目の前の煩悩を食らうべし」と喝破する行徳氏の真意は「感性=紛れもない私」を取り戻すことにある。所長もしロシア革命がなかったら大東亜戦争はなかったはず本当のことがわかる昭和史《1》誰が東アジアに戦乱を呼び込んだのか(15)コミンテルンが東アジアに戦乱を呼び込んだもしロシア革命がなかったら、大東亜戦争はなかったはずであり、共産主義政権のソ連が成立していなければ満洲は乱れなかった。そもそも満洲が平和であったなら、シナ事変も起こるはずがない。本当のことがわかる昭和史《2》軍縮ブームとエネルギー革命の時代「明治の精神」の死(9)「軍人には娘を嫁がすな」1918年、25カ国が参戦した第一次世界大戦が終わり、世界は一転して平和を希求するようになった。世界の問題に拡大、そして敗戦・・・20世紀前半の日中関係~この歴史から何を学ぶか(3)本年2015年は戦後70年の節目の年。中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。小国が旧超大国・清に挑戦した日清戦争20世紀前半の日中関係~この歴史から何を学ぶか(1)本年2015年は戦後70年の節目の年。中国や韓国ではいまだに反日教育が行われ、日本においても特に現代史の教育の欠如は否めない。本当のことがわかる昭和史《4》二・二六事件と国民大衆雑誌『キング』(10)なぜ三国同盟が結ばれてしまったか米関係を決定的に悪化させた日独伊三国同盟だが、この遠因に、二・二六事件があると考えることができる。2016年1月、アラブ首長国連邦、トルクメニスタン、イランを訪問。そこで見聞した中東の現実を紹介しながら、複雑な上にも複雑にしているスンナ派とシーア派の宗派対立について解説。よれば、ブレトンウッズ体制やプラザ合意、リーマン・ショックといったアメリカ経済の動きが、日本経済を興隆もさせ、衰退もさせてきた。頻発するテロの中心にいるのが、ISだ。呪縛の構図~日本の重要性と懸念(2)日本の発展モデル(通訳版)筑波大学名誉教授R・ターガート・マーフィー氏は、戦後日本の経済復興と高度成長を、あの時代の特異な環境がもたらした成果だったと位置付ける。あるプーチン氏のやり方は、「強引」の一言に尽きるが、そこには「ユーラシア志向」に根ざしたプーチン氏の強い信念がうかがえる。ジレンマに陥る中国と習近平が掲げる「新常態」2017年世界と日本(4)中国経済高度化と拡張主義(前編)高度成長期を終えた中国がいま抱えているジレンマと、そのジレンマからの脱却に向ける習近平の方針などについて解説する。「巨大な隣人」中国を、日本は、世界はどう見ていくべきなのだろうか。島田晴雄氏が、トランプ政権について解説する連続講義の最終回。トランプ氏はこれまで主張してきたことをほとんど実現できておらず、さほど恐れる必要はない。太平洋戦争の緒戦は日本軍の目覚ましい進撃が続いたが、やがて米軍の装備も整い、戦局は転換期を迎える。中国の3世紀を舞台とする「三国志」は、今なお日本人の間でも世代を問わず人気を集めている。米ソ関係と現在の米中関係の違い平成時代の国際情勢を振り返る~冷戦終結から何を学ぶか~平成元年は冷戦終結の年だが、その後、ソ連の代わりに台頭してきた中国は、かつての米ソのような敵対しながら分かり合える関係には至っていない。引き続き、中国外交の特徴とその変化を、四字熟語から解き明かす。今回は、「核心利益」と「奮発有為」という2つから、大国となった中国の外交姿勢を明らかにする。すれば民主化するという考えは「妄念」だ米中対立の行方をどう読むか(6)なぜ中国を肥大させたか中国に対してアメリカがなぜ経済成長を放置したのかという疑問に対しては、中国が民主化すると考えたとの答えがあるが、なぜそのように思えたのか不思議だ。駆使してイギリスの足場を崩し、覇権を奪取した歴史がある。中国に対しても、その力を使おうとするだろう。米中関係は今後も緊張が続く。近代ヨーロッパが国際秩序を模索する中、長い鎖国を解いた日本は国家を意識しないまま、「弱肉強食」の欧米列強と渡り合う世界に飛び込んでいく。国際感覚と国益の概念は、近代日本でどのように築かれたのか。終盤に入る1945年2月にヤルタ会談は開かれた。以後、アメリカ中心の資本主義国陣営と、ソ連中心の共産主義国陣営の間で東西冷戦が本格化する。そもそもなぜ国家は存在するのか?国家の利益~国益の理論と歴史(13)そもそも「国益」とは何か?「国益(国家の利益)とは何か」との問いは、「国家とは何か」と「利益とは何か」という二つの問いに分解することができる。