大きな問題か?小さな問題か?急いだ方が良いことか?じっくり考えた方が良いことか?を聴き取りながら整理する力です。相談者は、いろんな不安をきちんと整理して話すことなんてほとんどありません。思いついたことを次から次へと話すのが当たり前なくらいです。今まで気がついていなかった問題に、いくつか気づいてくると、気づいた問題が増えれば増えるほど不安になりますから、目先の問題から手っ取り早く片付けたくなります。ご参照:アキバの動物からカリマス(借ります)理論・2ndアドバイザーが相談者と一緒になって不安になったり、相談者の抱える問題を代わりに解決してしまうのではなく、相談者が将来、同じような問題にぶつかった時にも、自分自身の力で問題を解決することが出来るようなアドバイスをすることを心掛けましょう。そのためには、相談者が「何を目指しているのか?」をしっかりと理解した上で、それまでの考え方や発言や行動の中から、根本的な問題点に“氣づいていただく”ことが大切です。儲からなくなってきたからといって、すぐに社員のクビを切ってしまうと、社員からは安心して働くことも出来ない会社だと思われたり、仲間のクビを切られた逆恨みが発生したりします。ただでさえ社員のモチベーションもボーナスも落ちてきている時に、安易に首斬りリストラをしてしまうと、一生懸命作り上げた組織でも、割と簡単にぶっ壊れちゃいます。そんな大変な間違いを起こさないためには、出来るだけ細かく「いま、どうなっているのか?」「これまで、どうしてきたのか?」について、しっかり聴いて、理解することが大切です。実は、相談者に「まとめてわかりやすく話してください。」っとお願いしても、「まとめ切れないから、いいや」っと話してもらえないことが結構多いんです。相談者が話してくれないことを出来るだけ少なくするためには、あえて相談者が思いついたことから、どんどん話してもらう方がいいんです。話してもらったことの中から今まで気がついていなかった問題を見つけて、何から解決すればいいかを考え、相談者が普段使っている言葉で返してあげれば、相談者は「今まで気がついていなかった問題」と「何から解決すればいいか?」に氣がつくんですねぇ。アドバイザーに必要な四次元的傾聴力〜其の弐〜それでは、また明日。暑さから徐々に湿度が増してきて、梅雨の気配を感じる今日この頃。今夜は「怒りで組織を統治出来るか?」っと題しまして、トップダウン型の組織について考えてみたいと思います。よって、組織内の権限委譲には逆のベクトルが働きます。発生頻度の高いリスクのうち、約8割はヒューマンエラーだと言われていますから、すべてトップの指示・命令通りに上手くいく確率は0%に近く、トップの指示・命令通りにはいかない事が発生する可能性は100%に近いと言えるでしょう。トップの指示・命令通りに業務を遂行する事が出来る可能性が高いのは、指示・命令の内容=要求される業務が簡単な下層階級従業員であり、トップの指示・命令通りに業務を遂行する事が出来ない可能性が高いのは、指示・命令の内容=要求される業務が難しい上層階級従業員という構図が自然と見えてきます。トップは、より期待をしている上層階級従業員が自分の指示・命令通りに動かない事の“理由”がわかりません。トップは、あまり期待をしていない下層階級従業員が自分の指示・命令以上の働きを見せてくれる事を嬉しく思います。いう『アキバの動物からカリマス(借ります)理論』の連鎖反応が無意識に起こり、「逃避」する事が不可能なトップとしては、「攻撃」をしなければ気持ちが収まらなくなってしまいます。そこまでは「怒り≒攻撃」発生のメカニズムとして置いておきましょう。問題は《怒りで組織を統治出来るか?》ですから、統治される側の問題です。人は自分自身の“何のため?”に対して、“どんな方法”を“やるか?やらないか?”とし、“いつまでに?どれだけ?”を定めて行動します。言い換えますと、人は“目的”に対して“戦術”を組み合わせて“戦略”とし、“目標”を定めて行動します。“怒り”による統治はとても原始的で、しばしば個人の意思決定における“目的”の部分に多大な影響を与えてしまいます。それは、“目的”=“何のため?”=「怒られないため」というエラーです。「怒られないため」という“目的”が発生し始めると、意思決定における選択肢は「指示・命令に従う」というように、とても限定的になりますので、表面的に従業員は業務に集中しやすくなります。“目的1”=楽しい個人ライフを送るため“目的2”=お金のため“目的3”=怒られないためと“目的”が複数に分離します。“目的2”は“目的1”を叶えるためのもの(下のチャンク)ですから良いとしても、“目的3”と“目的2”は同時に成立させなければなりません。このようにポジティブな目的とネガティブな目的が分離して共存するとき、「いけにえの法則」は発動されます。21:00:30問題です。今日は問題をお出しします。