(概略文)この動画は7月11日に中国の動画投稿サイト・西瓜視頻に個人のユーザーがアップし、広く拡散したもの。削除されたが、地方当局による再公開でまたもや多数の「いいね!」を集めている。再公開に踏み切ったのは陝西省宝鶏市の共産党委員会だ。中国は核を持たない国には核攻撃を行わないと宣言しているが、日本が台湾問題に首を突っ込んだら、「例外的に」核を使用してもいいと、この動画は主張している。6分間程の動画は、軍事チャンネル「六軍韜略」が制作したもの。最初の公開から削除までのわずか2日間で200万回以上再生された。六軍韜略が掲げるのは「日本例外論」だ。中国は核攻撃を受けない限り、核兵器を使用しない「核の先制不使用」政策を維持し、非核保有国には核を使わないと誓っているが、日本はこの原則から外すべきだというのである。「台湾解放を目指すわれわれの試みに、日本が武力で介入するなら、たとえ1兵卒、1機の軍用機、1隻の軍艦の派遣であっても、われわれはただそれを撃破するだけでなく、日本に対する全面戦争を開始すべきだ」全面戦争とはどういうものか。「まず、核爆弾を落とす」と、六軍韜略は言う。核攻撃を行うことで、中国は尖閣諸島(中国名・釣魚島)を日本から取り戻し、沖縄を日本の支配から解放できるとも述べている。「ジョン・フェン」さあ、日本はこの恫喝に対し、丁寧なお返事を出さなくてはなりません。安倍さんは、「李登輝さんの一周忌で、台湾に行くかも」と言われていましたが、どうやら日にちを調整しておられるようですね。9月9日(木)は、少なくとも自国民4千万人を屠殺した「毛沢東逝去の日」ですから、この辺りがお勧めですよ。角田俊司さすがフジじゃなくてウリTV。映像を加工して、加納さんを朝鮮人のパクに変えるとは。フジTV本局のトップが在日朝鮮人で、番組指導は在日シナ人だという噂は本当なんだね。角田俊司>現在問題とされている40代50代について触れてもいないところが?ですし、どこのどの医者から聞いたかも分からない感覚で話されても説得力が薄いですね。納得させたいのであれば全年齢の各データを明示の上でないと。「認識していない」とか、役人らしい文章構成ではありますが。私のブログは、もと公人であった成り行き上、自分の住所氏名を明確にした上で、出来るだけニュースソースを提示して、私自身の知識の範囲内で、感想や考え方を書くようにしています。別に、このブログを読む方(600人程)に、私の書いたことを納得してもらおうなど、そんな無駄な努力をしようとは思っておりません。私の考えや捉え方が、違う事もあるわけですから。あなた方が、私の書いたことをどう捉えようと、あなたの自由です。ご自分が納得できなければ、これ以上は、ご自分で情報収集の努力して下さい。今回のデーターは、NHKデーターや厚労省などで入手できますが、何故か「表グラフ等」は、「セキュリティーの関係で」となっているので、私の技術ではブログへ載せることが難しいだけなのです。広島市で朝鮮学校を運営する学校法人などが、高校の授業料を無償にする国の制度の対象から朝鮮学校が外されたのは違法だと訴えた裁判で、最高裁判所は上告を退ける決定をし、学校法人側の敗訴が確定しました。朝鮮学校をめぐる同様の訴えは、全国5か所で起こされましたが、これですべての裁判で敗訴が確定したことになります。まともな教育を受けようね至極、当たり前の事が、今の日本では当り前にならない事が多く、ストレスが溜まっておりました。ご存知のように、朝鮮学校は、日本の学習指導要領に則った教育をしていないので、正規の教員資格が無い者も多く、教科書自体も無検定で、カリキュラムも出鱈目。これで一条校の認定が出来る訳がありません。運営主体は、日本人を拉致した北朝鮮を支持・支援する在日朝鮮人組織である朝鮮総連や、その傘下団体。その構成員は、朝鮮戦争の「済州島4・3事件」で、日本に逃げてきた密航者がほとんどなのに、未だに日本に強制連行されたと、得意の嘘を付き通す厚顔無恥な奴ら。日本では、自動車学校と同じ「各種学校」という扱いしか出来ない訳で、これは差別ではなく「明確な区別」なのです。何で、こんな学校へ日本の税金で補助をしなくてはならないのか。金が欲しければ祖国北朝鮮の金豚に頼めば良い。日本のバカを笑う金豚でも、どこにでも馬鹿はいるんですね。フーテンの寅さんの葛飾区は、朝鮮学校に通う小中学校の子供達にと、学校単位で補助金を支給しています。青木克徳区長は議会の質疑でも、「支給は続ける」と明言。葛飾区民は、早くこんな馬鹿を落選させて下さい。葛飾区は、保育園も足らないんでしょ?補助金は、困っている日本人に支給すべきですよ。