...クロステックが変える人生の未来・・・、次はどんな製品やサービスが出てくるのでしょうか?その新しい未来を創るのに自分は何か影響を与えられる人物になれるだろうか。気持ちは若く、創造的に生きていきたいと改めて思いました。今、知っておくべき最強のビジネス教養テクノロジーの未来を日経BP社技術系専門誌の編集長が徹底解説します!テクノロジーの進化は世界をどう動かしていくのか。生まれる技術のうち、どれが有望で将来を担っていくのか。知り尽くした日経BP社の技術系専門誌・サイトの編集長が、テクノロジーの未来を広く深くわかりやすく解き明かす。2018年にノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授の研究成果に基づくがん免疫療法も取り上げています。ビジネスパーソンは2019年、さらには2030年にどの技術に期待しているのか――。調査結果の詳細とともに、知っておくべきテクノロジーを紹介します。コンピュータ、5G、デジタル警備、VR/AR、ブロックチェーンなど、さまざまな技術が登場します。⬛複数のテクノロジーが掛け合わさる「クロステック」の時代に本書はイノベーションを巻き起こす「クロステック」――さまざまな技術、人、分野の相互反応――に注目し、解説していきます。内容(「BOOK」データベースより)テクノロジーの進化は世界をどう動かしていくのか。生まれる技術のうち、どれが有望でどれが廃れるのか。これを見誤れば、企業も人も生き残れない。各分野を知り尽くした日経BP社の技術系専門誌の編集長が、ビジネスパーソンが知っておくべきテクノロジーの未来を展望しよう。製造業のキーワードに「デジタルツイン(デジタルの双子)」がある。現実世界の「モノ」をデジタル世界で忠実に再現する考え方、あるいは再現したモデルを意味する。デジタルツインのモデルは現実の製品が使われる際の変化や状況を常に反映していき、個別の製品のそれぞれの状況を表現する。設計に始まり、製造、実稼働時のサービス、さらには製品の廃棄まで、製品のライフサイクル全体の様々な用途に利用できる。(p.122)デジタルツインがNASAの論文に登場した2011年当時、IoTやAIは現在のようには利用できなかったが、2018年の状況は様変わりである。IoTの普及によってデジタルツインに反映する現実世界のデータを収集する手段が整備されつつあり、AIはディープラーニングの登場で予測の精度を高めている。クラウドサービスを通じて高性能のコンピューティングパワーを手軽に利用できるようになった。(p.125)デジタルツインを実現するための技術を整理してみよう。デジタルツインを活用、成功させるフェーズは大きく3つに分かれており、それぞれ求められる技術がある。最初のフェーズは現実世界の情報を収集して、デジタルツインに反映する。ここでは、センサーおよびセンサーのデータを収集するためにIoTの技術が使われる。次にデジタル世界でデジタルツインを分析する。このフェーズではコンピュータによる数値シミュレーション、ビッグデータ解析、AIなどの技術が重要になる。3番目は分析結果を機器や生産設備の各種パラメーター、メンテナンススケジュールなどを決定する判断材料として現実世界に生かすフェーズである。分析結果を人間に分かりやすい形で表示するためにAR(拡張現実)やMR(複合現実)が使われようとしている。(p.127)3つのフェーズとは1情報収集(ビッグデータ)2デジタル世界でデジタルツインの分析3分析結果を現実世界に行かすこのあたりは、サーキュラーエコノミーとも通じるし、もちろんSDGsにも影響を与える考え方です。現在のデジタルツインはまだ発展途上である。現実世界からデータを取得してデジタルツインに反映するまで、一定のタイムラグが発生する。自動車であれば、数万個に及ぶ部品全てを反映したデジタルツインではなく、まずはタイヤなど消耗度が高く安全性に直結する部品からデジタルツインを作り、メンテナンスに利用することになるだろう。それでもIoT、AI、シミュレーションの分野は今後も技術革新が期待できるので、デジタルツインは「現実世界のツイン(双子)について完全な情報を持ち、その振る舞いを忠実に再現する」という理想に近づいていくはずだ。(pp.130-131)インフラの維持管理市場の規模は巨大だ。国土交通省は所轄する国内インフラのメンテナンス市場が2023年に年間5兆円を超えると推計している。老朽化への対応が要るのは、国交省が所轄するインフラだけではない。農道や林道、水道のほか、民間企業が管理するインフラも存在する。現状でも同省以外のインフラを含めた国内のメンテナンス市場は5兆円規模に及ぶ。世界に目を向ければ、その規模は200兆円に達するという試算もある。(p.132)パーソナライズ化が業界構造の破壊につながるケースがある。生命保険業界は最たる例だ。ここ数年の遺伝子解析技術の進化によって、個々人が疾病にかかる度合いが少しずつ明らかになりつつある。医療の世界では進歩だが、生命保険業界にとっては仕組みの見直しにつながる。いうのは、生命保険は一定の確率で起きる疾病や死亡への保障を、大量の被保険者がまかなう仕組みで運営されてきたからだ。母集団である被保険者が多くなればなるほど発生確率が一定の値に近づく「大数の法則」に基づいているため、パーソナライズ化によって個々人の確率がわかり、それがばらついてくると保険の仕組みが成り立たなくなる。ガンの発生確率が高い人だけが加入するがん保険を考えてもそれは商品として成立しない。(pp.152-153)この視点はありますね。自動運手の技術を公共交通サービスに利用しようという動きがある。・・・狙いはランニングコストを抑え、持続可能な公共交通サービスを各地で実現することだ。鉄道やバスなどの基幹交通システムと住民の自宅、あるいは病院など目的地との間をつなぐ「ラストマイルモビリティ」となることを目指す。財政基盤がぜい弱な自治体にとって、高齢者など交通弱者のための公共交通サービスを低コストで維持することが切実な課題となっている。(p.200)自動運転で欠かせない地図データの開発に日本企業が大同団結して取り組んでいる。「ダイナミックマップ」と呼ばれる3次元の地図データ検証や、運転者の集中度合いに関するデータ収集など、自動運転技術を高めるための大規模実証実験がそれで、内閣府が音頭を取り、2017年10月から進めてきた。(p.207)非常に興味深い試みです。ダイナミックマップ基盤企画株式会社がデータ収集を始め、基盤づくりを始めています。自動運転向けの3次元地図データの収集で先行したのは米グーグルである。2016年12月に自動運転車の開発プロジェクトを分社、米ウェイモを設立。ウェイモは2017年11月までに実験用車両を役640万キロメートル走らせた。これは地球役160周分に当たるが、これだけ走らせてもまだ自動運転車の商用化には至っていない。実用に耐えうる3次元地図データの構築には膨大な作業と検証が必要になる。(p.209)現場の生産性を高めて2025年には10%以上の省人化を図る。大手建設会社が集まる日本建設業連合会が2015年に公表した長期ビジョンが掲げた目標だ。労働環境の改善なども加味すれば、10%減にはそれ以上の生産性向上が必要だ。・・・日経連は長期ビジョンで、2014年度に343万人在籍した技能労働者が2025年度に216万人まで落ち込むと推計する。新規雇用で少なくとも77万人を賄うと同時に、35万人分を省人化で対応する方針を掲げた。(pp.232-234)その他、ここにはピックアップしませんでしたが、医療系もいろいろと掲載されておりました。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。※サイト上に表示された文字を入力してください。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。従事している私が日々の気づきや読書レビューを中心に綴っているブログです。以前にも話をしてことがあるのですが、頸椎ヘルニアで私は左手の人差し指がずっとしびれています。