学問の発信が研究者に広く求められていることと、研究者自身も発信したいと考えている現状があることを指摘した。これに対しカレントアウェアネス・ポータルは、論文や専門書の刊行とは異なる形での情報発信を行っており、だからこそ、その取組みは歴史学界にとって学ぶ価値があるのだと指摘した。集に焦点を合わせて紹介を行った。事「カレントアウェアネス-R」、隔週刊行メールマガジン「カレントアウェアネス-E」、そして季刊誌『カレントアウェアネス』――からなる。これらのコンテンツを、冊子やメールマガジン、ブログといった複数の媒体で発信しつつ、すべてをポータルサイトに掲載し一元的に提供している。Twitterを活用することで、さらなる情報の拡散を図っている。発信にはその前段階として情報収集が必須である。カレントアウェアネス・ポータルの担当者は、図書館関係サイトのチェックを日常的に行っており、その数は1,000件にも登る。そのため、RSSリーダーのほか、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを活用することで、情報収集の効率化を図っている。当者3名がそれぞれ「最近のもの、面白いと感じたもの、役立ちそうなもの」という基準で情報の選択を行っており、そのために記事に多様性が生まれているのである。信していること、複数人で運営することで記事に広がりを与えていること、複数の媒体で発信していること等を指摘できる。これらの特徴は、デジタル形式で歴史学の成果を発信する際に参考にしうるものであろう。次に、カレントアウェアネス・ポータルでの情報収集のノウハウを活用して集めた、主に英語圏における歴史学の発信事例についてレビューを行った。“Teaching”、“Discussion”、“Organizational”――に準じて、13件の事例を取り上げた。History”等である。学の最新情報の提供を行うといった様々な目的で歴史学の発信を行うことは可能なのだということである。当たり前のことと思われるかもしれない。その当たり前が、日本の、とりわけ西洋史研究者にとって今なお遠いのである。報告最後では、デジタル媒体での歴史学の発信を進めるうえで検討すべき課題について以下4点を指摘した。1つ目は、「発信」の定義を、論文や専門書だけに限定せずに、より多様な活動にまで拡げて考えるべきであるということ。3つ目は、歴史学の発信を行うインセンティブを高めるために、デジタル媒体での発信を研究業績に含める必要があること。4つ目が発信活動のための財政基盤を確保する必要があることである。以上を述べて、報告を終えた。報告後の質疑応答では、前段最後に挙げた財政基盤に関する質問が相次いだ。講演で紹介した事例はどのような助成を得ているのか等である。そのほか、日本における発信事例の有無を尋ねるものもあった。(NEH)において、報告で紹介した事例等への研究助成が盛んに行われていること、日本の事例の有無については管見の限り決して多くはないということを回答した。16号も充実の内容となりました。ご執筆いただいたのはどなたもデジタル・ヒューマニティーズの最前線で活躍されている方々ばかりです。お忙しいところ、ご寄稿大変ありがとうございました。重ねて感謝をお伝えして今号の結びとします。国内外を問わず各分野からの情報提供をお待ちしています。GUIDE(ARG)【E-mail】DigitalHumanitiesMonthly[&]googlegroups.com[&]を@に置き換えてください。