(県連)は4月14日、ズームを活用し、7回目となる「飲食店関連ウェブ交流会」を開催。各自のお店など7カ所から11人が参加しました。有田一人さん、良子さん夫妻ら=洋食=が中心となり、昨年10月から毎月開催しているもの。適用対象になることを想定(同16日に適用)し、感染対策や経営状況について交流を深めました。「愛知も対象になりそう。地域によって求められることが異なっており、愛知がどうなるか分からないが、皆さんの対策や工夫を交流しよう」と呼び掛けました。加藤三重子さん(全婦協副会長)=イタリア料理=は、カメラで感染対策を行った店内の様子を撮影しながら、「CO2測定器や、アクリル板のついたてを購入した。席数も減らしている」と発言。同様の設備を導入予定の参加者が「もっと、よく見せて」と注文する場面もありました。川島由起子さん(名古屋東部民商)=和ダイニング=は、「ほぼ予約のみの対応だが、最近は、それもあまりない」。名古屋南民商の長田太一さん=フランス料理=は「1日1組の予約客のみ対応している」と報告しました。北名古屋民商の中村友子さん=すし=は、「若い人も含め、店に来て会話を楽しんでくれるお客さんが多い。テイクアウトなどはやっていない」と発言。稲沢民商の山口みどりさん=米粉パンコンサルタント=が「中村さんの店は“すし以外の価値”を提供している。民商で学習して、オンラインスナックのような展開ができないだろうか」と応じました。「来店してもらうのが一番だから、デリバリーサービスはやりたくなかったが、『当面、今まで通りお客さんが戻ってきてくれることはない』と判断。生き延びるために夫婦で話し合い、競合店の多い『ウーバーイーツ』ではなく、新興の『フードパンダ』で、屋号を変えて始めることに」「SNSやブログを組み合わせた情報発信が効果的」「みんながやっている“ちょっとした工夫”を、どんどん交流したい」などと発言が相次ぎました。県連は引き続き、コロナ危機の早期収束が見込めない中で、局面ごとに変化する状況への対策などを交流しようと、飲食業の会員へ参加を呼び掛けています。