Energyが倒産に向けた手続きを行っていることを、5月19日に同社HP上で発表した。Marsden氏を会社の共同管理者として任命し、倒産に向けた手続きを行っている。同社が保有しているリチウム硫黄電池に関する特許が競売にかけられているという。そもそもリチウム硫黄電池とはリチウム硫黄電池とは、正極にS(硫黄)、負極にリチウム金属を使った電池のことを言う。現在、主流のリチウムイオン電池では、高エネルギー密度の先端電池において正極はNCM(ニッケル・コバルト・マンガン)の三元系などの材料が使われている。コバルトは高価なこともあり、コバルトをできるだけ少なくし、ニッケルの含有量を増やしたハイニッケル正極や、リチウム過剰系正極などを使った電池が開発されている。した中、硫黄正極は現行の正極材料の理論エネルギー密度の5~10倍ほどと非常に高く、電池のエネルギー密度を現行の先端LIBより大きく増加させるポテンシャルがあるため注目されている。コバルトやニッケルなどのレアメタルに比べて、硫黄はコストが安く、エネルギー密度を高めつつコスト低減が期待できる。そのため、ポストリチウムイオン電池の1つの有望な候補として見られている。LG化学が重量エネルギー密度が410Wh/kgのリチウム硫黄電池のサンプルを出展していたり、メルセデスも現行のLIBに比べて軽いリチウム硫黄電池を、小型のバッテリーパックとして実装を検討しているという報道もある。一方で、充電と放電を繰り返す際の硫黄の体積変化や、正極における化学反応の過程で、反応中間生成物の多硫化リチウム(Li2Sx)が有機電解液に溶出してしまうなど、課題は多く残されている。硫黄自体は電気伝導性が低く、炭素などの材料添加が必要であり、まだそのセルの材料構造自体が模索段階にある。大型固体リチウム硫黄電池を発表したばかりだった同社はこの4月に大型の固体リチウム硫黄電池の進捗について発表したばかりであった。(ちなみに同社の固体電池は「準(または半)」固体電池という表現がされており、完全な固体電池ではない点は注意)第一世代の450Wh/kgの電池が、2021年秋頃までに航空や軍事(海兵)・大型EV向けのPoCを行う予定であり、2022年夏までに550Wh/kg、700Wh/Lのスペックを目標とした第二世代を生産することを計画として発表していた。セルは10~20Ahの比較的大型容量のものであるという。CODEMGEと共同で、メルセデスベンツブラジルと15年間のリース契約を締結し、メルセデスの拠点内に製造工場を建設するべく設計作業にも入っていた。Energyはかなり先行していると言われていた。今回、今後の製品開発・製造に関わる資金を調達することができず、倒産手続きを行うことになっている。リチウム硫黄電池を開発しているベンチャー企業は軒並み実用化に苦戦している。Powerはリチウム硫黄電池の開発からピボットし、現在は硫黄を使わないリチウム金属電池にフォーカスしている。他にもリチウム硫黄電池を開発していたPolyPlusは、現在メインとしている技術はガラスで保護したリチウム金属電池となっている。大手製造業向けの戦略コンサルティングに携わった後、技術マッチングベンチャーのLinkersでの事業開発やマネジメントに従事。オープンイノベーション研究所を立ち上げ、製造業の先端技術・ディープテクノロジーにおける技術調査や技術評価・ベンチャー探索、新規事業の戦略策定支援を専門とする。欧・米・イスラエル・中国のベンチャー技術調査経験があり、シリコンバレー駐在拠点の支援や企画や新規事業部門の支援多数。企業内でのオープンイノベーション講演会は数十回にも渡り実施。GlobalがシリーズCで78億円を調達。CVCが出資サステナビリティ脱炭素・カーボンニュートラル特集記事2024.11.05米ボストンでロボティクス産業のイノベーションハブであるMassRoboticsとは?日本企業・自治体とも協業中ロボティクスニュース記事2024.10.31LNTFデバイス開発のHyperLight、VCが主導する53億円の資金調達で成長の加速を目指すエレクトロニクス・半導体ニュース記事2024.10.30衛星運搬のD-OrbitがシリーズCで約245億円を調達。リードインベスターは丸紅エアモビリティニュース記事2024.10.28網膜スキャンで心疾患などの予測をするMediwhaleがシリーズA2資金調達で17億円を確保。Novo承認を目指すデジタルヘルスケアニュース記事2024.10.25バイオインフォマティクスでマイクロペプチド農薬を生成するMicropep、2社のCVCからの追加資金調達でシリーズB完了。