「インバウンドは日本の観光業界にとって有望な市場だ。世界の人々が日本を『行きたい国』と思っているからだ。香港で売られている旅行ガイドブックやライフスタイルマガジンなどを見ても、香港の人の日本に対する関心の高さがうかがえる。──さらに需要を拡大するには何をすべきだろう。「これから膨らんでいくのは間違いなくFIT(個人自由旅行)層。その人達を受け入れる仕組みが必要だ。私が注目しているのは沖縄ツーリストのレンタカー事業。2、3年前からインバウンドをすごく意識していて、今、沖縄でのレンタカーの新車にはすべて多国語ナビゲーションを付けている。北海道でも同じようにレンタカー事業を始めた。那覇空港のすぐ近くのレンタカーステーションには日本車の運転シミュレーターを置き、10分ぐらい練習してから外国人利用者に乗り出してもらう、ということもやっている。「日本人が行っても地方での二次交通には苦労する。──受け入れ側の宿泊施設に足りないものとは。行政が言うからと建前でインバウンドに取り組んでいる旅館・ホテルが少なくない。食わず嫌いのところがある。韓国人客が来ると宿全体がキムチくさくなるとか、中国人客はパンツのままで風呂に入ってしまうとか思ってしまう。説明したり、自分たちで話さなくても説明用のチラシをチェックインの時にでも渡したりすればなんとでもなる。無料でつながるインターネットのパソコンをどこかに設置しておけば、自分たちで勝手に調べて出掛けていく。館内を4カ国表示にして、料理も全部変えないと、と思ってしまうが、そんなことは必要ない。難しいことでも、おっかながることでもない。国内旅行総需要は減ってきている。──宿泊施設はFIT客にどう対応したら良いのか。「アジアのインバウンドは安いというが、それはパッケージを含めた平均値。これからのFITは、ネット上で購入してとにかく安い宿に泊まる人と、ステータスが高くて、それなりの値段の旅館・ホテルに泊まる人に顕著に分かれる。未成熟で旅行者にきちんと内容を伝えるノウハウを持っていないので、旅行者としては値段が安い方を選ぶ。施設も価格に応じた内容しか提供できないから、満足度が極めて低い。「宿泊施設の人は、中国の人も、韓国の人も十把一絡げでアジアの人と見てしまう。【たかまつ・まさと】50歳。IT企画部を経て、2000年にJTBグループの調査・コンサルティング事業設立準備を担当。翌01年、ツーリズム・マーケティング研究所を設立、同社マーケティング事業部長に就任。07年に取締役、09年から現職。観光経済新聞社に帰属します。