comments巻頭言インダストリアルエンジニアリングなる概念をご存知だろうか。分析・評価して改善策を総合的なシステムに再編成し、現場に適用する体系的技術のことだ。工場などに導入される技術と思っている方も多いと思うが、そうではない。全ての生産現場で使われている。学習塾でも利用可能だ。いや、使わなければならない。授業の際、長年の経験と勘に頼ってはいないだろうか。教務研修しかりである。この時代、マニュアルに拒否反応を示す方は少ないと思うが、エンジニアリングはどうも、とお考えだろうか。正確に学習して、インダストリアルエンジニアリングを導入して欲しい。どの先生も全ての生徒の成績を上げるために。先生により学習効果に差が出てはならない。同じ授業料をいただいている以上、必ず結果を出さなければ、とてもプロとは言えない。学習効果は生徒により違いがある。それを生徒のせいにしては教師として一人前ではない。自らに問題があると認識しなければ駄目だ。これにより自らが向上していく。その際この概念が大きく活きる。教育工学という学問分野がある。この分野についても研究していただきたい。自塾の運営を科学的根拠に基づいて改善して欲しい。地域に密着した指導と、生徒と向き合う時間を大切に。オープンラボ」に13分野の専門家企業として参画したことを発表した。活用し、地域で取り組むことが期待される政策分野を「地域未来構想20」として公開している。課題解決に向けたスキルを有する専門家(民間企業等を含む)」、「関連施策を所管する府省庁」を含めた3者のマッチングを支援している。Slackにとって、日本は北米に次ぐ世界第二位の市場であり、IT関連企業をはじめ製造業から教育機関まで、業界や規模を問わず幅広い組織のコミニュケーションに利用されている。直観的なインターフェースが、ITの知識に関わらず使い始めやすいデザインとなっているほか、過去の履歴を共有・蓄積・検索できるので、人事異動や業務の引継ぎなども効率的に進めることができる。高度なセキュリティ機能により、各自治体で取り扱う機密性の高い情報も安全にやりとりすることが可能になる。今回Slackは、「地域未来構想20」で提示されている20の政策分野のうち、以下の13分野の専門家企業として登録された。物流の進化*各自治体からの問い合わせは以下のフォームより受付けている。e-Portfolioの運営許可が取り消され、9月11日に運用が停止したことにより、高校生約18万人がシステムに登録していた個人情報やポートフォリオデータは削除された。e-Portfolioは、大学入試改革の柱の一つだったが、運用開始からわずか1年で頓挫した。開発会議」を開催する。同セミナーには、グローバル戦略に基づいて入試改革を推進する早稲田大学の須賀晃一副総長と、日本で初めてAO入試に取り組み、今なお進化を続ける慶應大学SFCから脇田玲学部長らが登壇し、今後の「大学入試のあるべき姿」を徹底議論し、その実現に向けたアクションを検討する。対象は教育関係者で、下記の専用申し込みフォームから事前登録すれば無料で参加できる。資格取得のコースを、これまで最短だった週4日コースに加え、週5日学べる「超最短週5(月~金)コース」と週6日の「最速週6(月~土)コース」を淀屋橋校で開講する。このコースを受講した場合、週5コースでは24日間、週6コースの場合20日間で全16回の講義を終えることができ、およそ3週間で資格取得が可能。資格取得を目指せるコースを10月より新規開設する。「介護のキャンパス」の資格取得講座の受講者は、8月末時点で昨年比193%、資格取得後の就職希望者数も前年比194%となっている。雇用情勢の厳しさが深刻な社会問題となっており、京進グループでは、できるだけ早く資格が取れる環境作りが社会への貢献として急務と考え、できるだけ早く就職に結びつく新コースを設置することとした。「介護のキャンパス」を運営する京進グループの株式会社ヒューマンライフ(大阪市)では、これまで最短だった週4日のコースに加え、週5日学べる「超最短週5(月~金)コース」と週6日の「最速週6(月~土)コース」を淀屋橋校で開講する。このコースを受講した場合、週5コースでは24日間、週6コースの場合20日間で全16回の講義を終えることができ、およそ3週間で資格取得が可能。資格は、取得まで3~4ヶ月、最短でも1~1ヶ月半かかることが多く、少しでも早く資格を取りたいニーズに応える新しいコースとなっている。介護業界は、人材が不足している業界で、有効求人倍率が安定していることから、就職やより良い環境を求めて転職を希望する人は増えると考えられている。京進グループは、これからも社会課題に柔軟に対応し、常に求められるサービスを提供していく。プログラミングラボ」を9月8日(火)に開校した。課外教室として実施するもので、同園の年長児を対象に、「プログラボ」の講師が学校に赴き、子ども達の指導に当たる。日(金)より開始する。