東京都内で過去最多となる2848人の感染が確認されたことについて、都福祉保健局の吉村憲彦局長は、重症化のリスクの高い高齢者の割合は少なくなり、病床の確保も進んでいるとして、「年明けの第3波のときとは本質的に異なっているので、医療に与える圧迫は変わっている。いたずらに不安をあおることはしていただきたくない」と述べました。都福祉保健局の吉村局長は、27日、過去最多の2848人の感染が確認されたことを受けて、報道各社に今の状況などを説明しました。この中で、これまでの過去最多だった第3波のことし1月7日と比べると、重症化しやすい60代以上の割合はおよそ3分の1に減ったほか、30代以下の若い世代の割合はおよそ10ポイント増加していると説明しました。吉村局長は「30代以下は重症化率が極めて低く、100人いたら、せいぜい十数人しか入院しない」と述べました。そのうえで、第3波のころよりは病床の確保が進んだほか、高齢者の感染が減ったことで重症の患者数もおよそ半数に抑えられていると説明しました。軽症や無症状の人向けの宿泊療養施設を確保し、自宅療養の人向けの健康観察などの体制も整えているとしています。吉村局長は「年明けの第3波のピークのときとは本質的に異なっているので、医療に与える圧迫は変わっている。入院患者は確かに増えてきているが、すぐに第3波のような状況になるとは認識していない」と述べました。その上で、「医療機関の負担が増えていないことはないと思うが、第3波の1月と比べれば格段の差があると思う。色々な医師に聞いた感覚的な話だが、まだ1月みたいな雰囲気ではないと思っている」と述べました。「いたずらに不安をあおることはして頂きたくない」と述べました。吉村局長は、現在開かれている東京オリンピックが都内の感染状況に影響を与えているかと聞かれると、「悪い方向に影響しているとは私は考えていない。オリンピック関係者で150何人、感染者が出ているが、今日の2848人に比べれば軽微だ。東京の感染状況に大きな影響を与えているとは思っていない」と述べました。政局を作るために煽るだけの「緑の狸」と、冷静なコメントを出す「都の福祉保健局長」。どちらが正しいかは歴然としています。皆さんも、反日マスゴミに乗せられないで冷静になるべきです。日本の金メダルラッシュを心から喜びあいましょう。(samurai20.jp)7月29日は「通州事件」が起きた日です。ネット保守においてはある程度の市民権を得てきたように思いますが、これほどの凄惨な事件を、多くの日本人は知りません。当時の報道・軍の資料・海外でのソースなど、完全に証明が可能な事件です。通州事件は、(例えばCHINAが主張する南京大虐殺の虚構など)後世において外交上、作りあげられた歴史ではありません。オンパレードであり、特に女性の方は直視できないと思います。自信のない方は、読まないでください。それでも歴史を直視する方のみ、ご覧ください。この事件を機に日本人は、シナとの争いに巻き込まれるのです。相手が弱いと見ると、奥に秘めた残虐性が瞬時に噴出するシナ人が、如何に卑劣な民族であるのか、改めて記憶して頂きたいと思います。高齢者にかなり行き渡ったワクチンが効いているのだろう。感染者数で騒ぐのはやめた方がいい。感染者数が増えている米も仏も英も、観客満員でスポーツイベントをやっている。マスクの徹底を呼びかけた方がいい。東京五輪中でも政権批判をしたいのか、マスコミは必死にコロナ感染者数の拡大を指摘して危機感を煽っています。正確に言えば、PCR陽性者とは感染者のことではありません。{PCR検査で陽性になった人とは、新型コロナウィルスの遺伝子の断片が見つかった人の事です。生きているのか、死んでいるのかも検査では判りません。判るのは、ただ居る(居た)痕跡があることだけです。本当に細胞に侵入して感染したのかさえ判りません。感染して発症しているのか、発症していないのかも判らない。ここで問題なのは、新型コロナウィルスに感染し、発症した場合のみなのですが、それさえもPCR検査だけでは判らないのです}インフルエンザの「感染」者は年間1千万人。症状があってはじめて医者に受診して検査を受ける。ない人は、インフルエンザ認定されません。新型コロナは、症状もないのにPCR検査を受けたら、「陽性」だったというだけの人を「感染者」としてカウントしています。上記の説明の通り、発症症状がない陽性と、症状のある感染者とは全く違うのです。危険を煽った結果、行動が制限されて、2020年の国内の死亡数は、前年より約9千人も減少しました。死亡数は、年々の高齢化で2万人/年程度ですが、去年はそれさえも大幅に減ったのです。