コロナウィルスによる、株式市場の混乱は本日でいったん収束したかもしれません。言うのも、私が本命と睨んでいた材料が、とうとう昨日ちらりとその姿を見せたからです。その「本命」とは、当ブログの中でも、米英イスラエルの所謂支配層の対中作戦として存在していることを、2018年から書き記してきたものです。昨日トランプ大統領が「東京オリンピックは延期した方がいい」とおっしゃいましたが、オリンピックの中止に関しては、1年以上も前にその可能性を感じ取って、既にFacebookページに書いています。日本人は「偏執狂者たち」の熱烈な信者ドイツ銀行危機はコロナのせい?昨今の株式市場の暴落の本質は、コロナによる経済減速ではなく、本命は「イギリスの合意なき離脱からのドイツ銀行危機」だ、と書き記してきましたが、昨日とうとうそのお姿がお見えになったのです。ドイツ銀行(DBKGn.DE)は、来月末に償還可能になる債券の返済オプションを行使しない方針。新型コロナウイルス感染拡大を背景とする最近の市場の混乱を受けた決定で、他の銀行が追随する可能性がある。最近発行された他のCoCo債は、感染拡大が深刻なイタリアの銀行が発行したものを中心に、新型コロナ流行の打撃を受けている。ロイターこのニュースは、当然ながらトレーダーの間で瞬く間に広がったようで、これで株式市場は所謂、材料出尽くしの状態になり、本日の225の夜間取引では安値から2,000円近くも上昇しています。驚くのは、ドイツ銀行の危機を招いている原因が、イタリアで蔓延するコロナだということです。「ドイツ銀行潰し」は、世界支配層の対中戦略であることを私は書いてきましたが、「新型」のコロナはどうやらそれに協力しているようです。償還可能になる債券の返済を見送る計画」となっていました。オリンピック延期、中止?はコロナのせいオリンピックは延期もしくは中止の流れに向かっていることは誰の目にも明らかでしょう。理由はもちろん、コロナのせいです。冒頭でも書いた通り、私は1年以上前にその可能性を察知しています。その時、理由は北朝鮮危機になると思っていたのですけどね・・。私がなぜそんな推理に行きついたかと言うと、収賄事件が暴露されたからです。オリンピックに纏わる収賄など普通にあるでしょうに、それがわざわざご丁寧に白日の下にさらされるなんて、諜報機関が何らかの目的のために動いたことの証拠と言えるわけです。その目的が「オリンピックの中止だ」とは言い切れないものの、その可能性は十分考えられたのです。結局それもコロナのせいで、実現しそうな気配になってきました。初めから決まっていた、それ以外に考えの筋道は存在しません。それがなんのためであるかが、今一分からないのですけどね。3月18日追記その目的が分からない、執筆当時そう書きました。本日それがこのニュースで見えた気がしたのです。い戻しはできない見通しになっていることが18日、大会関係者への取材でわかった。朝日新聞チケット代の没収、つまりこれは単に「東京五輪やるやる詐欺」だということです。公式のチケット販売ページには、こう注意書きがあります。詐欺等の犯罪被害に遭う恐れがありますので、公式チケット販売チャネル(公式チケット販売サイト、公式チケット販売所、公式チケット販売事業者)以外から、絶対にチケットを購入しないでください。東京2020観戦チケットの購入に関するお願いイランでは政府高官が死亡もコロナのせい新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからないイラン。3月5日の時点で少なくとも3500人の感染が確認され、死者数も中国以外ではイタリアに次ぐ107人に上っている。政界の上層部にもウイルス感染が広がっている点も、他国にはない懸念材料だ。最高指導者ハメネイ師の側近や元駐バチカン大使などの政府高官が相次いで死亡。エブテカール副大統領は感染の確認される前日、閣議でロウハニ大統領の近くに座っていた。日本版イランは皆さんご存知の通り、アメリカとイスラエルの最大の脅威の一つです。そんなイランでは、コロナウィルスは凶暴性を増し、政府高官を殺してしまうのです。欧州からの入国禁止もコロナのせいトランプ米大統領は11日夜、ホワイトハウスから国民向けにテレビ演説し、新型コロナウイルスの感染拡大への対応策を発表した。英国を除く欧州に過去14日間滞在した外国人の入国を禁止するのが柱となる。先日トランプ大統領は、このような「コロナ対策」を発表しましたが、これって元々トランプ政権がやろうとしていた政策ですやん、と言う話でしかないわけです。私はこのニュース見たとき、思わず笑ってしまいましたよ。入国制限はトランプが大統領になった直後に実施され、一部が最高裁に差し止められるなど、物議をかもしました。トランプ大統領の入国禁止令が、一部条件付きで施行された。対象国からの祖父母や孫のほか、おじ、おば、いとこなどはアメリカに入国できなくなる。例外となるのはどんな人?