IoT文具「しゅくだいやる気ペン」は発売1周年を迎え、ユーザー調査の結果では「家庭学習のサポートになった」が84%(コクヨ調べ:発売3ヶ月後での調査(2019年10月実施、N=385))と好評だ。「ちびむすドリル」の豊富なコンテンツと「しゅくだいやる気ペン」で培った知見を活かし、家庭学習が楽しくなることを目指した学習ドリル「やる気どんどんドリル」を、「ちびむすドリル」内のコラボレーションサイトにて無料配信する。このドリルは、回答の正誤ではなく、子どもの「今日のがんばり」を評価するなど、親子の円滑なコミュニケーションを通して子どものやる気を育むような仕掛けになっている。市長)とICTを活用した持続可能な公共施設の管理の試験運用に関する覚書を締結した。公共施設には公民館や集会場、学校、スポーツ施設といった住民・地域の団体など多くの利用者が共同で使用する施設がある。構造計画研究所は遠隔から施設の入室管理を実現する「RemoteLOCK(*1)」と、新たに開発したオンライン予約システム「まちかぎリモート(*2)」を用いて、セキュリティ・利便性・行政コストのバランスを取りながら、持続可能でスマートな公共施設の管理に取り組む。小美玉市内の学校体育館(学校統廃合により廃校となった旧小川小学校等)の貸し出しに予約システム「まちかぎリモート」を導入する。これにより、利用者が施設を使うために必要であった窓口での利用申請や施設の鍵の受け渡しを窓口手続きなくオンラインで簡単に行うことができるようになり、利便性の向上につながります。RemoteLOCKと予約システムが連動するこの取り組みは、自治体では最初の事例となる。これまで公共施設の利用には、申請や支払い・近隣施設での鍵の受け取りなど、複数回の窓口訪問が必要だった。試験運用の対象施設では、利用者は窓口を訪問することなく直接予約した施設を使用することが可能(*3)。利用者にとっての利便性向上を目指すとともに、ICTを活用した公共施設の遠隔管理により、行政業務の効率化と学校をはじめとする教育現場等の管理負担軽減を図る。入室に必要な暗証番号の発行、利用履歴の通知等が遠隔から自由にできるスマートロックです。(*2)「まちかぎリモート」は構造計画研究所が提供する公共施設向けの予約システムです。利用の管理が可能になります。自治体によって様々である施設の管理方法にも対応可能です。一部の利用については、窓口での支払いが必要となる場合もあります。日(木)より募集による投資申込みの受付を開始することを発表した。https://fundinno.com/projects/165株式会社DFEアニバーサリーは、世界中で料理教室を展開している「ABCクッキングスタジオ」の関連会社「エービーシースタイル」の代表であり弊社監査役の横井宏吏と、学習塾「東進ゼミナール」の代表を務める飯田裕紀の出会いがきっかけとなり、アニバーサリーを多くの人に届け、アルファベットABCを次に繋げるという意味合いからDEFを社名に用いて創業いたしました。プロジェクトメンバーとしてタレント田村淳を取締役として迎え入れ、エンターテインメントを基軸にした事業を行なっている。特許取得済みの英語学習アプリ(特許第6653840号)を用いて効率化された言語学習法とスピーキング能力の見える化・システム化の拡充を実施し、ユーザビリティの向上を図るため、2020年9月18日より株式投資型クラウドファンディングFUNDINNOにおいて、募集案内の事前開示を開始する。弊社は今回の資金調達により資本力の充実を図り、事業の成長に繋げる。テーマについて学習塾関係者で議論する場を設けることを発表した。世紀の日本にふさわしい教育体制を構築し、内閣の最重要課題の一つとして教育改革を推進するという趣旨の下、開催されている。現在は、ポストコロナ期における新たな学びの在り方について議論されているが、全国学習塾協会では教育再生実行会議の委員を務める佐々木喜一氏(成基コミュニティグループ)と共に、学習塾関係者で議論する場を設けることとした。今後、定期開催を予定しているが、まずはタスクフォースの概要に関するご説明を兼ねてオリエンテーションを実施する。名前後を定期開催の参加メンバーとする予定。回の提言がなされる予定だ。タスクフォースの議論を提言に盛り込み、財源を確保するなど、学習塾に便益をもたらせるようにとも考えている。JAPAN)主催の「サステイナブルキャンパス評価システム(ASSC)」において、サステイナブルキャンパスを推進する機関と認定される「ゴールド認定校」に選ばれた。Campus=ASSC:アスク)は、「持続可能な環境配慮型社会の構築に貢献する大学キャンパス」を促進する取組みの一環として2015年度から導入された評価・認定制度。4部門からなり、その下に合計170個の評価基準が配置されている。評価の結果、4段階のレートのうち、上位2つに当たるプラチナまたはゴールドを獲得した機関が、サステイナブルキャンパスを推進する機関と認定され、認定証が交付されます。認定の有効期間は3年間。Twiiter@shijyukukai_jpさんのツイート月刊私塾界|全国私塾情報センタ。