リサーチ)」の一環として、マーケティングに関するアンケート調査を開始しました。読者の皆さんからお声を募るとともに、本稿では過去の調査結果の一部を共有します。マーケティング最新動向調査を開始!MarkeZineでは、2019年より毎年、マーケティングの最新動向を探るためのアンケート調査を実施しています。日本のマーケティングの最前線に立つMarkeZine読者の皆さまのお声を調査・分析し、その結果をwebや定期誌の記事、より詳細な調査資料でご共有していきたいと思います。アンケート調査にご協力いただけますと幸いです。本調査についてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。support@markezine.jpまでお願いいたします。Inc.またはその関連会社の商標です。アンケート調査からわかることとは?ここからは2020年・2021年の調査結果のから、広告予算の変化をご紹介します。昨年と比べて広告予算はどのように変化したかをたずねたところ、「デジタル広告」が増えたが41.3%で突出していました。実際に、2020年実施調査の結果と比較しても、「デジタル広告の予算が増えた」という回答が6.8pt増えており、デジタル広告が重視されている様子がうかがえます。2020年と2021年の調査結果から広告予算の増減を比較すると、2021年はすべての項目で予算が増加傾向にありました。2021年における広告予算の変化を業態別に見ると、BtoB企業がデジタル広告以外の予算を前年ベースで維持するケースが多いのに比べ、BtoC企業ではデジタル広告とラジオ以外の予算は前年よりも減っていることがわかりました。BtoC企業では広告予算の分配を見直す動きがあったと言えるかもしれません。BtoB・BtoCでデジタル広告の予算はどう違う?デジタル広告と言っても、様々な種類があります。デジタル広告を7項目に分類し、昨年と比べて予算がどのように変化したかをたずねました。31.5%で、「動画広告」24.8%、「ディスプレイ(静止バナー)広告」24.3%が続きました。一方で、「ディスプレイ(静止バナー)広告」は予算が減ったという回答も7.4%で最も高くなっています。2020年と2021年の調査を比較すると、どの項目においても予算増減の構成比に大きな変化は見られませんでした。上記に挙げた3種の広告に加え、「インフィード広告」の予算は増加傾向にあり、「アフィリエイト広告」「メール広告」「タイアップ広告・記事広告」は昨年と予算が変わらない傾向が見られます。2022年のデジタル広告の予算変化をビジネス形態別に見てみると、「動画広告の予算が増えた」という回答は全体では24.8%でしたが、BtoC企業では32.6%と動画広告に対して一層積極的な様子がうかがえます。BtoB企業はBtoC企業に比べ、「メール広告」「タイアップ広告・記事広告」への予算を増やしている傾向が確認できました。コロナ禍による非対面・非接触の営業への以降に伴い、メール広告やメディア露出による認知拡大や問い合わせを期待する企業が増えていると言えるかもしれません。これらの結果から、2022年の広告予算はどのような変化が起きているのか。アンケートの回答フォームより教えていただけましたら幸いです。2022』も好評発売中!アンケート調査の結果に加え、広告市場や消費者、主要プラットフォーマーといったマーケティングを取り巻く動向をまとめた全4章。御社の施策立案や次期計画のご参考に、社内教育にお役立ていただけましたら幸いです。★資料集のサンプルや詳細は商品サイトでご確認いただけます。物流企業にて海外拠点と連携し、顧客の輸出入サポート業務全般に従事。その後、2021年に調査・コンサルティング会社シード・プランニングに入社。デジタル広告市場調査などを担当している。イベント業界マップイベントインタビューコラムBOOKレビュ。