経て、アジア経済研究所開発スクール(当時)から奨学金を受け、英国に留学しました。帰国後は日本のODA実施機関のひとつとして海外経済協力業務を行っていた国際協力銀行(JBIC)本店、ケニア事務所、JICAのバングラデシュ事務所、タンザニア事務所などで契約社員として勤務、その後、国際開発センターに入職しました。アフリカのガバナンス、保健財政などの業務に従事しています。入職前は2-3年の期間で駐在して、その国の開発課題に取り組むスタイルでしたが、その中で得た経験や知見を活かして、実際に海外協力事業の実施に取り組みたいと思い、開発コンサルタントとして業務をすることを決めました。企画に応札して受託事業を行うというスタイルも自分にあっているように思います。2014年に家族が増えたこともあり、日本での時間が長くなるような仕事を心がけています。具体的には技術協力プロジェクト(技プロ)だけでなく、評価、調査なども混ぜて、長期の出張をなるべく抑えています。2019年からは、国際機関であるアフリカ開発銀行の日本における奨学金の運営支援事業に携わっています。アフリカ開発銀行は日本政府の資金の委託を受け、アフリカの優秀な学生が、日本の大学の大学院に留学することを支援しています。IDCJはその豊富な海外経験、アフリカでの事業知見、また大学とのネットワークを活かして、事業運営支援を行っています。実は教育や高等教育は私の専門領域ではないのですが、事業運営という観点からは応用できることも多く、アフリカ開発銀行からは評価され、継続的に担当させていただいています。JICAからの受託事業で、主にアフリカの政府向けの技術協力に従事してきましたが、加えてより若いアフリカからの留学生の支援に携われるのは楽しく思っています。本事業は規模は大きくありませんが、「小粒でピリリと辛い」事業にしていければと思います。アフリカ開発銀行関係者と(筆者は右から2人目)コロナ禍後、オンライン会議・研修を活用することが主流化しましたので、技術協力もやり方を大きく変えており、今後は子育てと協力事業の両立がすこしやりやすい環境にはなると思います。このように自分の経験や知見をもとに、多様な業務に多様な働き方でかかわれるのも、多くの専門家を抱えたIDCJの強みだと思います。