最大化》と《顧客満足》を矛盾なく、権力による力ずくでもなく両立させるには、どうすれば良いでしょう?答えは明日。昨晩の雨もあがって、朝からすっかり初夏の陽気。春はいずこ?さてさて、そんな今夜も昨晩に続きまして、企業の中にあった《予めライフサイクルを決めてしまう要因》についてお伝えします。この《予めライフサイクルを決定してしまう要因》に氣づくと、イノベーションの大切さは勿論の事、『お金基準の価値観』では説明する事が出来ない経営上の問題点を理解し、解決へと導く事が出来るようになります。ズハリ!その要因とは何か?本当に秋葉は、そんな要因を発見する事が出来たのか??「その答えはCMの後。」って、大変失礼致しました。軽いジョークでアイスブレイクして頂けたと思いますので、早速参りましょう。《予めライフサイクルを決定してしまう要因》とは、ズハリ“目的”です。“目的”=何のため?“目標”=いつまで?どれだけ?“目標”は壮大な夢である“目的”にどれだけ近づいたかを確認する道標であり、“目的”に間違いなく近づくための目印でもあります。壮大な夢である“目的”も、いずれは成し遂げる時が来ます。“目標”を達成して、また次の“目標”を達成して、最後に“目的”を成し遂げた時に“成功”は訪れます。その“目的”を成し遂げた時が、まさにライフサイクルの終焉なのです。なると“目的”は、秋葉が言っているように《お客様に喜んで頂く》ようなものではなく「『お金』にしておいた方が永遠に終わらないからいいんじゃないの?」っという意見が出て来るでしょう。ところが、ちょいと考えてみてください。『お金』は誰からいただけるものですか?そうですね。『お金』はお客様からいただけるものですから、『金儲け』が“目的”となると、「儲かるか?儲からないか?」については「お客様が買ってくれるか?買ってくれないか?」に委ねられ、企業内には決定要因が無くなってしまいます。「景気がこんなんじゃあ、どうしようもないよ!」っと、売れない理由と責任を外部環境に求めてしまうのは“目的”が『お金』になっている証拠です。法人も個人と同じように、自らの行いに対する理由と責任を自分自身ではなく他人に求めるのは、共依存の症状といえるでしょう。“目的”が「どんなお客様に対して」「自分(達)らしい商品やサービスを提供する事により」「そのお客様にどんな風になって(喜んで)いただきたいか?」という明確なものであれば、「もっと喜んで頂くにはどうすれば良いだろう?」っというイノベーションの種が自然と生まれ、芽吹くようになります。マーケティングも商品開発も必然的に実行するようになるという事です。各商品やサービス毎の“目的”が明確であれば、アレやコレやと新規事業や新商品に目移りをせずに済みます。お客様に喜んでいただいた『ありがとうの対価』である『お金』を無駄にする事は“目的”に反しますので、必然的に無駄なコストが発生しないように努力するようになります。発生頻度の最も多い、ヒューマンエラーによる損失も、必然的に発生しないように努力するようになります。これが「凄く強力な労働組合と労働者保護の法律と契約に守られた労働者」で、『お金』のために働いているとしたら、どうなるでしょう?お客様から喜ばれていようが、いまいが、会社が儲かっていようが、いまいが、会社が潰れそうな事態に陥ろうが、いまいが、自分自身の権利だけは主張するでしょう。これでは、社員同士の利害関係も不一致、社員と会社間の利害関係も不一致、会社とお客様の利害関係も不一致になりますから、必然的にライフサイクルを短くする要因が社内外に発生してしまいます。「お客様に喜んでいただきたい」という事が明確になっていれば、一つの商品のライフサイクルが終焉を迎えても(“目的”を成し遂げても)、一つのサービスのライフサイクルが終焉を迎えても(“目的”を成し遂げても)、「他にももっとお客様に喜んでいただけるモノは無いか?」常に考えるようになりますし、同じ商品やサービスでも当初の“目的”は成し遂げたとしても、また新たなる“目的”を見出だすといった具合に、イノベーションの種が次々と自然に生まれ、次々と芽吹くようになります。《壁掛けのお飾り》となっている会社はたくさんあります。あるというよりも『お金基準の価値観』がベースになっている会社が、圧倒的に多いのが事実でしょう。企業における“最大目的”が20世紀に教えられた経済学のように『利潤の最大化』であれば、その企業に勤める従業員が仕事をする“目的”も『自らの所得の最大化』となります。従業員同士は決まった利益(場合によっては売上)の中で自らの所得を最大化すべく奪い合いとなるでしょう。その利益(場合によっては売上)は「お客様が買ってくれるか?買ってくれないか?」に委ねられてしまいますので、結果として一般的に言われる「企業30年説」や「近年では商品のライフサイクルが非常に短くなってきている」という事が、正しい分析結果になっているのです。