2015年から大手IT企業の人事部門でHRBPの立ち上げに携わり、タレマネ、グローバル人事、広報など複数のチームマネジメントを担う。2021年4月より現職。社員のリスキルとマインドセット変革で組織能力を刷新し、ISO30414に備えよ※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。人材育成VUCAワールドにおいて最も重要な経営課題の一つは、環境変化を先読みし、柔軟に対応できる可変性の高い組織能力を構築することです。鍵を握るのは、未来起点でジョブを定義し、必要な知識・スキルを学び直す「リスキル」と、変化することが当たり前というマインドセットの醸成です。本講演では、育成体系の抜本的変革と評価基準の変更で、この困難な課題を解決する方法論を提示します。在職中に米国MITスローン経営大学院にてMSを取得。Co.に入社、通信業界、IT業界のコンサルティングに従事。コンサルティングに従事。人事業務の効率化を阻むクラウドの限界とは?本質的な効用を理解し、業務改革を実現する3ステップ※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。システム・ツールクラウド化の効用については、既に多くの論説がなされています。クラウド化しても社内に残る業務があること、そしてそれが効率化の限界を引き下げていることは、あまり議論されていません。本講演ではまず、クラウドの本質的な効用と限界を明確にします。その上で、限界を乗り越え、真の業務改革を推進するための3ステップを、実例を交えて紹介します。よしろう)日米両国での人事およびIT部門での経験を元に、2005年にラクラス株式会社を設立。創業とともに、クラウドとBPOを組み合わせたフルスコープの人事アウトソーシングサービスを、主に大企業向けに展開。先端の情報技術を駆使することで、対社内業務に社員が時間を使わないための方法論を、一貫して追求している。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。エンゲージメント向上が求められる一方で、多くの企業では具体的な改善施策まで落し込めていません。そこで本セッションでは、エンゲージメントの構成要素である三つのキーワードをピックアップ。それらを実現することでなぜエンゲージメントが向上するのか、曽和氏の司会で、FacebookとMyReferがリファラル採用などの取り組み事例も紹介しながら議論します。ジャパンにおいて人事ビジネスパートナーとして、さまざまな事業部門の組織開発を担当。(株)リクルート、(株)オープンハウス、ライフネット生命保険(株)など多種の業界で人事を担当。企業の人事部への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。たかふみ)新卒にてインテリジェンス(現パーソルキャリア)に入社。2014年、社内ベンチャーとして1億円の社内資金調達の元、リファラル採用の概念を提唱しMyReferを創業。2018年、更なる事業拡大を目指し総額3.6億円の資金調達を実施しMBOスピンアウト。株式会社MyReferの代表取締役社長CEOに就任。申込多数のため、受付を終了いたしました。企業成長を実現するためには、組織全体が企業の方針を理解することが重要ですが、経営層と現場の考え方にズレが生じている企業を多く見てきました。コロナ禍では物理的な距離が遠くなりコミュニケーションギャップが生まれやすいのではないでしょうか。本講演では、会議に焦点を当て、経営層やリーダーが発揮すべき、社員の理解力を向上させる思考法について事例を交えて解説します。教育・エンタメ企業のブランディング等を実施。その後、経営共創基盤で「ぴあ」の経営再建を主導。データドリブン人事戦略のために何をすべきか※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。TechnologyHRテクノロジーにより従前の管理業務の効率化は進みつつありますが、人事戦略や経営にまで活かすには何をどうするべきか課題に感じている人事の方が多いのが現状です。大湾秀雄教授をお迎えし、日本におけるジョブ型雇用やリスキリングといった人事のトレンドを解説し、人材データ活用例やデータドリブン人事戦略実現のための課題とその解決策について対談いたします。経て2018年から現職。ファカルティフェローも務め、人事と生産性の関係などを研究。テキスト・データマイニングを専門とし、CRMシステムなどの開発やマーケティングデータ分析のコンサルティングを経験。2007年同社に入社。人事戦略にもマーケティング視点を取込み、科学的な人材活用、タレントマネジメントの啓蒙、普及のため、日々全国を駆けめぐっている。停滞する組織から能動的に変化する組織へ。企業を成長させる「組織文化改革」とは※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。先の見通せない時代に必要なイノベーションを生む力、危機対応力の土台として、「組織文化」の重要性が高まっています。組織文化は、構成するメンバーの行動や思考の原理であり、物事を進める際の意思決定、実行力などに影響するからです。社員が前向きに物事に対応する組織文化があれば、変化の激しい現代でも企業成長が期待できるでしょう。一人ひとりの行動の集積である文化を改革し、変化に強い組織文化をつくるにはどうしたらいいのか、ディスカッションします。