※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョン突然の介護離職はなぜ起こるのでしょうか?離職してしまった従業員の声を聴くと、実は企業として解決できる要因が隠れています。本講演では、従業員・人事の双方からいただいた生の声から、介護離職が起こってしまう本当の理由について紐解いていきます。そのうえで、防止施策推進のために人事が今すぐ持つべき4つの観点を解説します。みえ)要介護5の母と同居しながら働くシングルケアラー。「介護離職しない、させない」を対象とした働く介護者当事者による介護者支援事業に取り組む唯一無二の存在。仕事と介護の両立の企業セミナー等は年間約50回、個別相談は年間延べ300件程。分かりやすい、元気が出る、具体的かつ実践的と定評がある。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。部下を持つ全ての管理職に、自覚・無自覚問わずパワハラ行為のリスクがあり、社内の全管理職に振り返りを促す企業が増えています。)の管理職が活用する管理職教育用Web適性検査「パワハラ振り返りシート」の検査結果データに基づき、パワハラ行為者に特徴的な傾向や、企業の具体的な予防施策を紹介します。たけし)1991年入社。給与報酬の支払業務など本社部門を多く経験。2018年に本社内に障がい者雇用のため専属部署「ACT」の設置、運営。2021年4月より人権・ハラスメント担当となり、現在、社内のハラスメントの窓口の相談対応や研修の企画運営などに従事。しひろ)「一体感のある組織づくりで組織と個人の成長に貢献する」がミッション。適性検査サービス開発に携わる他、年間3,000名以上の管理職に、適性検査結果を元に自己理解を促す研修や「自分自身のどんな特性がパワハラ行為として見受けられがちなのか」の振り返りを促す個別のフィードバックを役員・管理職層に実施する。今求められる、組織活性化のために人事部門に必要な「マーケティング視点」とは※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。Technology現在、人事部門では人事制度の改版や、各種社内ルールの変更、さらには女性活躍/ダイバーシティ推進など、様々な変化が求められておりますが、これらの取り組みは社内に情報が浸透することで、初めて組織の活性化に繋がります。本講演では、社内の情報共有を仕組みで解決し、オープンな組織作りを促進するために、人事部が持つべき「マーケティング視点」についてご紹介します。ともひろ)国内トップシェアの法人向けセキュリティソフトベンダーにて、新規事業責任者としてクラウドサービスの事業立ち上げに従事。2017年にAIチャットボット事業の責任者としてHiTTO株式会社に入社、2018年に同社取締役に就任、2020年に同社代表取締役に就任し第二創業期を牽引中。企業価値を高めるウェルビーイング施策~最新研究と丸井グループの戦略から考える~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。健康管理/メンタルヘルス企業価値の新たな評価基準として、財務指標には現れない「人的資本」への投資が重要視され始めています。その一つとして、「従業員のウェルビーイング」がコロナ禍で注目されていますが、企業価値にどう関与するのでしょうか。最新の研究と、「人と組織、そして社会のしあわせを共に創るウェルネス経営」を行う丸井グループの事例を通じて、企業価値を高めるウェルビーイング向上施策を紹介します。せつこ)1997年丸井グループ入社。レディスシューズのバイヤーやWeb事業の立ち上げ、物流ソリューション事業などグループのさまざまな事業を経た後、グループ広報室で統合レポートの制作に従事。2019年よりウェルネス推進部にて人と組織、そして社会のウェルネス・Well-beingにつながる施策を推進している。1998年メンタルヘルスサービスのピースマインド創業。日本・アジアにおけるEAP(従業員支援プログラム)サービスのパイオニアとして「はたらくをよくする」事業を推進。JAPAN「日本のインパクト・アントレプレナー35」選出。経て日経BP社に入社。ヘルス・プルミエ編集長、エコマム編集長など女性誌の編集を経て、2017年4月から日経ビジネスに副編集長として復帰。受付終了EVP発想による活き活きとした組織の作り方~従業員サーベイの効果的な活用法~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。日本は諸外国に比べて「ワークモチベーション」が低い国といわれており、様々な調査でそれが明らかになっています。