この行動制限は確かに死者数を減らすことに貢献しましたが、五輪の無観客による「盛り下げ圧力」と「GDP減」という経済死に向かっています。鬼滅のハチマキしてますね。2021補足1:競技は全員が統一、しかも600人以上とかなりの規模のため、メダルが上位3名という訳ではありません。それでも獲得は決して容易ではなく、特に金は世界で40〜50人のみ到達する最高の栄誉です。そもそも、日本で約7000名から上位6名まで勝ち抜き、参加権を得ること自体が最大の難関と言えます。本当に反日マスゴミなんですね。鄭州市の鄭州駅近くの幹線道路にあるトンネルが完全に水没しました。出口付近から車を捨てて脱出した人が語ったところによると、20日の夕方、大渋滞となっていたトンネル内に水がたまり始め、わずか20分ほどで車が見えなくなったそうです。当時、鄭州市の1時間雨量は200ミリを超え、観測史上最大を記録していました。トンネルの全長は4.3キロで6車線ですから、渋滞だと計算上はトンネル内に1000台から5000台近く車が入ることになります。ネットにはトンネル入口の動画がアップされ、約100台以上の車が道路に積み上げられている様子が移っています。道路の洪水は引いたものの、トンネル内の水は依然として引いておらず、水没したままの車両が多くあると見られています。警察はすでにトンネルを封鎖し、近づかせないよう警備しているそうですけれども、封鎖するのであれば、豪雨で街が冠水することが予想された段階で行うべきでした。一部では、夜になると、何台もの長いトレーラーが遺体をトンネルから運び出していて、6000体の遺体があるとまで噂されているそうです。当局は今回の豪雨を1000年に一度とか5000年に一度とか強調しているようですけれども、水利専門家の王維洛氏は、毎秒600立方メートルの洪水の内、525立方メートルが貯水池からの放水であり、今回の洪水は自然発生ではなく、貯水池から水を放出したからだと指摘しているそうです。国営放送の中国中央電視台(CCTV)によると、上流の常荘貯水池は20日午後7時の時点で131.31mの最高水位を記録し最大流出量は毎秒525立方メートルに達していたとしています。王維洛氏の指摘通り、貯水池からの放出が原因だったとしたら、自然災害ではなく人災ということになります。当局の責任は免れないでしょう今回の水害に対して、心からお見舞い申し上げます。シナの対応は救出より「無かった事にしたい」という思いがバレバレですね。被害者の数は国家機密だそうですから。6車線で夕方の大渋滞ですから、単純計算するだけで少なくとも1500~2500台の車が水没した事になります。なかった事になるのでしょうか。記憶に新しいシナの新幹線事故では、高架から落下した車両をその場で穴を掘って重機で押しつぶし、埋めようとした映像が、たまたま世界中に発信されました。シナは後日、世界中の世論に押されて新幹線を掘り出しましたが、死者数は35人程度として、行方不明者の発表はありませんでした。天安門事件の時と同じですね。人民解放軍が、学生や一般人を戦車でひき殺し、一晩中、目撃者を射殺しまくって、死体を大型トラック何台で何処かへ運び処分。市民側の言う行方不明者は1万人以上。シナの発表は死者ゼロでしたから。シナは、共に世界平和のために歩むべきパートナーではありません。「平和を愛する諸国民」でもないし、「公正と信義に信頼して我らの安全と生存を保持しようと決意」出来る相手でもありません。禽獣にも劣る共産党一党支配の、滅びの国だと思います。開会式については、メールで色々な御意見を伺いました。オリンピック開催反対の方もいらっしゃいますが、既に始まった事です。今まで反対していたマスゴミの諸氏も、嬉々として報道しておられます。私は開会式での、あのドローンの技術に驚きました。中東では、中型ドローンに爆薬を積んで、離れた処からゲーム感覚でピンポイントの爆撃をしているようです。シナのドローン技術も注視していますが、約1800個のドローンを使った今回の地球儀は、日本の防衛技術の一端を見せたのではと思っています。「日本恐るべし」ですね。感染者数が1900人を超えた時でも95%は50歳以下。50歳以下の死亡者は零、そして重篤化はしていません。PCR検査数に感染者数が左右されるのは明白であり、単なる風邪でも今のPCR検査では陽性となります。誰の体にもウイリスが入り込んでいるのは確かですから、それをいちいち武漢コロナ感染者数に加えるのは、煽り以外何物でもありません。これを皆が理解すれば、マスゴミの煽りに左右されることは無くなると思うのですが、反日マスゴミも必死ですから、情報弱者への周知は難しいでしょうね。