精力的に取り組んでいる。引用:アスコムポイント重要な問題は、相手が被害者に対してどのような働きかけをしたのか、だ。マインド・コントロールの問題を考える場合も、事実の真相を見極める真摯な姿勢が重要なのだ。「マインド・コントロール」の手法は、人間心理を巧みに利用して人から信頼を獲得し、最終的に「YES」(はい)と言わせる心理的なテクニックがちりばめられている。マインド・コントロールを駆使した霊感商法やカルトの被害を社会全体で減らしていくために必要なことをいくつか提言したい。サマリーまえがき著者は、消費者被害の救済事件を数多く扱っている弁護士だ。問題や事件として話題に上がると必ず「自己責任ではないか」「マインド・コントロールにもよいマインド・コントロールと悪いマインド・コントロールがある」などと、マインド・コントロールの持つ問題性を矮小化する意見が出てきてしまう。重要な問題は、相手が被害者に対してどのような働きかけをしたのか、だ。マインド・コントロールの問題を考える場合も、事実の真相を見極める真摯な姿勢が重要なのだ。著者は、1991年4月、統一教会(当時)の伝道の違法性、つまり「マインド・コントロール」の違法性を問う裁判を東京地裁に起こしたが、言葉そのものさえ世間には知られていなかった。1995年にオウム真理教が地下鉄サリン事件を引き起こしたことを契機に、マインド・コントロールは破壊的カルトの悲劇を繰り返さないために考慮されなければならない重要なキーワードとなった。司法がマインド・コントロールの違法性を認める初判決を下したのは2000年9月14日。その後も続々と「マインド・コントロール」の違法性を認める判決が続き、最高裁判所の判例も出ている。それでもなお「マインド・コントロール」についての誤解があり、悲劇が続いている。その誤解を解消するために本書を書いた。深刻な被害を受ける状態」と思ってほしい。