仕事への価値観や顧客、従業員のニーズが多様化する中で、自分たちの組織の理想とする姿(=組織ビジョン)とはなんでしょうか?本講演では、活き活きと人が躍動する組織作りのヒントとなる「EVP(従業員に対して企業が提案できる価値)」の考え方を、事例を交えて解説します。たけし)(株)日本交通公社(現JTB)に入社。海外旅行を中心に、法人の様々な課題を解決するツアー・イベント等を企画。JTBグループのEVP(HR)事業戦略推進・マーケティング・販売促進等を担当。〜※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。次代の経営を担う人材の不足は喫緊の問題であり、日本国内の多くの企業で人事課題として取り上げられているテーマです。課題としては認識されているものの、実際には明確な方法論を持っていない企業が多いのが現状です。本講演では、選抜する際の選考基準や必要スキルの見極めやテーマ設定方法、そして経営人材育成の効果を上げる具体的なプログラムについて、事例をもとにご紹介します。人材育成コンサルティングを主たるテーマとして、現場の付加価値や生産性向上に寄与するコンサルティング活動を実施。優れた取り組みを表彰する、日本の人事部「HRアワード」。最優秀賞を受賞した島田氏、髙倉氏と、選考委員長である守島氏によるセッションを開催します。日本を代表するHRのオピニオンリーダーが人材の戦力化や組織力の強化など、さまざまな課題について語り合い、これからの人事について提言します。人事に携わる皆さまにとって必見のセッションです。2000年コロンビア大学大学院留学。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校3年生の息子を持つ一児の母親。米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®︎トレーナー。大学へ留学し、MBAを取得。関するコンサルティングを担当。その後、人事に転じ、1999年ファイザー株式会社、2004年日本べクトン・ディキンソン株式会社、2006年ノバルティスファーマ株式会社の人事部長、人事リーダーを歴任。2014年に味の素株式会社入社後は、グローバル人事部長としてグローバル戦略推進に向けた全社的人事制度の構築と実施をリードした。2020年4月から現職。もとひろ)人材論・人材マネジメント論専攻。経て、2017年4月より現職。戦力人材不足と組織力開発』などがある。受付終了エンゲージメント向上施策のリアルな落とし穴と解決策~各企業の“生の声”を添えて~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。働き方が多様化する中、組織と人のつながりである「エンゲージメント」向上が必須となっています。エンゲージメントが向上する組織としない組織の「違い」はどこにあるのでしょうか。組織サーベイやエンゲージメント向上施策を活かせないことによって、何が起きているのでしょうか。現場でのリアルな「生の声」を紹介しながら、どのような手を打つべきなのかを解説します。就任し連続目標達成へ導く。2018年株式会社NEWONE取締役に就任。営業統括として日々各企業様への支援や、ファシリテーター採用、育成を行いながら自身も大手企業様に新入社員から経営層まで幅広い層の研修登壇に従事している。成長に必要な人材の確保に向けて※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。自社の給与/報酬制度について、どのような戦略に基づいて設計しているか、それらは会社の戦略と整合的か否かについて、自信を持って説明できますでしょうか。ジョブ型雇用の導入が進むと言われる中、報酬戦略が定まっていない会社が大半であると弊社では考えています。本講演ではデジタル化等を通じ成長する企業の戦略的な報酬設計について、具体的な事例紹介も交えてご案内します。ともゆき)組織・人事コンサルティング業界世界最大手の一角であるAonグループ日本法人の代表を務める。アドバイザリーサービスを提供。東大との科学的調査で解明、コロナ禍で人財育成担当が考慮すべき「共進化モデル」とは※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。人材育成コロナ禍で「教育予算が営業部につかない」というお声をよくいただきます。成果が見えにくいため、削減の対象になったという理由です。本講演では新たに注目されている人的資本経営の背景に触れながら、これまで7469社の営業課題解決を支援した知見と東京大学との共同研究で解明した、経験・勘・根性に頼らない科学的な人財育成の共進化モデルを事例とともに解説します。