02:34先行する記事で主要キー局における直近の視聴率動向の確認を行った。今回はそれら最新のデータを基に、過去複数年間にわたるキー局(+α)視聴率の移り変わりをグラフ化し、状況の精査を行うことにする。単独番組の、あるいは1年単独での視聴率は語られる、耳にすることはあるが、複数年の移り変わりを確認できる機会はさほど設けられていない。テレビ市場、テレビ業界動向を推し量るには、貴重なデータであることは間違いない。スポンサードリンクHUTは漸減傾向、この2年ほどで急激な下落、ようやく底打ちかテレビ視聴率は日本国内では、現時点ではビデオリサーチ社のみが計測を行っている。同社ではデータの大部分は非公開としている。ページ】にある各種短信資料などをチェックし、「決算説明会の補足資料として」掲載されている主要局の視聴率を逐次抽出。グラフの作成を行うことにした(他局の短信資料で補足・確認の精査も併せて行っている)。HUTの推移を確認する。Television、テレビをつけている世帯)を意味する言葉で、具体的には調査対象となる世帯のうち、どれほどの比率の世帯(台数ではない)がテレビ放送をリアルタイムで視聴しているかを示す値である(チャンネル別の区分は無い)。これには録画した番組の再生、家庭用ゲーム機でテレビ画面を使っている場合は該当しない。パソコンやスマートフォンなどによるワンセグの放送視聴も当てはまらない。インターネットテレビによるテレビ番組の視聴は該当する。数字上は反映されているものの「ながら視聴」については、反映の是非も含めて考慮されるべきではあるが(極論としてテレビのスイッチは入っているものの、テレビの画面そのものはほとんど観られていない、ラジオのように使っている状況もあり得るので、それを「視聴」と呼ぶか否かの定義レベルでの話となる)、区分は不可能であることから従来の定義に従う。Television)が掲載されるようになったが、今記事では連続性を鑑み引き続きHUTを用いる。以後の記事内表記・グラフ内表記も断りがない限り「視聴率」は「世帯視聴率」を意味する。HUTの値として確認できるのは、ゴールデンタイム(19-22時)、全日(6-24時)、プライムタイム(19-23時)の3種類。そのうち一番視聴率が高く、(番組の注目度、質も併せて)変移が見やすいゴールデンタイムのもの、そして包括的な意味を持つ全日のグラフ、都合2つを併記し、状況を確認する。HUT(全日)今件中長期の視聴率推移の記事を立ち上げた時に、「HUT」の語彙(ごい)を確認するために用いた文献では「HUTはゴールデンタイムで70%前後が普通」と解説されていた。直近データでは49.4%にまで落ち込んでいるのが分かる(縦軸の最下方が45%になっていることに注意)。1997年度下期の71.2%をピークに、多少の上下はあれど、全体的には下降の一途をたどっている。年末年始は特番が多く放映される、正月休みで自宅待機率が高まることを受けてテレビ視聴率が上昇するため、毎年「上期より下期の方が高い」傾向があり、結果としてギザギザの形を示す。年度ベース、つまり通期の値は、上期と下期の平均値となる。中期的には全日・ゴールデンタイムともにHUTは落ちているが、2010年前後からは(特にゴールデンタイムでは)横ばいの動きに転じていた。2013年度に入ると、明らかに底打ち感から反転の兆し、トレンド転換の動きが明確化した。同時期に電通・博報堂や経済産業省による月次の記事を展開している広告費動向において、テレビ広告費の動向も似たような動きを示していたことから、テレビの復調感を覚えさせる流れではあった。ところが2014年度上期以降、再び下落基調に転じてしまう。考え直してみる】などで解説している通り、携帯電話(とりわけスマートフォン)やインターネットの普及で「ながら視聴率」が上昇を続けている現状を留意しておく必要がある。テレビ視聴における質の変化が起きていることから、単純に昔のHUTと現在のHUTを密度的に同列と見るのは無理があるとする考え方だ。勉強の際に「雑音が一切無い環境で集中した1時間」と、「テレビを見たり漫画を読みながらの1時間」では、時間の長さは同じでも、密度・効果は大いに異なる。それと同じようなものだと考えればよい。この「ながら視聴」でも最近はスマートフォンなどを使い、LINEやTwitterなどでチャットをし「ながら視聴」することで、テレビ番組内容との連動性が発生し、より番組そのものを楽しめる、あるいは口コミを瞬時に広げるとの効果も指摘されている(いわゆる「実況」)。テレビへの注力度は高いものとなる。「ながら視聴」をひとくくりにしてテレビ視聴の質の低下と結びつけるのには、困難さが見えて始めている。