それらを迎える私たちの社会で、人的被害や社会経済被害にどのように対処すればよいのか。アメリカ合衆国で起こっている巨大災害とその特徴や対策を踏まえて、その方向性を明示します。)2012年に災害地質部会が発足し、応用地質学会内に災害をあつかう常設の組織が誕生した。5つの災害に対し、部会として調査活動などを行なった。以上の災害調査活動とその後の報告書の取りまとめなどの活動の成果と教訓について報告するとともに、今後の災害調査を実施するにあたっての課題や支部や他部会との連携のあり方などについても考えてみたい。地震災害、また多くの豪雨災害等が発生した。博多陥没事故など地質の不均質性等に起因する事故も発生した。環境地質)航空レーザー測量をはじめとした高精度地形情報により、これまでの一般航測図では困難であった微地形(極微地形〜超微地形)の判読が可能になった。山地及びその周辺では、緩み岩盤や地すべり周辺のクラック、段差地形、押し出し地形が判読できる。落石のほか、河床内の土石流堆などの微地形を構成する物質の形状も判読できる。低地では、洪水跡や河畔砂丘や自然堤防などの微地形、台地の活断層による変位地形も詳細に読み取ることができる。高精度地形情報が一般化した2000年代は、大規模な自然災害も発生した。実態や、その前後の高精度地形情報によって作成した応用地形判読図をもとに、今後の応用地形判読図の作成・利活用方法を紹介する。淳子(CROSS-ENGINEERING)部会の活動で市民フォーラムを始めてから6年目を迎えた。応用地質学会としてどのような形で社会貢献ができるのか、防災リテラシーの向上に資するアプローチはなにか。その中で生まれたのが‘ジオ・メリット’という捉え方である。頻発が意識されるようになって久しい。共助・自助が連動しなければ防災・減災の効果が薄い。生活者目線が重要視され、自ら動くための防災教育とは何かと模索が続いている。デメリットだけでなくメリットすなわち地球の恵みを実感し、理解し、自らの生活に密着した意識を醸成して初めて生きた防災教育ができていくと理解が深まり始めている。技術・研究の立場からどのようなアプローチをして啓蒙や普及につなげるのか、これまで積み上げた経験を踏まえ、これからの活動への原動力となるような意識の共有を図りたい。次世代へどうつなぐのか、喫緊の課題でもあり重い課題である。多くの会員が何らかの形で活動へ参加できるよう、アイデアを出しあえたらと課題を提起したい。