映像で人と社会をつなげる。流産や死産だった場合も産後休業の対象になることが、事業者や当事者にあまり認知されていないため、厚生労働省が情報発信を強化しているとのこと。このことから、妊娠や出産は本人だけの問題ではなく、働いているのであれば勤務先の上司や人事担当など、全員が知っておかなければならないことではないかと考える。流産や死産の場合、本人のメンタル面など、周囲も対応に戸惑ってしまうかもしれないが、晩産化になりつつある日本社会において、一定の確率で起こりうるという認識を持って、サポートしていかなければならないと思う。女子大生のひとこと今日はコンビニのアルバイトです。