テレビは単にテレビ受像機のみに注視する時代に、終わりを告げようとしているのかもしれない。先行する記事でも言及しているが、2016年10月からは視聴率動向にタイムシフトの調査が行われ、タイムシフト視聴率や統合視聴率が試験的に一部ではあるが公開されている。各報告書の言及や他の公開状況の限りでは、HUTはリアルタイム視聴率のままだと考えられる。HUTの下落もあるいは、タイムシフト視聴をしている人が増えているのが一因かもしれない。2020年度上期ではゴールデンタイムも全日もHUTは大きな増加を見せ、イレギュラー的な動きとなっているのが確認できる。これは新型コロナウイルスの流行による巣ごもり現象で生じたテレビ視聴の機会増加によるものと考えて間違いあるまい。2020年度下期以降では、その特需的な増加も無くなり、失速した形となっている。2021年度下期以降の下落具合は著しく、グラフ上の動きでもそれがはっきりとしたものとなっている。全日では2022年度下期、ゴールデンタイムでは2023年度上期で底を打ったような動きとなっているのは幸いだが。次に各局の視聴率について。年度ベースにおける2009年度から2023年度(2023年4月-2024年3月。「2024年3月度」と同じ期間だが表記が異なることに注意)までの主要局のゴールデンタイムにおける視聴率の推移をグラフとして作成した。類似データとして全日・プライムタイムのものもあるが、大局的に違いはないので、別途作成はしない。併記している折れ線グラフは取得可能な全期の動向を対象としている。(ゴールデンタイム、年度ベース)(2003年度以降)それぞれのテレビ局の傾向がつかみ取れて興味深い。フジテレビは視聴率の下落が問題視されていたが、2017年度から2018年度あたりでようやく底打ちを見せたように見えたものの、直近3年で再び大きく落ちている。逆に堅調さが伝えられていた日本テレビが、実は2014年度以降はじわりと視聴率を落としているのに要注目(さらにこの3年ではフジテレビ同様に急降下状態にある)。NHKは2019年度以降大きな持ち直しを示していたのが頼もしい(直近2年では大きく落ち込んだが)。一方で、一部局で生じている2019年度から2020年度のイレギュラー的な動きは、新型コロナウイルスの流行という特殊事情が影響していることは否定できない。それが大きな原因ならば、一部局での2019年度から2020年度における持ち直しは、単に新型コロナウイルスの流行という特殊要因による特需のようなもので、ここ数年の大幅な下落はその反動が生じているだけとの解釈もできよう。日本テレビのように、新型コロナウイルスの流行による特需も見られず、ここ数年では大幅な下落を見せている局もあるが。各局の視聴率動向、主に下方基調がこの数年の短期的なものの動きではなく、中期的な流れに沿ったものであることが、今件データからは把握できる。単発的に勢いをつけるコンテンツもこの時期には多数輩出されたはずだが、それでもなお、下落の流れを変えるまでには至らなかったことになる。社会現象化するほどの好評を博した、TBSの「半沢直樹」のようなスター的存在が局全体の雰囲気を変える可能性も秘めている。この「スターコンテンツが複数、定期的に登場すれば、全体の流れは容易に変わりうる」状況は、かつてのテレビ局の状況そのもの。媒体は異なるものの昨今の雑誌業界、具体的には「進撃の巨人」や「妖怪ウォッチ」「おそ松さん」で大きく飛躍した雑誌が複数存在している状況にも当てはまることであり、興味深い(し、よく考えてみれば当たり前の話でもある)。直上で示した各局の中期的な視聴率動向が、今後どのような動きを示していくのか。テレビ全体の視聴動向、HUTにもかかわる話なだけに、大いに気になるところではある。この数年はどの局も大きな視聴率の下落が生じている。タイミング的に、新型コロナウイルスの流行が一つのきっかけとなり、加速がついたとの解釈もできる。この勢いのまま下落が継続するのだろうか。中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせて解説を行うサイトです。本業のFP事務所では分析や事務などを担当。ウェブの世界には前世紀末から本格的に参入、ゲーム系を中心とした情報サイトの執筆管理運営に携わり、その方面の経歴は10年を超す。商業誌の歴史系、軍事系、ゲーム系のライターの長期経歴あり。ゲームと歴史系(架空戦記)では複数冊本名での出版も。ゲーム、ゲーム情報誌、アミューズメント系携帯開発などに強い。ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシー|X(旧Twitter)|FacebookPage|Mail|RSS。