心臓突然死の発生率は,1981~1995年にかけて低下,1996~2005年の間は変化せず日本における心臓突然死(SCD)発生率の長期的な傾向については,これまでに十分なデータが得られていない。近年,都市部一般住民での冠動脈疾患の増加が指摘されており,SCDについてもこの数十年での増加が懸念されることから,4つの地域に住む日本人一般住民を対象に,1981~2005年の25年間のSCD発生率の変化,および同時期の危険因子の変化を検討した。1981年から1995年にかけては低下していたが,その後は変化していなかった。この間に高血圧有病率や喫煙率は低下していたが,糖尿病有病率は増加傾向であり,今後も引き続きSCD発生率の変化に注意する必要がある。)に住む30~84歳を対象とし,1981年1月1日~2005年12月31日の期間に,国民健康保険請求,死亡診断書,救急搬送記録,地域の開業医からの報告,CIRCSの循環器リスク健診,保健師からの報告などにより心臓突然死した人,および冠動脈疾患を発症した人をすべて登録した。全期間を1981~1985年,1986~1990年,1991~1995年,1996~2000年,2001~2005年の5つに区切って解析を行った。心臓突然死の定義は発症から24時間以内に起こった予測不可能な死亡とし,脳卒中,癌,事故など原因が明らかなものは除外した。各地域における30~84歳の国勢調査人口は以下のとおり。8149人,10772人,10573人(2)危険因子の推移4つの地域で1981~2005年の期間にCIRCSの循環器リスク健診を受診した人。男性5350人,女性7949人),1986~1990年(4992人,7781人),1991~1995年(5175人,8463人),1996~2000年(5039人,8436人),2001~2005年(4900人,8082人)の5つに区切って解析を行った。SCD)発生率,冠動脈疾患(CHD)発症率の推移1981~2005年の25年間で,SCDは471人であった。このうち,心筋梗塞をともなっていたのは117人,ともなっていなかったのは354人であった。発症から1時間以内に死亡したのは163人,発症後1時間以降24時間以内に死亡したのは308人であった。病院または救急治療室で死亡したのは281人,それ以外で死亡したのは190人であった。trend<0.01),1991~1995年までは減少していたが,その後,減少は止まった。年齢層(30~64歳/65~74歳/75歳以上)ごとにみると,30~64歳および65~74歳の年齢層でも同様の推移がみられたが,75歳以上では一貫した低下がみられた。これらの結果を用いて,日本全国における心臓突然死の発生率を推算したところ,2009年のSCDの発生は少なくとも51700人と考えられた。CHD発症率についても,突然死発生率と同様の傾向がみとめられた。57.5(36.5-78.5)であった。心筋梗塞発症率(10万人・年あたり,性別・年齢調整)はそれぞれ55.2(28.6-81.8),58.9(33.4-84.4),57.5(34.4-80.6),34.6(17.9-51.3),45.6(26.9-64.3)であった。男性のSCD発生率は,女性の2~3倍と高かった。57.9で,女性ではそれぞれ50.6,39.5,27.1,16.7,18.2であった。心筋梗塞をともなうSCDの期間ごとの発生率(10万人・年あたり,年齢・性別調整)は,16.1,15.5,14.0,5.3,8.4で,心筋梗塞をともなわないSCDは59.8,42.4,25.3,26.4,28.4であった。発症後1時間以内のSCDの期間ごとの発生率(10万人・年あたり,年齢・性別調整)は27.4,19.7,12.7,9.2,15.7で,発症後1時間以降24時間以内のSCDは48.6,38.1,26.6,22.5,21.1であった。病院または救急治療室におけるSCDの期間ごとの発生率(10万人・年あたり,年齢・性別調整)は35.0,32.7,26.5,20.3,26.2で,それ以外におけるSCDは41.0,25.1,12.8,11.4,10.5であった。trend<0.01)。trend<0.01)。男女とも1991~1995年までは低下したが,1996年以降は変化していない。trend<0.01)。trend<0.01)。trend<0.01)が,女性では変化はみられなかった。trend<0.01)。trend<0.01)。trend<0.01)。これらの結果は,年齢層,および地域ごとに解析を行っても同様であった。日本における心臓突然死(SCD)発生率の長期的な傾向については,これまでに十分なデータが得られていない。近年,都市部一般住民での冠動脈疾患の増加が指摘されており,SCDについてもこの数十年での増加が懸念されることから,4つの地域に住む日本人一般住民を対象に,1981~2005年の25年間のSCD発生率の変化,および同時期の危険因子の変化を検討した。1981年から1995年にかけては低下していたが,その後は変化していなかった。この間に高血圧有病率や喫煙率は低下していたが,糖尿病有病率は増加傾向であり,今後も引き続きSCD発生率の変化に注意する必要がある。