各階層別に様々な教育制度・研修プログラムを整えています。数週間、大阪本社に集合して実施します。公文式学習法やKUMONの事業について学びながら、基礎的なビジネススキル・マナーを身につけ、今後のキャリアにおける中長期的な目標を描きます。配属前にKUMONの社員として成長と成果を実現する人材となるための土台をつくる研修です。現場でのOJT新入社員の皆さまが自己の成長イメージを描き、日々の実践を通じて成長し続けることができるよう、配属後も人材育成を積極的に行っています。個々の新人の状況や強みに応じて課題を設定し、配属チームのメンバーからアドバイスを受けながら取り組んでいます。方々をそれぞれ対象として実施します。公文式教室に足を運び、生徒が学習を通じて成長する様子を体感するとともに、指導者の仕事や心構えを学びます。コンサルティングの各業務について実践を重ね、デビューに向けて経験を積みます。DIVERSITY・CAREER・WORKSTYLE多様なキャリアと働き方KUMONにおける社員個々とチームの関係性は『自創と協働』。一人ひとりが自分らしい働き方と成長を創造しながら、メンバー同士の創発によって高い成果創出を実現することが大切と考えています。多様な価値観や背景をもつ社員が『人材の育成による社会貢献』という志のもとに集う組織を目指しています。理念』は学習者のみに対するものではなく、指導者、そして社員のことも含んでいます。私たちの働く姿そのものが公文の理念の実現であるように、社員の可能性の追求に繋がるキャリア形成のあり方と働き方を考え、高め続けています。入社後早い段階から、海外の社員や指導者と共に学び合う研修を行っています。国を越えて接点を持つことで、KUMONグループや公文式学習法の世界への広がりを体感し、KUMONの価値や社員の役割、社員のキャリアプランについて考える機会としています。ひとりが主役」となり「プロフェッショナルとして挑戦」する風土の醸成に向け、社員が自身の成長イメージを描いてキャリアを主体的に形成できる機会として社内公募を実施しています。メンバーを募集している部署に対して希望者が提案書を提出し、書類選考と面接を経て選抜されます。2024大規模法人部門」に認定されました。公文の理念を実現していくためにKUMONのさまざまな活動は、KUMONグループのミッションである「公文の理念」の具現化、実現を目指して行われています。そのKUMONの人事制度は、すべての社員が「目指したい風土」「目指したい社員像」に向けて成長し続けることをサポートするために存在しています。社員一人ひとりの活動がKUMONの風土を創ります。社員みんなで創っている風土が、KUMONの活動に参加する人すべてに影響を及ぼし、その人を育んでいきます。当社では「自らが目指したい風土を醸成している」「自らが目指したい風土を具現化している」ことに加え、「周囲の社員が目指したい風土・社員像に向けて成長することに広く・深く貢献することこそが社員の成長である」との想いを込めた「成長等級要件」を人事制度の根幹に位置付け、「成長のための道しるべ」「ものさし」「コミュニケーションツール」として活用しています。「目指したい風土」「目指したい社員像」に共感し、その実現に向けてともに実践いただけるみなさまとの出会いを楽しみにしています。人の成長に関わるKUMONだからこそ、社員が安心して仕事に取り組める環境が大切であると考えています。社員をサポートする代表的な諸制度についてご紹介します。性別に関わらず、3歳未満の子と同居し養育する社員は育児のため休業を取得することができます(入社1年未満の社員を除く)。育児のため所定労働時間を短縮することができます(入社1年未満の社員を除く)。(※1)にある家族(※2)を介護する社員は、通算12か月を限度として介護のため所定労働時間を短縮することができます。(※3)社員が借用を希望し、会社が社宅としての取り扱いを認めた賃貸物件の賃料を、会社が一部負担します(上限額は勤務地域や家族構成により異なります)。通勤可能地域に自己または配偶者の持家がなく、親元などの住居にも居住できない社員が対象です。フレックス勤務制度リモートワーク制度コアタイムなしのフレックス勤務制度、リモートワーク制度を導入しています。時間や場所に縛られることなく、週37.5時間を自由にデザインすることが可能です。働きやすく、より成果が出せる組織へ、社員一人ひとりが働き方を創造しています。10年、15年、20年、25年、30年、35年という節目に達した社員を対象に、心身のリフレッシュを目的に休暇を与える制度です。勤続年数に準じた休暇日数が付与され、勤続年数に達する当該年度4月給与にて奨励金が支給されます。なし」または「あり」を選択することができます(一部条件あり)。結婚や出産、育児、介護などとの両立や多様化するライフスタイルに対応し、より安心して働ける環境づくりをサポートする制度です。地域限定なしへの再変更も可能です。「地域限定あり」の違い地域限定なし全国主要都市の拠点(※)への転勤があり、海外赴任の可能性もあります。あり業務内容は「地域限定なし」の社員と同一ですが、転居を伴う異動はありません。自宅から通勤が可能な地域内で配属・異動が決定されます。地域限定「なし」社員とは処遇が一部異なりますが、業績評価の基準は同一で、将来的に管理職を担うこともあります。Ltd.ENTRY下記よりエントリー区分を選択してください。閉じるキーワードから探す気になるキーワードからコンテンツを検索できます。