日本の安全保障問題は、米中露間で成立している国際情勢を加味して理解する必要がある。世界の大きなバランス構造はアメリカと中国の両者がロシアとどのような関係にあるかによって把握できる。悪化する日韓関係は、安全保障分野にまで影響を与え始めた。安全保障上の要地である東アジアにおいて、日韓の協力体制が果たす役割は小さくなかったが、GSOMIA破棄によって協力体制の前途に暗雲が垂れ込め始めた。中国の社会体制は、企業が政府や軍と強く結びついているため、新しい技術や情報の相互利用も容易になっている。日本は今後、こうした動きに対抗できるようなインテリジェンス機能と最新技術の活用を進めていく必要がある。伴って教会音楽が大きく変化する中、新たな音楽のジャンルとしてのオペラが脚光を浴び始めていた。教会とは関係がなく、世俗権力の栄光を讃えるために用いられたオペラの文化に、バッハも作曲上の影響を受けていた。賢明な独裁者であったペイシストラトスの時代が終わると、僭主政に反対する「クレイステネスの改革」が起こる。「クレイステネスの改革」によりデモクラシーの形式が整えられたアテネで、民衆たちの間に「デーモス」が国を担うという自覚を植え付ける契機となったのは、ペルシア戦争での「サラミスの海戦」だった。ペロポネソス戦争の勝利がスパルタにもたらしたもの独裁の世界史~ギリシア編(8)ポリス社会の変質ペロポネソス戦争はアテネとスパルタという二大ポリスの対立に始まる。20年以上にもわたるこのギリシア「世界戦争」は、ポリス社会にさまざまな衰退をもたらした。中国共産党は、経済成長とナショナリズムによって、正統性を維持してきた。今回の新型コロナウイルスの問題も含め、中国が今後どうなっていくのかについては現在、不透明な状況だ。日本が進むべき道は、アメリカか中国かの二択ではない激動の世界情勢を読む~米中対立の行方(9)アメリカと中国の間の日本アメリカがこれまでのような国際秩序の維持から撤退していくという動きを見せる一方、中国は経済発展こそ遂げたが、いろいろと問題を抱えていることも事実。人民元や中国語の国際化は新しい中国文明を生み出すためか宗教で読み解く「世界の文明」(9)質疑応答編その3中国は2010年代から、人民元や中国語を国際的に根付かせようとしている。した動きは、新たな中国文明の展開として理解することができるのか。講演後の質疑応答編その3。確立した天皇を中心とする分権システムはある程度有効だったが、戦争時のような緊急事態で、ついに機能不全に陥った。世界における感染症の歴史的経験の2つ目として、スペイン風邪を取り上げる。第一次世界大戦で疲弊した各国を襲ったスペイン風邪は、ヨーロッパだけではなくアメリカや日本など世界各国で大きな被害をもたらした。今、「目利き」の存在が重要になっているのか答えなき時代、「目利き」と失敗に学ぶ(1)なぜ日本の成長力は減退したのかかつてはどこかの成功事例をあてはめれば答えが見つかりやすい時代だったが、今は通用しない。そんな答えなき時代に必要なのは「目利き」の存在ではないだろうか。米国の対中政策~戦略の現状と課題(3)トランプ政権の安全保障政策の要点オバマ政権からトランプ政権への移行期、米国防省が公表した世界地図において、ロシアは「リライジングパワー」、中国は「ライジングパワー」と名指しされ、それぞれ中、長期的に解決すべき課題とされている。トランプはアメリカ停滞期の大統領...日本は判断ミスに注意!“アメリカとは何か”~米国論再考Vol.1(3)テクノロジーの限界と可能性アメリカという国を設計したのは、独立宣言と米国憲法だった。歴史を持たないアメリカは、世界史上初めて政治哲学のみに頼った人工的な政体をつくり上げた。イスラエルがローマ帝国に滅ぼされてから、ユダヤ人は20世紀まで国を持たないまま、実に二千年近く放浪生活を余儀なくされてきた。地域研究の3つ目の例として、世界的にも近代史の奇跡といわれる日本の明治維新を取り上げる。米墨戦争の名将ペリーが日本に来航した時、徳川幕府は経済的に行き詰まった状況にあった。アヘン戦争以来170年の屈辱の歴史を乗り越え、世界の強国になるのだ」と国民を鼓舞する。彼が押し進める強国化戦略とは何か。独裁の世界史~ファシズム編(4)ムッソリーニ以後のイタリアムッソリーニが台頭した理由の1つに、「非常時には独裁政にしてもいい」という古代ローマの伝統が影響していたことは間違いない。