毎週更新!ブログお問い合わせブログまともでない!?先週を振り返ってみたいと思います。東京オリンピックが首都圏で無観客試合になったことなどを受け、アメリカ・ニューヨークの株式市場はダウ平均株価が一時500ドル以上、急落しました。8日のニューヨーク市場は世界でインド型の変異ウイルス「デルタ株」の感染拡大が収まらず、景気回復が遅れかねないとの懸念が広がり、株が大幅に売られる展開となりました。東京都に再び緊急事態宣言が発出され、オリンピックが首都圏で無観客試合となったことも投資家心理を冷やしたとみられています。朝方から景気敏感株を中心に幅広く売りが先行し、6月21日以来の2万8000円割れで寄り付いた後も、下げ幅を拡大。一時約700円安まで下げる場面もあった。市場では、デルタ株による感染拡大で世界経済の正常化が遅れることを警戒する声や、米中対立のリスクを嫌気する声が聞かれた。きへの警戒感和らぐ】ニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価の終値は前日比448・23ドル高の3万4870・16ドルとなり、1週間ぶりに最高値を更新した。景気の先行きに対する警戒感が和らぎ、買い注文が優勢となった。米金融大手のゴールドマン・サックスとJPモルガン・チェースの株価が、それぞれ3%余り上昇した。世界で新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず、景気回復が遅れるとの見方から低下していた米長期金利が上昇に転じ、金利の低下による収益悪化への懸念が後退した。先週もそうでしたが、たった1日で、まるで「180度変わる」のが近年の相場の特徴です。ところで、変異ウイルス「デルタ株」は、たった1日で感染拡大が収まるものなのでしょうか?「景気回復の遅れ」や「米中対立リスク」の問題は無くなったということでしょうか?まともに考えれば「問題だらけ」でしょう。何かと理由を付けて株価上昇となるのが近年の相場の特徴です。新型コロナウイルスにおいて「世界で最も被害が大きい米国」では、7月4日(日)時点で、これまでに3371万3912人が感染、60万5493人が死亡したと報じられています。一方で日本では、東京都を対象に「4度目」となる新型コロナウイルスの緊急事態宣言発令が決定しました。期間は7月12日から8月22日までとなっています。都内の観光地や繁華街では、終わりの見えない自粛生活に「ストレスがたまる」と嘆く声や、宣言の効果に懐疑的な声が聞かれた・・・等と報じられています。そのような中、東京五輪が開催されるのです。上記のような報道が相次いでいます。一方で、大村智博士(2015年にノーベル医学・生理学賞を受賞)が開発した感染症の治療薬である「イベルメクチン」は市場から追い出されようとしていますし、インドでは、イベルメクチンを使用した地域では感染者数が「86%~98%」減少し、イベルメクチンを使っていない地域では、感染者数が10倍に急増したと言われています。今問題となっている「デルタ株」はインドで最初に確認されたわけですし、世界では「大手ワクチンメーカーの利益を最優先し、イベルメクチンを投与していれば救われた命が奪われている」といった声まで上がっているようです。個人的な見解ですが、世界には「巨悪がいる」と思います。想定しないことには、説明が付かないことだらけだと思うからです。いずれにせよ、たとえ「まともでない世の中」であっても、「世の中」における「相場」という位置付けですから、投資家としては色々と考えなければなりません。そのような中、45年以上読み続けられ、150万部を超える世界的ベストセラー『ウォール街のランダム・ウォーカー』(日本経済新聞出版)という本があります。改訂が繰り返され、最新版は「第12版」となっていますが、本著では世界3大投資家の一人である「ウォーレン・バフェット氏」の以下のような話が紹介されています。多くの人は答えを間違える。株を買い続けたいのに、株価が上昇すれば元気になり、下落すれば意気消沈する。これでは、ハンバーガーを買いに行くのに、値上がりを歓迎するのと同じで全く馬鹿げている。要するに、バフェット氏の回答にもあるように、たとえ「まともでない相場」であったとしても、相場への対処法としては、「安くなったら買う、高くなったら売る」「慎重に」ということに尽きると思います。このような全体像を意識しながら、引き続き頑張っていきましょう。