「通信・メディア」が前年比15.5%の伸びで高い成長を見せた。通信事業者各社が、競争の激化を背景にサーバ投資を継続的に行ったことが主要因。お財布携帯の普及や音楽プレーヤー機能の充実など、サービス内容の多様化がこの動きに拍車をかけた。これに対して、「官公庁」は前年比マイナス23.2%と大幅に落ち込んた。e-Japan重点計画のハードウェア調達が一段落したことが原因とみられる。アプリケーション分野では、「技術計算」が前年比プラス94.4%と大幅に増加。Computing)の大型案件が複数あったほか、x86サーバを使ったクラスタシステムも増加しており、HPC分野の裾野は広がっている。企業規模別のサーバ投資では、従業員「1000人以上」の大企業と同「500人以上1000人未満」の中堅企業が前年比で増加に転じた。大企業では、製造業や金融業において、好調な業績を背景に設備投資を拡大したことが要因。一方の中堅企業では、景気動向の先行きを見守っていた企業が、景気が拡大基調にあると判断し、投資を再開したとみられる。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。Davisからのライセンスに基づき朝日インタラクティブが運営しています。クッキーについて広告について運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。