コロナのおかげで大々的に、誰からも批判されずに、それを実行することが出来るようになったわけです。人と物の移動を制限する「保護主義」は、彼らの基本中の基本の根幹戦略です。コロナのせいで合意なき離脱?英国と欧州連合(EU)の将来の関係を巡る交渉の見通しが、新型コロナウイルスで不透明になっている。英国はいかなる交渉期限の延長も拒否しているため、合意成立は危険にさらされている。ゴーブ英内閣府担当相は11日、ロンドンで議員団に対し、次回の協議が予定通り実施されるかはいまや分からないと語った。英国とEUの交渉期間はそもそも限られており、中断が生じれば時間的にいっそう厳しくなる。ジョンソン英首相は合意の可能性があまりないと判断される場合、6月に交渉を打ち切るとこれまでに警告。ゴーブ氏もこの日、期限延長の可能性はないと表明した。ブルームバーグ「合意なき離脱」はトランプ政権の戦略です。かれは、それが望ましいと公に語っています。彼の希望は、コロナのせいで叶うみたいですね。交渉自体が出来ないんじゃ、しょうがないでしょう。いかなる理由でも延期しない・・これは不可抗力ですね!コロナのせいでボーイングも倒産?3月12日、アメリカの航空機メーカー「ボーイング」社に倒産の危機が迫っていることを、ブルームバーグが報じた。生産停止中の「737MAX」の生産再開に備えるため、138億ドル(約1兆4300億円)の融資枠を確保していたが、今週中にも使い切ってしまうという。flashアメリカの大企業、ボーイングが世界の支配層=トランプ政権の敵だったことを知っている人はそんなに多くはないかしれません。ボーイングは所謂、軍産複合体の中核企業で、彼らとトランプ政権との暗闘が大手メディアで暴露されたのもつい最近のことです。彼らも、コロナの被害者だったのです。「新型」コロナウィルスは誰の物?中国外務省の報道官は12日、米軍が湖北省武漢に新型コロナウイルスを持ち込んだ可能性があると発言した。ロイターですから、否が応でも、私たちはこれを信じざるを得ない、論理的な十分な理由があるのです。プロパガンダ作戦は、あまりに駄作であることを指摘しました。それだけじゃない、そこには数多くの目論見が秘められていたようです。「さすがだ」、と言えばいいでしょうか。実際それは、彼らの世界戦略を一気に加速させるエンジンだったのです。その事実に反し、日本人の大半はこのニュースを信じないでしょう。米英イスラエル支配体制の方が素晴らしいと、元来固く信じ込んでいるからです。私はこのブログで散々書いてきました。彼らは単なるテロリストであり、カルト教団に過ぎないのですよと。これは比喩的な表現でも「嘘、大げさ、紛らわしい」話でもなんでもなく、事実そのものなんです。代わりにこの人に語ってもらいますかね。彼は「偏執狂的なファン」によって、撃ち殺されるという不可解な死に方をしたことは、世界中の人たちが知っています。「なるほど、がってん!」私はこのビデオを見たとき、強い悪寒と納得感を同時に得たのです。日本人の大半は、この「偏執狂者」の信者であることは間違いありません。信じ難くても、信じたくなくてもそれは現実なのです。事実は小説より奇なり、とはよく言ったもので、私たちは世界最大のカルト教団の洗脳を受けているのです。「資本主義の自由競争で黄金の金塊がいつかどこかで見つかる」、「自由で平等で民主主義の理想の社会がそこにある」、それが彼らの教典です。それは彼らが教団の広報係なだけだからですね。書いている私だって、従順な信者です。ジョン・レノンと違って、実生活では、彼らに敵対的な動きを見せることなんて決してありませんし、彼らの悪口を口にすることすら、ほとんどまったくありません。そんな日本人の厚い信仰心のおかげか知りませんが、安倍政権の失態が大きく言われたりしている割に、日本でのコロナの感染率は、とても低いです。感染率がもっとも高いのは韓国。人口100万人あたりでみれば新型コロナウイルスの感染は142.1症例となる。イタリアが121.9人。3番目に多いのがイラン(80.9人)、4番目が中国(58.3人)となった。指数が予想外に高かったのはスイス(39.3人)とノルウェー(31.5人)。欧州各国の多くは感染者割合は同じレベルとなっている。7番目はスウェーデン(20.0人)で、その後、ベルギー(17.5人)、オランダ(15.4人)、フランス(14.3%)、スペイン(13.1人)、ドイツ(12.3人)、オーストリア(11.8人)、英国(4.1%)だった。日本の感染割合は100万人あたり3.9人、米国は1.4人だった。SPUTNIKダイヤモンド・プリンセスの一件で、日本はヤバイと世界中に宣伝されただけで許されたようです。それか原爆を落とした負い目、からかもしれませんね。日本人は勝者に対して従順であるとし、米国が日本を徹底的に打ち負かしたことで、日本人は米国を勝者とみなし、崇拝するようになったと主張。中国人から見ると日本と米国の関係は全く対等ではないように見えるのは、徹底的に打ち負かされた日本人が米国を崇拝しているためであると論じた。