ときには独裁政を認めるべきなのか独裁の世界史~ファシズム編(6)「デジタル独裁政」とどう向き合うか独裁について考える上では、ヒトラーもそうだが、なぜそれが必然として起こったのかという問いから目を背けないことが重要である。中央銀行デジタル通貨と貨幣のない世界(4)世界的な議論になっている理由2020年にはバハマとカンボジアでデジタル通貨が発行された。2021年4月に中国が実証実験を開始したが、世界の中央銀行がデジタル通貨の開発に注力していることは間違いない。財務省は悪代官?なぜ増税に取り組むのか財務省の課題と役割を問う(1)なぜ「悪代官」役が必要か1989年に消費税が導入されてから約30年が経った。段階的に引き上げられ、2019年に10パーセントになった。その道のりは決して容易ではなかった。中国を新たな標的としたアメリカ帝国主義時代の始まり米国史から日本が学ぶべきもの(3)産業革命と帝国主義の始まり南北戦争後のアメリカは、移民労働力を基盤に世界有数の工業国へと変貌する。この飛躍的な発展を可能にしたのは、アメリカ大陸の東部と西部を結ぶ大陸横断鉄道の開通であった。新型コロナウイルス感染症の拡大によって、世界的に不確実性がかつてないほど高まっている。先進国では経済が停滞し、所得格差も広がる一方で、中国経済は依然として成長を続け、国際的なプレゼンスを高めている。アジアと日本(7)日本の有事対応と戦略的パートナーシップ台湾統一を目指して圧力を強める中国に対し、日本でも台湾有事について盛んに議論されている。両者の緊張関係が続く中、有事の際の日本のあり方やその備えはどうすればいいのか。第二次世界大戦とソ連の真実(3)大粛清と戦争準備、そして対日戦略ソ連では1937~1938年を中心に行われた大粛清で約70万人が殺害された。その大きな理由は、迫りくる戦争に向けた国内体制の整備だったともいわれている。メンバーであるロシアが、一方的にウクライナに武力侵攻し、核兵器の使用を示唆することで、他国の介入を抑制している。読み解きながら戦争遂行における要諦を見ていく。ここでは戦争において、何より緒戦が重要だと書かれており、実は『孫子』でも同様のことが説かれている。日本陸軍は戦前の歴史をどう動かしたのか。シリーズでは陸軍の皇道派と統制派がどのような考えのもとに動いたかを論じる。第1話の今回はまず、第一次大戦が世界史的にいかなる意味を持ったかについて解説する。分かれていくその戦略には、いったいどのような違いがあったのか。皇道派は中国との戦争の回避を主張したが、統制派こそが侵略を推進し、日本を破滅に導いた。総力戦体制は日本のみの考え方ではなかった。グローバリズムの中でも自国の国防については考えをひそかに持っていた。政治と軍の関係でいえば、保身的な政治家や軍の指導者に対する若い佐官の強い焦燥感こそが歴史を動かしたと考えられる。徳川家は家康を「東照大権現」としたり、元号を「元和」とするなど、徳川に権威を持たせる仕組みをつくっていった。短期間で終了すると見られたロシアのウクライナ侵略は、多くの専門家の予想を覆して長期にわたっている。第3期目に突入した習近平政権の特色は、何といってもこれまで以上に習近平氏の独裁制を強めたことだ。これまでは存在した国際派や開明派の人物もいなくなり、トップの顔色ばかりをうかがう政権指導部となった。満洲国での大規模な産業開発を指揮する経験を経て、大物とも渡り合う政治力を身につけた岸信介。その後、商工次官や商工大臣を歴任するも、岸はその中でさまざまな挫折を経験することになる。世界の様相がここまで激変した要因の一つは、「中国の強大化」である。プーチン、習近平、トランプ...リーダーの「終わりの始まり」ポスト冷戦の終焉と日本政治(6)世代交代と民主主義のために今、欧米では政治の世界で世代交代が起きつつある。それは同時に、プーチン、習近平、トランプという3人のリーダーが率いた時代の「終わりの始まり」、すなわち行く末が決しつつあるということでもある。アンケート企画】どのメディアが問題か?編集部ラジオ2023:10月19日(木)会員の皆さまからお寄せいただいたご意見を元に考え、テンミニッツTVの講義をつないでいく「会員アンケート企画」。今回は、ジャニーズ問題などで注目が集まった、「日本のメディア」についてご意見をいただきました。十七条憲法の特徴は、日本の新たな国づくり、その秩序・維持のため、君(天皇)と民(人民)とを結ぶ「官人(役人)」に対する心構えを説いたところである。顛末には、当時との共通点の多い現在の日本が学ぶべき教訓が大いにある。