Boost」など、さまざまなカンファレンスを企画・運営しています。BOOKS(コードジン・ブックス)は、CodeZineの連載からカットアップした、開発現場の課題解決に役立つ書籍シリーズです。12:00デブサミイベントレポートアプリケーション開発ポストシステム開発においてテストの自動化は欠かせない要素になってきている。継続的に開発を進めながらサービスを成長させるモダンな開発スタイルは、高い頻度でテストすることで品質を担保しているからだ。自動テストを実施したいと考えながらも、実行まで至らない、実行し始めてもうまく継続できていないという開発者も少なくないだろう。本セッションでは、ソフトウェアテストの専門企業である株式会社ヒューマンクレストの浅黄友隆氏が、UI層を操作するE2Eテストの自動化の取り組みについて具体的に紹介した。本レポートでは、自動テストを進める際に現れる2つの山と激しい環境変化にどのように対応するのか、そのポイントを解説する。浅黄友隆氏セッションの前半で、浅黄氏は自動テストを取り巻く課題について説明した。「自動テストについて時系列で考えた時に2つの山があります。自動テストをいざ始めようとしても、最初の山を登れない場合が少なくない。ツール選定に3カ月かかってやっと始めるのでは息切れしてしまうのだ。「自動テストを始めるときの最初の山を越えるためには、初期構築をいかに素早くできるかがすごく大事だと思っています」もう1つの継続する山を超えるには、テストをリファクタリングできるかが重要になる。UIの自動テストは不安定になりがちで、失敗し続けるテストは、誰も見ないテストになる。放置すれば、誰もメンテナンスできないテストになってしまう。浅黄氏は、ソフトウェア開発の激しい環境変化についても言及した。した変化が自動テストを後押しするのだという。ウォーターフォールからアジャイルへの開発プロセスの変化だ。これまでのウォーターフォールでは開発フェーズとテストフェーズで分かれていたのが、アジャイルではスプリント中に何度もテストを回すため自動テストが必須になる。1つはテクノロジーの変化である。商用ツール全盛の時代から、オープンソースソフトウェアが普及し、さらにSaaSが当たり前になってきている。最近ではテスト自動化ツールを検討する場合も、SaaSを何社かとオープンソースソフトウェアを比較することが多いだろう。そこでは安定性と素早く進められるかどうかがポイントになる。3つ目はテストに対する期待の変化だ。テストが、実施するものから実行されているものという感覚に切り替わってきている。テストはバグを見つけるだけでなく、開発者やプロダクトオーナー、チーム全体がフィードバックを得るためのもの、品質を確認するものになってきている。「この3つの環境変化を考えると、やはり自動テストはどうしてもやらなきゃいけないものだと思っています」なお実際の事例について紹介する前に、浅黄氏はヒューマンクレストで利用している自動テストのテクノロジーについて簡単に紹介してくれた。「当社では、テストの自動化のためにSeleniumからJUnit・OpenCVまで幅広いツールを使っています。市場との対話がもたらすプロダクト開発の新たなアプローチもっと読むこの記事の著者CodeZine編集部(コードジンヘンシュウブ)CodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。興味の対象はオープンソースの日常利用、ライセンス、プログラミング学習など。オープンソースライセンス」。Web雑誌中心に活動。プラットフォームチームの意義と実践のポイント1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。プラットフォームチームの意義と実践のポイント1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。プラットフォームチームの意義と実践のポイント1DMM.comの施策から見る、事業をむしばむ「技術負債」への処方箋──リファクタリングの「言語化」でインシデントを予防2企業の7割超が「2025年の崖」を理解していないことが明らかに。NEW新着記事一覧を見るイベント今後の予定を見るCodeZineは、株式会社翔泳社が運営するソフトウェア開発者向けのWebメディアです。「デベロッパーの成長と課題解決に貢献するメディア」をコンセプトに、現場で役立つ最新情報を日々お届けします。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。