点)、その結果、オフィス移転や働き方について「オフィス移転を検討する」「規模を縮小する」と言う企業が多いことが分かりました。移転を検討しているテナントの中には「テレワークを導入することでオフィスが不要になった」という声もあったようです。コロナ収束後に訪れる働き方の変化として、従業員は業務やライフスタイルにあわせ、より能動的に最適な環境を選択できるようになると考えられます。その上で主流になる可能性が高いのが、状況に応じて柔軟にリモートワークとオフィスワークとを組み合わせたハイブリッド型の働き方です。オフィスを縮小または撤去する場合、どのようなメリットが考えられるのか見ていきましょう。オフィスコストの大幅な削減オフィス不要のメリットのひとつとして、大幅なコストの削減が挙げられます。移転によるオフィス統合や、賃料の削減などさまざまなコストの見直し方法がある中で、特に高いコスト削減効果を期待できるのが通信費と電気代です。見直してみると、実は固定電話の使用頻度が低かったりファックス専用回線が使用されていないなど、無駄な設備が多いことに気づくでしょう。不要なものや使用頻度が少ないものは数を減らし、共有スペースに移すなどしてコスト削減を図りましょう。オフィスコストの内、大きなウェイトを占めるものとして印刷費が挙げられます。メンテナンスが必要なため、印刷する度にカウンター料金と呼ばれる保守料金を徴収されています。本当にそれらの設備や備品が必要なのか、オフィス縮小や移転を機に見直す必要がありそうです。通勤に伴う移動・満員電車の回避オフィスへの出社がなくなれば、それに伴う移動や満員電車を回避することができます。多くの会社勤めの人を悩ませるストレス要因といえば、やはり通勤時間の長さと満員電車による疲労でしょう。時間をかけて都市部のオフィスへ通勤することや、人手不足で長時間の残業が当たり前となっていてはワークライフバランス(仕事と生活の調和)を実現することはなかなか難しいものです。リモートワークの普及によりオフィスが不要になると、通勤に充てられていた時間をまるっと有効に使うこともできるのです。自宅でのリモートワークの場合、すぐに仕事をスタートできるのも利点ですよね。業務の効率化によって、家族・パートナー・友人とともに過ごす時間、育児や介護、自己啓発に使える時間を増やすことが可能となります。それらは従業員が抱えるストレスの解消も期待でき、ワークライフバランスの向上にもつながり得るでしょう。多様な働き方を構築できるリモートワークの普及によりオフィスが不要になるということは、今まで「出社ありき」の慣習によって成り立っていた組織風土や価値観を大きく変えるチャンスでもあります。マネジメント方針や組織風土を変えていくことは、企業変革の大きな促進に繋がります。人口構造が急激に変化し少子高齢化が進む中でも、個々人の働く意欲に応え、その能力を遺憾なく発揮し活躍できる環境を整えられるのです。オフィス勤務の場合、立地によって確保できる人材に制限が出てきますよね。リモートワークを導入することで、日本のみならず世界中から優秀な人材を集めることが可能になります。その際、新たにオフィスを設ける必要はありません。働き手が勤務地にとらわれず希望する仕事に就くことができるようになれば、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用を中心とした体制をも構築することができるのです。SHARING6Aリモートワークを実際に取り入れ、例えば椅子一つとっても、長時間のデスクワークを自宅でこなすことによる身体的な負担は大きいということに気づいた方もいらっしゃるでしょう。一方で、オフィス勤務の際、当たり前に共有できていた光熱費や通信費といったインフラの存在の価値を改めて認識している方も多いと思われます。シェアオフィスコワーキングスペースレンタルスペースオフィスを撤収・縮小となった場合でも、上記の施設等を併用することで、オンライン会議用のブースやリモートワーク向けの空間を設けるといった、多様な働き方の共存を前提としたオフィスづくりが可能になります。オフィス不要の未来になっても、チームメンバーが集まれる場所は容易に確保することが出来るということです。SHARING渋谷青山通り3FAI(人工知能)を活用した人材マッチングサービスを手掛けるLAPRASも、本社オフィスを解約する一方、通勤に便利な都心のサテライトオフィスのような小さなスペースは確保する方針とのことです。“次世代のオフィスの姿”と言えますね!都心・駅チカ・ビジネス街に居を構えるとなるとかなり重い地代家賃。オフィスを縮小する・解約するとなった場合、レンタルスペースであれば比較的安価なオフィスづくりが可能となります。SHARING(タイムシェアリング)では、Wi-Fiはもちろん、デスク・チェア・ホワイトボード・プロジェクターなどの備品がすべて無料で使用できるレンタルスペースを多数掲載しています。オフィスが不要とされても、仕事をともにするメンバーとの対面は多かれ少なかれあるはず。コミュニケーションを生む空間は、コストをかけずに作り出すことができるのです。新しいオフィスのカタチ<まとめ>新型コロナウイルス感染症との共生時代と言われるwithコロナ。コロナがきっかけであらゆることが一変しました。何十年と日本に根付いてきた従来型のオフィスの在り方、いまそれらを見直すべき時ではないでしょうか。これまでは企業が軸となりオフィスの必要性を判断してきたことでしょう。これからは、個人ひとり一人が軸となりそのオフィスの必要性を判断する時代へ移行していくかもしれません。オフィスにおける価値観が、より明確・具体化され「オフィスの必要性」をさらに問う時代になるでしょう。働き方とオフィスの関係性に焦点を当てること、それはニュー・ノーマルを生き抜くヒントにもつながるはずです。SHARING(タイムシェアリング)*初期費用0円!新しいオフィスのカタチマンスリーオフィスサービス最後までお読みいただき、ありがとうございました。2020,06,041ヶ月単位OK!マンスリーで借りられるレンタルスペースのすすめ緊急事態宣言が明け、在宅勤務からオフィス勤務へ戻ったというワーカーも少なくないでしょう。SHARINGは、1ヶ月単位でオフィスをレンタルできるサービスを開始しました。2020,05,29コストから見る、テレワーク改革がもたらす企業へのメリット働き方の変革を目指す中、コスト削減は常に目を向けなくてはならない課題の一つです。テレワーク改革はコスト削減も期待できると言いますが、実際にどのようなコストをどのように削減していけばよいのか気になる人も多いのではないでしょうか。今回は、テレワーク導入による企業へのメリット、特にコストへ焦点を当てお話ししていきます。2020,05,27ついに緊急事態宣言解除!働き方はどうなる?企業がこれからすべきこと緊急事態宣言がついに全国的に解除されましたね!休業や自宅勤務が緩和されていく中、一斉出社でまたコロナの危険に曝されるのではと心配なワーカーは多いはず。リモートワークに慣れてきたところ、元の働き方になるか不安な気持ちになる方も少なくないでしょう。今回は、これからの働き方、そして企業がこれからするべきことについて考えていきます。