「あの株はいまいくら?」では、話題になった銘柄の現状を確認します。Technology(パークシャテクノロジー、3993)をみていきます。/深層学習技術を用いたアルゴリズムソリューションを各種ハードウエア端末(サーバ、スマートフォン、医療機器、各種IoT機器)向けに開発・提供しています。2017年9月に上場したパークシャテクノロジーは、技術力を武器にした最先端分野のIT(情報技術)ベンチャーとして人気化しました。上場からの動きを振り返ります。パークシャテクノロジーの株価推移(上場から1年)2017年9月22日に上場した同社の初値は、公開価格1200円(分割を遡及修正)を大きく上回る2740円(分割を遡及修正)でした。日本郵政の大規模売り出しを控え、個人マネーが動きにくいタイミングだったこともあり、初値売買代金は63億円にとどまりました。お祭り級IPOとしてはやや物足りない初値および初値売買代金となりました。この初値に関してアナリストは「ザラ場に余力を残している可能性に期待したい」と指摘していましたが、上場後の株価は驚異的な上昇となりました。10月10日に7225円(分割を遡及修正)まで上昇。20日程度で公開価格の6倍、初値に対しても2.6倍となり、初値買いでも大儲けすることができました。その後いったん調整するもさらに一段高となり、2018年1月29日に8365円(分割を遡及修正)まで上昇。これが上場来高値です。ここを天井として株価は下落していくことになります。【パークシャテクノロジーの週足チャート(2017年9月~2018年9月)】パークシャテクノロジーの株価推移(2018年1月~2019年7月)2018年は1月に高値を付けてからほぼ右肩下がりとなり、年末には3000円台まで下落しました。業績については、18.9期の連結営業利益は6.0億円(前の期比50.9%増)であり、2017年11月に発表した会社予想の5.6億円を上回る着地となっています。業績の面で悪材料が出たわけではないですね。期待で上がりすぎた株価に調整が入ったと考えるべきでしょう。2019年は年初から株価は切り返しの動きとなります。売られ過ぎと考える人が多かったのでしょう。2月には普通株式を1株につき2株の割合で分割すると発表。これも株価上昇を後押ししました。【パークシャテクノロジーの週足チャート(2018年1月~2019年7月)】パークシャテクノロジーの株価推移(2019年7月~)2019年は年初から株価上昇が続いていましたが、7月の公募増資から流れが変わります。需給悪化懸念から株価は下落することとなりました。11月に発表した20.9期の連結営業益予想7.5億円が市場コンセンサスの8.0億円を下回ったこと、翌年2月に発表した20.9期1Qの連結営業利益が1.1億円(前年同期比37%減)と大幅な減益となったことも嫌気されました。結局、20.9期の連結営業利益は6.3億円(前期比12%減)と当初予想を下回る着地となりました。この要因は、成長戦略に基づいた先行投資を実施し、給与などおよび地代家賃などが増加したこと、新型コロナ感染拡大により事業活動に一部遅延が発生し売上高が押し下げられたことだと会社側は説明しています。きかっけは需給懸念でしたが、その後に業績懸念が台頭したことで株価は大きく下落。2020年3月19日に上場来安値1329円をつけました。その後は切り返しの動きとなり、2021年には4000円の大台を回復する場面がありました。それを維持できず、2022年以降は2000円から上下500円程度の値動きとなっています。今後の株価は?いまだにPERは100倍を上回っていますので、成長期待は高いと考えられます。コロナ禍もあり今のところ期待ほどではないと感じます。22.9期通期の連結営業利益は15.7億円(前期比2.4倍)と急回復しましたが、23.9期通期の連結営業利益予想は16.0億円(前期比2.2%増)とほぼ横ばいです。市場コンセンサスの24.9期の連結営業利益予想は18.5億円(前期比16%増)となっています。このようにアナリストは来期16%程度の増益になると予想していますが、これも上場時点で期待されたほどの成長ではないと思います。LLMS」をリリース。4月には清水建設が同社グループのAIヘルプデスクを導入しました。同月に東京海上日動と大規模言語モデルを活用した保険業界特化の対話型AIの開発に着手することも発表しています。このように期待できる材料も出てきています。24.9期の会社計画が市場コンセンサスを上回ってくるようなら、再評価されるはずです。11月に発表される通期決算や来期の会社計画を占ううえでも、まずは5月に発表される上期の決算に注目したいと思います。FPや証券アナリスト講師などを経て2016年に入社。証券アナリスト資格保有。「トレーダーズ・ウェブ」向けなどに、個別株を中心としたニュース配信を担当。