(フィルム映写機)は機能的にフィルムを送る輸動機構、フィルムを映し出す投影機構、音を出す音響再生機構からなる[4]。ベルトやギアでフィルムを定速で送りつつ、フィルムを映し出す部分では間欠運動にし、再び定速に戻して巻取りリールに送る[4]。フィルムを正確に送るための歯の付いたローラーをスプロケットという[4]。種類には、白熱電球、ハロゲンランプ、クセノンアークなどがある[4]。かなりの熱を発するため送風による冷却装置が付いている[4]。フィルムに光を当てる窓をアパーチュア、映写画面の輪郭となる部分をマスクといい、アパーチュアに照らし出された画面を映写レンズで拡大投影する[4]。フィルムに記録されたサウンドトラックを読み取るリーダーが付いている。光が当てられると発電するソアラセルを用いる方式とヘッドと呼ばれる電磁石による磁気再生による方法がある[4]。スピーカーも含めて1ケースに収納した映写機をポータブル映写機という[4]。あれば暗幕を使用してスクリーン面を暗くする必要がある[4]。スクリーンには白布や特殊加工のデイライトスクリーンが用いられるが、紙や建物の壁をスクリーンに使用することもある[4]。銀色の円盤がプラッタ。写真では一番上のプラッタから映写機へフィルムが送られ、一番下のプラッタで巻き取られているフィルムの掛け方は映写機により異なるが、手掛け式とオートローディング式がある[4]。オートローディング式には、挿入口から差し込むとオートローディング機構でセットされる差し込み式、ローディングアームのある回転式、フィルムを直接またはセットレバーを操作して溝に入れる溝入れ式がある[4]。一作品が複数巻のフィルムに分かれている場合に、1巻ずつ2台の映写機を使用して上映することを巻掛け(かんがけ)または玉掛け(たまがけ)という[5]。1台目の映写が終了すると自動的に2台目の映写機に切り替わるシステムを全自動、1台の映写機で映写が可能なシステムを巻き戻しなしという[5]。フィルム巻き戻し用モーターの軸数によって4つの異なるモードを選択できる。巻き戻しなし装置にはプラッタと呼ばれる円盤があり、その上にフィルムを横倒しにして巻き取る。2019年の統計によると日本の映画館スクリーンの98%がデジタル設備を導入している[7]。映画のデジタル化が進むまで映画館の1つの映写室には1人の熟練した映写技師を必要としていた。主な理由としては、フィーチャー映画がフィルムを巻き取っておくリール1本以上の長さで上映されるために、同調させた2台の映写機を用いて上映中の中断を避ける必要があったためである。上映作品を映写機にセットする。時間表通りに映画をスタートさせる。映像・音響を必要に応じてコントロールする。映画作品は通常5-8巻ほどに小分けされて届くため、それらを上映できる状態に仕上げる。掃除やメンテナンスを行う。必要であれば調整・修理する。具体的な利用条件や操作資格の取り扱いは自治体により異なる。1898年(明治31年)に高橋弥惣吉によって設立された[11]。旧称は高密工業[11]。映写機のブランド名はローヤル。1914年(大正3年)に日本初のモータ駆動式映写機を発売し、1926年(大正15年)にはポータブル35mm映写機を発売した[11]。大正期から昭和初期における日本の2大映写機メーカーの一つ[11]。映写機のブランド名はローラー。大正期から昭和初期における日本の2大映写機メーカーの一つ[11]。旧称は榊商会[11]。小型映画の16mm映写機に特化したメーカー[11]。1927年(昭和2年)に国産初の16mm映写機であるエルモA型を発売した[11]。映写機のブランド名はニュースター。映写機のブランド名はセンター[12]。1947年(昭和22年)に笹井一美によって広島市に設立された[12]。1960年(昭和35年)に映写機の生産を中止し、その後廃業した[12]。広島市映像文化ライブラリーには八丁座映画図書館から来た中央映機の映写機が展示されている[12]。104[13][14]。映写機のブランド名はフジセントラル(セントラル)。「映写機のロールスロイス」と呼ばれることもあり、最盛期には日本全体の60%のシェアを占めていた[11]。戦後に中島飛行機が解体された際、富士重工業などとともに設立された企業の一つである。コーナーには1954年(昭和29年)製のフジセントラルF-6型が展示されていた[17]。著作権法上の「映写」や「上映」の概念(日本の著作権法2条1項18号など)については、裁判例などでビデオ・ソフトのテレビ受像機での再生やビデオ・ゲーム機を作動して画面に表示することも含むと解されており拡張されている[2]。日本の著作権法2条1項18号では「上映」を「映写」に加えて「これに伴って映画の著作物において固定されている音を再生することを含む」と定義しており、映像の再生と音声の再生をワンセットにしたものを「上映」としている[3]。2000年、91-92頁。2000年、92-93頁。2023年3月11日閲覧。一般社団法人コミュニティシネマセンター、2023年3月11日閲覧。日本経済新聞、2023年3月11日閲覧。新潟労働局、2023年3月11日閲覧。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。4.0のもとで利用可能です。利用規約デスクトップ。